外資コンサルとは？日系との違い、年収、未経験からの転職について解説
2025年03月30日更新
「外資コンサル」と聞くと、ハードな労働環境や高年収を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。しかし、実際にどのような仕事をしているのか、日系コンサルとの違いはなにかなど、具体的にはあまり知られていません。
本記事では、外資コンサルの仕事内容や特徴をはじめ、年収相場や具体的な企業を詳しく解説します。未経験から転職するコツも紹介するので、ぜひ参考にしてください。
目次
全部見る
外資コンサルとは？業務内容・日系コンサルとの違いを解説
外資コンサルは、高度な分析力や戦略立案力を駆使して、クライアント企業の課題解決をサポートするコンサルファームです。
業務内容は幅広く、プロジェクトごとに異なるテーマに取り組みます。日系コンサルと比べても、働き方や求められるスキルに大きな違いがあります。
ここでは、外資コンサルの具体的な業務内容と、日系コンサルとの違いについて詳しく解説します。
外資コンサルの業務内容
外資コンサルの主な業務は、クライアント企業が抱える経営課題を発見し、解決に導くことです。
具体的には、市場調査やデータ分析をもとにした戦略立案、業務改善提案、新規事業開発支援、M&Aやデジタル変革のコンサルティングなど多岐にわたります。プロジェクトは数週間から数カ月単位で進められ、短期間で高い成果を求められる点が特徴です。
また、外資系コンサルティングファームでは、組織内の職位ごとに役割や業務範囲が明確に分かれています。以下に職位と役割を表でまとめました。
| 職位 | 主な役割 |
|---|---|
| アソシエイト | 分析担当：市場調査やデータ収集、資料作成を行い、コンサルティングの基礎業務を担う |
| コンサルタント | プロジェクトにおける中核メンバー：仮説立案やクライアントへの提案資料作成、実行支援を担当する |
| マネージャー | プロジェクト全体の管理責任者：チームをまとめ、成果物のクオリティ管理やクライアントとの折衝を行う |
| プリンシバル | 複数案件を統括し、顧客関係構築や新規案件獲得を行う役割：自社内でのリーダーシップも求められる |
| パートナー | 組織のトップ層：顧客への最終責任を持ち、経営判断や戦略策定、会社全体の収益目標達成をリードする |
横にスクロールできます
このように職位が上がるにつれて、マネジメントや経営層としての判断力が求められるようになります。
外資コンサルと日系コンサルの違い
外資コンサルと日系コンサルの最大の違いは、評価制度とキャリアパスにあります。
外資コンサルは成果主義が徹底されており、成果を出せば年齢に関係なく短期間で昇進が可能です。結果を出せない場合は退職を余儀なくされる「UP or OUT」の文化も根付いており、常に緊張感のある環境で働くことになります。
一方、日系コンサルは年功序列の傾向が強く、安定して長期キャリアを築ける点が特徴です。評価は成果だけではなく、組織への貢献度や勤続年数も重視されます。昇進のスピードは比較的緩やかですが、腰を据えてじっくり成長したい人に向いています。
外資系は短期的なキャリアアップと高収入を目指したい人に最適であり、日系は安定を重視し、長く活躍できる環境を望む人に合っています。
外資コンサルの年収
外資系コンサルは高収入で知られています。中でも特に戦略系コンサルティングファームは、外資コンサルの中でも最も高い報酬水準を誇ります。一方で、総合系も安定した高収入が期待できますが、戦略系と比べるとやや控えめです。
ここからは、戦略系コンサルファームと総合系コンサルファームの年収について、それぞれ詳しく解説していきます。
戦略系コンサルファームの年収
戦略系コンサルファームは、外資コンサルの中でも特に年収が高く、実力と成果次第で若くして高収入を得ることが可能です。特に有名なのが「MBB（マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ、ベイン・アンド・カンパニー）」で、いずれも高い報酬と厳しい評価制度が特徴です。
以下は、戦略系コンサルティングファームにおける職位ごとの年収目安を表でまとめたものです。
| 役職 | 年齢目安 | 年収目安 | コンサル歴 |
|---|---|---|---|
| アソシエイト | 22〜27歳 | 600万〜1,000万円 | 1〜3年目 |
| コンサルタント | 25〜34歳 | 1,200万〜2,000万円 | 3〜6年目 |
| マネージャー | 28歳〜 | 2,000万〜3,500万円 | 5〜10年目 |
| プリンシバル | 32歳〜 | 3,000万〜5,000万円 | 7〜12年目 |
| パートナー | 実績による | 5,000万円以上 | 10年目〜 |
横にスクロールできます
戦略系コンサルファームは昇進スピードも速く、実力があれば30代前半でマネージャーやプリンシパルに昇格することも珍しくありません。その分、厳しい競争環境の中で常に成果を出し続けることが求められます。
総合系コンサルファームの年収
総合系コンサルファームは戦略系と比べると年収はやや控えめですが、それでも非常に高い年収水準を誇ります。
以下に、外資総合系コンサルファームにおける職位ごとの年収目安を表でまとめました。
| 役職 | 年齢目安 | 年収目安 | コンサル歴 |
|---|---|---|---|
| アソシエイト | 22〜27歳 | 400万〜800万円 | 1〜3年目 |
| コンサルタント | 22〜35歳 | 700万〜1,000万円 | 3〜6年目 |
| マネージャー | 27歳〜 | 1,000万〜1,400万円 | 5〜10年目 |
