コンサルティングファームの離職率が高い理由3選｜キャリア実現に向けた自主退職が多い
2025年03月30日更新
コンサルティングファームの離職率は約20％といわれ、一般企業と比べると高い水準です。高い離職率の背景には、キャリアアップのための転職やワークライフバランスの見直しなど、さまざまな要因があります。
一般企業との大きな違いは、比較的短いスパンでの転職がマイナスにならないことです。
多くのコンサルタントは、多様な領域でスキルを磨き、事業会社への転職や独立起業などさまざまなキャリアへと進んでいきます。
一方で、業界全体で離職率改善へ取り組みが進んでいることも特徴です。
本記事では、コンサルティングファームの離職率や離職理由、各企業の取り組みなどを詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。
目次
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コンサルティングファームの離職率は本当に高いの？
コンサルティングファームの離職率は一般企業と比べると高く、20％程度とされています。この項目では、コンサルティングファームをBIG4・日系・外資系に分け、それぞれの離職率も含めて解説します。
一般企業の平均離職率より高い約20％
厚生労働省の「令和5年雇用動向調査結果の概況」によると、2023年の全産業における離職率は15.4％であり、コンサルティングファームの離職率約20％は高い水準です。一般的に離職率は働きやすさを示す指標の一つとされているため、「過酷な労働環境なのでは？」とネガティブな印象を持たれることも少なくありません。
しかしコンサルティングファームの場合には、キャリアアップなど新たな挑戦を求めるポジティブな理由で転職をするケースが多く見られます。転職がネガティブに捉えられにくい業界であり、平均勤続年数は3～6年程度と流動性が高いことも特徴です。そのため単純な離職率だけで、労働環境の良し悪しを判断することはできません。
また近年では、多くのコンサルティングファームが労働環境の改善に取り組み、離職率の低下を実現しています。具体的な施策については後述しますが、業界全体で「働きやすく、成長できる環境作り」が進められており、今後さらに離職率が低下する可能性は十分に考えられます。
コンサルティングファーム別の離職率ランキング
ここからは、大手コンサルティングファームを中心に、離職率をランキング形式で解説していきます。ファームごとの正式な離職率は公表されていないため、口コミや公式情報をもとに、各ファームの傾向を分析しました。
コンサルBIG4の離職率
コンサルティングファームにおける「BIG4」とは、世界４大監査法人グループであるEY、PwC、KPMG、デロイト トーマツコンサルティングを指します。 もともとは会計監査が主軸でしたが、現在は戦略・業務改善・ITなど幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
口コミや公表されている情報をもとに、BIG4の離職率が高い順にランキング順に整理しました。
- KPMG
- デロイト トーマツコンサルティング
- EY
- PwC
KPMGとデロイト トーマツコンサルティングについては、離職率の高さを指摘する口コミがあり、労働環境やワークライフバランスに関する厳しい意見もあがっているため、BIG4の中でも特に高い水準の離職率と予想できます。
一方で、コンサルティングファームの平均離職率が約20％とされる中、比較的低い水準を維持していると予想されるのがPwCです。PwCは2024年度の純増加人数を約1,200人と公表しており、約12,700人の従業員数を考慮すると、推定される離職率は約10〜14%程度となります。
日系コンサルティングファームの離職率
日系コンサルティングファームについては、比較的規模が大きく、転職市場でも注目度の高い3社をピックアップしました。公表されているデータや口コミをもとに、離職率の傾向を整理します。
- ドリームインキュベータ
- ベイカレント
- アビームコンサルティング
ドリームインキュベータは有価証券報告書にて、平均勤続年数を2.96年と公表しています。コンサルティングファームの平均勤続年数は約3〜4年とされているため、やや短い水準です。さらに「厳しい環境」「退職者が多い」との意見が目立つことから、離職率は高めと考えられます。
ベイカレントも平均勤続年数を3.2年と公表しており、ドリームインキュベータと大差はありません。しかし、事業規模の拡大に伴い新規採用者が増加しており、その影響で平均勤続年数が短く見えていると考えられます。実際、口コミでは「離職率は業界内で低い方」との声も多く、短期間のデータだけで高い離職率とは判断できません。
アビームコンサルティングは、口コミでも「業界内では離職率が低め」と評価されており、比較的長期的にキャリアを築く人が多い傾向にあります。
外資系コンサルティングファームの離職率
