日本総研への転職を検討しているものの、どのような会社なのか、年収や働き方に不安がある人もいるでしょう。日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を持つ総合情報サービス企業です。

ただし、部門によって仕事内容や求められる専門性が異なるため、企業イメージだけで判断すると入社後にギャップを感じる可能性があります。

本記事では、日本総研の事業内容や年収、やばいといわれる理由、向いている人、転職時に押さえたいポイントを解説します。日本総研への転職を検討している人や、自分に合う会社か判断したい人はぜひ参考にしてください。

日本総研とはどんな会社？

日本総研は、株式会社日本総合研究所の略称です。シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を持つ総合情報サービス企業として、企業や社会の課題解決に携わっています。

出典：日本総研公式サイト「会社概要」 女性の活躍推進企業データベース（厚生労働省） 　

SMBCグループの中核シンクタンク

日本総研は、三井住友フィナンシャルグループを株主に持つ企業です。金融領域との関わりが深く、SMBCグループ全体のシンクタンク機能とITソリューション機能を担っています。

一般的なシンクタンクやコンサルティングファームと異なり、調査・政策提言、経営課題の解決支援、ITシステムの企画・構築まで幅広く担う点に特徴があります。日本総研を理解するうえでは、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つを一体で捉えることが大切です。単なる調査機関やコンサルティング会社ではなく、調査・構想・実行支援まで担える会社だと考えると、位置づけをつかみやすくなります。

四大シンクタンクにおける位置づけ

日本総研は、資本金101億円、従業員6,324名（2026年4月末現在）の規模を持つ、総合情報サービス企業です。シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3機能を1社で担っている点は、同社の位置づけを考えるうえで押さえておきたい特徴です。

金融グループを母体に持つシンクタンクは複数ありますが、日本総研は金融システムの企画・開発・運用まで自社で手がけており、調査や提言にとどまらない実行力を持つ点が強みとして挙げられます。企業や官公庁の課題解決に、シンクタンク機能とIT機能の両面から関われる会社だといえます。

2026年4月の3社合併で組織が変わった

日本総研では、2024年4月に中間持株会社「日本総研ホールディングス」を設立して以降、段階的な組織再編を進めてきました。2025年10月には、グループ会社の日本総研情報サービスを合併し、開発機能と運用機能の一体化を図っています。

そして2026年4月1日には、日本総研を存続会社として「日本総研ホールディングス」「日興システムソリューションズ」の3社による合併を実施しました。この再編により、資本金は101億円に増額されています。合併後の社名は、引き続き「株式会社日本総合研究所」です。一連の再編は、SMBCグループのIT機能を集約する狙いがあると考えられます。

【MyVision編集部の見解】 日本総研への転職において、SMBCグループとしての経営基盤や安定性のみを判断基準とすることは避けるべきです。同社は強固な事業基盤を誇る一方、配属される事業領域によって実務内容や求められる専門性が大きく異なります。

例えば、政策提言や経済分析を担うリサーチ（シンクタンク）部門では高度な調査分析力や論理的思考力が不可欠です。企業の経営課題解決を支援するコンサルティング部門では実践的な戦略立案・推進力が重視され、SMBCグループの基幹システム開発を担うITソリューション部門では金融ITの知見や大規模プロジェクトのマネジメント経験が求められます。

企業規模やグループの安定性にとらわれず、自身の経験や強みがどの領域で最大限に発揮できるかを見極めることが、転職後のミスマッチを防ぐ重要なポイントとなります。

日本総研の事業内容

日本総研の事業は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3領域に分かれています。ここでは、それぞれの領域で担う役割や仕事内容の特徴を紹介します。

※参考：日本総研公式サイト「事業内容」

シンクタンク（調査部・創発戦略センター）

日本総研のシンクタンク領域は「調査部」と「創発戦略センター」の2つの部門によって構成されています。

政治・経済・社会に関する調査研究や政策提言をおこなうのが調査部の役割です。マクロ経済分析や金利・為替相場などの市場予測に加え、行政、財政、税制、金融、環境・高齢化など幅広いテーマを取り上げ、機関誌「JRIレビュー」への論文掲載やシンポジウムを通じて情報発信をおこなっています。

