国税庁の調査によると、20代の平均年収は約365万円です。

ただし、これはあくまで全体の平均値であり、20代前半と後半では約130万円もの開きがあるほか、業種や企業規模によっても給与水準は大きく異なります。

本記事では、「平均より低い気がする」「もっと稼ぎたい」と感じる方のために、20代の平均年収や属性別の年収データ（平均値・中央値・手取り額）を解説します。

20代の平均年収

国税庁が公表する「令和６年度分 民間給与実態統計調査」によると、20代全体の平均年収は約341万円です。年齢層別に見ると、20〜24歳の平均年収は277万円、25〜29歳では407万円と、約130万円の差が生じています。

この差は、昇進や転職などによるキャリアの進展が年収に反映された結果と考えられます。

新卒入社直後の水準と数年の経験を積んだ後の水準が大きく異なる点は、20代における年収推移の大きな特徴です。

20代前半の平均年収

20代前半（20歳〜24歳）の平均年収は約273万円〜350万円の範囲で推移しています。新卒入社直後の20歳から24歳にかけて、わずか4年間で平均年収が約70万円以上上昇していることがわかります。

※賞与・残業代・各種手当も含まれた年収です。

20代前半の平均月収

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、20代前半（20〜24歳）の平均月収は約23万2,500円です。

これはボーナスや残業代を含まないベースの給与額であり、まだ役職手当などがつきにくい時期であるため、男女間の差も比較的小さいのが特徴です。

20代後半の平均年収

20代後半（25歳〜29歳）になると、平均年収は約367万円〜421万円へと上昇します。

20代後半はキャリアの分岐点となる時期であり、リーダー職への昇格や転職による年収アップなどで、29歳時点では約400万円台に到達する人が増えるのが特徴です。

※賞与・残業代・各種手当も含まれた年収です。

20代後半の平均月収

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、20代後半（25〜29歳）の平均月収は約26万7,200円です。これも残業代や各種手当は含まない金額ですが、20代前半と比較して月額で約3.5万円増加しています。

この時期から業務の専門性が高まり、責任ある仕事を任される機会が増えるため、ベース給与の底上げが進みます。

【学歴別】20代の平均年収

20代の平均年収は、大学院卒・大学卒・専門学校卒・高卒という学歴区分によって差が生じます。

学歴が上がるほど平均年収も高くなる傾向にありますが、20代前半では差が小さく、20代後半にかけて開いていくことが特徴です。なお、学歴だけで将来の年収が決まるわけではなく、業界選びやキャリアの積み方によって逆転するケースがあることも理解しておきましょう。

20代（大学院卒）の平均年収

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、大学院卒の月額賃金は20代前半で28万6,200円、20代後半で31万1,600円です（※）。単純に12倍で換算すると、年収の目安はそれぞれ約343万円、約374万円と算出できます。

大学卒と比べて高水準になりやすい理由は、研究職や専門職、コンサルティングファーム、大手メーカーの技術職など、専門性の高い就職先を選びやすいためです。

ただし大学院卒は学部卒より入社年齢が遅いため、20代前半では年収差が小さく、20代後半にかけて役職や専門性の差が広がるにつれて開いていく構造です。就職先の業界を誤れば、大学院卒であっても平均を下回るケースがあり、学歴だけで高年収が保証されるわけではありません。

（※）出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

20代（大卒）の平均年収

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」のデータでは、大学卒の月額賃金は20代前半で25万800円、20代後半で28万3,900円です（※）。年収換算した場合、20代前半で約301万円、20代後半で約341万円が目安となります。

日本企業でもっとも人数の多い層であるため、20代平均年収の基準として扱われやすい傾向にあります。

なお、同じ大卒であっても、金融業やIT業界の大手企業に勤める場合は20代後半で400万円台に届くケースが見られます。一方、小売業やサービス業では300万円台にとどまるケースもあり、業界・企業規模・勤務地によって年収差は開きやすいことを知っておきましょう。

ただし、平均年収と自分の年収を単純に比較して落ち込む必要はありません。転職市場では、20代後半に差しかかると、学歴以上に実績やスキルが評価されはじめ、転職後に年収が100万円近くアップすることが多くあります。

（※）出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

20代（専門卒）の平均年収

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」で、専門学校卒の月額賃金を見ると、20代前半で23万1,000円、20代後半で25万6,100円です（※）。年収に換算すると、約227万〜307万円が目安で、大学卒と変わらない水準といえます。

