事業会社とコンサル、転職するならどちらを選ぶべき？様々な観点の違い、それぞれに向いている人の特徴を解説
2025年07月22日更新
コンサルと事業会社、それぞれに魅力があるからこそ、転職時にどちらを選ぶか悩む人もいるでしょう。
どちらにも明確なメリットがある一方で、働き方や求められる資質には大きな違いがあります。自分に合ったキャリアを選ぶためには、それぞれの特徴を深く理解し、自分の志向や強みに照らして判断することが不可欠です。
本記事では、コンサルと事業会社の定義から始まり、働き方・年収・評価制度などの違いを多角的に解説します。コンサル転職に興味がある人には、MyVisionを通じたキャリア支援についてもご案内しているため、ぜひ最後まで目を通してみてください。
目次
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コンサルと事業会社の定義
まずは、コンサルと事業会社の定義を押さえておきましょう。
| 項目 | コンサルファーム | 事業会社 |
|---|---|---|
| 定義 | クライアント企業の課題解決を支援し、その対価で利益を得る企業 | 自社の商品やサービスを開発・提供し、売上・利益を直接生み出す企業 |
| 代表例 | マッキンゼー、アクセンチュア、デロイト など | UNIQLO、トヨタ自動車、Google など |
| 主な役割 | 経営課題を発見・分析し、戦略立案や実行支援を通じてクライアントを支援 | 事業の企画から製造・販売・運営までを担い、顧客に価値を届ける |
| 領域 | 戦略/人事/業務改革/IT/M&Aなど、多岐にわたる専門領域 | 自社事業に関するあらゆる業務 |
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事業会社は、自社のサービスや商品を通じて直接ビジネスを動かしていく「プレーヤー」です。
一方、コンサルファームは、そうした事業会社の外部パートナーとして課題を見つけ、解決に向けて支援する「伴走者」といえます。
このように立場や役割が異なるため、両者の働き方や求められるスキルは、大きく変わってきます。
コンサルと事業会社の違いについて様々な観点で紹介
コンサルティングファームと事業会社は、ビジネスモデルや組織構成が大きく異なるため、働き方や評価のされ方にも明確な違いがあります。
両者の違いを正しく理解しておくと、自分に合ったキャリア選択が可能です。
ここでは、複数の視点から、コンサルと事業会社の違いを分かりやすく解説します。
仕事に対する時間軸
コンサルティングファームと事業会社では、日々の仕事における「時間軸」の捉え方が根本的に異なります。
事業会社では、自社のプロダクトやサービスを長期的に成長させていくことがミッションであり、数年単位でKPI達成や業績向上を目指して取り組みます。
一方、コンサルはクライアント企業ごとにプロジェクトが設定され、数週間から数カ月の短期スパンで明確な成果を出すことが求められます。
以下は両者の時間軸に関する主な違いをまとめた表です。
| 比較項目 | コンサルファーム | 事業会社 |
|---|---|---|
| 仕事の単位 | プロジェクト単位での活動 | 事業・部門単位での継続的な取り組み |
| 期間の目安 | 短期（数週間〜数カ月） | 中長期（1年〜数年） |
| 目的 | クライアントの課題解決・成果創出 | 自社サービスやプロダクトの成長 |
| 関わる対象 | クライアント企業ごとの経営層や部門長など | 所属部門や社内ステークホルダー中心 |
| 成果への向き合い方 | 期間内に成果を出すことに強くコミット | 自社の中長期的成長に責任を持つ |
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このように、時間軸が違うことで仕事の進め方や責任の持ち方にも違いが生じます。
腰を据えて一つの事業にじっくり関わりたい人は事業会社向き、短期間で成果を出すスピード感や変化を好む人はコンサルに適性があるといえるでしょう。
育成や教育・マネジメント
事業会社とコンサルティングファームでは、人材育成やマネジメントの考え方に大きな違いがあります。
事業会社は、長く働いてもらうことを前提に人材を採用しているケースが多く、特に新卒比率の高い企業では、育成前提の文化が色濃く根付いています。
OJTや定期的な研修、年次に応じた育成フローが整備されており、上司や先輩が丁寧に業務を引き継ぎながら成長を支援する体制があります。
一方、コンサルファームでは、即戦力としての活躍が前提とされており、早期から成果を求められる環境です。
こうした背景から、昇進と生き残りが直結する「Up or Out（昇進できなければ退職）」という厳格な文化が、特に以前は根強く存在していました。