一方、創発戦略センターは、社会課題を起点とした実証実験や新規事業の創出を担う部門です。新興市場の重要性を論じ、日本企業のソリューション型事業の立ち上げを支援したほか、複数のベンチャービジネスを設立してきました。

調査・分析にとどまらず、社会課題の解決につながる仕組みづくりまで関わる点は、日本総研のシンクタンク機能の特徴といえます。

コンサルティング（リサーチ・コンサルティング部門）

日本総研のコンサルティング領域は「リサーチ・コンサルティング部門」が担います。民間企業や官公庁に対して、経営戦略や事業戦略、行政改革などの支援をおこなう部門です。課題の分析にとどまらず、解決策の立案や実行支援まで関わります。

リサーチ・コンサルティング部門は、行政・民間企業・市民のそれぞれが自律した「個」として主体性を持ち、互いがサービスの担い手および受け手となる『自律協生社会の実現』を、シンクタンク部門とともにスローガンに掲げています。

政策提言やビジネスモデルの構築とその実践まで一連のプロセスを支援している点も特徴のひとつです。民間企業と公共領域の両方に関わるため、扱うテーマは幅広くなりやすい部門です。

ITソリューション（先端技術ラボを含む）

日本総研のITソリューション機能は、SMBCグループを中心とした金融システムの企画・開発・運用を担う部門です。単にシステムを開発するだけでなく、金融ビジネスを支えるIT戦略の立案やプロジェクト推進にも関わります。

ITソリューション部門には「先端技術ラボ」が置かれており、IT分野における最新技術やトレンドの調査・研究を専門に担っています。デジタル社会におけるSMBCグループの先進的なビジネスを、技術面から牽引する役割を持つ部門です。

金融システムは社会インフラとして高い安定性や安全性が求められるため、ITソリューション機能では技術力に加えて、金融業務への理解やプロジェクトを着実に進める力も重要です。

なお、2025年10月には、グループ会社の日本総研情報サービスが日本総研に合併し、従来のシステム開発に加え、金融システムの運用管理やデータセンターの運営もあわせて担う体制になりました。開発から運用まで一体的に手がけられる点は、日本総研のITソリューション機能の強みのひとつです。

日本総研と他の四大シンクタンクとの違い

日本総研以外にも、金融グループや企業グループを母体とする大手シンクタンク・コンサルティング企業があります。ここでは、野村総合研究所、三菱総合研究所、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングとの違いを紹介します。

出典：日本総研「会社概要」 　　　野村総合研究所「会社概要」 　　　三菱総合研究所「会社概要」 　　　三菱UFJリサーチ＆コンサルティング「会社概要」

野村総合研究所との違い

野村総合研究所は、東証プライム市場に上場している企業です。非上場の日本総研とは、資本市場での立ち位置が異なります。

資本金は野村総合研究所が256億5,541万3,800円、日本総研が101億円です。事業構成を見ると、野村総合研究所は「コンサルティング・金融ITソリューション・産業ITソリューション・IT基盤サービス」の4領域を展開する会社です。

日本総研は「シンクタンク・コンサルティング・ITソリューション」の3領域であり、シンクタンク機能を独立した柱として持つ点が異なります。

三菱総合研究所との違い

三菱総合研究所も東証プライム市場に上場しています。三菱グループ各社の出資によって設立された会社であり、非上場かつ単独の金融グループを株主に持つ日本総研とは、成り立ちが異なります。

資本金は三菱総合研究所が63億3,624万円、日本総研が101億円です。事業構成は、三菱総合研究所が「シンクタンク・コンサルティングサービス」「ITサービス」の2領域である一方、日本総研は「シンクタンク・コンサルティング・ITソリューション」の3領域に分けて事業を展開しています。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングとの違い

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングは非上場であり、三菱UFJフィナンシャル・グループの完全子会社です。単独の金融グループの完全子会社であるという成り立ちは、SMBCグループの完全子会社である日本総研と共通しています。

設立は三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが1985年、日本総研が1969年であり、日本総研のほうが長い歴史を持ちます。資本金は三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが20億6千万円、日本総研が101億円です。

事業構成では、三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが「コンサルティング事業」「政策研究（シンクタンク）事業」の2本柱である一方、日本総研は「シンクタンク・コンサルティング・ITソリューション」の3領域を担っている点が異なります。