看護師やITエンジニア、デザイナーなど専門性が直接収入に結びつきやすい職種では、資格や実務スキルの評価によって大卒以上の年収を得るケースも見られます。

一方、美容師や販売職など専門性が収入へつながりにくい職種を選んだ場合は、平均を下回りやすいことを理解しておきましょう。専門卒だから年収が低いという見方は一面的であり、職種選びと経験の積み方次第で年収は大きく変わります。

（※）出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

20代（高卒）の平均年収

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」における高卒の月額賃金は、20代前半で21万7,300円、20代後半で24万3,000円です（※）。年収に置き換えると、20代前半が約261万円、20代後半が292万円の水準となっています。

大学卒より初任給が低いことに加え、総合職への配属や昇進機会の面でも差が生まれやすいことが、高卒者の収入面の傾向です。

ただし、営業職や施工管理、インフラ・製造の技能職など成果や実務経験が評価される職種では、学歴による差を実績で覆すケースも見られます。高卒だからという理由だけでキャリアの選択肢を狭める必要はなく、転職や資格取得を通じて年収アップを目指す道も複数あることを知っておきましょう。

（※）出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」

20代の平均手取り年収

額面の年収から社会保険料や税金（所得税・住民税）を差し引いた金額が「手取り」です。一般的に、額面の約75〜80パーセントが手取り額の目安といわれます。

20代前半の平均手取り年収

20代前半の年齢別手取り額を算出しました。20歳から24歳にかけて年収は上昇傾向にあり、24歳時点では手取りで約280万円（月額約23万円）程度となる計算です。

※賞与・残業代・各種手当も含まれた年収です。 ※手取り額は額面の80パーセントとして算出した概算値です。

20代後半の平均手取り年収

20代後半の年齢別手取り額の目安です。25歳以降も年収は右肩上がりで推移し、29歳では額面約400万円を超え、手取りでも約330万円（月額約28万円）近くになることがわかります。

※賞与・残業代・各種手当も含まれた年収です。 ※手取り額は額面の80パーセントとして算出した概算値です。

20代の年収中央値

最後に、20代の年収中央値を紹介します。「平均値」は一部の超高収入層に引き上げられる傾向があるため、データを小さい順に並べたときに中央にくる「中央値」を見ると、より現実に即した給与水準が見えてきます。

20代前半の年収中央値

年収中央値は、20代前半は約250万円〜340万円で推移しています。平均年収と比較すると、各年齢で数万円〜20万円程度低い数値となっており、多くの若手社員はこの中央値に近い水準に分布していると考えられます。

※賞与・残業代・各種手当も含まれた年収です。

20代後半の年収中央値

20代後半の年収中央値は約350万円〜400万円です。29歳時点で中央値が約400万円に達します。平均年収（約421万円）との差は21万円あり、この年代でも一部の高年収層が平均値を引き上げていることがうかがえます。

※賞与・残業代・各種手当も含まれた年収です。

男女別でみる20代の平均年収

20代の年収には、性別によって明確な差が見られます。

国税庁の「令和６年度分 民間給与実態統計調査」によると、20代全体の男性の平均年収は約367万円、女性は約314万円と、約63万円の差が生じています。

結婚や出産・育児などのライフイベントにより、女性が継続的に就業することが難しくなるケースがあることが一因と考えられます。

20代前半では約37万円だった年収差が、25〜29歳においては約68万円にまで広がっています。また、30代以降ではさらに拡大する傾向があるのが特徴です。

すでに20代の時点で、性別に起因するキャリア機会の差が年収格差として表れていることがわかります。

企業規模別でみる20代の平均年収

企業の規模によっても、20代の給与水準には差が見られます。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」のデータを基に、従業員数1,000人以上を「大企業」、100～999人を「中企業」、10～99人を「小企業」として、それぞれの平均年収をまとめました。

20代後半（25〜29歳）では、大企業が約497万円、小企業は約361万円と、約136万円もの顕著な差が生じています。

この違いは、主に人材育成への投資額や給与制度（とくに賞与や昇給幅）の整備状況の差に起因していると考えられます。

企業規模ごとの賃金水準を把握したうえで、自身のキャリアの方向性を検討することが大切です。

業種別でみる20代の平均年収

業種によっても、20代の平均年収には大きな差が見られます。

「令和6年賃金構造基本統計調査」に掲載されている業種別に、20代の平均年収を算出しました。

※1,000円以下は切り捨て。 ※算出方法：「賃金構造基本統計」の6月賃金（20～29歳平均）×12ヶ月÷0.815（本数値には賞与と基本手当を含みますが、残業代は含みません）

