日本総研の転職難易度は高い？年収の目安や働き方、選考対策について解説
2025年09月18日更新
日本総合研究所（日本総研）は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションを兼ね備えた、三井住友フィナンシャルグループの中核企業として幅広い産業支援を行うコンサルティングファームです。金融分野に強みを持ちながらも、社会課題解決やDX推進など多彩なプロジェクトに携われる点から、転職先として高い人気を誇ります。
一方で「激務なのか」「年収はどの水準か」「他のシンクタンクとの違いは？」といった疑問を持つ方も多いでしょう。本記事では、日本総研の企業概要や働き方、年収水準から選考フローや面接対策までを網羅的に解説し、転職を成功させるための準備ポイントを整理します。
著者
長田 快
Osada Kai
慶應大学卒業後、MURC、DTCにて戦略策定・消費財領域を中心に案件組成～デリバリーリードに従事。MyVisionでは、自身の経験・人脈を生かしたポストコンサル・エグゼクティブに対する、コンサルタント個々人が抱く悩みに即した、ファームごとの深い情報提供を軸とした支援に強みを有する
プロフィール詳細を見る
監修者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
プロフィール詳細を見る
目次
全部見る
日本総研とは？転職前に押さえておきたい基本情報
日本総研への転職を検討するうえでは、まず企業の全体像を押さえておくことが必要です。三井住友フィナンシャルグループに属するシンクタンクとしての役割に加え、コンサルティングやITソリューションを展開している点は大きな特徴です。
ここでは、日本総研の企業概要や他シンクタンクとの違い、事業領域・部門構成、そして支援している業界やクライアントの特徴について整理していきます。
日本総合研究所の企業概要と特徴
日本総合研究所（日本総研）は、三井住友フィナンシャルグループに属するシンクタンク系コンサルティングファームです。1969年に設立されて以来、政策提言や調査研究といったシンクタンク機能に加え、コンサルティングサービスやシステム開発を手がけ、幅広い社会課題や企業経営の支援を行ってきました。
日本総研は金融分野での知見を活かした調査・分析に強みを持つ一方、デジタル化や産業構造の変化に対応した事業支援にも積極的に取り組んでいます。
シンクタンクとしての社会貢献性と、コンサルティングファームとしての実務的な課題解決力を兼ね備えている点が、大きな特徴です。
| 名称 | 株式会社日本総合研究所 |
| 創立 | 1969年2月20日 |
| 資本金 | 100億円 |
| 従業員 | 3,786名（2025年3月末現在） |
| 東京本社 | 東京都品川区東五反田2丁目18番1号 大崎フォレストビルディング |
| 大阪本社 | 大阪市西区土佐堀2丁目2番4号 |
| 代表取締役社長 | 内川 淳 |
他シンクタンクとの違い
日本総研を理解するうえで欠かせないのが、同じ日系シンクタンクとの比較です。代表的な存在としては、野村総合研究所、三菱総合研究所、大和総研が挙げられます。
| シンクタンク | 特徴 | 日本総研との違い |
|---|---|---|
| 野村総研 | 国内最大規模。ITソリューションの収益比率が大きく、大型案件を多数保有 | NRIはITが中心。日本総研は金融案件を軸にしつつ幅広い領域を担当 |
| 三菱総研 | 官公庁・公共セクターの調査研究に強く、学術的・政策提言色が濃い | 三菱総研は公共寄り。日本総研は民間企業の経営支援にも積極的 |
| 大和総研 | 大和証券グループの調査部門。金融市場や証券分野に特化 | 大和総研は証券が中心。日本総研は金融に加えコンサルやITも展開 |
NRIはIT寄り、三菱総研は研究寄り、大和総研は証券寄りと、それぞれに特色があります。そのなかで日本総研は、金融領域を基盤にしつつコンサルティングやITソリューションまで手がける点が特徴的です。
