シンクタンクへの転職 メリットや注意点を事例をもとに解説
2025年05月08日更新
近年、転職市場ではコンサル業界が高い人気を集めていますが、シンクタンクへの関心も同様に高まっています。
社会構造や経済環境の変化に伴い、公的機関による政策策定支援、民間企業の経営戦略立案、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進、サステナビリティや社会課題に関連するニーズが急速に拡大しています。
こうした背景から、各シンクタンクでも採用活動を積極化する動きが広がっています。 弊社では、シンクタンクの転職支援を積極的に行っております。特に、未経験からシンクタンクへの転職を検討されている方は是非参考にしてみてください。
監修者
安部 拓朗
Abe Takuro
上智大学卒業後、ジェイエイシーリクルートメントに入社し、大手～ベンチャー企業まで幅広い業界を対象に延べ2,000名以上の転職を支援。大手総合エージェントで培った業界横断的な提案力や面接支援に強みを持つ。
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シンクタンクへの転職
シンクタンクへの転職は、専門性と論理的思考力を兼ね備えた人材にとって魅力的なキャリアパスです。
社会課題へのアプローチや高い専門性の獲得など得られるメリットも多い一方で、採用難易度は高く、入念な準備と戦略的なアプローチが求められます。
ここでは、未経験からの転職可能性や市場動向、人気シンクタンクの採用状況について詳しく解説します。
未経験からシンクタンクに転職できるか
結論から申し上げると、未経験であっても、シンクタンクへの転職は可能です。
特に求められるスキルである「リサーチスキル」「論理的思考力」「仮説構築・検証力」などが一定レベルに達していれば、採用のチャンスは十分にあります。
また、公務員やコンサルティングファーム出身者はバックグラウンドが評価されやすく、採用されるケースが多く見られます。ただし競争は厳しく、志望理由や専門性アピールの完成度が重要となります。
シンクタンクの転職、中途採用トレンド
近年、各シンクタンクでは、業績拡大や取り扱いテーマの多様化を背景に、規模拡大と中途採用の強化を進めています。
特に昨今のトレンドであるデジタル、サステナビリティ、地方創生といった社会的テーマに精通した人材へのニーズが高まっています。
公的機関の政策策定支援や民間企業の経営戦略策定、DX推進プロジェクト、サスティナビリティ・社会課題関連のニーズ増加に伴い、これらの業界に知見を有する人材の採用も加速しています。
これにより、単なる分析力だけでなく、政策提言力や高度な英語運用能力を求められるケースも増加しています。
自身の専門性と市場ニーズを的確にマッチングさせることが、シンクタンク転職成功の鍵となります。
人気のシンクタンクの採用状況について
日本国内では、野村総合研究所（NRI）、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（MURC）、三菱総合研究所（MRI）、日本総合研究所、みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社が「5大シンクタンク」として高い人気を誇っています。これら大手では採用倍率が非常に高く、応募時点で明確な専門性や実績が問われます。
例として野村総合研究所（NRI）では、顧客の問題を先取りして解決策を導いていく「ナビゲーション」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ソリューション」まで、フルラインの一貫したサービスを提供する「トータルソリューション」を展開しており、多様の経験・スキルを有する人材を求めています。2023年の採用実績においては、全体のうち中途採用者が269名、比率にして36.6％を占めています。
また三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング（MURC）や三菱総合研究所（MRI）においても、近年上記のテーマだけでなく、母体となる大手金融機関のチャネルを活用して案件を拡大しており、更なる組織拡大を図っています。
さらに、シンクタンクは業務の中に、「経済調査」や「官公庁からのレポート作成依頼」もあります。そのためこれらの知見を有する人材の採用にも注力しており、若手ハイエンド層や第二新卒のチャンスは拡大しています。