| プリンシバル | 30歳〜 | 1,400万〜2,500万円 | 7〜12年目 |
| パートナー | 実績による | 2,500万円以上 | 10年目〜 |
横にスクロールできます
総合系コンサルファームは戦略系ほどの「UP or OUT」の厳しさはなく、安定性と高収入を両立できる環境です。幅広い案件に関わりながら、長期的にキャリアを形成していきたい人に向いています。
外資コンサルファームの分類と企業を紹介
外資コンサルファームは、分野や役割によって大きく5つのカテゴリに分類されます。
以下で各カテゴリの特徴や代表的な企業について詳しく解説します。
戦略系コンサルファーム
戦略系コンサルファームは、企業や組織の経営課題に対して、長期的な成長戦略や新規事業戦略、M&A戦略などを立案し、クライアントをリードする役割を担います。単なる実行支援ではなく、企業経営の最上流部分に関わるのが大きな特徴です。
扱うテーマは非常に高度かつ複雑であり、プロジェクトごとに求められる知識やスキルも異なります。課題発見から仮説構築、検証、提案までを短期間で行うため、高い分析力・論理的思考力・プレゼンテーション能力が求められます。また、成果主義の文化が根強く、実力次第で若いうちから大きな裁量を持てる一方、非常に厳しい環境で働くことを余儀なくされます。
この章では、そんな戦略系コンサルの代表的なファームについて、それぞれの特徴を詳しく解説していきます。
マッキンゼー
マッキンゼー・アンド・カンパニーは、1926年にアメリカで設立された世界最大級の戦略系コンサルファームです。
日本法人は1971年に設立され、国内外の多くの大手企業や政府機関に対して高度な戦略コンサルティングを提供しています。年収は非常に高水準で、平均は1,303万円です。（引用：OpenWork）
マッキンゼーは「MBB（マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ、ベイン・アンド・カンパニー）」と呼ばれる世界三大戦略ファームの一角を担っています。
常に最前線で活躍できる環境である一方、成果主義が徹底されており、結果を出し続けることが求められる厳しいファームです。そのため、ここで積んだ経験はどの業界に転職しても通用する「最高峰のブランド」として評価されます。
ボストンコンサルティング
ボストンコンサルティンググループ（BCG）は、1963年にアメリカで設立された世界有数の戦略系コンサルファームです。日本法人は1966年に設立され、以来多くの大手企業や官公庁と強い信頼関係を築いてきました。年収水準も非常に高く、OpenWorkに寄せられた平均年収は、1,564万円です。（引用：OpenWork）
ボストンコンサルティングは、業界や分野を問わず、経営戦略、新規事業立案、イノベーション推進、デジタル変革、組織改革といった幅広いテーマをカバーしています。特に「差別化戦略」や「成長戦略」の立案に強みを持ち、ロジカルかつ革新的な提案力が強みです。
マッキンゼーやベインと並ぶMBBの一社として、成果主義が徹底された環境で常に挑戦を求められるコンサルファームです。
ベイン
ベイン・アンド・カンパニーは、1973年にアメリカで設立された世界トップクラスの戦略系コンサルファームです。
日本法人は1981年に設立され、日本でも大手企業や外資系企業を中心に幅広いプロジェクトを手がけています。年収水準は高く、平均年収は1,328万円で、役職が上がれば2,000万円を超える可能性もあります。（引用：OpenWork）
ベインは、戦略立案だけでなく「実行支援」にも力を入れている点が大きな特徴です。経営戦略、新規事業開発、M&A戦略、コスト削減、デジタル変革など多様なテーマに対応し、クライアントと伴走しながら成果を追求するスタイルを強みとしています。
マッキンゼーやBCGと並び、MBBの一角として知られるベインは「One Team」の考え方でチームワークを重視しています。一方で成果主義を徹底しているため、大きな成長が期待できるコンサルファームです。
ATカーニー
ATカーニーは1926年にアメリカ・シカゴで設立された、歴史ある戦略系コンサルファームです。
日本法人は1972年に設立され、50年以上にわたり国内企業の経営支援を行っています。年収水準も高く、OpenWorkに寄せられた回答者の平均年収は、1,380万円です。（引用：OpenWork）
ATカーニーは「クライアントとの長期的なパートナーシップ」を重視しており、表面的な戦略提案にとどまらず、実行段階まで深く関わる姿勢が特徴です。得意領域は幅広く、戦略立案、組織改革、オペレーション改善、コスト最適化、サプライチェーン戦略など多岐にわたります。
また、グローバルネットワークを活かしたクロスボーダー案件にも強みがあります。実行支援まで伴走し、地に足のついたコンサルティングを行う姿勢は多くの企業から高く信頼されています。
ローランドベルガー
ローランドベルガーは、1967年にドイツ・ミュンヘンで創設されたヨーロッパ発の戦略系コンサルファームです。
日本法人は1991年に設立され、ヨーロッパの強みを活かした独自視点で日本市場でも多くの企業を支援しています。年収は高水準で、1,333万円という高い額が平均年収として紹介されています。（引用：OpenWork）
ローランドベルガーは、特に製造業やサービス業へのコンサルティングに強みを持ち、欧州系企業らしい緻密で実践的なアプローチが特徴です。
加えて、戦略策定だけでなく実行支援やオペレーション改善にも深く関わり、クライアントと長期的な信頼関係を築く姿勢が評価されています。グローバル案件やクロスボーダー戦略にも対応でき、世界各国の知見を活かした幅広いサポートが可能です。
総合系コンサルファーム
