【2026年最新】30代未経験でもコンサルに転職可能？年収目安や難易度について解説
2026年04月02日更新
30代から未経験でコンサル業界への転職を目指す人は多く存在します。実際にMyVisionの支援実績でも、転職成功者の約4割はコンサル未経験の30代です。とくに30代前半は採用されやすい傾向にあり、早めの行動が成果につながりやすいといえます。
本記事では、30代未経験からコンサル転職を成功させるための評価ポイントや年収の目安、実際の転職事例までを解説します。「MyVision」では30代を対象にした支援実績が豊富にありますので、情報収集の入口としてお気軽にご相談ください。
著者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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監修者
大河内 瞳子
Okochi Toko
株式会社MyVision執行役員
名古屋大学卒業後、トヨタ自動車での海外事業部、ファーストリテイリング/EYでのHRBP経験を経てMyVisionに参画。HRBPとして習得した組織設計、採用、評価などの豊富な人事領域経験を生かした支援に強みを持つ。
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30代未経験でもコンサルに転職可能？
ここでは、実際に未経験でコンサル業界に転職ができるのか、未経験者の割合や転職難易度について見ていきましょう。
経験を重視されるが30代未経験でも転職は可能
30代でコンサル業界未経験であっても、コンサルタントへの転職は十分に可能です。実際にMyVisionの支援実績でも、前職がSEや銀行、メーカー営業など多様なバックグラウンドを持つ30代の方たちが内定を獲得しています。
採用企業が重視するのは年齢よりも、これまで培った経験やスキルが、コンサルタントとして価値を発揮できるかどうかです。たとえばマネジメント経験や専門的な知識、顧客折衝力といった強みは即戦力として評価されやすく、未経験のハンデを補えます。
つまり、コンサルに必要な適性や強みを整理し、面接時に的確に伝えることができれば、30代からの未経験転職も現実的な選択肢といえるでしょう。
30代未経験のコンサル転職者割合
実際にMyVisionが支援した30代のうち、コンサル業界未経験者が占める割合は85.4%にのぼります（2025年実績）。
この数字は、コンサルティングファームが「業界経験」そのものよりも、30代がこれまでのキャリアで培った専門知識やマネジメント能力を高く評価していることの裏付けといえます。
昨今のコンサル業界では、現場の課題に精通した人材が求められており、異業種での実務経験は大きな武器になります。未経験であることを引け目に感じる必要はなく、培ってきたスキルをどう還元できるかが内定への鍵となります。
30代未経験のコンサル転職の難易度
30代未経験からのコンサル転職は可能ですが、難易度は高めです。理由としては以下が挙げられます。
- 20代に比べてポテンシャル採用の枠が限られる
- 即戦力としての成果が早期に求められる
- 年齢が上がるほど専門性やマネジメント経験の有無が重視される
とくに30代前半と後半では評価基準に差があります。30代前半であればポテンシャルや柔軟性も考慮されやすくなる一方、30代後半になるとこれまでに培った専門知識やリーダーシップで即座に案件に貢献できるかが重要です。
そのため、過去のキャリアをどうコンサル業務に結びつけるかを明確に言語化できないと、採用通過は難しくなるでしょう。30代未経験でも道は開かれていますが、戦略的な準備と自分の強みの棚卸しが転職成功には欠かせません。
▼未経験からのコンサル転職について詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。
コンサル企業が30代未経験を採用する背景
コンサルティングファームが30代未経験者を採用する背景には、DX（デジタルトランスフォーメーション）やAIの進展による業務の複雑化によって、実行支援型の案件増加が挙げられます。
専門性や実務経験を持つ30代が即戦力人材として、需要が高まっている状況です。ここでは、企業が30代未経験者に期待している役割や採用の背景について詳しく解説します。
専門性やスキルを活かせる
30代の転職者は、これまでのキャリアで身につけた経験や強みが大きな評価ポイントです。
コンサル未経験であっても、実務に即した具体的なアドバイスができる人材は、クライアントからの信頼を得やすく、早期の活躍が期待されます。
コンサルの現場で評価されやすい専門性やスキルは以下のとおりです。
- ITシステムやDX施策を業務に落とし込むデジタル理解力
- 業務全体を整理し、課題を見つけ出す業務分析力
- データや数値から原因を考える、論理的思考力
- 現場の状況を踏まえ、解決策を提示する課題解決力
30代の採用選考では、これらのスキルを実務でどう発揮してきたかという具体的なエピソードで伝える姿勢が求められます。
課題をどのように解決し、周囲をどう巻き込んだかという言葉で専門性やスキルを説明できる人材は、未経験からでもコンサルタントとして活躍できるでしょう。
クライアント業界の知見を持っている
特定業界の習慣や組織文化を深く理解している人材は、コンサルティング現場で重宝される傾向があります。外部の人間には見えにくい組織の力学や実務上の細かな課題を把握していることで、クライアントと同じ目線で議論を進めやすくなるためです。
たとえば製造業界では、生産計画や品質管理の考え方を理解していると、現場で実行可能な業務改革やシステム導入をクライアントに提案ができます。
また金融業界出身者であれば、規制や監査を前提に設計できるため、承認プロセスでの差し戻しや追加対応を抑えられます。