また、三井住友フィナンシャルグループの後ろ盾を活かしながら、公共分野と民間企業の双方に携われるのも日本総研の大きな強みです。研究性と実務性をバランスよく経験できる環境といえるでしょう。
主な事業領域と部門構成
日本総研の事業は大きく 「シンクタンク」「コンサルティング」「ITソリューション」の3つの機能で構成されています。それぞれの部門が相互に連携し、調査・提言から実行支援、さらには大規模システムの開発・運用まで一貫して担う点が特徴です。
以下で主な部門とその役割を整理しました。
| 部門 | 概要 | 特徴 |
|---|---|---|
| 調査部（Research） | 社会・経済に関する調査研究を実施 | 精緻な分析に基づく政策提言や課題提示を行い、シンクタンクとしての役割を担う |
| 創発戦略センター（Inclubation） | 新市場や新事業の創出を模索 | 単なる研究にとどまらず、実行力を伴う“ドゥ・タンク”として活動 |
| リサーチ・コンサルティング部門 | 企業・産業の課題解決を支援 | 中長期的な経営戦略や産業変革の提言から実行支援まで対応 |
| 先端技術ラボ | デジタル社会における技術活用を研究 | AI・ブロックチェーンなどの先端技術を起点にSMBCグループの新事業を牽引 |
| ITソリューション部門 | 大規模システムの設計・運用を担当 | 安全性と信頼性の高いインフラを構築し、金融機関を中心にノンストップビジネスを支える |
このように、日本総研は社会的課題の提起から実行支援、さらに基盤となるITソリューションまでを一体で提供できる体制を持っています。
研究やコンサルティングに加えて、実際のシステム運用まで関わりたい方にとって、幅広いキャリア形成の場となるでしょう。
支援業界・クライアントの特徴
日本総研は、三井住友フィナンシャルグループの強みを背景に、金融を中心としながら幅広い業界をクライアントとしています。
| 業界 | 主な支援内容 |
|---|---|
| 金融（銀行・証券・保険） | デジタル化支援、リスク管理、高度なITシステム構築 |
| 製造業 | サプライチェーン改革、新規事業戦略、海外展開支援 |
| エネルギー・インフラ | 脱炭素対応、安定供給の仕組みづくり |
| 流通・通信 | デジタルマーケティング、業務効率化 |
| 官公庁・自治体 | 政策立案支援、社会課題解決プロジェクト |
このように、日本総研は官公庁から民間企業まで幅広いクライアントを対象にしており、公共性と企業経営の双方に携われる点が大きな特徴です。
他のシンクタンクと比べても、関与できる領域の広さは大きな魅力といえるでしょう。
日本総研は激務？働き方の実態
日本総研への転職を考える際に、多くの方が気になるのが「働き方」の実態でしょう。シンクタンクやコンサルティングファームは忙しい環境と評されることが多く、日本総研でもその点はしっかり理解しておく必要があります。
ここでは、労働時間や残業時間の目安、そして激務と言われる背景を明らかにしていきます。
労働時間と残業時間の目安
日本総研の労働時間や残業時間は、以下の通りです。
- 所定労働時間：9:00～17:00
- 勤務制度：フレックスタイム制（コアタイム10:00～15:00）
- 平均時間外労働（公式）：月11.5時間（2024年度実績）
一方で、口コミサイトOpenWorkでは月38.2時間との記載もあり、実態には注意が必要です。数字の面だけでなく、社員の声としては次のような意見も見られます。
プロジェクトの状況によるが、残業も過多になるほどではなく、プライベートとのバランスは取りやすい環境だったと思う
引用：OpenWork
残業はあるが、業務量が多い場合は調整するなどの気を回してくれる。
引用：OpenWork
フレックスタイム制の導入もあり、働き方に一定の柔軟性がある点は理解しておくと良いでしょう。
なぜ激務と言われるのか？その背景
日本総研が「激務」と評される背景には、いくつかの要因があります。勤務時間そのものよりも、プロジェクトの進め方や成果への期待が影響しているケースが多いといえます。
激務と言われる主な理由は以下の通りです。
- プロジェクト単位での納期が厳しく短期間で高品質な成果を求められる