シンクタンクに転職するメリット
ここからはもう少し踏み込んで、シンクタンクに転職するメリットや苦労することなどについて解説します。
まずはシンクタンク転職で得られる、下記の5つのメリットについて詳しく解説します。
- 社会課題にアプローチする機会
- 高レベルの専門性の獲得
- 自主研究への参画
- 安定性
- 日系企業に近い社風
社会課題にアプローチする機会
シンクタンクは従来、経済分析や政策立案・提言を目的として設立され、現在でも政府・公的機関から依頼を受け、排出権取引や少子化問題、地域医療に関する問題など、公共性の高いテーマを扱う傾向があります。
そのため、自身の成果物が公的機関のデータとして使われたり、政策の指針となることもあります。他のコンサルティングファームと比較して、環境問題、地域創生、教育政策など、多様かつスケールの大きな社会課題の解決に取り組めることが魅力です。
高レベルの専門性の獲得
シンクタンクは各分野の専門家が集まった組織です。その環境下で特定の分野のプロジェクトや研究活動に取り組むことで、その分野での高い専門性を会得することも可能です。特定領域の第一人者として、将来的には、執筆活動や研究者として活動することもキャリアパスもあります。
自主研究への参画
シンクタンクの業務の一つに、特定テーマに関する研究業務があります。これは「受託研究」と「自主研究」に分類されます。「自主研究」では、ファーム内で特定のテーマについて研究し、データ収集やインタビューを用いて報告書を作成します。自身の興味・関心のあるテーマに対し、その分野の最先端の情報や、新たな示唆を得るチャンスがあります。
安定性
シンクタンク系コンサルファームは、メガバンクや証券会社など、大手金融機関が母体です。そのため、母体となる金融機関が有するチャネルを使って営業活動を仕掛けたり、案件を紹介されたりします。また、シンクタンクの営業活動を母体が組織的に支援しており、市場の景気に左右されないことも強みです。
日系企業に近い社風
国内の金融機関が母体であるため、外資系コンサルティングファームと比較し、Up or Outの社風は見られません。過度なプレッシャーもなく、長期的にコンサルティング活動に取り組める環境です。
そのため、メンバー間で協力しながらプロジェクトに取り組みたい人や、長期的に成果を出すことが得意な方には向いていると言えます。
シンクタンクに転職して経験する難しさ
シンクタンクはやりがいの大きい職場である一方、高い要求水準が課される厳しい環境でもあります。求められるスキルや成果レベルは非常に高く、継続的な努力が欠かせません。 ここでは、シンクタンクで直面しやすい難しさについて整理します。
ハードな労働環境
シンクタンクは、クライアントの要望に応えるために、限られたスケジュールの中で質の高いアウトプットを継続して提示する必要があります。そのため複数プロジェクトを並行して進めるケースも多く、時には長時間労働や、タイトな納期対応が求められます。
しかし、そのような厳しい環境を乗り越えて、プロジェクトをやり遂げたときの達成感に大きなやりがいや、成長の実感に魅力を感じるコンサルタントも多くいます。
とはいえ、一般的な労働時間はコンサルティングファームと比較すると短い場合が多く、ワークライフバランスを重視したい方にも適した環境と言えます。
高度なリサーチ・分析・文章作成の要求水準
シンクタンクの業務の一つに、「経済調査」や「官公庁からのレポート作成依頼」もあります。
政府や民間企業からの依頼で調査レポートを作成したり、シンクタンク独自で調査レポートを作成・公表したりします。時には、政府の方針や政策を決定する際のデータとして使用される場合もあります。
そのため、リサーチ・分析・文章作成については、非常に高度な水準を要求されます。最終的なアウトプットはレポートとなる場合が多いため、文章作成能力は最も重要視されます。
専門分野に対する恒常的なキャッチアップ
シンクタンクは各分野の専門家が集まった組織であり、特定の分野において高い専門性を会得することが求められます。そのため、常に業界の最新情報をアップデートする必要があります。
社内の勉強会、専門書籍や情報誌、学会・研究会の発表、海外の最新事例など、あらゆる箇所にアンテナを立て、自発的に情報を収集し、知識をアップデートすることが求められます。
シンクタンクの概要
ここまでシンクタンクの採用動向や転職に関するメリット、転職後に苦労することを紹介しました。続いて、シンクタンクとはどのような組織であるのかについて、ご説明します。