こうした現場感覚は、短期間の研修だけで身につくものではありません。コンサル未経験であってもこれまでの経験で得た業界の知見は、実現性の高い提案を可能にします。
マネジメント経験が活かせる
30代で未経験からコンサル転職を目指す場合、組織やチームをマネジメントした経験が重要です。コンサルタントには分析力だけでなく、プロジェクト全体を管理・推進する力が求められる背景があります。
マネジメント経験が評価される具体的なポイントは、以下のとおりです。
- リーダーとしてチームを率いた実績
- 異なる部門や経営層などの意見を調整した経験
- 顧客の課題解決に向けた交渉
これらのマネジメント経験をもとに、コンサルでどう活かせるのかを伝えましょう。とくに利害関係が複雑な状況で周囲を動かし、目標達成まで導いたマネジメント経験は、未経験であっても高い役職での採用に繋がるケースも多いです。
過去に業務改善の取りまとめやリーダーポジションを経験してきた人は、現場で即戦力として評価されやすい傾向があります。
30代コンサルの平均年収
口コミデータによると、コンサルタントの30歳の平均年収は約720万円です。30代は多くのファームでマネージャーなどの役職に昇進する時期でもあり、年収1,000万円を大きく超えるケースも多く存在します。
実際に入社1〜3年目のアナリストは年収400〜800万円ですが、入社7〜12年目のシニアマネージャーになると1,400〜2,500万円です。コンサルティングファームや役職に応じて年収は大きく変わります。
コンサル未経験者の場合は前職の給与水準を考慮し、その後の昇進で年収アップを実現するパターンが多い傾向です。企業ごとの具体的な平均年収を知りたい方は、下記の記事も参考にしてください。
【MyVisionの見解】 コンサル業界は、役職（ランク）と年収が明確に連動する「完全実力主義」の世界です。30代で年収1,000万円を超える人が続出する一方で、思うように年収が伸びないケースも一部で見受けられます。
弊社の支援実績を分析した結果、年収が上がりにくい要因は「年齢」そのものではなく、主に以下の2つのミスマッチに集約されることがわかりました。
- スキルのミスマッチ：前職での専門性は高いものの、コンサルタントに必須の「論理的思考力」や「構造化能力」が不足しており、上位ランクの採用基準に届かない。
- 市場価値のミスマッチ：自身の強みと、志望企業がその時点で求めているニーズ（特定の業界知識やDX知見など）が合致しておらず、正当な評価が得られない。
実際、エージェントの視点でも、こうした「強みの出し方のズレ」がある場合は、面談の段階で率直にお伝えするようにしています。単に「経験があります」と伝えるのではなく、「自身の経験が、そのファームの課題をどう解決できるか」という再現性のあるロジックに落とし込むことが、高年収内定への最短ルートです。
入社後のミスマッチで評価を落とさないためにも、事前に自身のキャリアとの親和性を精査し、戦略的に面接対策を行うことをおすすめします。
30代未経験のコンサル転職で見られる5つのポイント
30代・業界未経験から、コンサルファームへ転職する人は年々増加しています。しかし、誰もが同じように評価されるわけではなく、企業は応募者の経歴や資質を複数の観点からチェックしているのが実情です。
MyVisionがこれまで支援してきた実績をもとにすると、とくに重視されるポイントは次の5つに集約されます。
| 要素 | アピールポイント | 判断基準 |
|---|---|---|
| 年齢 | ・30代前半は柔軟に育成できる余地があり有利 ・後半でも専門性があれば可能 | 履歴書 |
| 卒業大学 | 学歴は評価にプラスに働きやすい | 履歴書 |
| 前職の業界 | IT・金融・製造・会計など、コンサル案件との親和性があると有利 | ・履歴書 ・職務経歴書 |
| 職務経験 | PM・業務改善・DX推進などの経験は即戦力として評価されやすい | ・履歴書 ・職務経歴書 |
| コンサル適性 | ・論理的思考力・顧客折衝能力・思考体力は必須 ・ケース面接で重視される | ・Webテスト ・面接 ・ケース面接 |
ここからは、表にある5つの観点について、具体的にどのように評価されるのかを解説していきます。
1.年齢
コンサル転職において、年齢は採用可能性を左右する大きな要素です。若手が採用されやすく、年齢が上がるにつれ、内定獲得の難易度は高くなります。
下記の画像は、過去にMyVisionが支援した人の年齢分布です。ボリュームゾーンは20代後半であり、30代前半は全体の約3割を占めます。一方で30代後半になると、1割以下にまで減少するのが現状です。
とくに30代後半の採用が厳しくなる背景として、新卒から在籍する多くの30代のコンサルタントは、マネージャーやシニアマネージャーに昇進しています。
30代のコンサルタントに求めるスキルや能力に対するファームからの要求水準が高くなり、結果的に未経験の場合なるべく若い人を採用したいと考えるのが主な要因です。コンサルへの転職を検討している人は早く転職活動を進めることが有利になるでしょう。
2.学歴
コンサル転職では、学歴が採用に影響する傾向があります。とくに東京一工や旧帝大、早慶などの出身者が全体の半数を占めており、院卒の場合でも学部の大学名が重視されるケースが一般的です。
大学名が採用に影響する背景には、次のような理由があります。
- 書類選考で大学名を評価基準のひとつとしているファームが存在する
- 高学歴者は論理的思考力や知的体力に優れると判断されやすい
- 高学歴の人材は大企業出身者が多く、コンサルの主要クライアントである大手企業案件との親和性が高い
コンサル企業は高学歴な採用者が多く備えている、高い論理的思考力への期待があります。裏を返せば学歴で決まるのではなく、面接でコンサルタントに必要な論理的思考力の深さを発揮できれば、30代未経験からでも内定獲得は十分に可能です。
