シンクタンクへの転職 メリットや注意点を事例をもとに解説
2023年10月04日更新
近年、転職市場で人気を集めているコンサル業界ですが、シンクタンクも同様に人気を集めております。
アフター/Withコロナにおける公的機関の政策策定、民間企業の経営戦略策定、DX化に伴うDX関連プロジェクト、サスティナビリティ・社会課題関連のニーズが高まっています。それに伴い、各シンクタンクでは採用活動を積極化しております。
弊社では、シンクタンクの転職支援を積極的に行っております。特に、未経験からシンクタンクへの転職を検討されている方は是非参考にしてみてください。
監修者
安部 拓朗
Abe Takuro
上智大学卒業後、ジェイエイシーリクルートメントに入社し、大手~ベンチャー企業まで幅広い業界を対象に延べ2,000名以上の転職を支援。大手総合エージェントで培った業界横断的な提案力や面接支援に強みを持つ。
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目次
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シンクタンクへの転職
未経験からシンクタンクに転職できるか
結論から申し上げると、未経験であっても、シンクタンクへの転職は可能です。
近年は各シンクタンクでも積極的な採用活動を行っており、以前と比べてシンクタンク未経験者の採用についても積極的に行っている状況です。
また、シンクタンク未経験者であっても、求められるスキルである「リサーチスキル」「論理的思考力」の有無といった、シンクタンクで働く上での適正を重視する傾向が高まっています。そのため、シンクタンク未経験者でも、上記のスキルの素養を有することが証明できれば、採用のチャンスは十分にあります。
シンクタンクの転職、中途採用トレンド
各シンクタンクでは、業績拡大や、取り扱っているテーマの多様化に伴い、規模拡大を図っています。それに伴い、中途採用者を積極的に受け入れています。
また、昨今のトレンドである、アフター/Withコロナにおける公的機関の政策策定、民間企業の経営戦略策定、DX化に伴うDX関連プロジェクト、サスティナビリティ・社会課題関連のニーズ増加に伴い、これらの業界に知見を有する人材の採用も進めています。
人気のシンクタンクの採用状況について
シンクタンクとして特に人気のある野村総合研究所(NRI)、三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)、三菱総合研究所(MRI)、NTTデータ経営研究所など、各ファームの採用状況について解説します。
まず野村総合研究所(NRI)では、顧客の問題を先取りして解決策を導いていく「ナビゲーション」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ソリューション」まで、フルラインの一貫したサービスを提供する「トータルソリューション」を展開しており、多様の経験・スキルを有する人材を求めています。全社員に占める中途採用の方の比率は2021年で39%となっております。
また三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)や三菱総合研究所(MRI)においても、近年上記のテーマだけでなく、母体となる大手金融機関のチャネルを活用して案件を拡大しており、更なる組織拡大を図っています。
また、シンクタンクは業務の中に、「経済調査」や「官公庁からのレポート作成依頼」もあります。そのためこれらの知見を有する人材の採用にも注力しており、若手ハイエンド層や第二新卒のチャンスは拡大しています。
シンクタンクに転職するメリット
ここまでシンクタンクへの転職の概要について解説してきました。ここからはもう少し踏み込んで、シンクタンクに転職するメリットや苦労することなどについて解説します。 まずはシンクタンク転職するメリットですが、以下の5つについて解説します。
- 社会課題へのアプローチする機会
- 高レベルの専門性の獲得
- 自主研究への参画
- 安定性
- 日系企業に近い社風
社会課題へのアプローチする機会
シンクタンクは従来、経済分析や政策立案・提言を目的として設立され、現在でも政府・公的機関から依頼を受け、排出権取引や少子化問題、地域医療に関する問題など、公共性の高いテーマを扱う傾向があります。
そのため、自身の成果物が公的機関のデータとして使われたり、政策の指針となることもあります。他のコンサルティングファームと比較して、スケールが大規模である社会課題の解決に取り組めることが可能です。
高レベルの専門性の獲得
シンクタンクは各分野の専門家が集まった組織です。その環境下で特定の分野のプロジェクトや研究活動に取り組むことで、その分野での高い専門性を会得することも可能です。特定領域の第一人者として、将来的には、執筆活動や研究者として活動することもキャリアパスもあります。
