職種/ポジション
コンサルタント(調達改革・設備O&M)
業務内容
①調達改革支援 ・調達業務診断による現状評価、目指すべき姿の設計 ・調達組織設計、戦略策定、KPI策定 ・コスト削減(支出分析、コスト削減施策立案、価格交渉支援) ・業務改革(BPR/DX/BPO構想策定) ②設備OM改革支援 ・インフラ/製造業の設備運転/保守に関わるO&M領域の業務改革支援(BPR) ・設備保守計画、予算管理、工務/保全プロセスの診断・改善提案 ・O&M領域におけるDXや業務標準化、アウトソーシング活用の支援 プロジェクト例 ①調達改革支援 ・大手電力会社:調達コスト改革支援 ・大手自動車会社:調達ガバナンス改革支援 ・大手外資食品メーカー:購買コスト削減支援 ②設備OM改革支援 ・大手石油会社:IT/OT投資戦略策定支援 ・大手石油会社:DX推進統括組織立上支援 ・大手鉄道会社:電気系統設備管理高度化構想策定支援 ●職務変更の範囲:会社の定める業務に従事する。 ただし会社規程に基づき出向を命じることがあり、その場合は出向先の定める業務とする。
必須条件
●コンサルティング経験、もしくは事業会社での業務経験をお持ちで下記のいずれかに該当する方 ①調達改革支援 ・コンサルティングファーム出身で調達コストの削減や最適化に興味のある方 ・大手企業でバイヤー/調達企画経験のある方(業務経験3年以上) ・AribaやCoupa導入経験、調達データプラットフォーム/データマネジメントの導入経験があり、上流工程への志望がある方 ・AIを活用して業務改革やコスト削減を推進した経験がある方 ②設備Operation(運用管理)&Maintenance(保守点検)支援 ・コンサルティングファーム出身でO&M領域のBPR業務経験のある方 ・エンジニアリング会社等で設備設計/積算/保守計画の業務経験 ・鉄道・電力等のインフラ事業会社で設備機器の運転/操業、または工務/保全領域での業務経験(関連支援システムの運用/保守経験含む)があり、O&M領域業務に精通している方(業務経験3年以上)
歓迎条件
・製造業/電力業界におけるコスト削減のご経験
求める人物像
・クライアントの抱える課題に対し、自ら率先して提案・行動できる方 ・クライアントと共に粘り強く考えることができる方
試用期間
有(原則6ヶ月)※試用期間中の労働条件は本採用時と同様
給与
年収: 580~2,000万円 ●賞与年2回支給 ●昇給・昇格:年1回(10月)
勤務時間
標準労働時間帯:9:00~18:00(休憩1時間) ・フレックスタイム制(フレキシブルタイム 5:00~22:00) ・1日の標準労働時間:8時間 ※始業・終業時刻については、フレキシブルタイムの範囲内において従業員の決定に委ねます。 ※管理監督者(シニアマネージャー、マネージャー、シニアエキスパート、エキスパート)については、所定労働時間に関する定めは適用されません。 ●所定時間外勤務:必要に応じて有り
勤務地
東京都中央区八重洲二丁目2番1号東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー15階, 大阪府大阪市北区大深町4-20 グランフロント大阪 タワーA 27階 ●勤務地変更の範囲:会社の日本国内外の全ての事業所および会社の定める場所(リモートワーク実施場所を含む)、将来的に出向を実施した場合は出向先の全ての事業所および出向先の定める場所 ※在宅勤務制度、リモートワーク制度あり
休日・休暇
完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、慶弔休暇、年次有給休暇(初年度13日※入社月に応じて付与日数変動あり)、マタニティ休暇、配偶者出産休暇、子育て支援休暇、介護休暇、子の看護休暇、裁判員休暇 など
福利厚生・諸手当
財形貯蓄制度、団体保険、退職金制度、企業型確定拠出年金、健康保険組合カフェテリアプラン、ワークライフバランス支援制度(育児支援、介護支援)、出産祝い金(第3子以降100万円)、資格取得支援制度 など
社会保険
各種社会保険完備
補足情報
組織について 経済・社会情勢の変化に伴うサプライチェーンのデカップリングやグリーン・サステナブルの規制などグローバルにおけるビジネスの環境変化が加速していく中で、サプライチェーンのゼロベースでの構造改革の必要性が高まってきております。 サステナブルSCM戦略ユニット(SCS SU)では、「GlobalでのSCM構築」や「物流・調達コストの構造改革」といった伝統的なテーマに留まらず、各社がこれから取組むべき「グリーントランスフォーメーション(GX)」、「サーキュラーエコノミー(循環経済)」といった課題やテーマに対して、グローバル知見と最新の事例などを基に企業の構造改革と社会価値の創造の取り組みを行うプロフェッショナルチームです。 正規雇用者における キャリア採用比率 2024年度 52.5%、2023年度 65.8%、2022年度 74.5%(公表日:2025年5月1日)
社名
アビームコンサルティング株式会社
設立年月日
1981年(昭和56年)4月1日
本社所在地
東京都中央区八重洲二丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
代表者
山田 貴博
従業員数
8,816名
資本金
62億円
事業内容