シンクタンクとは
シンクタンクは、19世紀後半から20世紀前半に、社会・経済の問題に対し、調査・研究・提言を行うことを目的として設立されました。現在では、政府や企業から委託された特定テーマを検討し、政策・企業戦略を専門的立場から調査・提言する役割を担っています。
政治・経済など各分野の専門家が結集し、特定のテーマについて精度の高い情報や提言に強みがあります。
昨今では特定領域での知見を活かし、戦略策定から実行支援に至るまでの、総合的なコンサルティングサービスも提供しています。
またシンクタンクは、「政府系」と「民間系」に分類できます。 下記の表は、政府系シンクタンクと民間系シンクタンクの違いをまとめたものです。
| 政府系シンクタンク | 民間系シンクタンク | |
|---|---|---|
| 組織体制 | 非営利組織 | 営利組織 |
| 母体 | 政府・官公庁・日銀 | 大手銀行など |
| 業務内容 | 経済・政策への調査・提言 | コンサルティングビジネス |
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政府系シンクタンク
政府系シンクタンクは非営利組織であり、政府や官公庁、日銀などが母体です。日本の経済・政策に関する調査・提言を行っており、政策決定過程において大きな役割を担います。
代表的な組織は、経済社会総合研究所、経済産業研究所、日本国際問題研究所、防衛研究所、日本銀行金融研究所などがあります。
政府系シンクタンクについては、公共政策や国際分野での実績が重視される傾向にあります。
民間系シンクタンク
民間系シンクタンクは営利組織であり、純粋な研究を目的とする研究機関とは異なります。政府系と同様に、調査・提言も実施しますが、外部の民間企業や官公庁をクライアントとして、コンサルティングビジネスを展開しています。
民間系では、戦略立案支援や事業開発支援など、より実務寄りのプロジェクトも多く見られます。
民間系と政府系では採用基準が異なるため、転職の際はそれぞれに適した対策が必要です。
シンクタンクとコンサルティングファームの違い
シンクタンクとコンサルの違いとして、シンクタンクは経済分析や政策立案・提言をメイン業務とする一方、コンサルティングサービスはクライアントに対して戦略立案から実行支援まで行います。
しかし、前述したように、近年ではコンサルティングサービスをメイン業務としているシンクタンクも増加しており、シンクタンクとコンサルティングファームの業務内容についてはほとんど差異はありません。
1つ挙げられる大きな特徴としては、シンクタンクは大手の金融機関や企業グループが母体である傾向があります。
シンクタンクの一つである野村総合研究所（NRI）は、野村證券のアナリスト部門が独立した旧・野村総研と、野村證券の電子計算部門の合併によって設立された野村グループのシンクタンクです。
また三菱UFJフィナンシャル・グループに属する三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（MURC）や、三井住友フィナンシャルグループに属する日本総合研究所（JRI）など、日本のシンクタンクには金融機関を母体とする組織が多いです。
これらのシンクタンクは、グループ企業のチャネルを活かして案件を獲得することが多く、他のコンサルティングファームと同様に、大企業や官公庁向けに、幅広い領域でコンサルティングサービスを提供しています。
シンクタンクの年収
シンクタンクは日系企業ではありますが、年収は他の業種と比較して高額であると言えます。シンクタンクの平均年収は、600万〜900万円程度とされています。以下に、日本の5大シンクタンクの年収目安を示します。
5大シンクタンクの平均年収
| 企業名 | 平均年収目安 |
|---|---|
| 野村総合研究所（NRI） | 989万円 |
| 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（MURC） | 889万円 |
| 三菱総合研究所（MRI） | 884万円 |
| 日本総合研究所 | 726万円 |
| みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社 | 693万円 |
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給与の内訳は、基本給と賞与（ボーナス）です。基本給は役職ごとにある程度固定されており、賞与はおおよそ固定給の10%〜20%ほどで、個人のパフォーマンスやファームの業績などによって決まります。