総合系コンサルファームは、戦略立案から実行支援、IT導入、業務改革、オペレーション改善まで、幅広い領域を一貫して支援することが特徴です。
クライアントの経営課題を「戦略で終わらせず、最後まで実行する」という姿勢が強く求められます。さらに、業界特化型の知見を活かして最適な解決策を提供できることも総合系ならではの強みです。
戦略系ファームが「超上流工程」に特化しているのに対し、総合系はより幅広いサービスを提供するため、コンサルタントとしてのキャリアパスも多様です。
プロジェクトも短期間で終わるものから、数カ月〜1年以上の長期案件まで幅広く、実務経験を積みやすい環境があります。また、海外拠点と連携したグローバル案件も多く、英語力や異文化理解力を活かせる場面も豊富です。
ここからは、代表的な総合系コンサルファーム5社について、それぞれの特徴を詳しく解説します。
アクセンチュア
アクセンチュアは、世界最大級の総合系コンサルティングファームで、1953年にアーサー・アンダーセンのコンサルティング部門として創設されました。その後、2001年に「アクセンチュア」として独立し、現在は120カ国以上で事業を展開しています。日本法人は1962年に設立され、国内でも圧倒的な規模と知名度を誇ります。
年収は職位によって異なりますが、平均で866万円と回答されています。（引用：OpenWork）
アクセンチュアの特徴は、戦略立案から業務改善、IT導入、運用支援まで幅広く対応できる点にあります。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）やテクノロジー活用を得意としており、SAP導入支援やクラウドサービス展開でも国内トップクラスの実績を持ちます。
組織規模が大きいことから、業界特化型の専門チームも多数あり、自分のキャリア志向に合わせて柔軟に成長できる環境が整っています。
デロイトトーマツ
デロイトトーマツコンサルティングは、世界4大会計事務所「BIG4」の一角であるデロイトグループに属する総合系コンサルティングファームです。1993年に日本法人が設立されて以来、国内外の大手企業や官公庁に対して多様なコンサルティングサービスを提供しています。
全体の平均年収は954万円とされており、実力と役職に応じてさらに高収入も狙える環境です。（引用：OpenWork）
特徴として、戦略立案から業務改善、IT導入、M&A、サイバーセキュリティ、リスクマネジメントまで、幅広い領域をカバーしている点が挙げられます。特に金融、製造、エネルギー、公共分野に強みを持ち、業界ごとに専門チームが編成されていることが強みです。
海外オフィスとの連携を活かしたグローバル案件も多く、国際的な舞台で活躍したい人にとって魅力的な環境が整っています。
PwC
PwCコンサルティングは、世界4大会計事務所「BIG4」の一角であるPwCグローバルネットワークに属する総合系コンサルファームです。日本法人は2016年にPwCアドバイザリーと統合し、現在のPwCコンサルティング合同会社としてスタートしました。
日本国内でも急成長を遂げており、クライアントには大手企業や官公庁が多くいます。全体の平均年収はおおよそ973万円とされており、実績やポジションに応じて高収入も期待できます。（引用：OpenWork）
PwCの特徴は、戦略立案から実行支援、IT導入、リスクマネジメント、M&A支援に至るまで幅広いコンサルティングサービスを提供している点です。特に、会計・財務分野で培った知見を活かした財務戦略、事業再生やリスクコンサルティングなどは、PwCならではの強みです。
グローバルネットワークを活かし、クロスボーダー案件や海外展開支援にも対応できることが、他社にはない魅力となっています。
EY
EY（アーンスト・アンド・ヤング）は、世界4大会計事務所「BIG4」の一角を担うグローバルファームです。監査・税務・アドバイザリー・コンサルティングの分野で幅広くサービスを展開しています。
日本においてはEYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社として2020年に設立され、国内企業や官公庁に向けたコンサルティングサービスを提供しています。平均年収は907万円とされており、実力に応じて高収入も目指せる環境です。（引用：OpenWork ）
EYの特徴は、戦略立案から実行支援、デジタル変革、サステナビリティ、リスクマネジメントまで幅広い支援ができる点です。特に近年はESGやサステナビリティ領域に注力しており、企業の長期成長を支援することに強みを持っています。
また、クロスボーダー案件や海外展開支援も豊富で、国際的に活躍できる機会が多い点も魅力です。組織全体として多様性を重んじる文化があり、柔軟な働き方やキャリアパスの選択肢が広いことも特徴といえます。
KPMG
KPMGコンサルティングは、世界4大会計事務所「BIG4」の一角であるKPMGグループに属する総合系コンサルファームです。日本法人は2014年に設立され、比較的新しい組織でありながら急速に成長しています。
全体の平均年収は900万円で、役職や成果に応じてさらなる高収入も目指せる環境です。（引用：OpenWork）
KPMGの特徴は、監査法人を母体に持つ強みを活かした会計・財務領域に加えて、リスクマネジメントやガバナンス、ITコンサルティング、サイバーセキュリティ、M&A支援など幅広い分野をカバーしている点です。特に、リスク領域やサイバーセキュリティ分野は高い専門性と実績を誇ります。
また、海外展開支援やクロスボーダー案件にも積極的に対応しています。若手でも手を挙げればチャンスがもらえる風土があるため、挑戦意欲を持つ人にとって成長機会が豊富な環境が整っています。
IT系コンサルファーム