自主研究への参画
シンクタンクの業務の一つに、特定テーマに関する研究業務があります。これは「受託研究」と「自主研究」に分類されます。「自主研究」では、ファーム内で特定のテーマについて研究し、データ収集やインタビューを用いて報告書を作成します。自身の興味・関心のあるテーマに対し、その分野の最先端の情報や、新たな示唆を得るチャンスがあります。
安定性
シンクタンク系コンサルファームは、メガバンクや証券会社など、大手金融機関が母体です。そのため、母体となる金融機関が有するチャネルを使って営業活動を仕掛けたり、案件を紹介されたりします。また、シンクタンクの営業活動を母体が組織的に支援しており、市場の景気に左右されないことも強みです。
日系企業に近い社風
国内の金融機関が母体であるため、外資系コンサルティングファームと比較し、Up or Outの社風は見られません。過度なプレッシャーもなく、長期的にコンサルティング活動に取り組める環境です。
そのため、メンバー間で協力しながらプロジェクトに取り組みたい人や、長期的に成果を出すことが得意な方には向いていると言えます。
シンクタンクに転職して経験する難しさ
ハードな労働環境
シンクタンクは、クライアントの要望に応えるために、限られたスケジュールの中で質の高いアウトプットを継続して提示する必要があります。そのため、時には長時間労働や、厳しい納期が求められます。
しかし、そのような厳しい環境を乗り越えて、プロジェクトをやり遂げたときの達成感に大きなやりがいや、成長の実感に魅力を感じるコンサルタントも多くいます。
また労働時間についても、コンサルティングファームと比較して短い場合が多いです。
高度なリサーチ・分析・文章作成の要求水準
シンクタンクの業務の一つに、「経済調査」や「官公庁からのレポート作成依頼」もあります。
政府や民間企業からの依頼で調査レポートを作成したり、シンクタンク独自で調査レポートを作成・公表したりします。時には、政府の方針や政策を決定する際のデータとして使用される場合もあります。
そのため、リサーチ・分析・文章作成については、非常に高度な水準を要求されます。最終的なアウトプットはレポートとなる場合が多いため、文章作成能力は最も重要視されます。
専門分野に対する恒常的なキャッチアップ
シンクタンクは各分野の専門家が集まった組織であり、特定の分野において高い専門性を会得することが求められます。そのため、常に業界の最新情報をアップデートする必要があります。
社内の勉強会、専門書籍や情報誌、学会・研究会の発表、海外の最新事例など、あらゆる箇所にアンテナを立て、自発的に情報を収集し、知識をアップデートすることが求められます。
シンクタンクの概要
ここまでシンクタンクの採用動向や転職に関するメリット、転職後に苦労することを紹介しました。続いて、シンクタンクとはどのような組織であるのかについて、ご説明します。
シンクタンクとは
シンクタンクは、19世紀後半から20世紀前半に、社会・経済の問題に対し、調査・研究・提言を行うことを目的として設立されました。現在では、政府や企業から委託された特定テーマを検討し、政策・企業戦略を専門的立場から調査・提言します。政治・経済など各分野の専門家が結集し、特定のテーマについて精度の高い情報や提言に強みがあります。
昨今では特定領域での知見を活かし、戦略策定から実行支援に至るまでの、総合的なコンサルティングサービスも提供しています。
またシンクタンクは、「政府系」と「民間系」に分類できます。
前者の政府系は非営利組織であり、政府や官公庁、日銀などが母体です。日本の経済・政策に関する調査・提言を行っており、政策決定過程において大きな役割を担います。
代表的な組織は、経済社会総合研究所、経済産業研究所、日本国際問題研究所、防衛研究所、日本銀行金融研究所などがあります。
後者の民間系は営利組織であり、純粋な研究を目的とする研究機関とは異なります。政府系と同様に、調査・提言も実施しますが、外部の民間企業や官公庁をクライアントとして、コンサルティングビジネスを展開しています。
シンクタンクとコンサルティングファームの違い
シンクタンクとコンサルの違いとして、シンクタンクは経済分析や政策立案・提言をメイン業務とする一方、コンサルティングサービスはクライアントに対して戦略立案から実行支援まで行います。しかし、前述したように、近年ではコンサルティングサービスをメイン業務としているシンクタンクも増加しており、シンクタンクとコンサルティングファームの業務内容についてはほとんど差異はありません。
そのような中で1つ挙げられる大きな特徴としては、シンクタンクは大手の金融機関や企業グループが母体である傾向があります。
シンクタンクの一つである野村総合研究所(NRI)は、野村證券のアナリスト部門が独立した旧・野村総研と、野村證券の電子計算部門の合併によって設立された野村グループのシンクタンクです。