日本総研の年収

日本総研の年収は、職種や担当領域、経験によって差があります。平均年収の目安と職種別の年収傾向を見てみましょう。

平均年収の目安

日本総研の平均年収は、約700万円がひとつの目安です。国内企業全体と比較すると高めの水準であり、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションといった専門性の高い領域を担う企業として、一定の給与水準が期待できます。

ただし、実際の年収は職種や担当領域、経験年数、評価によって異なります。たとえば、コンサルティングやITソリューションでは、プロジェクト推進力や専門性が評価に影響するケースもあるでしょう。

日本総研の年収を見る際は、平均年収だけで判断しないことが大切です。担当する事業領域や求められるスキル、働き方とのバランスも含めて確認すると、自分に合う環境かを判断しやすくなります。

職種別の年収目安

日本総研の年収は、職種によって差があります。とくにコンサルタント職は平均年収が高く、専門性や経験、役職によって年収レンジも広がる傾向があります。

職種別に見ると、コンサルタントは戦略立案や業務改革、新規事業支援などに関わるため、比較的高い年収水準になりやすい傾向があります。一方で、開発やエンジニア・SE、IT職も金融システムや大規模プロジェクトに関わるため、専門性や担当領域によって年収が大きく変わります。

プロジェクトマネージャーは、システム開発や業務改革プロジェクトを推進する役割です。関係者を巻き込みながらプロジェクトを進める力が求められるため、技術力だけでなく、マネジメント経験や顧客折衝力も年収に影響しやすいでしょう。

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日本総研はやばいといわれる理由

日本総研について調べるなかで、「やばい」という言葉を目にして不安を感じる人もいるでしょう。

ただし、実際には悪い意味だけで使われているとは限りません。ここでは、日本総研がやばいといわれる背景を、働き方や求められるスキル、部門ごとの違いに分けて紹介します。

プロジェクトによって忙しさに差がある

日本総研がやばいといわれる理由のひとつが、プロジェクトによって忙しさに差がある点です。いずれの領域でも、担当する案件の規模や納期、顧客対応の状況によって業務量は変わります。

OpenWorkのデータによると、日本総研の月間平均残業時間は35.3時間、有給休暇消化率は74.8%です。残業時間の水準を見ると、システム開発や大規模プロジェクトでは、リリース前やトラブル対応時に一時的に業務が集中しやすいと考えられます。

コンサルティング領域でも、提案前やプロジェクトの山場では、資料作成や関係者との調整が増えることもあるでしょう。

一方で、有給休暇消化率は7割を超えており、休暇を取得しながら働ける環境が整っている点もうかがえます。日本総研がやばいという声は、会社全体が一律に激務という意味ではなく、案件ごとの繁閑差を指しているケースもあると考えられます。

出典：OpenWork「株式会社 日本総合研究所」

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高い専門性と自律的な働き方が求められる

日本総研がやばいといわれる背景には、高い専門性と自律的な働き方が求められる点もあります。各領域では、社会課題や経営課題、金融ITなど専門性の高いテーマを扱うため、受け身の姿勢では成果を出しにくい場面があります。

たとえば、調査研究では社会や経済の変化を読み解く分析力、コンサルティングでは顧客の課題を構造化する力、ITソリューションでは金融システムやプロジェクト推進への理解が求められます。領域によって必要な知識は異なりますが、自ら学び、考え、周囲を巻き込みながら業務を進める姿勢が重要です。

そのため、日本総研の「やばい」という声は、単に働きにくい会社という意味ではなく、求められる水準の高さを指している場合もあります。安定した企業イメージだけで見ると、入社後に専門性や主体性への期待値の高さをギャップとして感じる可能性があるでしょう。

部門によって仕事内容やキャリアの方向性が異なる

日本総研がやばいといわれるのは、部門によって仕事内容やキャリアの方向性が異なる点も挙げられます。日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を持つため、同じ会社でも担当領域によって求められる役割が大きく変わります。

シンクタンクでは調査研究や政策提言、コンサルティングでは経営課題や社会課題の解決支援、ITソリューションでは金融システムの企画・開発・運用が中心です。それぞれの領域で必要なスキルや働き方が異なるため、日本総研という会社名だけで仕事内容をイメージすると、実態とのズレを感じる可能性があります。