IT系コンサルファームは、企業のIT戦略立案からシステム設計、導入支援、運用改善までを一貫してサポートすることが主な役割です。クライアントのデジタルトランスフォーメーション（DX）推進やクラウド活用、データ活用戦略など、テクノロジーを軸とした課題解決を得意としています。
IT系コンサルファームは、総合系や戦略系コンサルファームに比べて、より実務に近いレベルでの技術支援を行うことが特徴です。案件は大規模で長期的なものが多く、システム開発やITインフラ整備といったフェーズに深く関わるケースも少なくありません。
ここからは、代表的なIT系コンサルファーム4社について、それぞれの特徴を詳しく解説していきます。
IBM
IBMコンサルティング（旧IBMグローバル・ビジネス・サービス）は、IT業界を代表するIBMのコンサルティング部門として、世界中でサービスを展開しているIT系コンサルファームです。
日本法人は1992年に設立され、30年以上にわたって国内大手企業や公共機関を中心に幅広い支援を行っています。平均年収は918万円とされています。（引用：OpenWork）
IBMコンサルティングの特徴は、テクノロジー領域に圧倒的な強みを持ちながら、戦略立案から実行支援、システム導入、業務プロセス改革まで幅広い領域をカバーしている点です。特にクラウド、AI、データ分析、ブロックチェーンといった最先端技術を活用したDX（デジタルトランスフォーメーション）支援において、高い評価を得ています。
また、ヘルスケア、製造業、金融業界など業界特化型チームを持ち、それぞれの業界に合わせた深い知見を提供できる点も強みです。
ガートナー
ガートナーは、1979年にアメリカで設立された世界最大級のITリサーチ＆アドバイザリーファームです。日本法人は1995年に設立され、国内でもIT戦略や最新テクノロジー動向に関する情報提供を中心に、企業の意思決定支援を行っています。平均年収は1,333万円と高額です。（引用：OpenWork）
ガートナーの最大の特徴は、コンサルティング業務だけでなく、自社で蓄積した膨大なリサーチデータや市場分析をもとにした「アドバイザリーサービス」を主軸にしている点です。中でも最新トレンドや今後の市場予測に関するレポートは世界的に高い評価を得ており、経営層やIT責任者の意思決定支援に欠かせない存在です。
金融、製造、公共、流通など幅広い業界向けに専門アナリストを配置し、各業界特有の課題に応じた情報提供とコンサルティングを行う点も強みといえるでしょう。
キャップジェミニ
キャップジェミニは、1967年にフランスで創設された、世界有数のITコンサルファームです。世界50カ国以上に拠点を持ち、従業員数は30万人を超えるグローバル企業として知られています。
日本法人であるキャップジェミニ株式会社は2013年に設立され、近年日本市場でも注目されている存在です。年収は837万円程度とされています。（引用：OpenWork）
キャップジェミニの最大の特徴は、戦略からIT実装までの一貫したサービス提供力です。特に得意としている領域はITコンサルティング、クラウド導入支援、データ活用、ERP（SAP）導入、AI・IoTを活用したデジタル変革支援で、グローバル案件やクロスボーダープロジェクトも豊富です。
海外チームとの連携を前提としたプロジェクトに携わる機会も多く、柔軟な働き方とダイバーシティを重視した企業文化も評価されています。
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ（日本TCS）は、インド最大のITサービス企業であるタタ・コンサルタンシー・サービシズ（TCS）が三菱商事と合弁で2014年に設立したIT系コンサルファームです。
世界46カ国に拠点を持ち、従業員は60万人以上にのぼるTCSのグローバルネットワークを活かし、日本国内でも大手企業や金融機関、製造業を中心に幅広くサービスを提供しています。年収は651万円とされています。（引用：OpenWork）
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズの特徴は、IT戦略立案からシステム開発、導入支援、運用保守まで一貫して対応できる総合力です。特にSAPやOracleなどのERP導入や大規模なシステムインテグレーションプロジェクトに強みを持っています。
また、親会社であるTCSの豊富なグローバル案件実績を背景に、クロスボーダーでのITプロジェクトや海外進出支援にも対応可能です。
さらに、金融、自動車、製造業、公共分野など多様な業界向けに専門チームを編成しており、各業界の課題に応じたカスタマイズ支援を行っている点も大きな特徴です。
人事系コンサルファーム
人事系コンサルファームは、企業の人材戦略や組織設計、報酬制度構築、人材開発、リーダーシップ育成など、人事領域全般に関する課題解決を専門とするコンサルファームです。
企業が成長し続けるためには「人」の力が不可欠です。人事系コンサルファームは、組織運営や採用戦略、社員のエンゲージメント向上といった分野で高度なサポートを行います。
特徴として、経営層や人事責任者と密接に連携しながら、中長期的な組織戦略の策定やグローバル人材マネジメントなどにも深く関わる点が挙げられます。また、昨今ではダイバーシティ推進や従業員エクスペリエンスの改善、リモートワーク制度設計など新しい働き方に対応した提案も求められています。
ここでは、代表的な人事系コンサルファームである3社について、それぞれの特徴や強みを詳しく解説していきます。
マーサー
マーサーは、1945年にアメリカで創設された世界最大級の人事系コンサルティングファームです。現在では世界130カ国以上に拠点を持ち、グローバルな人事戦略の支援を行っています。
日本法人は1978年に設立され、長年にわたり国内企業や外資系企業の人事課題解決に貢献してきました。平均年収は948万円です。（引用：OpenWork）