最も高い「農林水産・鉱業」は約436万円、「金融業・保険業」は約404万円と、400万円台に達しています。医療・福祉は約333万円、宿泊業・飲食サービス業は約342万円であり、上位業種とは100万円以上の開きがあるのが特徴です。

業種選びは生涯年収を左右する重要な要素であるため、転職時は各業界の待遇水準を正しく把握しましょう。

20代とほかの年代の平均年収の差

国税庁「令和6年民間給与実態統計調査」を基準に、各年代の月額賃金を年収換算した場合の比較表は下記のとおりです（※）。

20代から30代にかけて年収が大きく伸びる理由は、役職に就いたり転職を経て年収アップにつながったりしやすい時期であるためです。

年収の側面から20代で着目すべきなのは、今の環境で成長していきながら年収が伸びていくキャリアを実現できるかどうかです。

今の職場で年収・キャリアどちらもステップアップできる環境にある場合は、現在の年収が平均より低かったとしても焦る必要はありません。

反対に、キャリアを伸ばせる展望が薄い場合は、今の職場でスキルを身につけながら、転職を視野に入れるキャリアを模索するほうが年収アップを期待できるでしょう。

【MyVision編集部の見解】 20代のうちにどのようなキャリアを選ぶかによって、30代以降の年収の伸び方が変わります。実際に、MyVision経由で転職を決めた人の平均年収UP額は122万円にのぼります。

20代後半から30代前半で年収アップを実現できる人の共通点は、自らキャリアを設計できるかどうかといった部分です。

年収を上げていきたいと考えている人は、自身の経験・スキルをもとにキャリアの棚卸しをすることからはじめてみましょう。必要に応じて、転職エージェントを活用することも有効です。

（※）出典：国税庁「令和6年民間給与実態統計調査」

平均年収がおかしいと感じるのはなぜ？

平均年収がおかしいと感じる主な理由は、統計の算出方法や構造的な格差にあります。

前提として、「平均値」は一部の高所得者によって数値が引き上げられやすいという性質があります。20代の平均年収（約365万円）は中央値（約350万円）より高く出ており、多くの人の肌感覚に近いのは「中央値」です。

次に、業種や企業規模による格差です。所属する業界や会社の規模によって年収には100万円以上の開きがあるため、給与水準が低い環境にいる場合、全体の平均が自分とは無縁の高い数字に見えてしまいます。

また、「額面」と「手取り」のギャップも影響します。統計データは税引き前の「額面」ですが、日々の生活実感は税金や社会保険料が引かれた「手取り（額面の約8割）」に基づくため、公表されている数字よりも「貰っていない」と感じやすいです。

【MyVision編集部の見解】 世の中で公表されている全体の平均年収だけを基準にすると、自分の給料が適切かどうかを見誤ってしまうおそれがあります。額面の金額だけを見て低いと決めつけて転職すると、実は各種手当などの福利厚生が充実しており、業界水準から見ても恵まれた環境だったと後から気づいて後悔するケースもあるからです。

適正な給与水準を確かめるには、単なる平均値と比較するのではなく、所属する業界の給与相場や職種ごとの市場価値、福利厚生を含めた実質的な賃金での評価が欠かせません。自分が置かれている業界内での客観的な立ち位置を把握した上で、転職の必要性を見極めることが大切です。

20代で年収を上げるには？

20代のうちに年収を上げたいと考えるのであれば、早い段階で戦略的に行動することが重要です。現職での昇給・昇進に加え、副業や転職といった複数の手段を組み合わせることで、年収を高める可能性が大きく広がります。

ただし、選択肢によって求められるスキルや準備の内容は異なり、それぞれにメリットとリスクがあります。ここからは、年収を上げる代表的な手段とその特徴を解説します。

今いる会社で昇給・昇進を目指す

現在の職場で昇給や昇進を目指すことは、環境を大きく変えずに年収を上げる堅実な方法です。実績を積み上げることに加え、資格の取得や業務に直結するスキルを高めることで評価を得やすくなります。

昇進すれば役割や責任が増す一方、給与水準も段階的に上がる可能性があります。ただし、企業の昇給制度や上司の評価基準によっては、努力がすぐに反映されないケースもあるため注意が必要です。