また三菱UFJフィナンシャル・グループに属する三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC)や、三井住友フィナンシャルグループに属する日本総合研究所(JRI)など、日本のシンクタンクには金融機関を母体とする組織が多いです。
これらのシンクタンクは、グループ企業のチャネルを活かして案件を獲得することが多く、他のコンサルティングファームと同様に、大企業や官公庁向けに、幅広い領域でコンサルティングサービスを提供しています。
シンクタンクの年収
シンクタンクは日系企業ではありますが、他の業種と比較して高額であると言えます。 下記はシンクタンクの役職別の年収になります。一例として、三菱UFJ リサーチ&コンサルティング(MURC)の年収を記載します。
- アソシエイト(1~2年目):450~600万
- コンサルタント(3~8年目):650~800万
- シニアコンサルタント(9~15年目):800~1,000万
- チーフコンサルタント(実力次第):1,000~1,200万
- プリンシパル(実力次第):1,600万~
シンクタンクでは、早ければ30代前半で年収1,000万円を超えることが可能です。Big4やアクセンチュアなどの総合系コンサルファームと比較すると少し給与水準は下がりますが、一般的な日系企業と比較すると年収は高水準です。
日系の金融機関が母体であるため、コンサルファームと比較して、年功序列の傾向が反映されています。
給与の内訳は、基本給と賞与(ボーナス)です。基本給は役職ごとにある程度固定されております。賞与は、おおよそ固定給の10%〜20%ほどで、個人のパフォーマンスやファームの業績によって決まります。
また、下記はシンクタンク毎の平均年収です。
- 野村総合研究所:1,235万円(野村総合研究所 有価証券報告書より)
- 三菱総合研究所:1,009万円(三菱総合研究所 有価証券報告書より)
- 三菱UFJ リサーチ&コンサルティング:918万円(口コミサイトより)
- みずほリサーチ&テクノロジーズ:670万円(口コミサイトより)
- 日本総合研究所:685万円(口コミサイトより)
シンクタンクの仕事内容
シンクタンクはコンサルティングファームと非常に近い領域でサービスを提供していますが、細かく分類すると、大きく3つの領域に分けることができます。
- 調査・研究業務領域
- 経営戦略領域
- 業務・システム領域
調査・研究業務領域
現在のシンクタンク全体の業務に占める割合は低いものの、それがシンクタンクの起源であり、特有のサービスです。研究員と呼ばれる特定領域の専門家が、クライアント企業からの依頼で調査レポートを作成したり、シンクタンク独自で調査レポートを作成・公表したりします。また、政府向けにレポートを作成し、国の政策や法案作成時のインプットとする場合もあります。
経営戦略領域と業務システム領域
他のコンサルティングファームと仕事内容に大きな差はありません。数名程度でプロジェクトチームを組成する場合もあれば、システム開発などの大規模案件では数十名もの体制で参画する場合もあります。システム領域については、母体企業がメガバンクや大手証券会社のため、金融ITソリューションや大規模Webサービスを動かすための基盤系ソリューションに強みを持つ傾向があります。
シンクタンクのメイン事業であるコンサルティングサービスでは、一般的なコンサルティングファームと同様にクライアントからの依頼に基づき、プロジェクトベースで働きます。
昨今のシンクタンクでは、戦略策定から実行支援に至るまで全工程にサービスを提供しており、ご自身のキャリアプランに応じて、担当したいプロジェクトの希望を反映させることができます。
アサイン後のチームは、数名程度で組成されることが多く、システム開発などの大規模案件では数十名体制で参画する場合もあります。
チーム内でどのような業務を担当するかは、自身の職位で決まり、パートナーと呼ばれる経営陣が顧客開拓やプロジェクトの受注を担い、マネージャー以下のメンバーがプロジェクトを実際に推進していきます。但し、自身が担当するプロジェクトのフェーズや形態、プロジェクトを管理するマネージャーの方針により、その役割は変化する可能性もあります。
シンクタンクのキャリアパス
シンクタンクで働くことの魅力の一つにキャリアパスの拡大があります。シンクタンクは経済動向のリサーチからコンサルティングに至るまで幅広い案件を担当しており、多くの経験を積むことが可能です。
シンクタンクで働くことによるその後のキャリアは、概ね下記に分類されます。
- シンクタンク内での昇進
- 他ファーム・シンクタンクへの転職
- 事業会社への転職
- ベンチャー企業への転職
- アカデミックの世界への転身(研究者含む)