近年では「Up or Stay（昇進するか今のポジションに留まるか）」という柔軟なキャリアの考え方も広がりつつありますが、依然としてプロジェクトごとにチームが変わるため、自ら学びにいく姿勢や、自己成長の戦略を描く力が強く求められます。
以下に両者の違いをまとめました。
| 比較項目 | コンサルファーム | 事業会社 |
|---|---|---|
| 育成スタイル | 自主的な学習が前提。PJ経験やフィードバックを通じて成長 | 長期的な視点で育成。OJT・年次研修など体系化された仕組みあり |
| マネジメントの考え方 | プロジェクトごとのチーム編成。メンター制度などはあるが、自己管理が基本 | 上司がメンバーの成長に責任を持つ文化 |
| 教育制度の特徴 | 実務を通じて鍛える。育成よりも即戦力化が重視される傾向 | 手厚い社内研修やローテーション制度あり |
| 社内人脈の築き方 | PJごとに人が変わるため、自分で積極的に人脈を構築する必要あり | 同じ部署や部門で長く関わることで自然と形成される |
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このように、人を育てる文化を前提とする事業会社と、個々の自律性を重視するコンサルファームとでは、育成スタイルやマネジメント手法に大きな違いがあります。
自身の成長スタイルや、どのようにスキルを磨きたいかに応じて、適した環境を選ぶことが重要です。
年収
年収は、一般的にコンサルファームのほうが高い傾向にあります。
これは、プロジェクト単位で高付加価値のサービスを提供するビジネスモデルに支えられており、収益率が高いことが要因の一つです。
昇進とともに年収が一気に上がるケースも多く、マネージャーやパートナーといった上位職に到達すれば、1,000万〜数千万円に届くことも珍しくありません。
一方、事業会社では年功序列的な評価制度や事業の業績連動の要素が大きく、コンサルより抑えめであることが一般的です。
ただしその分、福利厚生が整っていたり、安定した収入が得られたりするケースも多く、ワークライフバランスとの兼ね合いで魅力を感じる人も少なくありません。
また注意点として、コンサル出身者が事業会社に転職する際には、ポジションや業界によっては年収が下がる可能性もあります。
これは、コンサル業界の年収水準が他業種に比べて相対的に高いことが理由として挙げられます。
以下に、年収に関する比較をまとめました。
| 比較項目 | コンサルファーム | 事業会社 |
|---|---|---|
| ベース年収 | 業界全体として高水準 | 一般的にコンサルより低め |
| 年収の変動要因 | 昇進による大幅アップもあり | 業績連動の賞与が中心 |
| 昇進による年収上昇 | 階層ごとに年収が大きく跳ね上がる | 徐々に上がっていくケースが多い |
| 福利厚生や安定性 | 福利厚生は最低限のことが多く、報酬重視の傾向 | 手厚い企業が多く、生活面の充実につながる |
| 転職時の注意点 | 他業界より年収水準が高いため調整が必要な場合も | コンサルからの転職で年収が下がることも |
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年収はあくまで要素のひとつに過ぎないため、自身のキャリアビジョンやライフスタイルとのバランスを考えたうえで、総合的に判断することが重要です。
昇進や評価
コンサルと事業会社では、昇進や評価にも大きな違いが見られます。
コンサルファームでは、完全実力主義が基本です。
年次に関係なく、プロジェクトでのパフォーマンスや成果、アウトプットの質によって評価され、実力が認められれば若手であっても昇進が可能です。
実際、中途入社者が年下の上司から厳しいフィードバックを受けるケースも珍しくありません。
また、評価指標としては「コンピテンシー評価（行動特性）」が導入されているファームが多く、短期での成果とともに、問題解決力やリーダーシップなどの成長ポテンシャルも重視されます。
育成や教育・マネジメントでも解説したように、近年は「Up or Stay」の選択肢も増えてきています。ただし、成果が出せなければ厳しい評価となるのは今も変わりません。
一方、事業会社の評価制度は企業によって大きく異なります。
伝統ある大企業では年功序列や勤続年数が重視される傾向があり、たとえ成果を出してもすぐに昇進したり、上司を追い越したりするようなキャリアアップはあまり見られません。
しかし、スタートアップやメガベンチャーのように、スピード感のある企業では、成果次第で早期の昇進や年収アップが実現するケースも増えています。
そのため、事業会社に転職する際は、その企業がどのような評価制度を採用しているか、昇進の仕組みやスピードはどうかを事前に確認しておくことが重要です。