3.前職の業界
30代未経験でコンサル転職に成功した人の前職は、IT・金融・官公庁・製造業など、コンサル案件と親和性の高い業界出身者が多い傾向です。
とくにDX化を推進する現代では、IT分野の経験者は即戦力として評価されます。アクセンチュアやBig4などのトップファームへ、年収アップを伴う転職を実現するチャンスです。
以下は採用されやすい前職業界と、それぞれを積極的に採用している代表的な企業の一例です。
| 採用されやすい前職業界 | 積極採用している企業例（一部抜粋） |
|---|---|
| IT・情報通信業界 | アクセンチュア、ベイカレント、アビーム などの総合ファーム・ITコンサルファーム |
| 銀行・保険・証券業界 | KPMG FAS、PwC Advisory などのFASや総合ファーム内の金融特化チーム |
| メーカー・小売業界 | アクセンチュア、ベイカレント などの総合系コンサルファーム |
| 官公庁・地方自治体 | 日立コンサルティング、アクセンチュア、アビーム、NRI、NTTデータ経営研究所 など |
| 製造業 | アクセンチュア、ベイカレント などの総合系コンサルファーム |
これらの業界出身者は、クライアント企業との商習慣や業務知識を持っているため、コンサル業務へのスムーズな移行が可能と見なされます。
自身の経験をふりかえり、コンサルタントとしての適性を証明できるスキルを棚卸ししてみましょう。
MyVisionでは、30代未経験者の採用を強化しているファームの情報を随時更新しているので、チェックしてみてください。
4.職務経験
コンサル業界では、過去の職務経験が選考結果に大きく影響します。とくに評価されやすいのは次のような経験です。
- 経営企画・事業企画・人事企画・営業企画などの企画系職種
- SCM・M&A・PMOといった専門領域の知見
- ITの開発や要件定義などのシステム関連経験
- マネジメント経験や案件獲得経験
これらの経験はコンサル案件との親和性が高く、即戦力として評価されやすい要素です。なかでもIT関連の実務経験は、DXニーズの高まりを背景に採用に有利といえます。
さらに、マネジメント経験もある場合、将来的なチームリーダーやマネージャーへの登用を見据えた採用がおこなわれるケースも多いでしょう。30代未経験者であっても、IT関連の職務経験やマネジメント経験などをアピールすることで、転職成功の可能性を高められます。
5.コンサルタント適性
コンサル転職では適性が重視されるため、以下のようなスキルについて評価されることが一般的です。
- 論理的思考力
- 顧客折衝力
- 知的体力
未経験者はまずリサーチや資料作成などの実務を担うことが多いですが、同時にクライアントと直接向き合う場面も多く、現場で成果を出せるかどうかを選考で見極められます。
これらの適性は、Webテストやケース面接、模擬プレゼンを通じて判断されるのが一般的です。裏を返せば、こうした力を具体的な経験やエピソードで示せれば、30代未経験でも採用を勝ち取る可能性があります。
30代未経験でコンサルに転職する際の選考対策
30代未経験者のコンサル選考では、即戦力としての再現性を証明できるかが合否を分けます。ポテンシャルのみに頼ったアピールは通用せず、論理的で具体的な実績の提示が不可欠です。
ここでは、書類選考や面接を突破するために押さえておくべき対策の全体像を解説します。
実績の再現性を証明する書類作成
職務経歴書や志望動機書では、過去の実績がコンサル業務でどう活きるかを論理的に示す必要があります。30代は即戦力を期待されるため抽象的な表現は避け、具体的な数字やエピソードを用いてスキルを伝えましょう。
企業は、職務経歴書の内容を通じて「コンサルタントとしてクライアントの前に立たせられるか」を判断しています。
そのため、担当した業務内容や役割、成果については、単なる業務列挙ではなく、課題認識から打ち手、結果までを一貫して記載することが重要です。
前職で培った経験が、コンサル業務においてどのように再現可能なのかを、論理的に示しましょう。
以下の記事で志望動機の書き方について詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
ケース面接で論理的思考と再現性を示す面接対策
30代未経験でコンサル転職を目指す場合、面接のなかでもケース面接の出来が合否を大きく左右します。企業はケース面接を通じて、知識量よりも「課題にどう向き合い、どのような思考プロセスで結論にたどり着くか」を見ています。
とくに30代は、一定のビジネス経験を前提に評価されるため、思考の筋道が曖昧な回答や、結論のない議論はマイナスに働きやすい点に注意が必要です。
ケース面接では、与えられたテーマに対して結論から仮説を立て、要因を分解し、検証しながら解を導く姿勢が求められます。途中で仮説が崩れた場合でも、前提を見直し、論点を整理し直す柔軟性を示すことが重要です。
評価されやすいケース面接の受け答えには、以下の特徴があります。
- 課題の前提条件を整理し、論点を明確にしてから考えはじめている
- 仮説と根拠をセットで示し、思考の流れが追える
- 面接官からの追加情報や指摘を踏まえ、考えを修正できている
ケース面接の独学での対策には限界があるため、客観的なフィードバックを受けながら練習を重ねることが、通過率を高める近道といえるでしょう。
ケース面接の具体的な対策方法については、以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。
転職エージェントの活用
30代での未経験転職を成功させるには、コンサル業界に特化した転職エージェントの活用が欠かせません。非公開求人の紹介だけでなく、ケース面接対策や職務経歴書の添削など、コンサルのプロ視点によるサポートが整っているためです。