外資系コンサルティングファームの離職率は、「戦略系」「業務・IT系」で大きく分かれます。各ファームごとのランキング付けは難しいですが、一般的に、離職率がより高いとされるのは、マッキンゼー・アンド・カンパニーやA.T. カーニーなどの戦略系コンサルティングファームです。
戦略コンサルティングファームでは、短期間で成果を出すことが求められ、業務負荷が大きくなりやすいです。そのため、長時間労働が常態化しやすく、ワークライフバランスを重視して転職を考えるケースが多く見られます。
また、他社からのスカウトや事業会社へ転職するケースの多さも、戦略系コンサルティングファームの離職率を押し上げる要因となっています。
一方で、業務・IT系に分類されるコンサルティングファームは、戦略系ほどの激務ではなく、比較的安定した環境が整っているため、離職率は低めです。特にアクセンチュアは離職率を「1桁台」と公表しており、社員の定着率が高いことが分かります。
コンサルティングファームの離職率が高い理由3選
コンサルティングファームの離職率が高い理由は、以下3つです。
- コンサルタントとしてのステップアップ
- コンサルタント以外へのキャリアチェンジ
- 専門性のミスマッチ
それぞれの理由を、詳しく解説していきます。
コンサルタントとしてのステップアップ
コンサルティングファームにはキャリアアップに前向きな人材が多く、転職が成長のための選択肢として受け入れられていることが、離職率が高い要因の一つです。
一般的にコンサルティングファームでは、転職を通じて多様な業界に触れ、さまざまなプロジェクトを経験することがキャリアアップにつながると考えられています。
独立やベンチャー企業への転職など、コンサルタントとして培ったスキルを活かし、経営者や事業責任者として新たな道を切り拓く人も多くいます。
またコンサルティングファームで耳にすることの多い「Up or Out（昇進できなければ退職）」は、実際にはほとんどありません。
多くの人が無理に退職を強いられるのではなく、キャリアアップのための自然な流れとして、より高い報酬や裁量を求めた転職をしています。
コンサルタント以外へのキャリアチェンジ
転職市場において、コンサルタントの経験があるビジネスパーソンは「ポストコンサル」と呼ばれ、他業界から高く評価されています。
コンサルティングの仕事は、さまざまな専門領域において経営者視点を持ち、問題解決のための提案から実行支援まで踏み込みます。20代や30代など、若いうちから経営戦略や業務プロセスの見直しに携わった実績を持つ人も決して少なくありません。
加えて、経営層との折衝やプレゼンテーションスキルなどのクライアント対応力、短期間で成果を出すためのプロジェクト推進力など、一般的な企業よりも多岐にわたるスキルを得られるのがコンサルタントです。
そのため一般企業と比べてキャリアチェンジの選択肢が豊富なことも、離職率を高めている要因です。
一定の経験を積んだコンサルタントは汎用性の高いスキルを有し、事業会社の役員や事業責任者といったハイポジションに抜擢されることも多くあります。
専門性のミスマッチ
コンサルティングファームには戦略・IT・財務など、さまざまな専門領域が存在し、それぞれで求められるスキルや適性が大きく異なるのが特徴です。
また近年では、IT系や人事系など特定の領域に特化した「〇〇系」と呼ばれるファームでも、一つの強みを持ちつつ、多方面に事業を展開するケースが増えています。
そのため、期待していた仕事内容とのギャップを感じる他、求められるスキルの難易度が高く、適応が難しいと感じるケースもあります。
よくある例として、戦略コンサルタントとして入社しても、実際にはITシステム導入支援やプロジェクトマネジメントが中心だったというケースが挙げられます。
それらも重要な業務である一方で、戦略立案など上流工程を期待して入社した人にとっては、物足りなさやジレンマを感じてしまうのが事実です。
他には、特定の専門知識が必要とされて適応が難しいと感じたり、スピーディーなキャッチアップ能力が求められ、想像以上にハードルが高いと感じるケースなどがあります。
このように専門性のミスマッチによるギャップが離職の原因となることは多く、コンサルティングファームでの転職は事前のリサーチや適性の見極めが重要です。
激務と長時間労働
コンサルティングファームの離職率が高い理由には、長時間労働や過密スケジュールによるワークライフバランスの乱れもあります。
プロジェクトベースで動く仕事の特性上、プロジェクト開始時・中間報告会前・最終報告前など極端に忙しくなる時期があり、強いストレスを受けてエネルギーを消耗してしまう人もいます。
クライアント対応や資料作成などによる負担だけでなく、常に最新情報をインプットするための自己学習の時間も必要です。
このような業務負荷の高さから、プライベートの充実や健康面を考慮し、離職する人も多いのが現状となっています。
しかし冒頭でお伝えしたとおり、近年では各コンサルティングファームがワークライフバランスの改善に積極的に取り組んでおり、業界全体で長時間労働を是正する動きが進んでいます。