以下は、評価・昇進に関する主な違いをまとめた表です。
| 比較項目 | コンサルファーム | 事業会社 |
|---|---|---|
| 評価基準 | プロジェクト成果・アウトプット・コンピテンシーで評価 | 勤続年数や上司からの印象が影響する場合もある（企業による） |
| 昇進スピード | 成果次第で急速に昇進することも | 緩やか（特に伝統的大企業）急成長企業は早い傾向 |
| 昇進のしやすさ | 実力があれば若くても昇進可。年齢や年次は関係なし | 組織構造やポストの空きに影響されやすい |
| 注意点 | 実力が発揮できなければ厳しい評価を受ける可能性も | 企業ごとに制度が異なるため、入社前の確認が必須 |
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評価制度の違いは、働き方のスタイルや価値観に直結します。
安定した環境で着実にキャリアを積みたいのか、スピード感を持って成果に見合うポジションを得たいのか、自身の志向と照らし合わせて、適した環境を見極めることが重要です。
働く人の属性
事業会社とコンサルファームでは、仕事の進め方や成果の出し方が異なるため、そこで働く人たちの価値観や思考スタイルにも違いが見られます。
コンサルファームでは、プロジェクトごとに少人数のチームが編成され、それぞれが明確な役割と責任を持ってクライアントの課題解決に取り組みます。
短期間での成果が求められるため、「自分のスキルをどう最大限に活かし、個人としてどれだけ価値を出せるか」を常に考える、成果志向・自己成長志向の強い人が多い傾向にあります。
一方、事業会社では、部署内だけでなく他部門とも連携しながら、組織全体としての成果に向かって取り組む文化があります。
特定のKPIや売上数字だけでなく、「チームとしていかに事業を前進させるか」という視点が重要です。
そのため、協調性や全体最適の視点を持ち、関係者と調整しながら前に進めていく力が求められます。
以下に、働く人の属性に関する違いを表にまとめました。
| 比較項目 | コンサルファーム | 事業会社 |
|---|---|---|
| 成果の出し方 | 個人の成果・パフォーマンスにフォーカスされやすい | 組織全体で成果を出すことが重視される |
| 働き方のスタイル | プロジェクト単位で完結/個人主義的なスタイル | 部署・部門間の連携を重視/全体最適思考 |
| 求められる姿勢 | 自立性、論理的思考、短期集中での成果意識 | 協調性、関係構築力、調整力 |
| 向いている人の傾向 | 成果に対して明確な評価を得たい人、短期で成長したい人 | チームで物事を進めることにやりがいを感じる人 |
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しかし、事業会社のなかでもスタートアップや新規事業部門などは例外で、裁量やスピード感が求められる環境もあります。
そのような環境では、コンサル的な個人の成果志向や自立性が求められるケースもあるため、その企業がどのような価値観を大事にしていて、今どのような成長段階にあるかによっても大きく異なります。
自分が「個人で成果を追求したいタイプ」なのか、「組織のなかでチームとして貢献したいタイプ」なのかを見極めることで、自分にフィットする環境を選びやすくなるでしょう。
事業会社に転職するメリット・デメリット
事業会社は、自社のプロダクトやサービスを軸に、長期的な視点でビジネスに関われます。
組織の一員として戦略から実行まで一貫して関与できるのは、事業会社ならではのやりがいといえるでしょう。
一方で、事業や業務が限定されることで視野が狭くなりやすい、社内調整に時間がかかるなどの難しさもあります。
ここでは、事業会社に転職する際のメリット・デメリットを整理して紹介します。
事業会社に転職するメリット
事業会社では、自社の商品やサービスを中心に、組織の一員として中長期的にビジネスを推進していきます。
以下で、事業会社に転職することで得られる代表的な3つのメリットを紹介します。
どのような環境で働きたいか、自身のキャリア志向と照らし合わせながらご覧ください。
上流から下流まで携われる
事業会社に転職するメリットのひとつが、戦略立案から実行・改善まで一貫して携われることです。
マーケティング戦略の構築や新規事業の企画といった上流工程から、施策の実行、結果のモニタリング、改善サイクルの運用といった下流工程まで、当事者として深く関与できる環境があります。
一方、コンサルファームでは、クライアントの課題に対する提案までを担当し、その後の実行や効果検証にはあまり関わらないケースもあります。
「提案して終わり」「現場での変化を見届けられない」といったもどかしさを感じてきた人にとって、事業会社での働き方は大きなやりがいにつながるはずです。