転職エージェントの活用から得られる具体的なメリットは、以下が挙げられます。
- 添削により強みが明確化され、書類通過率が向上する
- 過去の出題傾向や評価ポイントに基づいた模擬面接を受けられる
- 採用実績や市場データに基づき、適正な年収交渉ができる
対策の質が合否を分けるコンサル選考では、転職エージェントの活用が採用率を向上させます。
とくに30代は現職で多忙な人も多いため、独自の情報網を持つ転職エージェントのサポートを受けると、選考のポイントを絞った効率的な対策が可能です。
【MyVisionの見解】 MyVisionでは、手当たり次第に応募することを推奨しません。なぜなら、実際に自身の強みの棚卸しや十分な選考対策ができておらず、準備不足で選考に落ちてしまう人がいるからです。そのため、これまでの経験から将来のキャリアパスまで考慮し、エージェントと一緒に戦略を練る方が納得のいく転職になりやすいでしょう。
30代未経験のコンサル転職成功事例集
下記は「MyVision」が実際に支援した、30代でコンサル業界未経験の方たちの転職成功事例です。ご自身の背景と照らし合わせながら、ぜひ参考にしてみてください。
MyVisionのサポートは無料で受けられますので、転職成功の確率を少しでも上げるためにも、情報収集手段の第一歩としてお気軽にご活用ください。
30代未経験のコンサル転職に関するFAQ
30代未経験での転職には、期待と同時に多くの不安がつきものです。ここでは、転職を検討している人が抱きやすい疑問について解説します。
未経験でのコンサル転職はきつい？
コンサル特有の環境や業務内容・業務量に慣れるまでは、人によってはきついと感じることもあるでしょう。
また、プロジェクトの時期によっても変動するので、一概に未経験でのコンサル転職が「きつい」とはいえないでしょう。
コンサルへの転職は何歳まで可能？
明確な年齢制限はありませんが、未経験からの挑戦は35歳以上からハードルが高くなっていくのが一般的です。
かつては35歳転職限界説がありましたが、現在はDX推進や高度な専門性が求められるプロジェクトの増加により、採用の幅は広がりつつあります。
30代未経験でもアクセンチュアに転職できる？
転職市場で多くの志望者が集まるアクセンチュアですが、30代未経験でも転職可能です。
現場で10年近く働いて身につけた業界のルールや現場のリアルな悩みは、実際に経験した人にしかわからないため、アクセンチュアでは異業種からの中途採用を大切にしています。
たとえば、金融業界のキャリアブログでは、証券会社や銀行での実務経験がいかにコンサルティングの現場で重宝されるかが述べられています（※）。
以下の記事では、アクセンチュアへの転職を成功させるポイントを解説していますので、ぜひご覧ください。
※ 参考：アクセンチュアでのセカンドキャリア
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プロジェクトマネージャー - オペレーションズ コンサルティング本部 (IMJ)
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業務内容
BPOプロジェクトにおける、全体やセールスフェーズのリードとしてクライアントビジネスの課題解決、成果にコミットする役割です。 また、複雑化するプロジェクトで社内外の調整および推進をConsultant/PMO/Project Manager/Mobilizationとして担っていただきます。 【Consultant 】 ・インテリジェント且つ高度なオペレーション統合した、新しいマーケティングBPOソリューションの検討・計画 ・現状デジマケ領域の業務把握、整理、分析 ・クライアントのビジネス課題の理解、戦略策定 【Project Manager】 ・大規模構築、移行案件のプロジェクト管理 ・クライアントのビジネス課題の理解、戦略策定 【PMO】 ・マーケティングBPO案件のプロジェクト管理（数十人規模、複数年） ・クライアントのビジネス課題の理解、戦略策定 【Mobilization】 ・マーケティングBPOソリューションの業務移行計画策定・推進 ・移行期間中の品質・チームメンバーのパフォーマンス管理 ・クライアントのビジネス課題の理解、戦略策定
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ジョブコーチ(アナリストースペシャリスト) - コーポレート職
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業務内容
人事本部の人事労務チームにて、障がいのある社員がスムーズに職場適応できるよう一連のアシストを行うジョブコーチ業務。 障がい者雇用関連コンサルティング業務、採用業務、心理カウンセリング、業務指導に重きを置いたものではありません。 ジョブコーチとして障がいのある方とスーパーバイザー(上司)の双方と連携しながら、安定就労に向けたアシストをおこなう役割であり、支援の必要性がない場合は徐々にフェードアウトし、他のケースの支援を行います。 ・採用面接同席:配属部署からの依頼で必要に応じて、障がいのある社員の採用面接に同席し、障がい特性や必要な配慮について深掘り、配属部署へのアドバイスを行います。 ・入社前準備:障がい知識や配慮事項を配属部署へレクチャーします。 併せて、必要な補助具の申請・発注や福祉事業所の訪問調整などの環境整備も実施します。 ・入社後アシスト:障がいのある社員や上司側と定期的にコンタクト(チャット・メール・オンライン面談など)を取り、双方と連携を図ります。また、アクセンチュアにおける合理的配慮を部署と共に考え、調整します。 ・研修対応:配属部署への研修、入社者の研修を企画、実行します。 ・その他(横浜所属の場合のみ):人事労務チームの一員として、障がいのある社員への対応だけではなく、労務業務にも携わっていただきます。 ●具体的なサポート内容 <障がいのある社員に対して> ・入社時面談、定期面談 ・マナー研修導入(個別・グループ) ・外部支援団体の導入 ・外部定着支援サービス同席 <配属部署の上長に対して> ・障がいについてのレクチャー ・障がい特性の共有 ・オンサイトでの業務指導のアシスト ・社員との面談への同席 ・業務指導上の相談/支援 ・障がいのある社員の上長向け研修の開催 ※参考リンク:障がい者採用情報 アクセンチュアの障がい者採用への取り組みや、勤務地、社員紹介などを掲載しています。 https://www.accenture.com/jp-ja/careers/local/pwd