マーサーの特徴は、報酬制度設計や人材開発、組織設計、福利厚生制度構築、M&A時の人事デューデリジェンスなど幅広い領域で高い専門性を持っている点です。特にグローバル人事戦略に関して豊富な実績があり、多国籍企業の制度統合や海外拠点における人事制度整備でも信頼を得ています。
また、膨大なデータベースをもとにした市場調査や報酬ベンチマークサービスも強みのひとつです。企業の経営層に対して直接提案を行うことも多く、人事戦略を経営戦略に直結させるコンサルティングスタイルが特徴といえるでしょう。
ウイリス・タワーズワトソン
ウイリス・タワーズワトソンは、2016年に英国の保険仲介会社「ウイリス」と人事コンサルファーム「タワーズワトソン」が合併して誕生した、世界有数の人事系コンサルファームです。
日本法人はタワーズペリン時代からの歴史を引き継ぎ、現在も多くの大手企業やグローバル企業をクライアントに抱えています。OpenWorkでの年収についての回答は800万〜1,400万円と幅広く、ポジションにより高収入が期待できます。（引用：OpenWork ）
ウイリス・タワーズワトソンの特徴は、報酬制度設計や人材評価制度、福利厚生設計、退職給付制度、役員報酬コンサルティングにおいて圧倒的な実績を持つ点です。
特に報酬関連分野での世界最大級のデータベースを保有しており、その情報を活用した精度の高いベンチマーク分析が可能です。
また企業買収や合併時の人事統合支援（M&A人事DD）にも強みを持ち、組織再編やグローバル人事戦略の立案においても高く評価されています。企業の経営層や人事部門に対して、戦略レベルでの提案を行うことが多く、グローバルネットワークを活かした対応力も魅力です。
コーンフェリー
コーンフェリーは、1969年にアメリカ・ロサンゼルスで設立された世界最大規模の人事系コンサルファームです。
日本法人は1973年に設立され、長年にわたり多くの大手企業やグローバル企業に対して、人材および組織開発支援を行ってきました。平均年収は1,078万円を超え、役職によってさらに高収入が期待できます。（引用：OpenWork）
コーンフェリーの最大の特徴は、リーダーシップ開発やタレントマネジメント、人材アセスメント、組織文化改革など「人と組織」の成長にフォーカスしたコンサルティングです。
特に経営層や次世代リーダー層の育成支援で豊富な実績を持ち、企業の長期成長戦略に直結する提案を行っています。
さらに、エグゼクティブサーチ（人材紹介）事業も行っており、ハイクラス人材の採用支援と組織開発を組み合わせた一貫したソリューションを提供できるのも特徴です。多国籍企業のグローバル人事戦略立案やクロスボーダー人材配置にも積極的に対応しています。
FAS
FAS（Financial Advisory Services）は、企業の財務・会計領域に特化したコンサルティング部門です。
M&A支援、財務デューデリジェンス、バリュエーション（企業価値評価）、事業再生、PMI（M&A後の統合支援）などを主な業務としています。企業買収や売却に関わる意思決定を支援し、法務や会計、税務面でのリスク分析や戦略的アドバイスを行っています。
FASは公認会計士や税理士、金融出身者などが多く在籍する、専門性の高いプロフェッショナル集団として知られています。加えて、近年ではスタートアップ支援やIPO準備、事業ポートフォリオ再構築に関するアドバイザリー業務も拡大しており、企業成長のさまざまなフェーズに関わることができます。
ここでは、FAS領域を代表する4社について、それぞれの特徴を詳しく解説していきます。
KPMG FAS
KPMG FAS（KPMG FAS株式会社）は、世界4大会計事務所の一角であるKPMGグループの財務アドバイザリー部門として、2001年に設立されました。日本国内においても、M&Aや事業再生、企業価値評価といった財務領域における高度なアドバイザリー業務で高い実績を誇ります。 平均年収は1,243万円で、平均2〜3年で次のタイトルに昇格して昇給します。（引用：OpenWork）
KPMG FASの特徴は、M&Aアドバイザリーを中心に、財務デューデリジェンス、バリュエーション（企業価値評価）、事業再生支援、PMI（統合支援）、フォレンジック（不正調査）、知的財産評価など多岐にわたる領域をワンストップで提供できる点です。特に会計・税務・法務・リスク管理に関する高い専門性を活かした複合的な支援に強みを持っています。
さらに、KPMGのネットワークを活用したクロスボーダーM&A案件にも積極的に対応しており、グローバル案件を通じて国際的な経験を積むことができる点も魅力です。
EYストラテジーアンドコンサルティング
EYストラテジーアンドコンサルティング（EYSC）は、世界4大会計事務所の一角を担うEYグループのコンサルティング部門です。2020年にEYアドバイザリーとEYトランザクション・アドバイザリー・サービスが統合されて誕生しました。
日本法人も同年に設立され、戦略からトランザクション、実行支援までをワンストップで提供する体制を確立しています。平均年収は907万とされ、マネージャークラス以上ではさらに高収入が狙えます。（引用：OpenWork）
EYストラテジーアンドコンサルティングの特徴は、M&Aアドバイザリーをはじめ、財務デューデリジェンス、バリュエーション（企業価値評価）、事業再生支援、PMI（買収後の統合支援）など、企業の重要な財務戦略を多角的にサポートしている点です。
特に近年はESGやサステナビリティ分野に注力しており、持続可能な企業価値向上をテーマにしたプロジェクトが増加しています。また、多国籍企業への支援を通じて国際的な知見を活かしたアドバイスを提供できる点も大きな魅力です。
PwCアドバイザリー