中長期で事業成長に取り組める
事業会社では、自社の事業を継続的に成長させていくことが最大のミッションです。
単発的な支援ではなく、数年単位で成果を積み上げていくため、施策の立案から実行、改善を経て、事業が拡大していく過程を自らの目で見届けることができます。
コンサルではプロジェクト単位でクライアントと契約するため、大型案件を除く案件の期間は、数カ月から半年程度が一般的です。
そのため、「もっと深く関わりたい」「成長を見届けたい」と思っても、タイミングによってはプロジェクト終了により関与が打ち切られてしまうケースもあります。
このことから、事業会社では将来を見据えたマネジメントや、組織づくり、継続的なPDCAの推進など、より広く深い業務に腰を据えて取り組めるのが魅力です。
仕事をコントロールしやすい
事業会社の特徴のひとつが、比較的自分で仕事の進め方やスケジュールを調整しやすいという点です。
特に社内で完結する業務が多い部署では、納期や業務量を自分やチームでマネジメントできる場面も多く、働き方を自らデザインしやすい傾向にあります。
コンサルティングファームではクライアントワークが基本であり、クライアントの要望や納期に左右されることが日常的です。
時には、納期が非常に短い資料作成や、突発的な依頼への対応が求められることもあります。
事業会社では外部からの無理なリクエストが入りにくく、社内で優先順位を調整しながら働くことができるため、ワークライフバランスを重視したい人にとって大きなメリットとなります。
事業会社に転職するデメリット
事業会社には、多くのメリットがある一方で、注意すべきポイントも存在します。
以下で、事業会社に転職する際に知っておきたいデメリットを2つ取り上げ、コンサルとの違いを踏まえて解説します。
携わる業界や領域は限定される
事業会社に転職する際の注意点のひとつが、携わる業界や業務領域が限定されやすいことです。
コンサルティングファームでは、プロジェクトごとに業界やテーマが変わるため、多種多様なクライアントや事業に関わる機会があります。
一方、事業会社では原則として自社が展開している事業領域内での業務に従事することになるため、関われる分野は限定的になります。
そのため、特定の分野に腰を据えて深く取り組みたい人にとっては良い環境ですが、幅広い業界やサービスに携わりたいという志向の人にとっては、やや物足りなさを感じる可能性があるでしょう。
また、複数の事業を展開している企業であっても、他事業への異動が希望通りに実現できるとは限りません。
事業の状況や人員の配置バランスに左右されるため、将来的に他領域にも関わりたいと考えている場合は、入社前に異動制度やキャリアパスについて確認しておくことが重要です。
社内調整などに時間を取られる
事業会社では、意思決定の前に複数の社内承認や関係部署との調整が必要となるケースが多く、業務がスムーズに進まない場面も少なくありません。
たとえば、予算を使った施策を実行する場合には、上長や経営企画部門の承認を得る必要があり、加えて実施の根拠となるデータや収支見込みなどの資料を、丁寧に整えることが求められます。
コンサルのように少人数で動くプロジェクトと比べると、どうしても段取りや手続きに時間がかかってしまうのです。
また、社内で合意を得るために、根回しや複数回の会議を要することもあり、「仕事のための仕事」と感じてしまう場面があるのも事実です。
施策そのものよりもその実行に向けた準備や社内調整に多くの時間とエネルギーを費やすことになるため、スピード感や効率を重視する人には、ストレスを感じやすい側面があります。
とはいえ、こうした調整の過程を通じて社内の信頼関係を築いたり、組織を動かす力を磨けたりするという見方もできます。
自分がどのような意思決定のスタイルにフィットするかを踏まえたうえで、事業会社の環境が合うかどうかを見極めることが重要です。
コンサルに転職するメリット・デメリット
高度な課題解決力や戦略的思考が求められるコンサルティングファームは、年々人気が高まっている転職先の一つです。
実力次第で年収やポジションを早期に上げられる点や、ビジネススキルの伸びが期待できる点は、大きな魅力といえるでしょう。
一方で、ハードワークや厳格な実力主義といったプレッシャーも伴うため、働く環境としては決して万人向けとはいえません。
特に事業会社から転職する場合は、求められる成果やスピード感にギャップを感じる人もいます。
ここでは、コンサルに転職することで得られるメリットと、事前に理解しておきたいデメリットをそれぞれ紹介します。
コンサルに転職するメリット
コンサルティングファームは、成果に対する評価が明確で、短期間での成長機会が多く与えられる環境を持っていることが大きな特徴です。
以下で、コンサルへの転職で得られる代表的な3つのメリットを詳しく紹介します。
年収が上がりやすい
