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EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）

【EYP-Strategy_TDD】Transformation Strategyコンサルタント

想定年収

勤務地

EY東京オフィス ‐ 東京ミッドタウン日比谷

募集要項詳細

基本情報

職種/ポジション

Transformation Strategyコンサルタント

業務内容

＜募集職位＞ Transformation Design & Delivery(TDD)チームディレクター、シニアマネージャー、マネージャー、シニアコンサルタント＜重点支援領域＞ ●クライアントのLong term value向上や社会アジェンダ解決などの実現を目指し、「非連続的な変革」に取り組む、長期大型のTransformationプロジェクト ●具体的なテーマとしては全社コスト構造改革、業務改革・BPR、組織構造改革、営業改革、購買改革、サプライチェーン改革、DXなど。これらのソリューションを組み合わせた多面的・領域横断的な取組を想定・例)全社横断的な利益構造改革(あらゆる利益改善レバーをゼロベースで見直す) ・例)グローバル展開するクライアントの、グループ横断的なデジタル化・業務変革プログラムの推進 ●分析・設計のみならず、実行推進や定着化までを一気通貫で支援・クライアントの全社課題・戦略の深い理解や、Transformationのレバーの洗い出し・優先順位付けに基づいたTransformationの設計・クイックウィン創出によるモメンタムの醸成・PMO(クライアント内の複数組織の調整のみならず、複数外部プレーヤーの取り纏めも含む)として実行を加速・深化・定着化 [TDDメンバーインタビュー動画](https://www.youtube.com/watch?v=5acdZ5aWp5s)

応募条件

必須条件

【 Strategic Transformation及びComplex Project Managementチームの人材要件】【必須要件】 (ディレクター/シニアマネージャー/マネージャー必須) コンサルティングファーム出身で下記の要件を満たす方・Transformation関連の領域(全社コスト構造改革/業務改革/組織構造改革/営業改革/購買改革/サプライチェーン改革/企業風土改革/ DXなど)のうち二つ以上の領域のプロジェクトのセリングやデリバリーにおいてリーダーシップを発揮し、大きな成果を創出した経験(マネージャー以上の職位において1年以上の経験年数) ・難度・複雑性の高いプロジェクトのリスク管理・トラブルシューティング経験(ディレクター/シニアマネジャーは必須) (シニアコンサルタント、コンサルタント必須) 下記のうち少なくとも1つの要件を満たす方・コンサルティングファームにおいて、Transformation関連のプロジェクトにコアメンバとして参加し大きな成果を創出した経験(1年以上) ・コンサルティングファームにおける全社戦略/事業戦略/オペレーション領域でのプロジェクト経験(1年以上) 【言語】・日本語　ネイティブレベルまたはビジネスレベル以上・英語ビジネスレベル以上　尚可【 Cross Sector Strategyの人材要件】【必須要件】 (ディレクター/シニアマネージャー/マネージャー) ・モビリティ・ウェルネス・サステイナビリティの3つテーマに関連する事業会社/中央官庁/自治体における新規事業立ち上げ・業務のマネジメント経験(約3年以上) ・1企業1自治体だけではなく、複数企業、複数業界、産官学民全てを巻き込んだエコシステム組成を通じ、オーナーシップを持って業界課題・社会課題解決に取り組むマインドセット・グローバルコンサルティングファームにおけるプロジェクト・マネジメント/セールス経験(約3年以上) (シニアコンサルタント) ・モビリティ・ウェルネス・サステイナビリティの3つのテーマに関連する事業会社/中央官庁/自治体における各種業務の知見・経験(約1年以上) ・1企業1自治体だけではなく、複数企業、複数業界、産官学民全てを巻き込んだエコシステム組成を通じて、オーナーシップを持って業界課題・社会課題解決に取り組むマインドセット・グローバルコンサルティングファームでの経験(約1年以上) ・英語をはじめとした外国語を活用した業務・プロジェクト経験(約1年以上) 【言語】・日本語　ネイティブ (ネイティブでない場合は日英双方がビジネスレベル以上) ・英語　中級以上(特にビジネスレベル以上)