自身の成長と会社の方向性が合っているかを見極めながら、長期的な視点で取り組むことが重要です。

スキルアップ・資格取得をする

年収が高い人には、業務に直結する専門スキルや資格を継続的に習得している傾向が共通しています。

ただし、資格取得そのものは年収アップの直接的な要因ではなく、実務で使える知識やスキルと組み合わせることが重要です。

例えば、現場職に携わる人が簿記2級を取得したとしても、実務で活かせる機会は少なく、収入アップにはつながりません。一方で、経理・事務職に就く人が簿記2級を取得すれば、毎月の給与に別途資格手当が加算される可能性があります。

資格は闇雲に取得しても意味がありません。実務に活かせるかどうかを踏まえて取得することが重要です。なお、資格手当は各企業によって取り扱いが異なるため、どの資格を取れば収入アップにつながるのかは、直属の上司や人事部などに確認をとるとよいでしょう。

NISAなどの資産運用をする

手元の資金を効率的に増やす「資産運用」も、20代からはじめるべき重要な施策です。

とくにNISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）といった国の税制優遇制度を活用することで、運用益を非課税で受け取れるため、長期的な資産形成を有利に進められます。

投資には元本割れのリスクもありますが、20代の最大の武器である「時間」を味方につけ、長期・積立・分散投資をおこなうことで、リスクを抑えながら複利効果による資産拡大が期待できます。

直接的な労働収入の増加ではありませんが、将来的な経済基盤を盤石にし、実質的な資産を増やすための手段として非常に有効です。

副業をする

副業は、本業以外で収入を得られる柔軟な手段として、近年ますます一般化しています。

クラウドソーシングや副業マッチングサービスの活用により、未経験でもはじめやすい点がメリットです。

本業にないスキルを習得したり、将来の独立に向けた準備に活用できたりします。

一方で、勤務先によっては副業を制限している場合もあり、収入によっては確定申告などの手続きが必要です。

本業への支障を避けるためにも、時間管理と制度面の確認を怠らずに進めましょう。

同業界の年収レンジの高い企業へ転職する

現在の業務経験やスキルをそのまま活かしつつ、より給与水準の高い競合他社や上位企業へ転職することも有効です。

同じ業界・同じ職種であっても、企業の規模、外資系か日系か、あるいは商流の位置（元請けか下請けか）によって、年収レンジは大きく異なります。

この方法の最大のメリットは、これまでの実績を即戦力としてアピールできるため、未経験業界への転職に比べて年収アップの再現性が高い点です。

「仕事内容は好きだが給与だけが不満」という場合、自身の市場価値を正しく評価してくれる環境へ場所を変えるだけで、年収が大幅に改善するケースもあります。

年功序列ではなく成果主義の企業へ転職する

年功序列型の企業では、20代のうちにどれだけ成果を出しても、昇給幅が一律に定められています。そのため、年収の伸びは緩やかになります。

一方で、外資系企業やコンサルティングファーム、成長中のベンチャーなどで成果主義を採用する企業では、成果が収入に反映されやすい給与体系です。等級や役職が実績に応じて決まるため、20代でも実力次第で入社数年のうちに年収を大きく引き上げられます。

ただし、成果主義には、評価基準が厳格で結果を出せなければ給与が伸び悩むという厳しさもともないます。求人票に「成果主義」と書かれているだけで判断するのは危険で、実際の評価制度や過去の昇給実績まで確認したうえで企業を選ぶことが大切です。

20代で年収を上げるならコンサル業界がおすすめ

コンサル業界は、20代のうちから同年代の平均年収を大きく上回る水準を目指しやすい業界です。

年収の高さだけでなく、論理的思考力や課題解決力を短期間で鍛えられる環境であるため、自身の価値を高められるといったメリットもあります。一方で、誰にでも向いている業界ではなく、求められる水準の高さもあわせて理解することが欠かせません。

【MyVision編集部の見解】 コンサル業界は年収の伸びしろが大きい一方、成果を出し続けられるかどうかで待遇の差が開きやすい業界です。年収の高さだけに惹かれて飛び込むと、求められる思考力や業務量とのギャップに苦しむケースも見られます。

戦略系・総合系・ITコンサルなど領域によっても働き方や求められる素養は大きく異なります。年収と働き方の両面から、自分に合うファーム・キャリアかどうかを見極める視点を持つことが重要です。

20代の平均年収以上の収入を得られる

MyVisionが保有する求人をベースにコンサルティングファームの年収を見ると、約500万～700万円が相場です。経験不問とする求人も存在し、20代前半のアナリスト・アソシエイト職で、年収450万～500万円に届くケースは珍しくありません。