コンサルティングファームは、年収アップを実現しやすい環境を持つ企業です。
その理由として、コンサルのビジネスモデルが挙げられます。
コンサルタントは、クライアント企業の経営課題を解決するという高度な役割を担っており、その対価として高額なフィーを受け取る構造になっています。
さらに、商品や設備といった原価をほとんど必要としないため、利益率が高く、その分が社員の報酬に還元されやすいという特長があります。
また、コンサル業界は完全な実力主義であり、プロジェクトで成果を出せば昇進や昇給のスピードも非常に早くなります。
努力と成果がストレートに年収に反映される環境であるため、「ハードに働いた分、しっかり報われたい」と考える人には大きな魅力です。
実際に、大手ファームでは30代前半で年収1,000万円を超えることも一般的で、マネージャーやパートナー職になれば、2,000万円以上も十分に狙えるレンジとなっています。
+収入面での飛躍を目指す人にとって、コンサル転職は非常に有力な選択肢*といえるでしょう。
ビジネスマンとしての基礎力が大きくアップする
コンサルティングファームでの仕事は、ビジネスマンとしての基礎力を飛躍的に高める絶好の環境です。
コンサルタントとして成果を出すためには、クライアントの課題を短期間で把握し、解決策を論理的に組み立て、わかりやすく伝える力が不可欠となります。
その過程で、以下のような汎用性の高いビジネススキルが自然と鍛えられていきます。
- ロジカルシンキング（論理的思考力）：物事を筋道立てて整理・分析し矛盾のない結論を導く力
- 資料作成スキル：複雑な情報をわかりやすく整理し相手に伝わる形で表現する力
- プレゼンテーション力：相手の関心を引きながら自分の意図や提案を明確に伝える力
- 問題解決能力（構造化・仮説検証・施策立案）：課題の本質を見極め効果的な解決策を立てて実行する力
さらに、案件を通じて特定領域の知識や業界知見を深めていくことで、専門性も同時に身につけることができます。
どれだけ個人として努力できるかにも左右されますが、着実に取り組むことで、市場価値は大きく高まっていくでしょう。
その結果として、コンサルとしてのキャリアを継続するだけでなく、事業会社への転職や独立・起業といったキャリアの選択肢も大きく広がる点が、コンサル業界で経験を積むことの大きなメリットです。
様々な業界・企業に関わることができる
コンサルティングファームでは、数カ月〜半年ごとにプロジェクトが切り替わるため、その都度異なる業界や企業の課題に取り組む機会があります。
これにより、特定の業界にとどまらず、以下のような幅広い分野に関する知見を短期間で得ることができます。
- 製造業
- IT
- 金融
- 医療
- 官公庁 など
また、コンサルタントが関わる相手の多くは、企業のマネジメント層や経営陣など、通常の業務では接点の少ない意思決定層であることも特徴です。
彼らと直接ディスカッションを重ねるなかで、その業界ならではの構造的な課題やリアルな経営の視点に触れられるのも、大きなメリットといえます。
コンサルに転職するデメリット
コンサルティングファームには多くのメリットがある一方で、それ相応の厳しさも伴います。
以下で、コンサルに転職する際にあらかじめ理解しておきたい3つのデメリットを取り上げ、それぞれの実態を紹介します。
ハードワークである
働き方改革やリモートワークの浸透により、コンサル業界でも以前に比べて労働環境の改善が進んでいるものの、依然としてハードワークが求められる場面も多くあります。
具体的には以下のようなことがあります。
- クライアントからの急な依頼
- 納期の前倒し対応
- 定例資料のクオリティ向上
- 情報収集やインプット
- 高品質なアウトプット
こうした環境に対して「成長のためにやり切りたい」と感じる人や、高いプレッシャーをモチベーションに変えられる人であれば問題ありません。
しかし、ワークライフバランスを重視したい人や、落ち着いたペースで仕事を進めたい人にとっては、厳しさを感じやすい環境であることは否めません。
体力的・精神的な耐性や、仕事に対する価値観によって、感じ方が大きく分かれるポイントです。
コンサル業界を目指す際には、自分自身がその働き方にフィットするかどうかを事前に見極めておくことが重要です。
実力主義である
コンサルティングファームは、年功序列ではなく実力・成果によって評価される完全な実力主義の世界です。
成果を出せば年次や年齢に関係なく昇進できる環境であり、若手であってもマネージャーやリーダーとして活躍することが可能です。
しかしその一方で、成果を出せなければ昇進できないのも当然のこととされており、年齢や経験年数が考慮されることはほとんどありません。
中途入社であっても、社歴の浅い年下の社員が自分の上司となり、厳しいフィードバックを受ける場面も珍しくなく、同期入社のなかで自分だけが昇進できないということも、日常的に起こり得ます。