次の項目では、こうしたコンサルティングファームの労働環境改善の取り組みについて詳しく解説していきます。
コンサルティングファームの離職率改善に向けた取り組み
コンサルティングファームでは、前向きな転職が多い一方で、長時間労働や高い業務負荷などが理由で離職を選ぶ人も一定数いるのが現実です。こうした現状を受け、各ファームでは人材の定着を促し、働きやすい環境を整えるための施策を積極的に推進しています。
この項目では、業界全体の傾向を踏まえながら、具体的な取り組みを紹介します。
残業時間削減への取り組み
厚生労働省の「毎月勤労統計調査 令和4年分結果確報」によると、一般労働者の月平均残業時間は13.8時間です。対してコンサルティングファームの平均的な残業時間は40時間といわれています。
各企業の口コミにも残業時間の長さを指摘する声は多く、業界全体で長時間労働が常態化しやすいことが課題とされてきました。
残業時間削減に向けた取り組みとして、例えばアクセンチュアでは「Project PRIDE（プロジェクトプライド）」という独自の働き方改革を推進しています。
さまざまな施策が含まれている改革ですが、残業時間削減への具体的な施策には、「残業の適用ルールを厳格化（18時以降の会議原則禁止）」「残業時間を含む約10項目をモニタリング」があります。
アクセンチュアでは半年ごとに全社員へのサーベイ調査をしながら改革を進め、一人あたりの残業時間1日平均1時間未満を達成しました。
さらに離職率は、「Project PRIDE」実施前の約半分にまで低下しています。
業務プロセスの効率化やプロジェクトマネジメントの最適化を通じて、従業員の負担を軽減させた成功例と言えます。
多様な働き方への取り組み
フルリモート勤務やフレックスタイム制の導入など、柔軟な働き方への取り組みは、離職率の改善や優秀なコンサルタントの確保に有効な人材戦略の一環です。
例えばデロイト トーマツコンサルティングでは、多様な働き方をサポートするために、リモートワークとオフィス勤務のハイブリッドワークを導入しています。
フレックスタイム制度も非常に柔軟で、フレキシブルタイムとなる5時から22時の中で自由に出退勤時間を選択することが可能です。
さらに、不妊治療や大学院との両立といった従業員それぞれが抱える事情や状況に応じて、勤務時間・勤務条件などを個別に設定することができる「フレキシブル・ワーキング・プログラム」も導入しています。
同社ではライフステージや多様な価値観に応じて、希望の働き方が実現できる仕組みを整備することにより、ワークライフバランスを向上させています。
さまざまな休暇制度への取り組み
コンサルティングファームは「プロジェクト期間中の休みが無さそう」「自由に休暇が取れなさそう」などのイメージを持たれますが、近年では従業員の満足度向上と離職率改善のため、休暇制度を充実させるファームが増えています。
特に有給休暇の取得率向上は、多くのコンサルティングファームが取り組んでいる施策の一つです。前述したアクセンチュアの「Project PRIDE」における成果でも、有給取得率は70%から85%に上昇しています。
また、ベイカレントでは体調不良時の有給休暇「シックリーブ」を採用している他、子どもの看護休暇や私傷病休暇など、休暇取得を組織全体でサポートする体制を強化しています。
休むことが評価に影響しにくい環境は、持続可能なキャリア形成へとつながり、結果として離職率の低下にもつながる重要なポイントです。
キャリアサポートへの取り組み
キャリア形成に積極的な人材が多い業界だからこそ、企業側も「次のキャリアにつながるスキルの習得」を支援する姿勢を見せています。
コンサルティングファームでは、MBA取得支援、社内外のメンター制度、グローバル研修などが拡充されており、こうした支援制度は、転職者が企業を選ぶ際の重要な判断軸の一つです。
例えば世界中に120カ所以上のオフィスを有するマッキンゼー・アンド・カンパニーでは、毎年60カ国以上でのプロジェクトがあり、クライアント業務や海外研修プログラムを通じて、コンサルタントの国際的なキャリア形成を促進しています。
また、ベイカレントでは専門知見やコアスキルを高めるためのトレーニングや、各コンサルタントに専任のキャリア支援担当をつけるキャリア担当制度などがあり、人材育成に積極的です。
このように、企業内での昇進支援だけではなく、コンサルタント一人ひとりの確実な成長につながる支援制度が増加しています。
離職率が高いコンサルティングファームへの転職はキャリア設計が重要
これまで解説してきたとおり、コンサルティングファームの離職率が高い理由にはポジティブなものも多くあります。
コンサルティングファームでの経験は、事業会社への転職や独立起業など、多様なキャリアパスが広がります。
以下では、コンサルティングファームでの転職を成功させるためのポイントについて詳しく見ていきましょう。
コンサルティングファーム転職を成功させるためのポイント