- クライアントが大手企業や官公庁であり要求水準が高い
- 金融分野を中心に社会的インパクトの大きい案件が多く責任が重い
- 繁忙期には労働時間が長くなりやすい
- 転勤は基本的にないものの案件によっては出張対応が発生する
これらの背景から、案件のピーク時には業務負荷が高まり「激務」と感じられることがあります。特にコンサルティングやシンクタンク業界特有の、成果への強いプレッシャーが影響しているといえるでしょう。
日本総研の年収は低い？役職・年代別レンジと評価制度や待遇
日本総研への転職を考える際、年収や待遇がどの水準にあるのかは気になるポイントでしょう。「年収が低いのでは」といった声もありますが、実際には役職や年代によって大きく異なります。
ここでは、役職・年代別の年収水準に加え、評価制度や昇進の仕組み、さらに福利厚生の特徴について解説します。
役職・年代別の年収水準
日本総研は公式に年収を公開していませんが、OpenWorkによると平均年収は721万円とされています。
役職別の平均年収は次のように示されています。
| 職種 | 平均年収 |
|---|---|
| 研究員/コンサルタント | 約1,119万円 |
| 副主任研究員/マネージャー | 約696万円 |
| 上席主任・主任研究員/シニアマネージャー | 約1,300万円 |
| 主席研究員/プリンシパル | 約2,000万円 |
引用：OpenWork
また、年代ごとの推定年収は以下の通りです。
| 年齢 | 推定年収 |
|---|---|
| 25歳 | 約532万円 |
| 30歳 | 約671万円 |
| 35歳 | 約841万円 |
| 40歳 | 約995万円 |
| 45歳 | 約1,083万円 |
| 50歳 | 約1,089万円 |
引用：OpenWork
年代別に見ると、30代で平均700万円前後、40代で1,000万円近くに到達しており、日系シンクタンクのなかでも高水準といえます。特にコンサルタント職は年収1,000万円を超えるケースが多く、成果や役職に応じて大きな差が出る点も特徴です。
評価制度と昇進の仕組み
日本総研の評価制度は、年次に依存しない実力主義が特徴です。昇進に人数制限はなく、成果を残せば年齢を問わずキャリアを広げられる仕組みです。
OpenWorkの口コミでは、職位ごとの基本年収をベースに定量評価と定性評価を組み合わせて給与が決定されるとされています。また、定量評価の比率が高く、評価基準が明確で理解しやすいとの声もあります。
職位ごとの基本年収をベースに定量評価と定性評価から給与が決まる。
引用：OpenWork
定量評価の比率が他ファームに比べて高いため、わかりやすい評価体系にはなっている。
引用：OpenWork
このように、制度全体の透明性は比較的高く、成果が報酬や昇進に直結しやすい環境といえるでしょう。一方で、数値目標の達成が重視されるため、継続的に成果を求められるプレッシャーも伴います。
主な福利厚生
日本総研では、社員一人ひとりが安心して働けるよう、多様な福利厚生制度が整備されています。特に育児・介護といったライフイベントに対応した制度が充実しており、長期的にキャリアを築ける環境が整っています。
| 制度 | 内容 |
|---|---|
| 育児休業制度 | 子どもが1歳6カ月まで取得可能（保育所に入れない場合は2歳まで延長可）。最初の15日間は有給 |
| 育児短時間勤務制度 | 小学校3年生終了時まで、勤務時間を短縮可能 |
| 出産・入園祝い金 | 子どもの出産・入園時に10万円を支給 |
| 託児補助金制度 | 延長保育利用時に追加費用を補助（子ども1人あたり月額上限5万円） |
| 子の看護休暇 | 小学校卒業までの子ども1人につき年間5日まで取得可（1時間単位で取得可能） |
| 介護休暇・介護休業制度 | 年間30日まで有給で取得可能。休業も選択できる |
| 介護短時間勤務制度 | 1人の介護につき最長3年間、勤務時間を短縮可能 |
| その他制度 | 独身寮、契約社宅、退職金制度、選択制確定拠出年金、厚生年金基金、財形貯蓄制度 など |