- 起業/独立
シンクタンクやコンサルにおけるキャリアを極めることに加え、事業会社への転職、研究者への転身、また起業/独立する選択肢も可能です。そのため、若手ハイクラス層はご自身のキャリアの中で一度はシンクタンクを経験することによって、キャリアの選択肢を広げたいという方が多くいます。
金融機関が母体であるため、強固な営業チャネルに支えられており、プロジェクトの営業をするパートナークラスに昇格した後も安定的に活躍しやすい傾向があります。そのため、シンクタンク内で長期的なキャリアを構築するケースも多いです。
また総合系コンサルと比較して、アカデミックの世界や研究者の道に進まれる方も一定数います。他にも、エコノミスト部門の出身者は、金融機関のアナリストに転身するケースもあります。
シンクタンクへの転職に必要な適性
シンクタンクへの転職は非常に人気ですが、その採用難易度は高いため、転職を成功させるには、一定の適性や能力が必要となります。
論理的思考力・コミュニケーション能力
「論理的思考力」や「コミュニケーション能力」はシンクタンクで働く上で、最も重要なスキルの一つです。面接においてもこの2点を重視する傾向があります。
「論理的思考力」はビジネス上の問題を解決するために重要です。問題を整理し、仮説を立て、適切な解決策を導き出すために必要な能力です。直近ではコンサルティングファームと同様に、ケース面接を採用するシンクタンクも増えています。
また、「コミュニケーション能力」は、クライアントやチームメンバーと良い関係性を保つために非常に重要です。異なるバックグラウンドを持つ人々と、信頼関係を築きながら日々のプロジェクトを進めていく上で必須のスキルになります。
専門知識と経験
シンクタンクは各分野の専門家が集まった組織であり、特定の分野の高度な知識を保有している人が求められます。常に分析や調査を続け、提言を行うためには、専門分野に特化した知識が求められます。専門性を活かして長期的に課題解決に取り組みたい人や、専門知識をさらに磨いていきたい人はシンクタンクに適性があります。
社会課題への関心
シンクタンクでは社会や経済問題に関わる調査・分析を行います。
そのためビジネス領域における関心だけではなく、社会課題に関しても強い関心のある方はシンクタンクが向いていると言えます。民間企業の経営課題の解決と同時に、課題が明確化されていない社会課題や国際問題などに興味のある方は、適正があります。
パートナー陣が語るシンクタンクに必要な素質
シンクタンクへの転職は、「論理的思考力・コミュニケーション能力」や「専門知識・経験」、「社会課題への関心」が必要ということを説明しました。その中で、各ファームのパートナーやマネージャークラスが具体的に求めるコンピテンシーは紹介します。※敬称略
野村総合研究所
自分の意志・ゴールを明確にし主体的に行動する姿勢
野村総合研究所 グループマネージャー 若友千穂
「やりたいこと」が明確にある人には、必ずそれを叶えられる環境がありますし、それを掴み取る機会もあると思います。逆に言えば、これまでの経験から何を学んだかを振り返り、今何が出来るのかを自覚して、次にどうしていきたいという一連の組み立てが自分自身で出来ないと惰性に流されてしまうかもしれません。まったく同じキャリアを歩んでいる人というのはNRIの中に1人もいないので、ぜひ自分ならではのゴールを見つけてそこに向かって主体的に進んでいくことに面白さを感じていただきたいですね。
MRI
高い視座とマクロな視点を持ち続ける姿勢
三菱UFJリサーチ&コンサルティング イノベーション&インキュベーション室 室長 渡邉藤晴
視座の高い人に来ていただきたいと思っています。私もそうでしたが、コンサルタントとしてある程度経験を積むと、国のためとか、社会課題の解決のためとか、そういったマクロな視点が次第に生まれてきます。これは年齢に関係のない考え方だと思いますので、視座の高い仕事がしたいと考える方とは、是非一緒に働きたいと考えております。
自分の可能性を追求する姿勢
三菱総合研究所(MRI) 経営コンサルティング事業本部長 参与 瀬川秀俊
コンサルタントという職業は、誰かが決めた仕事、誰かに言われたからやる職業ではありません。コンサルタントはお客様に必要なことを、お客様に認めてもらえるようにプロフェッショナルとして提案していく素晴らしい職業だと思っています。こうした職業に関心があり、自分なりの個性を輝かせてみたい、もっと自分の可能性を試してみたいと考えている方がいらっしゃるなら、ぜひ当社に来て頂きたいと思います。 チャレンジしたい、もっと自分なりの個性を輝かせたいという方には、提供出来る仕事のバリエーションや仲間、組織的な安定性といった点も含めて、非常に良い環境だと思っています。世の中の変化に沿って我々も大きく変わっていく段階にあるので、新たな未来を一緒につくる仲間になっていただける方を心からお待ちしています。