このような環境を「公平」と感じ、努力が報われる仕組みとして前向きに捉えられる人にとっては、大きな成長の機会となるでしょう。
しかし、事前にこの前提を理解せずに入社してしまうと、実力差や昇進スピードの違いに対してストレスや劣等感を感じてしまう可能性もあります。
案件を選んだり、自分での学習を続けないと専門性が身につかない
コンサルティングファームでは、プロジェクトごとに扱うテーマや業界が変わることが多く、ただアサインされた案件をこなしているだけでは、専門性が深まりにくいという課題があります。
特に、幅広い業界やテーマに関わるタイプのコンサルタントは、知識が「浅く広く」に偏り、器用貧乏な状態に陥ってしまうリスクもあります。
そのため、コンサルとして長期的に価値を発揮するには、自分がどの領域で専門性を高めたいのかという軸を明確に持ち、案件の選び方や取り組み方に意図を持つことが重要です。
アサインされた案件については、業界構造やビジネスモデルを自ら調べ、積極的にインプットを重ねていく姿勢が求められます。
また、「将来的には特定の業界の事業会社に転職したい」「〇〇領域の専門コンサルとして独立したい」などの明確な目標がある場合、そのゴールから逆算して案件を選び、経験を積み上げていくことがキャリア戦略上非常に重要になります。
もちろん、これは事業会社でも同様です。
専門性は、単に時間を過ごすことで身につくものではなく、日々の仕事と並行して、いかに学び続けるかによって深まりが変わってきます。
コンサルの世界で「知識の深さ」を武器にしていくには、自律的な学習とキャリア設計の視点が欠かせません。
事業会社が向いている人の特徴
事業会社は、自社のプロダクトやサービスを中長期的に育て、顧客や社会に価値を届けていくことが主な役割です。
コンサルとは異なり、一つの事業に深く関わりながら、戦略の立案から現場での実行までを一貫して担える点が特徴です。
ここでは、事業会社に向いている人の特徴を3つに整理して紹介します。
自身の志向や価値観と照らし合わせて参考にしてください。
戦略から実行まで一気通貫で取り組みたい人
自分の考えた戦略を実行し、その成果まで一貫して担いたい人には、事業会社の環境が非常に向いています。
事業会社では、自社の商品やサービスの成長に向けて、以下のような一連のプロセスを担うことが求められます。
- 戦略を立てる
- 実行する
- 効果を検証する
- 次の施策に反映させる
いわばPDCAサイクルを自らの手で回しながら、事業を前に進める役割を担います。
たとえば、マーケティング部門であれば、顧客データを分析して施策を立案し、広告運用や販促を実施、その結果を数値で検証して改善を重ねていくといった形で戦略と実行を切り離さずに進めることができます。
こうした業務の進め方にやりがいや手応えを感じられる人にとって、事業会社は大きな裁量と達成感を得られるフィールドといえるでしょう。
エンドユーザーに対しての価値提供を実感したい人
自分の仕事が、エンドユーザーの役に立っていると実感しながら働きたい人には、事業会社が非常に向いています。
事業会社では、自社の商品やサービスを実際に使うユーザーに対して、直接的な価値提供を行うことで事業を成り立たせています。
そのため、ユーザーが何を求めているのかを深く理解し、ニーズに合った提案や改善を行うことが日常的に求められます。
たとえば、マーケティング・商品企画・カスタマーサポートなどの職種では、ユーザーの声をもとに施策を立てたり、実際の反応を見ながら改善を重ねたりしていく機会が豊富にあります。
自分の行動が「誰かの満足や便利さにつながっている」という実感を得やすいのが、事業会社で働く魅力のひとつです。
「顧客の顔が見える環境で働きたい」「誰のための仕事かを常に意識していた+」という想いを持つ人にとって、事業会社はやりがいと納得感を得られるフィールドといえるでしょう。
マネジメントや教育に対して関心がある人
人材の育成やチームマネジメントに関心がある人にとって、事業会社はスキルを伸ばすのに最適な環境です。
事業会社では、個人だけで事業を動かすことには限界があり、成果を最大化するにはチームメンバーや他部署との連携が不可欠です。
そのため、マネージャーやリーダーとしての役割には、業務の遂行だけでなく、部下の育成やモチベーション管理、チーム全体の生産性向上といった要素が求められます。
もちろん、コンサルティングファームでもマネジメントの機会はありますが、プロジェクト単位での短期的な管理が中心となることが多く、組織を横断して人を育て、チーム全体で長期的に成果を出していくというスタイルは、事業会社のほうがより色濃く求められます。
人を支え、チームの力を引き出すことにやりがいを感じる人にとって、事業会社は自身のマネジメントスキルを実践的に磨ける絶好の場といえるでしょう。