これらの制度からわかるように、日本総研はライフステージの変化に応じて働きやすい環境を提供しています。育児休業や時短勤務、託児補助など、子育て中の社員が安心してキャリアを継続できる仕組みが整備されている点は大きな特徴です。
また、介護制度も充実しており、家族の介護や看護が必要な場合でも柔軟に対応できる体制があります。住宅関連や退職金制度などの一般的な福利厚生に加え、社員の多様なライフスタイルを支援する環境が整えられていることは、長期的に安定したキャリアを築くうえで大きな魅力といえるでしょう。
日本総研の転職難易度
日本総研への転職を考える際、転職難易度が気になる方も多いでしょう。シンクタンクやコンサルティングファームは総じて採用基準が高く、日本総研も同様に転職難易度は高めです。
ただし、募集ポジションによって求められる経験やスキルは異なり、未経験や第二新卒でも挑戦できるチャンスが残されているのも事実です。
ここでは、中途採用で重視されるスキルや経験、未経験からの転職可能性、さらに通過者のバックグラウンドについて解説していきます。
中途採用に求められるスキルと経験
日本総研の中途採用では、応募するポジションによって評価されるスキルや経験が異なります。
| 部門 | 評価されやすいスキル | 評価されやすい経験 |
|---|---|---|
| シンクタンク部門 | 調査・分析力、政策提言力、社会課題への関心 | 官公庁・公共セクター案件の経験、研究・調査職での実績 |
| コンサルティング部門 | 論理的思考力、計数感覚、合意形成力、コミュニケーション力 | 経営企画・経営管理・ファイナンス経験、組織再編・ガバナンス構築・業務改革（BPR）の経験、戦略コンサルやシンクタンク経験 |
| ITソリューション部門 | 技術理解力、データサイエンスやAIへの知見、システム構築・運用力 | 大規模システム開発・運用経験、PM・SEとしての実務経験 |
このように、コンサルティング部門では経営企画や業務改革の経験が強く評価される一方、シンクタンク部門では公共政策や社会課題への知見、ITソリューション部門では大規模システム開発の経験が求められるなど、それぞれに特色があります。
いずれの部門においても共通して重視されるのは、課題を論理的に構造化する力と、関係者を巻き込みながら成果を生み出す協働力です。専門性を発揮しつつ、柔軟に組織や社会の変化に対応できる人物像が評価されるといえるでしょう。
未経験や第二新卒でも転職は可能？選考通過のポイント
日本総研では、未経験や第二新卒からの転職も可能です。卒業後3年以内の方は、新卒採用として応募ができます。
未経験や第二新卒の転職を可能にしている背景には、教育体制の充実があります。日本総研は専門スキルを高めるトレーニングやリスキリングに積極的に投資しており、独自の研修プログラムに加えて、SMBCグループの教育基盤も活用可能です。
外部研修や通信教育もカフェテリアポイントで受講でき、新規着任者には継続的な人材育成プログラムの施策も整っています。未経験者でも安心してスキルを伸ばせる環境といえるでしょう。
未経験者や第二新卒社が選考を通過するためのポイントは、以下の通りです。
- 志望動機を明確にする：なぜ日本総研なのか、社会課題や産業変革への関心を自分の言葉で語る
- 経験を棚卸しする：前職や学生時代の経験を「課題解決力」「調査・分析力」「協働力」に結び付ける
- 学ぶ姿勢をアピールする：ITやコンサルティングの基礎を自主的に学んでいることを示す
- 将来像を提示する：教育制度を活かし、どのようにキャリアを築きたいかを具体的に語る
このように、日本総研は実務経験者だけでなくポテンシャル人材にも門戸を開いています。特に第二新卒の場合は、将来のキャリアビジョンを明確に描き、それを言葉にできるかどうかが評価を左右するといえるでしょう。
選考通過者に多いバックグラウンドと出身大学の傾向
日本総研では、特定のバックグラウンドや出身大学に偏りはなく、幅広い層から採用が行われています。 公式サイトでも「様々なバックグラウンドを持つ人材の採用に取り組んでいる」と明記されており、キャリアの多様性を重視していることがうかがえます。