PwCアドバイザリーは、世界4大会計事務所の一角を担うPwCグループの財務アドバイザリー専門ファームです。M&Aや事業再生を中心に、企業の重要な財務意思決定を支援しています。
日本法人は2002年に設立され、国内外の大手企業や官公庁をクライアントに抱えて幅広い案件を手掛けています。平均年収は1,070万円程度です。（引用：OpenWork）
PwCアドバイザリーの特徴は、M&Aアドバイザリーを中心に、財務デューデリジェンス、バリュエーション（企業価値評価）、事業再生、PMI（買収後の統合プロセス）、フォレンジック（不正調査）、インフラ・PPPアドバイザリーといった多様な領域に対応できる点です。
特にM&A領域においては国内最大規模の体制を誇り、豊富な実績と専門性を活かしたトータルサポートを提供しています。多岐にわたる財務課題に対してワンストップで対応できる体制と高度な専門性を備えていることが、PwCアドバイザリーの大きな強みです。
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリーは、世界4大会計事務所の一角であるデロイトグループの財務アドバイザリー専門ファームです。日本法人は2001年に設立されました。
M&Aや事業再生をはじめとする財務関連領域において、国内最大級の組織規模と実績を誇ります。平均年収は職種や年齢によって異なりますが、987万円となっています。（引用：OpenWork）
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリーの特徴は、M&Aアドバイザリー、財務デューデリジェンス、バリュエーション（企業価値評価）、事業再生、PMI（統合支援）、フォレンジック（不正調査・訴訟支援）、インフラアドバイザリーといった多様なサービスをワンストップで提供できる点にあります。
特にM&A領域においては案件規模・件数ともに国内トップクラスであり、クロスボーダー案件にも積極的に対応しています。また、公共機関や地方自治体向けのアドバイザリーや、スタートアップ支援といった分野にも力を入れており、財務領域における総合力と柔軟性が大きな強みです。
外資コンサルに英語力は必要か
「外資系」と聞くと高い英語力が必須というイメージを持つ方も多いかもしれません。しかし、実際にはファームやプロジェクトによって、必要なレベルは異なります。
国内案件中心であれば英語を使う機会は限られますが、グローバル案件や海外オフィスとの連携が必要な場合は高度な英語力が求められます。
ここからは、英語力が必要となるケースや、英語を鍛えることがキャリア形成にどのように役立つかについて詳しく解説します。
ファームによる差はあるが、基本的にはPJ次第
外資コンサルで英語を使う頻度は、所属するファームや担当するプロジェクト（PJ）によって大きく異なります。
たとえばマッキンゼーやBCGのように海外案件が多い戦略系ファームでは、日常的に英語を使うシーンが多くなります。一方で、アクセンチュアやデロイトなど総合系ファームは国内案件も豊富なため、英語を使わないプロジェクトも少なくありません。
ただし、どのファームでも「PJ次第」という面は共通しています。海外クライアントとのミーティングや、グローバルチームメンバーとの情報交換では英語が必須となるケースもあります。その際、ビジネスレベルの英会話ができるとスムーズに業務が進むでしょう。
英語力に不安がある方は、国内案件が多いファームを選ぶことでハードルを下げることも可能です。自身の英語力や将来のキャリアプランに応じて、適切なファームを選ぶことが重要となります。
キャリアの幅を広げるにも役立つので、鍛えて損はない
外資コンサルで英語力は必須条件ではありませんが、高い英語力を持っていると確実にキャリアの選択肢が広がります。
特に昇進を目指す場合、海外オフィスとの共同プロジェクトやクライアントとの交渉を任されることも多く、ビジネス英語ができる人材は重宝されます。さらに、英語力があればグローバル案件に参画できる機会が増え、海外駐在や海外研修といった貴重な経験が得られます。
このように、長期的なキャリア形成において英語は強力な武器となります。転職や昇進時の選択肢を広げたいと考えるなら、今のうちから英語力を鍛えておいて損はありません。
外資コンサルに向いている人
外資コンサルは高い報酬や成長機会が魅力ですが、その分求められるレベルも非常に高いです。
ここでは、外資コンサルで成果を出し続けるために必要な3つの資質について解説していきます。
論理的思考力と思考体力がある
外資コンサルにおいては、ロジカルに物事を考える論理的思考力が不可欠です。クライアントの課題は複雑かつ抽象的です。そのため、限られた情報の中から本質的な問題を見極め、筋道立てて仮説を構築し、解決策を導き出す力が求められます。
また、単に論理的に考えるだけでなく思考体力も重要です。思考体力とは長時間にわたって集中して物事を深く考え続ける力や、複雑で難解な課題に対して粘り強く思考を巡らせる持久力を指します。
外資コンサルの現場では短期間で膨大な情報を分析し、何度も議論と修正を繰り返しながら最適解に近づいていくため、粘り強さが必要になります。
思考を止めず、最後までやり抜く姿勢が評価される環境です。
成長意欲・知的好奇心がある
外資コンサルでは、プロジェクトごとに異なる業界や企業の知識を短期間でインプットし、理解した上で提案を行う必要があります。そのため、成長意欲が高く、自ら学ぶ姿勢を持っている人や、知らないことに対して興味を持ち探求できる知的好奇心がある人に向いています。
反対に、学習や情報収集が苦手だったり、受け身で知識を得ようとしない人は苦労しやすいといえるでしょう。
常に新しい知識を吸収し続けることが、コンサルタントとして成長するための重要な要素です。
ストレス耐性がある