コンサルが向いている人の特徴
コンサルティングファームは、成果重視・スピード感・高度な課題解決力が求められる環境です。
実力次第で若いうちから大きな裁量や高年収を得られる一方で、高いプレッシャーや負荷の中で成果を出し続けることも求められます。
ここでは、コンサルという環境で力を発揮しやすい人の特徴を3つに分けて紹介します。
自分にコンサルの働き方が本当に合っているかを、見極める材料にしてください。
ロジカルに考えることが好き・得意な人
物事を論理的に捉え、筋道立てて考えるのが得意な人は、コンサルに適性があります。
コンサルタントは、事実やデータをもとに課題を分解し、仮説を立て、最適な解決策を導く「ロジカルシンキング」が求められる職種です。
「なぜそうなるのか」「本質的な原因は何か」と問い続ける姿勢が重要で、感覚よりも再現性や構造を重視するカルチャーがあります。
単なる現象ではなく、その背後にある根本的な構造を見抜いたり、関係者を納得させる説明を行ったりといった力が日々求められるでしょう。
そのため、論理で物事を整理することにやりがいを感じる人にとっては、非常に充実した環境といえます。
直感型の人には合わない一面もありますが、ロジカル思考を武器にしたい人には最適なフィールドです。
精神的・体力的にタフな人
ハードな状況でも粘り強くやり抜ける精神的・体力的なタフさを持つ人は、コンサルに向いています。
近年は働き方改革や生産性向上の取り組みによって、コンサルティング業界でも労働環境は改善されつつあります。
それでも、納期直前の追い込みや、定例ミーティング前の徹夜に近い作業など、タフな状況に直面する場面は避けられません。
また、成果主義の文化のなかでは、上司やクライアントからの厳しいフィードバックを受けることも日常的です。
一方、事業会社では、社内での合意形成を重視する傾向があり、コミュニケーションの相手が限られるぶん、ハードワークの頻度は比較的少ないとされます。
したがって、「厳しい環境でも自分を鍛えたい」「大変でも成長のためなら踏ん張れる」という強さを持った人は、コンサルの厳しさをむしろチャンスに変えられるタイプといえるでしょう。
実力主義でキャリア・年収を上げていきたい人
努力と成果に応じてキャリアや年収を高めていきたいという上昇志向の強い人には、コンサルは最適な環境です。
コンサルティングファームでは、年次や年齢に関係のない、完全実力主義の文化があります。
少人数のチームで進行するプロジェクトでは、一人ひとりに求められる責任範囲が大きく、結果を出せば若いうちから大きな裁量や報酬を得ることが可能です。
そのため、20代後半でマネージャーとしてチームを率いたり、30代前半で年収1,000万円以上に到達したりすることも珍しくありません。
ハードな局面を乗り越えた先に得られる経験やスキルは、今後のキャリアを築く上で大きな財産となります。
「結果を見て正当に評価されたい」「ハードでもいいから短期間で自分を成長させたい」という意志を持つ人にとって、コンサルはそれに応えるだけの挑戦機会とリターンを提供してくれる環境です。
実力で勝負し、キャリアと収入を加速度的に高めていきたい人には、非常にフィットする環境だといえるでしょう。
コンサルから事業会社に転職した人の感想
MyVisionにも、戦略系・総合系ファームやシンクタンクなどでの経験を経て、事業会社である当社へと軸足を移したメンバーが多く在籍しています。
当社HPでは、そうしたエージェントの出身ファームや担当領域、そしてその経験を活かしてどのような支援を行っているかといった情報をご覧いただけます。
以下に2つの事例をご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
事例①
稲田誠氏は、健康食品メーカーで台湾支社長として経営全般に携わった後、ベイカレント・コンサルティングにて新規事業立案や営業改革支援に従事した経歴を持っています。
事業会社・コンサル両方を経験したからこそ、「企業だけでなく人も幸せにしたい」との想いでMyVisionに参画されました。
幅広いバックグラウンドをもとに、未経験からのコンサル転職やポストコンサル転職の支援を強みとし、模擬面接や経歴整理など実践的なサポートを提供しています。
自身もベンチャー転職を経験しており、リアルな意思決定プロセスや入社後の実感も交えたアドバイスが可能です。
事例②
続いて紹介する荻田十百朗氏は、M&A総合研究所に新卒第1期生として入社し、最短・最年少でシニアマネージャーに昇進した経歴を持つ人です。
営業としてテレアポ3,000件以上をこなし、圧倒的な行動量と成果を実現した経験を持ちます。
「人の役に立つこと」を追求し、MyVisionでは営業やM&A仲介出身者のキャリア支援に注力しています。