・マネジメントコンサルティング (経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス) ・ビジネスプロセス コンサルティング (業務改革・組織改革・アウトソーシング) ・ITコンサルティング (IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守) ・アウトソーシング
企業の魅力
●事業の成長性 ・NECから独立して20年近く成長を続けており、2022年3月期の連結売上高は991億円、1,000億円突破が目前となった - 2023年4月1日時点でグループ従業員数は7523人と、国内でも有数の規模のコンサルティング会社となり、今後も成長性が大きくみられる ●キャリア形成 ・日本企業的な柔らかい雰囲気が特徴的で、従業員方の人柄の良さや未経験者への充実したオンボーディング支援(入社時に10日間の間みっちりとコンサルの基礎を支援)を魅力に感じ、他Big4ではなくアビームを選ぶ方も多数 ・アビームといえばSAPをはじめとしたシステム、とイメージされることもあるが実態としては経営戦略策定や新規事業立案などのトップラインを上げるための戦略案件も多く存在 - 特にスポーツ&エンターテイメント領域ではBig4に先んじて注力し、業界内で大きな存在感を誇る ● 働き方/WLB/待遇 ・ 社員の多様化する生活スタイルやライフイベントに対応した働きやすい職場環境を実現するため、さまざまなサポート制度を導入している ・多文化理解や女性の活躍推進などの取り組み、また、フレックス制度やフリーロケーション制度、フルリモート制度などの多様な働き方をサポートする制度が整備されている
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●概要 アジア発のグローバルコンサルティングファームとして、アジアでのトップブランド、さらにはグローバルでのトップブランドを目指す当社の成長ビジョン実現を加速させるために、品質管理部門の体制強化を目指しています。 規模拡大・成長が顕著に進む中、様々なビジネスモデル・マネタイズモデルの多角化、人材戦略の多様化も進み、VUCAの時代に迅速かつ大胆に全社方針・成長戦略を立案していくことがKeyとなっています。 そのような環境下から、これらを支える全社としての案件の品質向上及びリスク回避に関わる方法論化の更なる促進が急務であり、支援対象のプロジェクトが拡大しているため、HQとしてトップマネジメントと品質管理における課題解決を促進するための人材・体制を強化したく経験者を募集いたします。 ●入社後のアサイン想定業務 提案書のレビュー、重要プロジェクトの進捗モニタリングから浮かび上がった課題への打ち手検討・提案等を通し、経営層の意思決定をリード、サポートします。 経営層との距離が非常に近く、重要なポジションです。 ・EAプロジェクトを中心とした全体のリスクマネジメント (決裁者や識者を交えたレビュー会議の調整・進行・指摘フォロー、提案書レビュー、リスク洗い出し、リスクヘッジ検討・起案・提案、進捗モニタリング) ・ITプロジェクトのデリバリー品質強化に向けた全社的な取り組みの推進 ・アウトソーシングプロジェクトのリスクマネジメントの検討・業務立ち上げ・実行 ・上記業務の際のCEOあるいは部門長、プリンシパルクラスへのプレゼンテーション ・他、業務改善 等 ●職務変更の範囲 会社の定める業務に従事する。 ただし会社規程に基づき出向を命じることがあり、その場合は出向先の定める業務とする。
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想定年収
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業務内容
●組織について Public Business Unitでは中央省庁や地方自治体をはじめ、文教や医療機関等のクライアントに対してコンサルティングサービスを提供しています。 日本の重点課題に対する案件を広く支援しており、メンバーそれぞれが非常に大きなやりがいをもって案件に取り組んでいます。 ●入社後のアサイン想定プロジェクト ・行政サービス改革、行政組織運営改善・働き方改革、DX推進、人材育成、広域連携 ・環境社会推進、GX推進、SDGs推進、デジタル田園都市構想、サーキュラーエコノミー推進 ・スタートアップ支援、研究体制強化、産業振興、経済政策支援、知財戦略、地域企業DX支援、官民連携、規制改革推進、経済安全保障 ・離島振興、雇用促進・人材育成、観光立国、地方創生・まちづくり、外国人材の拡充、文化・スポーツ振興 ・社会インフラDX推進、新設・維持・更新、老朽化対策、官民連携 ・国土強靭化・レジリエンス推進、地域防災・消防、防災プラットフォーム事業推進、事業継続 ・統計改革、選挙改革、法人経営改革、評価・EBPM、モビリティ、子ども政策、大学・学校改革、情報セキュリティ対策、国際連携、地域医療・救急医療体制、社会保障(年金等) ●直近のプロジェクト事例 ・行政・司法・教育サービス改革、行政組織運営改善・働き方改革、DX推進、人材育成、広域連携 ・環境社会推進、GX推進、SDGs推進、デジタル田園都市構想、サーキュラーエコノミー推進 ・スタートアップ支援、研究体制強化、産業振興、経済政策支援、知財戦略、地域企業DX支援、官民連携、規制改革推進、経済安全保障 ・離島振興、雇用促進・人材育成、観光立国、地方創生・まちづくり、外国人材の拡充、文化・スポーツ振興 ・社会インフラDX推進、新設・維持・更新、老朽化対策、官民連携 ・国土強靭化・レジリエンス推進、地域防災・消防、防災プラットフォーム事業推進、事業継続 ・統計改革、選挙改革、法人経営改革、評価・EBPM、モビリティ、子ども政策、大学・学校改革、情報セキュリティ対策、国際連携、地域医療・救急医療体制、社会保障(年金等) ●職務変更の範囲 会社の定める業務に従事する。ただし会社規程に基づき出向を命じることがあり、その場合は出向先の定める業務とする。