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ストラテジックデザイナー / Strategic Designer - ソング本部
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業務内容
ストラテジックデザイナーは、ビジネス・体験・ブランドを戦略レベルで変革に導く存在です。 顧客インサイトを起点に、解くべき問いの発見を通じ、解決策としての製品やサービス、ビジネスの構想を定め、その具現化に対する責任を担います。 他の専門デザイナーはもちろん、コンサルタントやエンジニアたちとのチームの中心となり、クライアントや人々の価値観をも変革するインパクトを探求します。 未来志向、コラボレーション志向、具体と抽象を行き来する広い視野を活かし、｢まだ見ぬ未来を見据えること｣と、｢デジタル・フィジカル両方の文脈を横断すること｣が求められます。 ●アクセンチュア ソング デザインチームについて アクセンチュア ソング デザインチームは、”Deep Simplicity”を通じて社会へのインパクトを生み出します。 私たちは、日常生活の複雑さを取り除き、顧客と従業員の満足度を向上させ、ビジネスと社会にプラスの影響を与える製品やサービス、ブランド体験の立ち上げに情熱を注いでいます。 <具体的な業務内容例> ・プロジェクトやお客様企業を取り巻く外部環境や、生活者トレンドを捉えるためのデザインリサーチの設計・実施、インサイトの発見 ・ビジネス・体験・ブランドの観点を統合したサービスコンセプトの構想と、その提供価値の効果的な伝達 ・顧客体験のみならずオペレーションやシステムも踏まえた実現可能な製品・サービス体験の設計 ・ビジュアルデザイナー・インタラクションデザイナーなど他デザイナーとの緊密な連携によるサービス具体化 ・ワークショップなどの効果的な活用による、目的やゴールに沿った適切な「場」の設計とファシリテーション
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デザイナー / アートディレクター - オペレーションズ コンサルティング本部 (IMJ)
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●職種概略 DXをベースにした、ビジネス変革と新しいマーケティングモデルに紐付いた生活者とクライアント企業の新たな体験を、アウトプットをともなうコンテンツを通してデザインします。クリエイティブ起点でのコアアイデアやコンセプト開発、ブランドコミュニケーションにおけるクリエイティブ方針策定から施策までを推進します。 またビジュアル領域におけるアウトプットをディレクションし、高い品質のデザインを実装していきます。 【対象職種】 クリエイティブディレクター/アートディレクター/UIデザイナー/デザインディレクター ●具体的な仕事内容 ・具体的なクリエイティブ施策の企画立案からコンテンツのクリエイティブディレクション、アートディレクション、デザインワークの実行 ・UXコンサルタントやテクニカルディレクターなど各職能と連携し、あらゆるタッチポイントにおけるブランド体験をデザイン実装 ・新しいテクノロジーの活用とトレンドをリードするクリエイティブの創出 ・オンサイトでクライアントのマーケティングパートナーとしてデータにもとづくデザインディレクションを推進 ・あらゆるUIデザインのコンセプト立案から設計、モックアップ、プロトタイプの制作 ・キャンペーン連動したLP、SNSのクリエイティブ、運用 ・スチール、動画制作のアートディレクション
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人材・組織コンサルタント - ビジネス コンサルティング本部 (T&O)
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日本企業の様々な課題を解決する一つの鍵は“人”にあります。 労働力確保、世代交代、次世代幹部育成、グローバル人材確保、社員満足度の向上、人事コスト削減…など、企業の組織・人事に関わる課題は非常に多岐に渡り、ひとつひとつが複雑で難しいものになっています。 そのような潮流の中で、組織/人事改革コンサルタントは、経営視点からクライアントの立ち位置や課題に応じた組織/人事改革コンサルティングを行っています。 Accenture Consultingのコンサルタントは、お客様の変革実現に向けて足りないピースが何かを見極め、組織/事業戦略の策定だけでなく、お客様と並走し、変革プランの実行支援までを幅広く担います。 当ポジションで働くことにより、コンサルティングの方法論や組織/人事領域の専門知識だけでなく、変革を成し遂げる情熱と能力が身に着きます。 また、グローバルネットワークを生かした先進的なノウハウや、Digital・Technology・Operations等の横組織との密な連携を活かし、真のビジネスパートナーとしての最適なソリューションを提供しています。 加えて、当社は、戦略の策定からアウトソーシングまで、文字通り”end-to-end”で顧客に対して目に見える成果を提供できる唯一のファームであると自負しています。 ●PJT事例 ・グローバルHRトランスフォーメーション (グローバルタレントマネジメントの構想立案～プラットフォームの構築・導入支援) ・ワークスタイル変革、カルチャー変革、従業員エンゲージメント向上 ・要員計画/アサイン計画のグローバル展開 ・社内人材の再活性化戦略、人材育成戦略立案・実行支援 ・若手社員育成プログラムの企画、実行支援