実際に活躍している人材の傾向は以下の通りです。
- 戦略・総合系コンサルティングファームやシンクタンク出身者
- 事業会社の経営企画・経営管理・ファイナンス経験者
- IT・システム開発領域で大規模案件を手がけたエンジニアやPM
- 公共セクターや官公庁で政策立案・調査研究に携わった人材
出身大学に関しては中途採用では統計が見られませんが、新卒採用を見ても東京大学、名古屋大学、金沢大学など幅広い大学から人材を採用しており、いわゆる学歴フィルターは強くないと考えられます。
また口コミのなかには、役員に三井住友銀行出身者が多いという指摘もあります。ただしこれは、日本総研と三井住友銀行の組織統合期と役員世代が重なっていることが要因であり、今後は変化していく可能性が高いでしょう。（引用：OpenWork）
このように、日本総研はバックグラウンドや学歴以上に「実力」や「社会課題に向き合う姿勢」を重視しており、自身の経験をどう活かせるかを示すことが選考通過の大きなポイントとなります。
日本総研の転職選考フローと面接内容
日本総研への転職を考える際は、具体的な選考フローや面接での質問内容を事前に把握しておくことが重要です。プロセス自体は他のコンサルティングファームと大きな違いはありませんが、評価の基準や面接での傾向には独自の特徴があります。
ここでは、応募から内定までのステップ、面接でよく聞かれる内容、そして通過率を高めるために意識したい対策ポイントを解説します。
応募から内定までのステップ
日本総研の中途採用選考は、エントリーから内定まで約1カ月〜2カ月程度を要します。具体的なステップは以下の通りです。
- エントリー：公式サイトのエントリーフォームから応募
- 書類選考：職務経歴書や志望動機をもとに、経験・スキルを確認
- 面接（複数回）：段階により現場コンサルタントやマネージャークラス、役員クラスと面接
- 内定：条件提示・オファー面談を経て内定決定
日本総研では、複数回の面接を通じてスキルだけでなく人物面や将来性も丁寧に見極められるのが特徴です。
選考全体は1〜2カ月程度で進むため、準備の計画を立てて臨みましょう。
面接内容・質問傾向
日本総研の面接は、基本的な質問を中心に応募者の人物像や志望動機を深掘りするスタイルが多いとされています。特に 「なぜ日本総研なのか」という志望理由は重視されやすく、他社との違いを理解したうえで明確に答えられるかが鍵となります。
実際の口コミでも次のような声が見られます。
自己紹介、志望動機、なぜ日本総研なのかを聞かれました。特になぜ日本総研なのかをとても気にしており、内定辞退をされないかを気にしているようでした。
引用：転職会議
技術的な質問はあまり無く、今までどんなことをしてきたかという質問が多かったです。
引用：転職会議
基本的な質問が中心で、奇を衒ったものはありません。素直に受け答えをし、雰囲気やスキルが合えばスムーズに進むかと思います。
引用：転職会議
このように、面接で問われる内容は奇抜なものではなく、志望動機やこれまでの経験をどう活かせるかといったオーソドックスなものが中心です。
過去の実績を整理して具体的に語れるように準備しておくこと、そして「なぜ日本総研を志望するのか」を自分の言葉で伝えられることが、選考通過の大きなポイントとなるでしょう。
面接通過のために押さえておきたい対策ポイント
日本総研の面接を通過するためには、特に以下の3点を意識して準備しましょう。
- 「なぜ日本総研なのか」を明確に語れるようにする：競合のシンクタンクやコンサルティングファームと比較したうえで日本総研を選ぶ理由を整理しておく
- これまでの経験を具体的に説明できるようにする：過去の業務や実績をどのように活かせるかを具体的に伝える力が求められる
- 人物面や協働力をアピールする：素直な受け答えやチームで成果を上げた経験を伝えることで社風との適性を示せる
これらを押さえることで、面接の印象を大きく高めることができます。
さらに、面接準備にとどまらず転職全体を成功に導くための準備については、下部の「日本総研への転職を成功させるための準備」で詳しく解説していますので、あわせて参考にしてください。
日本総研に向いている人・向いていない人の特徴