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コンサルタント(サーキュラーエコノミー)【SCS SU】
想定年収
580~2,000万円
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東京都中央区
業務内容
クライアント企業におけるサーキュラーエコノミー実現に向けた事業構想およびサプライチェーンの構築を支援 ・クライアント企業のサーキュラーエコノミーに関する現状分析と課題特定 ・サーキュラーエコノミーを活用した新規事業モデルの立案支援および、変革への伴走 ・サプライチェーンの再設計、資源循環戦略の構築支援 ・環境・社会・ガバナンス(ESG)観点での価値創出の提案と実行支援 ・社内外ステークホルダーとの連携・アライアンス推進 ・ナレッジ開発・サービスライン拡張への貢献 プロジェクト例 ・大手総合商社:資源循環テーマでの構想策定および事業立ち上げ支援 ・精密機器メーカ:資源循環テーマのサービス企画支援 ・輸送機器メーカ:資源循環テーマの事業構想企画支援 ●職務変更の範囲:会社の定める業務に従事する。ただし会社規程に基づき出向を命じることがあり、その場合は出向先の定める業務とする。
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コンサルタント(グリーントランスフォーメーション)【SCS SU】
想定年収
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勤務地
東京都中央区
業務内容
①サステナビリティ経営/脱炭素経営コンサルタント ・サステナビリティ経営戦略の立案、SSBJ/CSRD等のサステナビリティ情報開示方針策定 ・サステナビリティ情報管理基盤の構想策定・要件定義 ・脱炭素経営戦略の立案、GHG削減ロードマップの策定 ・GHG排出量の見える化から削減プランの策定支援 ・これらに関連する業務変革、組織変革の支援 ②GX/エネルギー関連 新規ビジネス開発コンサルタント ・GX/エネルギー関連の新規事業モデルの立案支援、事業性評価支援、事業構築支援 プロジェクト例 ①サステナビリティ経営/脱炭素経営コンサルタント ・物流業、エネルギー業:サステナビリティ情報管理基盤の構想策定・要件定義 ・製造業、情報サービス業:GHGサプライヤーエンゲージメント推進支援 ・建設業:SBT認定取得支援 ・製造業、小売業など:TCFD開示支援 ・小売業、不動産業など:スコープ3を含めたGHG算定支援 ・小売業、製造業など:GHG削減ロードマップ策定支援 ②GX/エネルギー関連 新規ビジネス開発コンサルタント ・大手小売・流通業:LESモデル構築、再生エネルギー調達支援 ●職務変更の範囲:会社の定める業務に従事する。ただし会社規程に基づき出向を命じることがあり、その場合は出向先の定める業務とする。
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コンサルタント(物流改革)【SCS SU】
想定年収
580~2,000万円
勤務地
東京都中央区
業務内容
●物流戦略立案 ・物流のあるべき姿の立案・実現支援 ・コスト削減/GHG削減オポチュニティ導出・実行支援 ・生産/物流ネットワークの設計支援 ●物流センター新設企画・自動化推進 ・物流課題を解決する物流センター業務/システム/設備の構想策定支援 ・物流センター設立、運営、安定化までのPMO支援 ●物流DX構想の策定・実現支援 ・最新テクノロジー・AI・パッケージソフトウェア等を活用したDXの構想策定と実行支援 プロジェクト例 ①ロジスティクス戦略策定 ・製造/卸売業:物流戦略策定/施策立案支援 ・小売業:物流改革構想策定支援 ・製造業:グローバルサプライチェーン戦略策定支援 ・製造業:生産/物流ネットワーク最適化支援 ・製造/物流業:共同物流構想/スキーム設計支援 ②物流センター設立/DX推進 ・小売/流通業:新物流センター構想策定/詳細設計支援 ・物流業:物流センター自動化推進支援 ・製造業:倉庫運営のフルデジタル化構想策定支援 ・小売/物流業:倉庫運営管理基盤構築支援 ・製造/小売業:WMS導入システム化構想策定支援 ※職務変更の範囲:会社の定める業務に従事する。ただし会社規程に基づき出向を命じることがあり、その場合は出向先の定める業務とする。
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コンサルタント(調達改革・設備O&M)【SCS SU】
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※3 2025年9月16日時点