コンサルティングファームでの転職を成功させるためのポイントは、将来的なキャリア形成を見据えたうえで、目指す領域を明確にすることです。コンサルタントは多様な職種に分かれており、それぞれ求められるスキルが異なります。 自分の経験や強みを活かせる領域を見極め、将来的なキャリア形成まで考慮し、職種を選択することが重要です。 以下で、戦略コンサルタント・ITコンサルタント・組織人事コンサルタント・財務コンサルタントに分けて、それぞれの必要なスキルとキャリアパスを解説します。
戦略コンサルタント
必要なスキル
- 論理的思考能力：複雑な経営課題を整理し、論理的に解決策を導く力
- 体力：長時間労働や高いプレッシャーに耐えられるスタミナ
- コミュニケーション能力：経営層との交渉やプレゼンテーションのスキル
キャリアパス
- 事業会社：経営企画や新規事業開発のポジションへ転職
- ベンチャー/スタートアップ：CxO（CEO・COO・CFOなど）として経営に参画
- 他ファーム：より専門性の高いファームへ転職し、キャリアを加速
- 独立起業：コンサル経験を活かし、自ら会社を設立
戦略コンサルタントの仕事内容は、企業の経営課題を分析し、戦略の立案や実行を支援することです。具体的には業界や市場のリサーチを行い、企業の成長戦略や事業戦略、M&A戦略などを策定します。クライアントの経営層と直接関わる機会が多く、影響力のある意思決定に携わることができます。
ITコンサルタント
必要なスキル
- IT全般の知識、リサーチ力：システム開発や最新のIT技術に関する情報を収集・分析する力
- ITエンジニアリングの知識：クラウド、AI、データ分析などの基本知識
- 論理的思考能力：複雑なIT課題を体系的に整理し、最適な解決策を考える力
- コミュニケーション能力：クライアントの要望を理解し、IT専門用語を分かりやすく伝える力
キャリアパス
- ITコンサルファームの中で昇進：シニアコンサルタント、マネージャー、パートナーへと昇進
- 競合他社へのタイトルアップ転職：より条件の良いファームへ移籍し、キャリアアップ
- 事業会社の情報システム部門：企業の社内SEやDX推進担当として活躍
- 監査法人のアドバイザリー：システム監査やリスクマネジメントを担当
ITコンサルタントの仕事内容は、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進やシステム導入を支援し、ITを活用した業務改善をサポートすることです。クライアントのビジネス課題を解決するための最適なITソリューションを提案・実装します。
組織人事コンサルタント
必要なスキル
- 分析能力：従業員データや組織の現状を分析し、最適な人事施策を立案する力
- 問題解決スキル：組織課題を特定し、適切なソリューションを設計する力
- コミュニケーション能力：経営層や人事部門と協働し、組織改革を進める力
- 組織人事領域に関わる知見：労働法、人材開発、リーダーシップ論などの専門知識
キャリアパス
- 事業会社の人事ポジション：人事部門のマネージャーや最高人事責任者として活躍
- 他ファームの組織人事コンサルタント：より大規模なプロジェクトや専門領域へキャリアアップ
組織人事コンサルタントの仕事内容は、企業の人材戦略や組織改革を支援し、人事制度の設計・運用の最適化をサポートすることです。採用・評価制度の構築や人材育成の立案などを通じて、企業が持続的に成長できる組織作りを支援します。
財務コンサルタント
必要なスキル
- 会計、財務に関する知識：財務諸表の読み解きや企業評価（バリュエーション）に関する知識
- コミュニケーション能力：投資家やクライアントとの折衝、プレゼンテーション能力
- 論理的思考力：複雑な財務データを分析し、戦略的な意思決定をサポートする力
キャリアパス
- 金融機関：投資銀行、PEファンド、証券会社などで財務の専門家として活躍
- 事業会社：財務・経営企画部門でCFO（最高財務責任者）を目指す
- 独立起業：財務コンサルタントとして独立し、M&Aアドバイザーなどの専門職を展開
財務コンサルタントの仕事内容は、企業の財務戦略や資本構成を最適化し、M&A（企業買収・合併）やIR（投資家向け広報）などを支援することです。具体的には財務分析や資本調達、コスト削減戦略の策定を通じて、企業の成長を加速させます。
転職エージェントを活用するのがおすすめ
コンサルティングファームへの転職は、異業種からの転職やタイトルアップ転職など、人それぞれ異なる状況に応じた適切な情報収集と、選考対策が成功のカギを握ります。
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まとめ
コンサルティングファームの離職率は約20％と、一般的な企業よりも高い傾向にあります。しかし、離職理由は必ずしもネガティブではなく、キャリアアップやスキル向上を目的とした転職も多いことが特徴です。
コンサルティングファームはあなたのスキルや経験を活かしながら、将来的なキャリアパスを広げていける業界で、自分に合ったファームや職種を見極めることが、転職成功のカギとなります。
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