日本総研は幅広い事業領域を持ち、社会課題の解決から企業の成長支援まで担うコンサルティングファームです。そのため、働く人材に求められる姿勢や適性には特徴があります。
ここでは、日本総研に向いている人・向いていない人の傾向を整理します。
日本総研に向いている人の特徴
日本総研はシンクタンク、コンサルティング、ITソリューションを一体で担う組織であり、幅広い業界・テーマに対応するため、適性のある人材像が明確です。特に「課題を構造的に捉える力」と「周囲と協働しながら解決に導く姿勢」が重要視されています。
日本総研に向いている人の特徴は、以下の通りです。
- 自ら考え抜き受け身ではなく主体的に行動できる人
- 論理的思考力や計数感覚を持ち課題を構造的に整理できる人
- 社会課題や産業変革に関心を持ち広い視野でテーマを掘り下げられる人
- 立場の異なる関係者の意見を聞き協働しながら合意形成を進められる人
- 新しい知識やスキルを学び続け自分の成長に意欲を持てる人
このような人物は、調査・分析に基づいた政策提言や、企業変革の実行支援、ITソリューションの提供といった多様な業務を通じて力を発揮しやすいでしょう。
また、日本総研は実力主義を掲げており、成果を上げれば年次に関わらず昇進のチャンスがあります。そのため、挑戦を前向きに受け止め、プレッシャーのなかでも成長を続けられる人が特に向いているといえます。
日本総研に向いていない人の特徴
一方で、日本総研の業務スタイルや評価制度と相性が合わないケースもあります。特に挑戦や学習を続ける姿勢が弱い人、あるいは成果に対するプレッシャーが苦手な人はミスマッチを感じやすいでしょう。
日本総研に向いていない人の特徴は、以下の通りです。
- 指示待ちで受け身の姿勢が強く自律的に動けない人
- 論理的に物事を整理するのが苦手で数値やデータに基づいた議論を避けがちな人
- 新しい知識やスキルを学ぶ意欲が薄く現状維持を望む人
- 周囲との協働よりも個人のやり方に固執してしまう人
- 成果主義の環境にストレスを感じやすい人
日本総研は社会課題や産業構造の変革といった大きなテーマに取り組むため、主体性や学習意欲が欠けていると成長の機会を十分に活かせません。
また、成果が昇進や年収に直結する環境であるため、数値目標や成果プレッシャーに対して抵抗感が強い人には不向きです。自分の志向や働き方のスタイルを見極めたうえで判断することが、入社後のミスマッチを避けるポイントとなるでしょう。
日本総研への転職を成功させるための準備
日本総研の選考は難易度が高く、入念な準備をして臨むことが合否を大きく左右します。
特に志望動機の整理やこれまでの経験の棚卸し、そして面接で評価される力を具体的に示せるかどうかがポイントです。さらに、専門性のある転職エージェントを活用すれば、準備の質を一段と高めることができます。
ここでは、転職成功のために押さえておきたい具体的な準備ステップを紹介します。
志望動機を深掘りし「なぜ日本総研か」を明確にする
日本総研の面接では 「なぜ日本総研なのか」という問いが最も重視されます。競合のシンクタンクやコンサルティングファームと比較したうえで、自分があえて日本総研を志望する理由を具体的に語れるかどうかが合否を分けるポイントです。
志望動機を考える際の観点を、以下にまとめました。
- 事業の特徴：シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションを一体で担う独自性
- 案件の幅広さ：金融を軸にしつつ、公共セクターや産業構造改革など多様な領域に携われる点
- 社会的インパクト：政策提言から企業変革まで、社会課題の解決に直結するテーマが多い
- キャリア形成：実力主義で年次に関係なく昇進のチャンスがある環境
これらを踏まえ、志望動機を作る際には「社会課題に携わりたい」「金融の知見を活かしたい」「コンサルとITの両方を経験したい」といった自分自身の軸を明確にし、それが日本総研の特性とどう重なるのかを言語化することが大切です。
また、「他社でもできることではないか」と問われることもあるため、日本総研だからこそ実現できる経験やキャリアを意識して答えられるよう準備しておくと説得力が増します。