外資コンサルはハードワークで知られ、短期間で高い成果を求められる職場です。
プロジェクトごとにタイトなスケジュールや高い期待の中で業務を遂行する必要があり、精神的なプレッシャーや長時間労働が避けられないことも多くあります。こうした環境下でも冷静さを保ち、結果を出し続けられるストレス耐性は非常に重要です。
目まぐるしく状況が変化する中でも自分をコントロールし、折れずに前進できる人こそが外資コンサルに向いています。
外資コンサル転職後のキャリアプラン
外資コンサルでの経験は、ビジネスパーソンとして大きな財産となります。厳しい環境で鍛えたスキルはさまざまな業界で高く評価されるため、外資コンサルで経験を積んだ後は、多様なキャリアパスが広がっています。
ここでは代表的なキャリアプランについて解説します。
特定分野のプロフェッショナルを目指す
外資コンサルで数年間経験を積むと、自身の得意分野や興味を深め、特定分野のプロフェッショナルを目指すキャリアパスを選ぶ人も多くいます。コンサルで培った高度な分析力や戦略立案力により、さらに専門性の高い業界へ進むことができるためです。
【代表的な例】
- PEファンド（プライベート・エクイティ）
- VC（ベンチャーキャピタル）
- 投資銀行
これらの業界は、企業の価値向上や成長支援、M&A案件などに直接携わるため、コンサル時代に身につけた知識やスキルを実務レベルで活かせます。
特にM&Aや財務、戦略分野に強みを持っているコンサルタントは、PEファンドや投資銀行で高く評価されやすく、より専門性を深めながら高収入と成長を両立させるキャリアを築けます。
他のコンサルファームへ転職する
外資コンサルでの経験を積んだ後、他のコンサルファームへ転職するキャリアパスを選ぶ人も多くいます。年収の向上や、より専門性の高い業務へチャレンジする機会、ワークライフバランスの改善などが見込まれるためです。
たとえば、戦略コンサルファームに在籍していた人が、より実行フェーズに近い業務を手掛ける総合系コンサルやITコンサルへ移るケースがあります。また、特定の業界やテーマに特化したコンサルファームに転職し、専門性を深める道を選ぶ人もいます。さらに、同業界内でより条件の良いファームに移ることも珍しくありません。
一方で、ハードワークな環境を続けることに限界を感じ、ワークライフバランスの良いファームへ転職するケースもあります。他のコンサルファームへ転職する場合、自身のキャリアの方向性やライフスタイルに合わせて、最適なファームを選ぶことが重要です。
事業会社へ転職する
外資コンサルで得た経験を活かし、事業会社へ転職するキャリアパスも人気があります。転職先としては、大手企業の経営企画部門やCFO・CSOといった役員クラスのポジションが代表的です。コンサル時代に培った戦略立案や問題解決能力を、自社の経営にダイレクトに活かせます。
支援側から事業運営サイドに回ることで、自ら意思決定を行い、実際に事業を成長させる貴重な経験を積めます。ベンチャー企業やスタートアップに転職した場合は、IPOに向けた準備や上場プロセスに関わる機会もあり、通常のコンサル業務では得られない実践的な経験が得られる点が魅力です。
事業会社で「当事者」として成長戦略を推進するポジションは、コンサルタントとして築いたスキルを最大限に活かせるキャリアの一つといえるでしょう。
外資コンサルに未経験で転職した事例
外資コンサルは高い専門性が求められるイメージがありますが、実は未経験から転職して活躍している方も多くいます。特に論理的思考力や主体性、成長意欲があれば、業界経験がなくても挑戦可能です。
ここでは、実際に未経験から外資コンサルへの転職を成功させた事例を2つ紹介し、どのような背景やポイントで成功に至ったのかを解説していきます。
事例①総合商社から未経験で外資系戦略ファームへ転職
はじめに紹介するのは、総合商社から外資系戦略ファームへ未経験で転職した方の事例です。（引用：MyVision｜総合商社からコンサルへ転職 戦略コンサル出身エージェントによる面接対策）
| 転職前の業界職種 | 総合商社のトレーダー |
| 転職後の業界職種 | 外資系戦略ファームのコンサルタント |
| 転職理由 | 総合商社でもらっている年収と比較して自分の市場価値が見合っているのかと疑問に思い、汎用的なスキルを身につけたいと思ったから |
| 上がった年収額（差分） | +200万円 |
| 転職対策でやったこと | ケース面接対策 |
| 苦労したこと | 海外からの転職活動だったので時差を踏まえた面接日程の調整が大変だった |
横にスクロールできます
未経験でも正しい準備をすれば、戦略コンサルへの転職は十分に可能です。自分の市場価値を高めたい、汎用的なスキルを身につけたいと考えている方は、MyVisionでプロのサポートを受けてみることをおすすめします。
事例②損保から未経験で外資系FASに転職
続いて紹介するのは、損保から外資系FASへの転職に成功した方の事例です。（MyVision｜損保からFAS転職 人事からコンサルタントへのキャリアチェンジ）
| 転職前の業界職種 | 損保の企画職 |
| 転職後の業界職種 | 外資系FASのコンサルタント |
| 転職理由 | 人事領域の課題解決に加えて、そもそもの企業が利益を出す力にもっとダイレクトな形で携わりたいと思ったため |
| 上がった年収額（差分） | +150万円 |
| 転職対策でやったこと | 危機感を持って選考対策に取り組めた |
| 苦労したこと | 選考対策に時間を取れなかった |
横にスクロールできます
この方は、企業の利益創出に直接関わる業務への意欲から転職を決意し、結果として年収が150万円増加しました。このように、未経験からでも適切なサポートと準備により、キャリアアップと収入増加を実現できます。