シンクタンクの役職別の年収
続けて、シンクタンクの役職別の年収を解説します。ここでは一例として、三菱UFJ リサーチ＆コンサルティング（MURC）の年収を記載します。
| 職位 | 平均年収 |
|---|---|
| ビジネスアナリスト | 450～600万円 |
| アソシエイト/コンサルタント | 650～800万円 |
| マネージャー | 1,000万円〜 |
| シニアマネージャー | 1200万円〜 |
| プリンシパル | 年収1400万円以上 |
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シンクタンクでは、早ければ30代前半で年収1,000万円を超えることが可能です。Big4やアクセンチュアなどの総合系コンサルファームと比較すると少し給与水準は下がりますが、一般的な日系企業と比較すると年収は高水準です。
シンクタンクは日系の金融機関が母体であるため、コンサルファームと比較して、年功序列の傾向が反映されています。
シンクタンクの仕事内容
シンクタンクはコンサルティングファームと非常に近い領域でサービスを提供していますが、細かく分類すると、大きく3つの領域に分けることができます。
- 調査・研究業務領域
- 経営戦略領域
- 業務・システム領域
それぞれの業務内容を解説します。
調査・研究業務領域
研究員と呼ばれる特定領域の専門家が、クライアント企業からの依頼で調査レポートを作成したり、シンクタンク独自で調査レポートを作成・公表したりします。また、政府向けにレポートを作成し、国の政策や法案作成時のインプットとする場合もあります。
現在のシンクタンク全体の業務に占める割合は低いものの、それがシンクタンクの起源であり、特有のサービスです。
経営戦略領域、業務システム領域
他のコンサルティングファームと仕事内容に大きな差はなく、民間企業向けに経営戦略立案やIT導入支援プロジェクトを提供します。
プロジェクトは数名規模のチームで進めることが多い一方、システム開発などの大規模案件では数十名規模の体制が組まれる場合もあります。
特に業務システム領域では、母体がメガバンクや大手証券会社であることから、金融ITソリューションや基盤系システムに強みを持つ傾向があります。 また、近年では戦略策定から実行支援まで一貫して手掛けるケースも増えており、キャリアプランに応じて希望するプロジェクトへのアサインも可能です。
プロジェクト内での役割は職位に応じて決まり、マネージャー以下のメンバーが推進を担う一方、パートナー層は顧客開拓や案件獲得を担当します。 ただし、担当するプロジェクトの内容やマネージャーの方針によって、役割の範囲が変動することもあります。
シンクタンクのキャリアパス
シンクタンクで働くことの魅力の一つにキャリアパスの拡大があります。シンクタンクは経済動向のリサーチからコンサルティングに至るまで幅広い案件を担当しており、多くの経験を積むことが可能です。
シンクタンクで働くことによるその後のキャリアは、概ね下記に分類されます。
- シンクタンク内での昇進
- 他ファーム・シンクタンクへの転職
- 事業会社への転職
- ベンチャー企業への転職
- アカデミックの世界への転身（研究者含む）
- 起業/独立
シンクタンクやコンサルにおけるキャリアを極めることに加え、事業会社への転職、研究者への転身、また起業や独立をする選択肢も可能です。そのため、若手ハイクラス層は自身のキャリアの中で一度はシンクタンクを経験することによって、キャリアの選択肢を広げたいという方が多くいます。
シンクタンクは金融機関が母体であるため、強固な営業チャネルに支えられており、プロジェクトの営業をするパートナークラスに昇格した後も安定的に活躍しやすい傾向があります。そのため、シンクタンク内で長期的なキャリアを構築するケースも多いです。
また総合系コンサルと比較して、アカデミックの世界や研究者の道に進む方も一定数います。他にも、エコノミスト部門の出身者は、金融機関のアナリストに転身するケースもあります。
シンクタンクへの転職に必要な適性
シンクタンクへの転職は非常に人気ですが、その採用難易度は高いため、転職を成功させるには、一定の適性や能力が必要となります。
論理的思考力・コミュニケーション能力