歓迎条件

【歓迎要件】・グローバル環境でのプロジェクト経験・事業計画策定経験(事業構築力) 【歓迎要件】 (ディレクター/シニアマネージャー/マネージャー) ・<モビリティエコシステム>: モビリティ課題に取り組む地域・企業・業界に対して、先端テクノロジーを駆使し、自ら実行ハブとしての役割を担いながら支え、産官学民の連携を通じて、移動のその先、を含めたエコシステムを構想・実装した経験・<ウェルネスエコシステム>: 寿命ではなく、健康寿命に焦点を当て、医療・医学のみならず、Well Beingや食等の観点から、複数の産業を連携させ、ライフステージ・サイクルを軸にした縦横のエコシステムを構想・実装した経験・<サステナビリティエコシステム>: 業界・企業の単発活動ではなく、有機的なつながりを通じて、持続的な経済活動に落とし込むとともに、地域の歴史や地理的文化的背景等に合致した循環型エコシステムを構想・実装した経験・バックキャスト型での新規事業の構想立案・推進経験・MaaS/モビリティ等のコンソーシアム組成・運営経験・自動運転やモビリティ機軸のスマートシティ構築などに係る各種実証・実装経験・デザインシンキング手法を用いた新規事業構想経験・MaaS/CASE領域における事業構想立案・推進経験・海外拠点事業や国際機関等との連携による事業推進経験 (シニアコンサルタント) <モビリティエコシステム> モビリティ課題に取り組む地域・企業・業界に対して、先端テクノロジーを駆使し、自ら実行ハブとしての役割を担いながら支え、産官学民の連携を通じて、移動のその先、を含めたエコシステムを構想・実装した経験 <ウェルネスエコシステム> 寿命ではなく、健康寿命に焦点を当て、医療・医学のみならず、Well Beingや食等の観点から、複数の産業を連携させ、ライフステージ・サイクルを軸にした縦横のエコシステムを構想・実装した経験 <サステナビリティエコシステム> 業界・企業の単発活動ではなく、有機的なつながりを通じて、持続的な経済活動に落とし込むとともに、地域の歴史や地理的文化的背景等に合致した循環型エコシステムを構想・実装した経験・バックキャスト型での新規事業の構想立案・推進経験・MaaS/モビリティ等のコンソーシアム組成・運営経験・自動運転やモビリティ基軸のスマートシティ構築等に係る各種実証・実装経験・デザインシンキング手法を用いた新規事業構想経験・MaaS/CASE領域における事業構想立案・推進経験・海外拠点や国際機関等との連携による事業推進経験

待遇

勤務地

EY東京オフィス ‐ 東京ミッドタウン日比谷

選考フロー

・選考回数:2～3回・その他:想定ランクに応じて適性検査・ケース面接・プレゼンテーション実施の可能性あり ※選考プロセスは変更となる可能性があります

その他

補足情報

EYパルテノン ‐ストラテジーチーム紹介 1991年に設立した戦略コンサルティングファームである「パルテノン」を2014年にEYが買収して以来、EYパルテノンとして戦略コンサルティングを提供しています。2020年7月1日、EYは多様な戦略機能とセクターにかかわる知見をEYパルテノンに集約し、クライアントのビジネスに変革をもたらすプロジェクトをリードすべく、新体制をスタートしました。ストラテジーチームは、EYにおける戦略コンサルティングサービスをリードし、独自のセクターや企業に関する専門知識に加え、詳細な市場・競合分析、顧客調査などから得たデータやインサイトをもとに実行可能な成長戦略の策定を支援します。現在では50か国以上に6,000人以上の戦略コンサルタントを擁し、外部調査機関「Vault Consulting 50」で2021年全米第5位にランクされているグローバルトップ戦略ファームです。「Building a better working world」、「経済で社会平和を、日本から。」その実現に向けた大規模なビジネスプロセスTransformationの「水先案内人」として、変革の道筋(戦略)を示し、成果実現をサポートします。特に、非連続的な変革が求められるクライアントに対し、多角的分析に基づく変革方針の策定と、マルチドメイン・多数のステークホルダ・グローバルでのプログラム推進を、EYの各専門領域、グローバルネットワークのコンピテンシーと連携し実現します。