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| 企業名 | KPMGコンサルティング株式会社 |
| 想定年収 | 595～1,040万円 |
| 仕事内容 | ・適切なタイミングで上位者とコミュニケーションを図りながら、リスク管理・内部統制 ・内部監査領域における専門性や経験等を活かした創意工夫に基づくアウトプット ・自身の専門性・経験を踏まえた、クライアントの課題解決に向けた提案 |
| 必須条件 | ・ESG・サプライチェーン管理・リスク管理、事業管理、事業企画のいずれかの関心や知識のある方 ・ESG、サプライチェーン、事業戦略立案、グループ経営、グループ会社管理、コーポレートガバナンス等に対する関心や知識のある方 |
| 歓迎条件 | ・経営企画、サステナビリティ、リスク管理、コーポレートガバナンスに関わる部門での勤務経験をお持ちの方 ・同種のコンサルティング業務への関与経験をお持ちの方 ・ESG、サプライチェーンリスク管理、リスク管理プロジェクトへの参画経験をお持ちの方 |
| 求人URL | https://my-vision.co.jp/jobs/corp-11/detail-880 |
▼社会インフラDXコンサルタント(専任技術資格保有者)
| 企業名 | アクセンチュア株式会社 |
| 仕事内容 | ・工場や倉庫を建設するクライアントのクライアントサイドの設計、施工管理支援 ・建設コスト削減に向けたバリューエンジニアリング、費用見積もりのベンチマーキングなどコスト最適化支援 |
| 必須条件 | 建設/建築/エネルギー/通信/インフラ業界で5年以上業務経験 かつ以下いずれかの資格保有者 ・電気通信 1級電気通信工事施工管理技士 技術士(電気電子) ・機械器具設置 技術士(総合技術監理:電気電子) 技術士(機械) |
| 歓迎条件 | ・専任技術者として若手エンジニアの育成に携わった経験 ・10名程度のチームリーダーの経験 ・英語を使った業務に抵抗のない方 |
| 求人URL | https://my-vision.co.jp/jobs/corp-389/detail-1407 |
これまでのキャリアで培ってきた業界知識や専門性、マネジメント経験は、コンサルティングの現場においても即戦力として高く評価される傾向があります。
自身のこれまでのキャリアがどのようなファームで高く評価されるのか、実際の案件を確認することで、将来のキャリアステップをより具体的にイメージできるでしょう。
また、上記以外にも「MyVision」では、各ファームの最新の採用動向を反映した求人情報を随時更新しています。自分の経験がどの領域で活かせるのか、ぜひチェックしてください。
コンサルタントの求人情報
【神戸・岡山・広島】自治体分野のシステム開発・新ビジネス創出を支えるプロジェクトサブリーダー(担当)
想定年収
490～760万円
勤務地
兵庫県神戸市
業務内容
1つまたは複数のプロジェクトを担当し、チームを率いるサブリーダとして対応いただきます。 プロジェクトのビジョンと計画書の作成に重点を置き、プロジェクト全体の推進、報告、およびパフォーマンスを管理するとともに、期待される納期、予算、および対象範囲を守る立場としてプロジェクトを推進いただきます。 職務詳細 上長の指導のもと、主体的にプロジェクト計画を作成し、リソース・リスク・問題等のプロジェクトの管理全般を行います。 利害関係者との関係構築を図り、ニーズおよび懸念事項を確認・対応いただきます。 配属組織 20名程度の組織で、各人が個々裁量のもと仕事を担うことが多いですが、地域的な一体感を持った職場なので、相談や協力がしやすい環境です。 働き方について 担当するプロジェクトにもよりますが、在宅勤務の併用も可能です。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。 キャリアパス ●自身のキャリアとして、システム構築のマネジメント実績を積むことができます。 ●経験に応じて、より大きなプロジェクトへの参画、複数のプロジェクトの統括管理、組織マネジメントへステップアップすることができます。
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【自治体分野】大規模システム開発におけるプロジェクトマネージャーおよびプロジェクトリーダー
想定年収
780～1,030万円
勤務地
神奈川県横浜市
業務内容