外資コンサルに未経験から転職するためのコツ
未経験から外資系コンサルティングファームへの転職を目指す際、適切な準備と戦略が成功の鍵となります。
ここでは、未経験からコンサルタントへの転職を成功させるための3つのポイントについて詳しく解説します。
コンサルタントに求められるスキルをアピールする
コンサルタントに求められるスキルは、多岐にわたります。以下は主要なスキルです。
- 論理的思考力（ロジカルシンキング）：複雑な問題を整理し、因果関係を明確にして結論を導き出す能力
- 問題解決能力：課題を特定し、適切な解決策を提案・実行する力
- コミュニケーション能力：クライアントやチームとの円滑な意思疎通を図るスキル
- プロジェクト管理能力：プロジェクトの計画立案、実行、監視、調整を行うスキル
- プレゼンテーションスキル：提案や分析結果を効果的に伝える力
コンサルタントは、クライアントの多様な課題に対応するため、上記のようなスキルが求められます。特に論理的思考力や問題解決能力は、課題の本質を見極め、効果的な解決策を導くために不可欠です。
また、コミュニケーション能力やプレゼンテーションスキルは、クライアントやチームとの信頼関係を築き、提案を受け入れてもらうために重要です。
これらのスキルをバランスよく身につけることで、コンサルタントとしての価値を高めることができます。
ケース面接対策をする
コンサルティングファームの選考プロセスでは、候補者の論理的思考力や問題解決能力を評価するために、ケース面接が実施されます。これは、与えられたビジネス上の課題に対して、限られた時間内で解決策を導き出す形式の面接です。
未経験からコンサルタントを目指す方にとって、このケース面接の対策は必須となります。具体的な対策方法や事例については、以下のページで詳しく解説していますので、ぜひご参照ください。
コンサル業界特化の転職エージェントを利用する
未経験からコンサルティングファームへの転職を目指す際、独力での挑戦は難易度が高いのが現実です。そのため、選考突破率を高めるために、コンサル業界に特化した転職エージェントの活用が有効です。
これらのエージェントは、業界特有の選考プロセスや求められるスキルセットに精通しており、的確なアドバイスやサポートを提供してくれます。
ケース面接の対策や応募書類のブラッシュアップなど、専門的な支援を受けることで、未経験者でも内定獲得の可能性を高めることができます。
外資コンサルへの転職ならMyVision
外資系コンサルティングファームへの転職を目指す際、専門的なサポートを受けることは大切です。特にMyVisionは、コンサル業界への転職支援に特化しており、豊富な実績と専門知識を持つコンサルタントが在籍する転職エージェントのため、非常におすすめです。
ここでは、MyVisionの特徴を解説します。
コンサル転職の圧倒的支援実績を持つ人や、コンサルファームでの実務経験を持つエグゼクティブコンサルタントで構成されている
MyVisionは、コンサルティング業界への転職支援に特化したエージェントであり、コンサル業界での実務経験や転職支援の豊富な実績を持つエグゼクティブコンサルタントで構成されています。
たとえば、MyVisionの共同創設者である岡﨑健斗氏は、東京大学卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）で戦略立案やビジネスデューデリジェンスを担当し、その後、IT企業の執行役員や起業を経て、MyVisionを設立しています。
また、北野雄大氏は名古屋大学卒業後、トヨタ自動車やデロイトトーマツコンサルティングなどでの経験を持ち、幅広い業界知識とコンサルティング経験を活かしたキャリア支援を行っています。
このように、実務経験豊富なコンサルタントが在籍しているため、求職者は現場のリアルな視点に基づいた質の高いアドバイスを受けることができます。
国内に展開するほぼ全てのコンサルファームとの強固なコネクション
MyVisionは、国内に展開するほぼすべてのコンサルティングファームと強固なコネクションを築いており、紹介可能なポジションは1,000以上にのぼります。この広範なネットワークにより、MyVisionは求職者のスキルや経験に最適なポジションを提供することが可能です。
さらに、一般には公開されていない非公開求人や、MyVision独自の特別選考ルートを紹介できる場合もあり、転職活動を有利に進められます。
これらの強みを活かし、MyVisionは求職者一人ひとりに最適なキャリアパスを提案しています。
コンサル業界に特化した面接やケース面接対策
MyVisionでは、コンサル業界に特化した選考対策を提供しています。具体的には独自に作成した「面接対策資料」や「想定頻出問答集」を用いて、求職者が効果的に準備を進められるようサポートしています。
また元コンサルタントを仮想面接官とした模擬面接を複数回実施することで、実践的なスキルを磨くことが可能です。
これらの対策により、求職者は本番さながらの環境で練習を重ね、自信を持って面接に臨めます。
まとめ
外資コンサルについて、日系との違いや年収、分類と代表される企業を紹介しました。未経験での転職は難しいというイメージを持たれやすい外資コンサルですが、MyVision経由で転職に成功した事例も複数あります。
未経験から転職するためのコツも詳しく解説しているため、転職先として外資コンサルが気になっている方は、ぜひ参考にして望むキャリアを実現しましょう。
あなたもコンサルタントとして
働きませんか？
コンサルタントへの転職をお考えの方は、
是非MyVisionにご相談ください。
ファームとのコネクションを活かし、
あなたの理想の転職が実現するよう転職先の紹介から面接対策に至るまで、
徹底的にサポートいたします。