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企業情報

社名

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（EYSC）

設立年月日

2020年10月

本社所在地

東京都千代田区有楽町一丁目1番2号　東京ミッドタウン日比谷日比谷三井タワー

代表者

近藤聡 / 川口宏 / 吉川聡 / 伊賀山真吾

従業員数

4,310名

資本金

4億5千万円

企業の魅力

●事業の成長性・2019年からは元デロイトトーマツコンサルティング代表の近藤氏が社長に就任し「プロジェクトドラゴン」と銘打った成長戦略を展開・監査中心だったグループ売上においてコンサルティング部門の売上を急成長させており(年次成長率約40%)、近年ではBIG4の中でも売上と従業員の両面で拡大を続ける ●キャリア形成・入社後はACG（アドバイザリー・コンサルティング・グループ）またはTCG（テクノロジー・コンサルティング・グループ）に配属され、数年間にわたり様々なプロジェクトにアサインされることで、多様な経験を積み幅広い業界や分野での知見を深めることが可能・各ユニットに配属された後もチーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されており、従業員の興味やキャリアの目標に合わせた異なる分野への挑戦を可能とすることで、各コンサルタントが長期的なキャリア形成を行うことが出来る・自身が希望するキャリアパスを明確にするために導入された社内資格認定制度「EY Badges」によって、入社直後から専門性を高めることが出来る - また、2020年導入の「EY Tech MBA」は、全社員が全ての講義を無料かつオンラインで受講可能なMBA取得制度であり、キャリアを継続しながらMBA取得が可能な画期的な制度となっている ●働き方／WLB／待遇・「ワークライフマネジメント」という考え方を全社で推進し、所定労働時間を7時間と設定することで、空き時間を資格取得やキャリアアップのための勉強時間に利用することが可能・女性がより働きやすい環境で活躍できる場を提供していくことを目的に、2008年には女性ネットワーク「WindS」が設立されている - 育児セミナー、介護ワークショップ、すくすくカフェ(子育てトークスペース)など、女性活躍の風土醸成づくりが積極的・社員の1/3が前述した制度に加え、時短勤務やフレックスタイム制、週4勤務などの勤務制度、育児休業等の制度を活用しており、プライベートを含めた生活を充実させることが可能

企業HP

https://www.eysc.jp/recruit/about_eysc/company/

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【RC_FS_Actuarial】アクチュアリーコンサルタント

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業務内容

私共のユニットでは、保険会社に対してアクチュアリアルな監査およびアドバイザリーを行います。監査は主に日本基準、USGAAP、IFRS17、ESR監査、アドバイザリーは生保損保会社向けの会計アドバイザリー、保険商品開発、保険計理人業務、リスク管理、医療データ分析、データアナリティクス、海外アクチュアリーマター調査等になります。EYのActuarialチームは各エリアの高度な専門家から構成される集団です。アクチュアリーグループでは、保険会社、認可特定保険業者および少額短期保険業者の責任準備金関係の監査補助業務ならびに保険会社向けの保険数理アドバイザリー業務を行っています。具体的には、次のようなサービスを展開しています。【財務報告と測定】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　保険会社に求められるさまざまな会計基準に基づき、内部管理目的や外部公開を目的とするための財務諸表の、より効率的な作成および詳細な分析を支援いたします。 ●財務報告体制の整備(エンベディッドバリュー、IFRS第17号等) ●収益性分析とその報告書の作成、財務成績予測機能の整備 ●損害保険会社、少額短期保険業者等の保険計理人業務【責任準備金関係の監査補助業務】 ●各GAAPに基づき算出された責任準備金のレビューおよび財務諸表の監査について、保険数理面の支援をいたします。 ●責任準備金のレビューおよび監査サポートの提供【保険数理モデル関連の業務】 ●保険数理モデルに関連した各種サービスを提供いたします。 ●保険数理モデルの開発支援 ●保険数理モデルのレビュー

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【TC-Digital Platforms-SAP】SAPを中心としたパッケージソリューションを用いた企業変革コンサルタント