どのような経験がコンサル転職に活かせるのか、新たに必要なスキルは何かを実体験から伝えることが可能です。
面接対策では、M&A業界特有の評価ポイントや志望先に応じたアピール方法まできめ細かくサポートしています。
10年後に後悔しない転職を共に目指す“本気の伴走者”といえる人です。
事業会社からコンサルに転職した人の感想
事業会社での経験を活かしてコンサルティングファームへ転職する人は増加傾向にありますが、その環境や働き方の違いに戸惑う人も少なくありません。
ここでは、実際に事業会社からコンサルに転職した人が感じたリアルな声をご紹介します。
キャリアチェンジを検討している人にとって、等身大の感想は良い判断材料となるでしょう。
MyVisionで支援を受けた2名の事例をもとに、その実情を紐解きます。
事例①
大手自動車メーカーでSCM業務に従事していたR.Hさんは、在庫削減やコスト最適化に成功する一方で、現場単位の改善では限界を感じ、企業全体を俯瞰した改革に挑むべくコンサル業界へ転職しました。
MyVisionの支援では、製造業出身のキャリアアドバイザーによる的確なアドバイスと、過去問を用いたケース面接対策が特に役立ったと語ります。
面接調整なども任せられたことで、準備に集中できた点も満足度が高かったポイントです。
年収は850万円から1000万円にアップし、「もっと早く動けばよかった」との思いも残る中、新たな環境で手応えを実感しています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 転職前 | 自動車メーカー/SCM部門 |
| 転職後 | 外資系総合コンサル/シニアコンサルタント |
| 転職理由 | 全社改革への関与を目指して |
| 年収変化 | 850万円→1,000万円 |
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事例②
続いて紹介するのは、大手機械メーカーの経営企画部で、グローバルなサービス需要の予測や在庫管理の仕組みづくりに携わっていたM.Iさんです。
現場での業務改善にはやりがいを感じていたものの、より戦略的な立場から企業全体を動かす仕事に挑戦したいと考え、総合系コンサルファームへの転職を決意しました。
MyVisionでは担当エージェントが過去の業務経験を丁寧に棚卸しし、「コンサルでどう活かすか」を明確化するサポートを実施しました。
未経験だったケース面接にも何度も練習を重ね、自信を持って本番に臨めたそうです。
転職後は、年収も50万円アップしました。
今後は企業の経営支援を超えて、社会全体の仕組みづくりに関わるキャリアを目指したいと語っています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 転職前 | 自動車メーカー/SCM部門 |
| 転職後 | 外資系総合コンサル/シニアコンサルタント |
| 転職理由 | 全社改革への関与を目指して |
| 年収変化 | 850万円→1,000万円 |
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コンサルへの転職をするならMyVsion
コンサル業界への転職を目指す人には、専門性の高い支援が受けられるエージェントの活用が重要です。
なかでもMyVisionは、戦略系・総合系ファームやシンクタンクなどへの転職支援に強みを持ち、多くの実績を誇ります。
在籍するエージェントは、元コンサルタントや業界に精通したプロばかりです。選考対策では、職務経歴書の添削はもちろん、志望動機やキャリアの整理まで丁寧にサポートいたします。
特に、元コンサルタントによる模擬面接は実践に近く、ケース面接や構造的な受け答えの練習に非常に効果的です。
面接の雰囲気や評価ポイントをリアルに把握できるため、自信を持って本番に臨めます。
コンサル転職に必要な知識と戦略を身につけたい人にとって、MyVisionは最適なパートナーといえるでしょう。
まとめ
本記事では、コンサルと事業会社の違いをさまざまな観点から整理し、それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説しました。
事業会社は中長期的に事業を育てたい人、現場に根差した価値提供を実感したい人に向いており、比較的安定した働き方ができる傾向があります。
一方で、コンサルは実力次第で高年収や急成長を目指せるフィールドです。ロジカルに考えることが得意な人や、変化の大きな環境で自分を試したい人に適しています。
コンサル転職を目指す人は、模擬面接や選考対策に強いMyVisionのような専門エージェントを活用することで、転職成功へ近づくことができるため、ぜひ活用してください。
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