「論理的思考力」や「コミュニケーション能力」はシンクタンクで働く上で、最も重要なスキルの一つです。面接においてもこの2点を重視する傾向があります。
「論理的思考力」はビジネス上の問題を解決するために重要です。問題を整理し、仮説を立て、適切な解決策を導き出すために必要な能力です。直近ではコンサルティングファームと同様に、ケース面接を採用するシンクタンクも増えています。
また、「コミュニケーション能力」は、クライアントやチームメンバーと良い関係性を保つために非常に重要です。異なるバックグラウンドを持つ人々と、信頼関係を築きながら日々のプロジェクトを進めていく上で必須のスキルになります。
専門知識と経験
シンクタンクは各分野の専門家が集まった組織であり、特定の分野の高度な知識を保有している人が求められます。常に分析や調査を続け、提言を行うためには、専門分野に特化した知識が求められます。専門性を活かして長期的に課題解決に取り組みたい人や、専門知識をさらに磨いていきたい人はシンクタンクに適性があります。
社会課題への関心
シンクタンクでは社会や経済問題に関わる調査・分析を行います。 そのためビジネス領域における関心だけではなく、社会課題に関しても強い関心のある方はシンクタンクが向いていると言えます。民間企業の経営課題の解決と同時に、課題が明確化されていない社会課題や国際問題などに興味のある方は、適正があります。
パートナー陣が語るシンクタンクに必要な素質と求められる人材
シンクタンクへの転職は、「論理的思考力・コミュニケーション能力」や「専門知識・経験」、「社会課題への関心」が必要ということを解説しました。その中で、各ファームのパートナーやマネージャークラスが具体的に求めるコンピテンシーを紹介します。※敬称略
野村総合研究所
自分の意志・ゴールを明確にし主体的に行動する姿勢
野村総合研究所 グループマネージャー 若友千穂
「やりたいこと」が明確にある人には、必ずそれを叶えられる環境がありますし、それを掴み取る機会もあると思います。逆に言えば、これまでの経験から何を学んだかを振り返り、今何が出来るのかを自覚して、次にどうしていきたいという一連の組み立てが自分自身で出来ないと惰性に流されてしまうかもしれません。まったく同じキャリアを歩んでいる人というのはNRIの中に1人もいないので、ぜひ自分ならではのゴールを見つけてそこに向かって主体的に進んでいくことに面白さを感じていただきたいですね。
出典：野村総合研究所 インタビュー特集第1回：新たな“仕組み”で世の中を変えていく
三菱UFJリサーチ&コンサルティング（MURC）
高い視座とマクロな視点を持ち続ける姿勢
三菱UFJリサーチ&コンサルティング イノベーション&インキュベーション室 室長 渡邉藤晴
視座の高い人に来ていただきたいと思っています。私もそうでしたが、コンサルタントとしてある程度経験を積むと、国のためとか、社会課題の解決のためとか、そういったマクロな視点が次第に生まれてきます。これは年齢に関係のない考え方だと思いますので、視座の高い仕事がしたいと考える方とは、是非一緒に働きたいと考えております。
三菱総合研究所（MRI）
自分の可能性を追求する姿勢
三菱総合研究所（MRI） 経営コンサルティング事業本部長 参与 瀬川秀俊
コンサルタントという職業は、誰かが決めた仕事、誰かに言われたからやる職業ではありません。コンサルタントはお客様に必要なことを、お客様に認めてもらえるようにプロフェッショナルとして提案していく素晴らしい職業だと思っています。こうした職業に関心があり、自分なりの個性を輝かせてみたい、もっと自分の可能性を試してみたいと考えている方がいらっしゃるなら、ぜひ当社に来て頂きたいと思います。 チャレンジしたい、もっと自分なりの個性を輝かせたいという方には、提供出来る仕事のバリエーションや仲間、組織的な安定性といった点も含めて、非常に良い環境だと思っています。世の中の変化に沿って我々も大きく変わっていく段階にあるので、新たな未来を一緒につくる仲間になっていただける方を心からお待ちしています。
NTTデータ経営研究所
自律的に成長しようとする姿勢
NTTデータ経営研究所 NTTデータ経営研究所 人事部長 野々山清
人材に何より強く求めるのは、「自律的に成長していこうとする意欲」です。先の野々山氏の言葉にあるとおり、同社では「これをやってはいけない」というしばりはありません。それだけに「自分はこういうことがしたい」という意思を強く持ち、成長するためにどうすればいいかを自ら考えることが求められます。
シンクタンクへの転職が向いている人