過去の経験を基に日本総研で活かせる強みを言語化する
日本総研への転職を成功させるためには、自分の経験を日本総研の業務にどう結び付けられるかを示すことが重要です。そのためには、過去のキャリアを棚卸しし、強みを具体的に言語化しておく必要があります。
経験を棚卸しする際の観点は、以下の通りです。
- 課題解決の実績：業務改善やプロジェクト成功の具体例
- 数値で示せる成果：売上改善率、コスト削減額、システム導入による効率化など
- 関係者との協働経験：部署横断や顧客との調整を通じて成果を出した事例
- 専門スキル：経営企画、ファイナンス、システム開発、データ分析など
このような観点で棚卸しを行えば、過去の経験が単なる「職務経歴の羅列」ではなく、日本総研の事業に直結する強みとして整理できます。
特に日本総研は、調査・分析をベースにコンサルティングやITソリューションへ展開する点に強みがあります。したがって 「分析力を活かして新規事業の意思決定を支えた」「システム導入を通じて業務効率化を実現した」といった事例を、自分の強みとして言語化できるかどうかが評価を左右するでしょう。
面接で評価される力を把握し具体的なエピソードを準備する
日本総研の面接では、スキルや経験の有無だけでなく、実際の行動や考え方を通じて「どう課題に向き合ってきたか」が重視されます。そのため、評価されやすい力を理解し、それを示すエピソードを準備しておくことが欠かせません。
面接で評価される力は以下の通りです。
- 論理的思考力：課題を分解し、筋道を立てて解決策を導く力
- 分析力と数値感覚：データに基づき意思決定や提案ができる力
- 主体性：受け身ではなく自ら考え行動した経験
- 協働力：異なる立場の人と合意形成しながら成果を出す力
- 成長意欲：新しい知識やスキルを学び続ける姿勢
これらの力は抽象的に語るだけでは伝わりにくいため、具体的なエピソードとセットで準備することが重要です。たとえば「業務効率化のために自ら分析手法を提案し、コスト削減につなげた」「複数部門を調整し、新規プロジェクトを成功に導いた」といった経験を構造的に説明できると説得力が高まります。
また、日本総研の面接では「なぜその行動を取ったのか」「結果としてどんな学びを得たのか」といった深掘りもされやすいため、表面的な成果だけでなくプロセスや成長を示すことが大切です。
エピソードを用意する際は、STAR法（Situation・Task・Action・Result）を意識すると、論理的でわかりやすい説明につながるでしょう。
コンサル転職に強いエージェントを活用して準備の質を高める
日本総研をはじめとするコンサルティングファームの転職では、選考基準や面接対策に独自の傾向があります。自己流で準備すると見落としが生じやすいため、コンサル転職に強いエージェントを活用し、準備の質を高めることが有効です。
特に MyVision は、元コンサルタントやコンサル転職支援の実績を豊富に持つキャリアアドバイザーが在籍しており、以下のような支援が受けられます。
- 日本総研を含むシンクタンク・総合系ファームの最新動向や選考情報を提供
- 元コンサルタントによるケース面接対策や模擬面接の実施
- 志望動機や職務経歴書をコンサル選考基準に合わせてブラッシュアップ
- 自分の強みを引き出し企業ごとに最適化したアピール方法を提案
このような伴走支援を受けることで、自己流では見えにくい改善点を補い、自信を持って面接に臨むことができます。日本総研への転職を本気で目指すなら、コンサル転職の支援に特化したMyVisionを活用することが、成功への近道となるでしょう。
まとめ
日本総研への転職は難易度が高い一方で、社会的影響力の大きな案件や多様なキャリア形成の機会が魅力です。本記事では、年収水準や働き方、求められるスキル、選考フローや面接対策まで解説しました。
重要なのは「なぜ日本総研か」を明確にし、自身の経験を強みに変えて語れる準備を整えることです。転職活動を着実に進めたい方は、コンサル転職に詳しいMyVisionのサポートも活用し、万全の体制で挑戦してください。