NTTデータ経営研究所
自律的に成長しようとする姿勢
NTTデータ経営研究所 NTTデータ経営研究所 人事部長 野々山清
人材に何より強く求めるのは、「自律的に成長していこうとする意欲」です。先の野々山氏の言葉にあるとおり、同社では「これをやってはいけない」というしばりはありません。それだけに「自分はこういうことがしたい」という意思を強く持ち、成長するためにどうすればいいかを自ら考えることが求められます。
シンクタンクへの転職に成功するために
中にはシンクタンクへの転職で、失敗してしまうケースがあります。転職に失敗する主な原因としては、「選考の失敗」と「入社後のミスマッチ」が挙げられます。これらの失敗を回避し、コンサル転職を成功へと導くためには以下の点に注意する必要があります。
選考の失敗を避ける
選考に失敗する主な原因として、自分のスキルや経験が企業の求めるものと一致していないということが挙げられます。この問題を避けるために、自己分析をしっかりと行い、自分の強みやこれまでの経験を面接時に適切に伝える力が大切です。また、各ファームの求める人材や、コンサルティングの業務についての基本的な理解も必要となります。
例えば、公的機関に対する調査・研究に関するプロジェクトの参画を希望して転職活動を行っていたにも関わらず、選考に進んだファームはシステム系の導入支援へのプロジェクトに注力している場合、ご自身の希望の案件にアサインが難しいケースもあります。
本来採用される可能性のある候補者でも、事前準備や情報収集を適切に行なっていないために採用を逃すこともあります。このような選考における失敗をできるだけ少なくするため、弊社MyVisionでは、個々人のキャリアや経験に合わせたアドバイスを提供し、コンサル転職の成功へとサポートいたします。
入社後のミスマッチを避ける
また、入社後にミスマッチが発生し、転職が失敗に終わるケースもあります。入社後のミスマッチとは、例えば業務内容や各ファームの企業文化、報酬等に対するご自身の期待値と、採用後の実際の現実との間にギャップが生じてしまった場合に起こります。
シンクタンクの転職の失敗として上げられる事例は、想像以上にハードワークであることや、求められる分析・提言の品質水準が高く、自身の現状のスキルでは達成が難しい、といった事例が多いです。
また、シンクタンクは特定のテーマに対する高度な専門性が要求されるため、「様々なテーマの案件に関わりたい」「2〜3年での転職を考えている」というキャリア志向の方にはフィットしない可能性があります。
この問題を避けるためには、事前に企業調査を行い、自身がどのような環境で働きたいのか、何を達成したいのかというビジョンを明確にすることが重要です。弊社MyVisionでは、数多くの方の転職をサポートする中で得られた、公には公開されていないリアルな情報についても個別の面談を通して共有させていただき、入社後のミスマッチをできる限り防ぎます。
コンサルティング業界への転職は、自己成長や自身のキャリアを広げる大きなチャンスです。それぞれの転職活動が成功に結びつくよう、しっかりとサポートさせていただきます。
シンクタンクに転職するために必要な準備
ここまでシンクタンクへの転職について説明しました。シンクタンクでは若手ハイクラス層の採用に非常に積極的な姿勢を示しており、コンサル未経験からシンクタンクへの転職を考えている方にとって、今がベストなタイミングであると言えます。
しかし業界未経験からシンクタンクに転職するには、事前の対策や計画など様々な準備が必要となります。そのため未経験からの転職は難易度が高く、転職においてはコンサルティング業界を専門とした転職エージェントの活用が非常に効果的です。
転職エージェントでは、ご自身のキャリア目標に合わせた転職活動のサポートをしております。業界の動向や転職市場の情報提供、応募書類の添削、ケース面接対策など、転職に必要な様々な支援を転職エージェントではサポートしていますさせていただきます。弊社MyVisionでも戦略ファーム出身のメンバーを中心に、これまで数多くの方のケース面接や選考対策を支援してきました。
もし未経験からのシンクタンクへの転職に不安を感じている方がいらっしゃいましたらお気軽にご相談ください。ファーム毎の傾向や、最近のトレンド等含めてサポートさせていただきます。
まとめ
シンクタンクは転職先の候補として、非常に人気ですが、その分採用基準も高く適切な対策や余裕を持った計画が不可欠です。
未経験からのシンクタンクへの転職は事前準備など大変である反面、自身のキャリアを飛躍させる大きなチャンスでもあります。
MyVisionでは、シンクタンク転職に関する情報提供から、適切なファームや求人ポジションの紹介、選考対策まで、個々人の事情に合わせて幅広く支援しています。
シンクタンクへの転職を少しでも検討されているようでしたら、まずはお気軽にお問い合わせ下さい。