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パートナーからコンサルタントクラスまで約100名の体制で、コンサルファーム出身者のみならず、IT系企業、事業会社など幅広いバックグラウンドを持ったプロフェッショナルが集まっています。女性比率、外国籍比率共に3割とダイバシティが進んだ環境でもあります。クライアント企業の各種企業変革を、SAPを代表としたパッケージ製品を活用した支援を行います。主要業務領域はSAP ERPの実装工程ではなく、以下の様な領域が中心となります。 1)現状分析と構想策定 2)システム化企画、パッケージ・ベンダー選定と導入計画策定 3)デジタル・クラウドなど先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション(PoCから実装まで) 4)グローバルERP(インバウンド・アウトバウンド) 5)基幹システム導入にあたってのユーザー側支援(PMO含む) ▼プロジェクト事例・製造業のグローバルデジタル変革プロジェクト(SAP) ・製造業の基幹システム刷新プロジェクト(SAP) ・物流業の業務分析から改革構想、IT化支援・中堅製造業の全社的な改革構想、製品・ベンダー選定、導入支援 [Digital Platforms](https://www.ey.com/ja_jp/services/consulting/technology-solution-delivery) [沖崇寛Partner](https://www.ey.com/ja_jp/people/takahiro-oki)

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【TCF-Deals-FD】Financial Diligence

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業務内容

●財務デューディリジェンス(セルサイド・バイサイド) ●ディールストラクチャー構築支援 ●売買契約書作成及び契約交渉サポート ●Financial due diligence (Sell side / Buy side) ●Deal structuring support ●Drafting contracts and contract negotiations support

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業務内容

Intelligence Unitは、コンサルティング事業における戦略立案・実行を支援するリサーチ専門チームです。本チームは、金融機関や行政機関、大手企業、コンサルティングファームなどの出身者で構成されており、金融、国際政治経済、環境問題、エネルギー政策、マーケティングなどの豊富な調査経歴を有するリサーチのプロフェッショナルです。リサーチの専門性を有するメンバーはそれぞれ業種別、コンピテンシー別のユニットに配属され、情報収集や分析のみならず、クライアントへの提案活動やデリバリーをコンサルタントと一体となって行っていきます。また、Thought Leadershipの発信やセミナー・講演を行うだけではなく、パブリックに向けて積極的な調査研究・分析・政策提言などを行う、シンクタンク機能を兼ね備えたスペシャリスト集団を目指しています Position Summary ●リサーチ特定領域のエキスパートとして調査を実施、または担当セクターのコンサルタントから調査を受託 ●ナレッジマネジメント(ナレッジハブ) ・国内外コンサルから業界最新知見(Thought Leadership)/各種ナレッジを収集し、既存/潜在クライアントへ発信・国内外の業界最新知見を収集・管理し、コンサルタントの知見向上に寄与・過去PJT成果物などクレデンシャル管理 ●対外発信(エミネンス) ・エンゲージメントにとらわれない独自テーマやマクロ的な研究を行い、既存/潜在クライアントへ発信、政策提言などを行う ●その他・新人コンサルタントなどへの教育研修・リサーチやナレッジマネジメントに関する付随業務

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業務内容

企業の経営改革を成功に導くには、チェンジマネジメントの方法論を取り入れ、組織全体と社員の改革への心構えと準備を高め、変革を円滑に進めることが重要です。チェンジマネジメントとは、幅広い分野に及ぶ様々な施策の集合体であり、クライアントのビジネスに対する深い理解と、個々の社員の変革に対する意欲及び適応性に対する繊細な洞察が求められます。チェンジマネジメントコンサルタントは、クライアントの経営層と緊密に連携しながら、体系的ながらもアジャイルで変化に柔軟に対応できるチェンジマネジメント施策の計画を立案し、改革を推進していきます。チェンジマネジメントの主な活動例 •クライアントの経営層のエンゲージメントを高め、改革に必要な支援やコミットメントの合意形成を行う •現状と将来のありたい姿とのギャップ(変更点)をヒト、プロセス、システムの観点から分析し、対応策を策定する •トレーニングニーズの分析や、変化の適用に求められる知識やスキルを身に着けられるトレーニングツール及び資料を作成する < The purpose of the role > When a company goes through any type of transformation, change management activities prepare the people and business to be ready for the transformation. Change Management is a set of activities requiring an understanding of business operations and a sensitivity to how people are motivated and react to change. Change management consultants work closely with the company’s leadership to prepare a structured but agile plan to navigate the change journey including the following activities, for example: •Engaging with the leadership and management so they are aligned and supportive of the transformation. •Evaluating the detailed impact of the transformation on the people, processes, and systems to identify actions and communications necessary to prepare the people and business for the change •Identifying training needs and creating the training tools and materials for people to have the knowledge and skills needed to successfully adopt the change.

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