20代後半でコンサルタントやマネージャーへ昇格すれば、年収1,000万円を超える可能性も秘めています。

ただし、年収水準は戦略系・総合系・ITコンサルなどファームの種類によって差が大きく、コンサル業界ならどこでも高年収になるわけではない点に注意が必要です。年収の高さだけでなく、残業時間や働き方とのバランスも含めて、自分に合ったファームかどうかを見極める視点が欠かせません。

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ビジネスパーソンとして成長できる

コンサルティングファームでは、クライアントの経営課題を短期間で分析し、解決策を提示する業務が中心です。一連の業務で、論理的思考力や資料作成力、対クライアントとのコミュニケーション能力を集中的に鍛えられます。

入社後数年で身につくスキルの水準は、事業会社で同期間働くよりも高くなりやすい傾向です。20代のうちに、市場価値の高いビジネススキルを獲得できる点がコンサル業界へ転職する大きな魅力のひとつです。

ただし、求められる成果水準は高く、深夜までの資料修正やクライアントからの厳しい指摘が続く場面も少なからず存在します。努力を継続できる人にとっては成長速度の速い環境ですが、負荷の高さに耐えられなければ早期離脱につながるリスクもある点は理解しておきましょう。

自身の市場価値を高められる

コンサルティングファームでの経験は、事業会社の経営企画やスタートアップの事業責任者、外資系企業の戦略部門など、幅広いキャリアパスへの転身に評価されやすい経歴です。

「ポストコンサル」と呼ばれる転職市場がすでに確立されており、20代でコンサル経験を積んだ人材は、30代以降も高いポジションと年収で迎えられる傾向にあります。

20代のうちに専門性と実績を積み上げておけば、再び転職をしたくなったときに選べるキャリアの幅が広がります。5年後・10年後にどれだけ多くのキャリアの選択肢を持てるかという視点を持つことが、20代の転職先選びではとくに重要です。

コンサル業界へ転職をするならMyVision

コンサル業界への転職を本気で目指すのであれば、業界に特化した転職エージェントを活用することが成功への近道です。

MyVisionは、戦略系・総合系を問わず、国内に展開するほぼすべてのコンサルティングファームとのネットワークを保有しており、志向やスキルに合った最適なキャリアのご提案が可能です。

また、元コンサルタント出身のアドバイザーが在籍しているため、職務内容の理解から選考対策に至るまで、実践的かつ精度の高いサポートを受けられます。

模擬面接も本番さながらの内容でおこなわれるため、万全の状態で選考に臨むことが可能です。

まとめ

本記事では、20代の平均年収について、年齢層・性別・企業規模・業種・地域といった多角的な視点から解説しました。

あわせて、昇進・副業・転職など、年収を高めるための具体的な手段についてもご紹介しています。

なかでも、コンサル業界は20代で年収を大きく伸ばせる可能性を秘めた領域です。もし本気で収入アップやキャリア形成を考えている人は、MyVisionの無料キャリア相談を活用してみてはいかがでしょうか。

経験豊富なアドバイザーが、あなたの志向や状況に応じて最適なキャリアプランをご提案します。

FAQ

最後に、多くの20代ビジネスパーソンが抱く代表的な疑問をQ&A形式で解説します。

20代で転職すると年収が下がることはありませんか？

転職によって年収が下がるかどうかは、業界・職種・転職理由によって大きく異なり、一律に「下がる」と決まっているわけではありません。

同業界・同職種でスキルを評価されて転職する場合は年収が上がりやすい一方、未経験の業界に飛び込む場合は、一時的に年収が下がるケースも見られます。

ただし、未経験転職であっても、成長業界で経験を積み市場価値を高められれば、数年後の昇給幅や生涯年収でその差を取り戻せます。

転職の際は、提示された年収の金額だけで判断せず、評価制度や昇給の仕組み、将来のキャリアパスまで確認しましょう。

東京と地方で20代の平均年収は変わりますか？

結論、東京と地方で20代の平均年収は異なります。

一例として、2023年時点における20代後半の平均年収を東京と沖縄で比較すると、東京は約446万円、沖縄は約337万円と100万円近くの差があります。

東京には大企業の本社や金融・情報通信など高収益産業が集中し、管理職・専門職の比率も高いため、20代でも高年収を得やすい傾向です。一方、地方は求人数や高収益企業の絶対数が少なく、同じ職種でも年収水準が都市部を下回りやすい構造です。

ただし、家賃や物価などの生活コストは都市部のほうが高いため、平均年収の高さだけで暮らしやすさを推し量ることは難しいことを知っておきましょう。実際の収支を踏まえて比較する視点が大切です。

（※）出典：e-Stat「賃金構造基本統計調査」