シンクタンクへの転職は、特定領域に強い専門性を持ち、社会課題の解決に主体的に関わりたいと考える方に適しています。
論理的思考力やリサーチ・分析力に加え、複雑な課題に対して粘り強く取り組む姿勢が求められます。また、長期的な視点で自身の専門性を高め続ける意欲があり、学びを厭わない方にも向いています。
社会的意義を感じながら知的好奇心を満たしたい方には、非常に魅力的なキャリアフィールドとなるでしょう。
シンクタンクへの転職時に持っていると有利な資格や経験
シンクタンクへの転職では、特定領域での実務経験やリサーチ・分析実績が大きな強みとなります。
さらに、中小企業診断士や公認会計士、経済学修士号などの資格も高く評価される傾向にあります。特に、データ分析能力、政策提言経験、コンサルティング経験がある方は、選考時に優位に立つことができます。
専門性と汎用性を兼ね備えたスキルセットが、シンクタンクでの活躍を後押しします。
シンクタンクの選考プロセスと転職時の注意点
シンクタンクの選考は、基本的には下記のステップに沿って進みます。 事前にプロセスを把握しておくことで、各フェーズで求められる準備を効率的に進めることができます。
【選考プロセスの例】
- 書類選考（職務経歴書・志望動機書の提出）
- Webテスト・適性検査
- 一次面接（現場リーダークラス）
- 最終面接（役員・パートナー層）
選考の際は、特に下記の2点に注意する必要があります。
志望動機・転職理由を明確にする
シンクタンクの選考では、志望動機と転職理由の一貫性が厳しく見られます。なぜ民間企業ではなくシンクタンクなのか、なぜその領域・その機関を選ぶのかを論理的に説明することが重要です。単なるスキルアピールではなく、自身のキャリアビジョンと応募先の特徴を結びつけた説得力のあるストーリーが求められます。
また、各ファームの求める人材や、コンサルティングの業務についての基本的な理解も必要となります。
曖昧な志望理由や表面的な動機では、選考を通過することは難しいと考えておくべきでしょう。
入社後のミスマッチを避けるためには情報収集が大切
シンクタンクといっても、研究重視型、コンサルティング重視型、政策提言型と、その事業特性はさまざまです。転職の際は自分がどのような業務領域に携わりたいか、またどのような働き方を志向するかを事前に整理しておく必要があります。
シンクタンクの転職の失敗として上げられる事例は、想像以上にハードワークであることや、求められる分析・提言の品質水準が高く、自身の現状のスキルでは達成が難しい、といった事例が多いです。
また、シンクタンクは特定のテーマに対する高度な専門性が要求されるため、「様々なテーマの案件に関わりたい」「2〜3年での転職を考えている」というキャリア志向の方にはフィットしない可能性があります。
応募先の業務内容、プロジェクトスタイル、社風などを丁寧に調査し、自身の希望との整合性を確認することが重要です。
シンクタンクへの転職活動はエージェントの支援で万全に備える
シンクタンクへの転職では、求められる専門性や選考基準が高いため、事前準備が結果を大きく左右します。専門性に応じた求人選定や、書類添削、面接対策をプロのサポートを受けながら進めることで、転職成功の確率を大きく高めることが可能です。
本来採用される可能性のある方でも、十分な準備や情報収集ができていないために選考を通過できないケースは珍しくありません。特にシンクタンク特化型の転職エージェントを活用すれば、非公開求人へのアクセスや、企業ごとの選考対策に基づいた支援を受けることができます。
マイビジョンでは、シンクタンク転職に精通したキャリアアドバイザーが、個別面談を通じてリアルな情報提供やミスマッチ防止のサポートを行っています。 未経験からシンクタンクへの転職を目指す方も、安心してキャリア形成に臨めるよう、ぜひマイビジョンの無料キャリア相談をご活用ください。
まとめ
シンクタンクは、転職先として非常に人気が高い一方で、採用基準も厳しく、適切な対策と余裕を持った計画が不可欠です。
特に未経験からのシンクタンク転職は準備に多大な労力を要しますが、成功すればキャリアを大きく飛躍させる絶好の機会となります。 マイビジョンでは、国内ほぼすべてのシンクタンクやコンサルティングファームへのご紹介が可能で、シンクタンク転職に関する情報提供から最適なファーム・求人ポジションのご提案、選考対策まで幅広くサポートしています。
シンクタンク転職を少しでも検討されている方は、ぜひお気軽にマイビジョンまでお問い合わせください。