【配属組織名】 社会ビジネスユニット(公共システム) 公共システム事業部 自治体ソリューション第二本部 自治体システム第五部 【配属組織について(概要・ミッション)】 公共システム事業部では、官公庁、自治体、外郭団体等、公共・社会分野にて50年以上のIT導入実績があります。 その中で培ってきた知見やノウハウに最新技術を適用することで、デジタルトランスフォーメーションを実現しています。 自治体システム第5部では神奈川県下の自治体(神奈川県、政令指定都市)および総務省の外郭団体をお客様として、社会インフラを支える公共情報システムを提供しています。 今回の募集はこれらのお客様が管理する新規システム開発および既設システムの改修するプロジェクトをけん引する人財を募集いたします。 日立Gr会社やパートナー会社を束ねて開発作業における技術面、管理面を支援・主導することでプロジェクトの成功に大きく貢献する仕事になります。 公共システム事業部内、および事業分野におけるシステム開発を組織横断的に支え、なくてはならない存在です。 全国の自治体が利用するシステムであり、社会的な責任が大きいプロジェクトですが、やりがいのある仕事です。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 神奈川県および神奈川県下の政令指定都市の自治体業務システムの開発・運用 総務省外郭団体が管理するシステムの開発・運用 【職務概要】 日立の100年のモノづくりで培った「S(安全)>>Q(品質)>D(納期)>C(コスト)」を念頭に、技術力・開発マネジメント力を活かし、全ての開発局面において安全性と品質管理を徹底した管理を行います。 開発責任者として、担当するプロジェクトのビジョンと計画書の作成に重点を置き、プロジェクト全体の推進、報告、およびパフォーマンスを管理をします。 また、期待される納期、予算、およびスコープを守り、プロジェクトを成功に導くマネジメントを行います。 プロジェクトには立ち上げからシステムの要件定義、構築、運用フォローまで携わることが出来、トータルで活躍することが出来ます。 【職務詳細】 開発プロジェクトの推進として、以下の内容を取り組みます。 (1)プロジェクトの立ち上げ 以下業務を通して、お客様と直接やりとりをするSEとして従事頂きます。 ・開発規模/工数の見積 ・プロジェクト計画の策定 (2)アプリケーションの要件定義 ・要件を定義し、開発のスコープを決定 (3)設計・プログラミング・テスト ・方式設計/基本設計～詳細設計を実施 ・プログラミング/テストを取りまとめ ・成果物の品質評価 (4)システム移行・運用 ・お客様の要件をもとに、移行設計/運用設計を実施 【働く環境】 ①30名程度、20～50代までいるが、30代が一番多い職場 ②在宅勤務可、出社頻度は3回/週程度 打合せ等で顧客先(都内)に出張あり ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。 予めご了承ください。
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原子力ビジネスユニットでのEVM推進に関する業務プロセス策定とシステム構築
想定年収
910～1,030万円
勤務地
茨城県日立市
業務内容
【配属組織名】 原子力ビジネスユニット 原子力事業部・業務プロセス改革本部・業務プロセス改革部 【配属組織について(概要・ミッション)】 日立製作所の原子力部門として、原子力発電所の再稼働を推進中。 原子力発電により、低炭素社会を実現するとともに、地球温暖化や、エネルギーセキュリティーでも社会に貢献する。 その全ての社内組織部門で使用しているITを管轄し、より効率の高い強靭な会社を作るサポートしていく。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 https://www.hitachi.co.jp/products/energy/nuclear/index.html 【職務概要】 事業戦略を実現させるため、業務プロセスの改革を行う。 また、改革・改善・マネジメントを遂行する際には、関連部署を含めた実行面を重視した体制を構築し、計画策定等を行う。 なお、実行に際しては、自から率先し行動することで成果を上げる(テクニカルではなくビジネスをエンジニアリングする)。 組織の運営に関しては、自部門の方向性を部下に示してリーダーシップを発揮する。 【職務詳細】 原子力事業のニーズを解釈し、事業部門レベルで、事業の問題に対する解決案を特定する。 プロセス、実務および手順を改善する機会を分析、特定するための方法論を策定、実行し、イノベーションの機会を見いだす。 ビジネスプロセスを分析し、SAPベースのERPと既存アプリケーションのユーザーインタフェースがとれるソフトウェアツールを開発する。 特にP6(スケジュールソフト)をベースとした、EVM構築システムを目指す。 【働く環境】 ・配属チームは、約50名。 社内プロセスを改革する人材とIT人材や、構成されている。 ・HiSPEEDX活動関係のチームは15人程度であり、平均40歳程度の年齢構成。 社内変革を起こしていくマインドを持ったチーム。 ・在宅勤務可能。 3～4日/週程度は出勤している人が多い。 特に規定は無し。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。 予めご了承ください。 ●キャリアパス EVMを実現するための複数ある業務ブロックの内、P6(スケジュールソフト)に関するシステムの取り纏めを担当する。 このため、他の業務ブロック(収支管理、図書管理等)との連携を図り、業務全体の進捗管理を取り纏めることが出来る。 数年かけて基幹システムと周辺システムを構築後は、システム保守・運用の立場や、プロジェクトマネージメントの現場でのスケジュール管理マネジャとして、各プロマネにスケジュール情報をインプットする部隊の取り纏め者等のキャリアパスが考えられる。
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【主任級】デジタル決済の将来像を見据えた企画と先端技術を用いたソリューション・サービス開発を行うSE
想定年収
780～1,030万円
勤務地
-
業務内容
【配属組織名】 金融ビジネスユニット 金融第二システム事業部 第二本部 デジタル決済推進センタ 【配属組織について(概要・ミッション)】 ●組織のミッション デジタル決済・デジタル通貨に関するソリューションやサービス提供を通じて、国内・海外における多様且つ強靭な決済システムの構築に貢献する。 将来的なデジタル通貨・デジタル決済を起点としたビジネスを創出し、新規マーケットの開拓をリードする。 ●組織構成 部長1名 課長3名 主任1名 担当2名の少数精鋭部隊 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 ■デジタル通貨・デジタル決済の普及・進化・変革を促進するサービス・ソリューションの企画と事業創出 政府・政府系金融機関・民間金融事者(銀行、資金決済移動業者等)のお客様に対してデジタル通貨・デジタル決済の普及・進化・変革に貢献するサービスやソリューションを提供するための企画立案、事業創生から実現方式の検討を行う。 ■サービス・ソリューションの開発およびシステム開発 先端技術(クラウド、ブロックチェーン、Web3、NFT・トークン化等)と既存技術(Web、Java、DBMS等)を統合し、上記のサービス・ソリューションの企画・開発を行い、提案活動を推進する。 案件の受注後は、システム開発も担う。 【職務概要】 営業、マーケティング、企画部署と連携し、デジタル通貨・デジタル決済関連のビジネス創出を検討するメンバーとして参画し、将来的に必要となる技術要素の選択や有効性を調査する。 また、将来的に政府系金融機関や民間の金融事業者に提供するソリューションやサービスを企画・立案し、その開発をリードする立場を期待する。 【職務詳細】 ・デジタル通貨やデジタル決済の未来予想を営業、マーケティング、企画部署と連携し業務を推進するリーダーとして参画する。 未来予想からバックキャストしてマーケットの選定やビジネスシードを見出し、ITサービス(新規ソリューション・サービス)を起点としたビジネスモデルを検討する。 ・デジタル通貨・デジタル決済に関する新規ソリューションやサービスを立案し開発を推進する。 また、各金融機関へ当該のソリューション・サービスを導入するためのインフラ設計・アーキテクチャ設計の提案と構築を行う。 ・これらの職務においては、デジタル通貨やデジタル決済の関する知識と高度なITスキルを用いて業務を遂行し、職務を遂行する事を期待する。 ゆくゆくはマネージメント力を発揮して、組織を牽引するマネージャを目指すポジションとして期待する。 【働く環境】 ・少人数での企画提案または構築プロジェクト支援に参画していただきます。 ・配属組織は30代から40代がボリュームゾーンで、少数精鋭部隊となります。 ・提案先の顧客に応じて常駐となる可能性あり。 提案時は、在宅勤務が中心(週1～2日出社)ですが、その場合も必要に応じて顧客先訪問があります。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。 予めご了承ください。
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【マネージャークラス】 グローバル職務等級/報酬制度の専門家
想定年収
1,160～1,490万円
勤務地
東京都千代田区
業務内容
【配属組織名】 人財統括本部 グローバルトータルリワード部 【配属組織について(概要・ミッション)】 グローバルトータルリワード部(以下、当部)は、日立グループの戦略実現のためにトータルリワード領域のエキスパートとして報酬・福利厚生の仕組み・制度・基盤のデザイン・開発を行うとともに、HRBPの戦略策定・課題解決に連携して対応する部門です。 ビジネスニーズを満たし、法規制を遵守し、グローバルな人事方針フレームワークとの一貫性を確保した制度設計、自組織及びシェアドサービス組織における施策の実行を主導します。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 国内外の日立グループ各社の人財部門と連携し、グループ・グローバルで報酬・福利厚生関連の人財戦略・グローバル人財マネジメント施策を実行し、事業に貢献していきます。 【職務概要】 グローバルで一貫性のあるルグレーディングシステム(等級制度)」の確立、導入に関する業務。 現状存在しているグレーディングシステムをグローバルでより一貫性のある手法に改善するとともに、その展開を担う。 【職務詳細】 グローバルで一貫性のある「日立グローバルグレーディングシステム(等級制度)」の確立、導入に向け、チーム内で分担しながら以下を遂行いただきます ・新グレーディングの格付け手法の確立・標準化 ・当該内容の事業部門HRへの定着に向けたトレーニングの企画・運営・CoEとしてのアドバイス ・全社への展開に向けたコミュニケーション戦略の立案・実行 ・上記の全体スケジュールのプロジェクトマネジメント 【働く環境】 ①配属組織/チーム 担当部長、部長代理を含めて当該業務を推進するチームは現在日本勤務者で2ポジション、海外勤務者3ポジションで構成されています。 ②働き方 在宅勤務を含めたハイブリッド型の勤務形態です。 必要に応じて海外出張もあり。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。 予めご了承ください。
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まとめ
30代未経験からでも、これまでのキャリアで培った専門性やマネジメント経験を武器にコンサルタントへ転職することは十分に可能です。一方で、30代の選考では即戦力としての再現性が厳しく問われるため、徹底したケース対策や書類のブラッシュアップが欠かせません。
ファームごとに支援スタイルや企業風土が大きく異なるため、一般的な転職対策だけでは自身に合った企業を見極めるのが難しく、入社後のミスマッチを招いてしまうリスクもあります。そのためにコンサル業界に特化したエージェントの活用が不可欠です。
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