そのため、「やばい」という声は、会社そのものへのネガティブな評価ではなく、部門ごとの違いを十分に理解しないまま期待値がずれた結果として生じているケースもあります。日本総研は事業領域が幅広いからこそ、どの部門でどのようなキャリアを築くかによって、仕事の印象が変わりやすい企業といえるでしょう。

SMBCグループ案件が中心である点をどう捉えるか

日本総研がやばいといわれる背景には、SMBCグループ向けの案件比率が高い点への懸念もあります。OpenWorkなどの社員口コミでは、グループ向け案件が中心であることから、社外でも通用する経験を積めるかを不安視する声が見られました。

一方で、グループ向け案件であっても大規模な金融システムの企画から開発、運用まで一貫して関わる機会があり、専門性を積みやすいと捉える口コミも見られます。

SMBCグループ案件が中心である点をどう受け止めるかは、担当領域での経験をどう言語化するかによって変わってきます。社外でも通用するスキルとして整理できるかを、入社前に考えておくとよいでしょう。

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日本総研の働き方・成長環境

日本総研は、自主自律を重視するカルチャーや柔軟な働き方を支える制度がある企業です。

ここからは、働き方や成長環境の特徴を紹介します。

自主自律を重視するカルチャーがある

日本総研には、社員一人ひとりの自主性を尊重するカルチャーがあります。シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの各領域で専門性を発揮するには、自分の関心や強みを活かしながら、主体的にテーマへ向き合う姿勢が重要になるためです。

自主自律を重視する文化は、働き方や業務への関わり方にも表れています。決められた業務をこなすだけでなく、担当領域で経験を積みながら、自分なりの専門性やテーマを深めていける点が特徴です。

また、日本総研はSMBCグループの安定した事業基盤を持ちながら、社会課題や企業変革、金融ITなど幅広いテーマに関わっています。安定した組織基盤のもとで、社員の主体性を活かしやすいカルチャーがある点は、日本総研の働き方を理解するうえで重要なポイントです。

働き方を支える制度が整っている

日本総研には、社員の働き方を支える制度が整っています。専門性の高い業務に取り組むうえで、仕事と生活のバランスを保ちやすい仕組みがある点は、働き方を理解するうえで重要です。

たとえば、フレックスタイム制やテレワーク、休暇制度などを活用しながら、業務状況に応じた働き方がしやすい環境があります。有給休暇消化率は74.8%であり、休暇を取得しながら働きやすい環境です。プロジェクトの状況によって忙しさに差はあるものの、柔軟な働き方を支える制度が用意されています。

また、育児や介護などライフイベントに対応しやすい制度も整えられています。長く働くうえで、個人の事情に合わせた働き方を選びやすい環境がある点も、日本総研の働き方の特徴です。

参考：日本総研学生向け採用情報サイト「ワークライフマネジメント」 出典：OpenWork「株式会社 日本総合研究所」

人材育成制度や研修で専門性を高めやすい

日本総研では、人材育成制度や研修を通じて専門性を高めやすい環境が整っています。各領域で専門的な業務を担うため、入社後も継続的に知識やスキルを磨くことが重要です。

研修制度では、業務に必要な基礎知識だけでなく、担当領域に応じた専門スキルの習得を支援しています。コンサルティング領域では課題解決やプロジェクト推進、ITソリューション領域では金融ITやシステム開発に関する知識など、職種ごとに必要な能力を高めやすい点が特徴です。

また、実務を通じて専門性を深められる点も、日本総研の成長環境を考えるうえで重要です。研修で得た知識を、社会課題や企業変革、金融システムなどの実務に活かしながら、段階的に専門性を高めていける環境があります。

※参考：日本総研公式サイト「ITソリューション　キャリアパス・研修制度」

多様な人材が活躍できる環境がある

日本総研は、性別を問わず多様な人材が活躍できる環境づくりに取り組んでいます。厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースによると、日本総研の女性労働者割合は29.1%、管理職に占める女性比率は16.2%です。

育児休業の取得率は、男性が94.7%、女性が105.3%となっており、育児と仕事の両立を支援する環境が整っていることがうかがえます。女性の取得率が100%を超えているのは、分母となる対象者と、分子となる育児休業などの取得者の集計期間が異なるためです。

こうした数値は、性別やライフステージにかかわらず、長く働き続けられる環境を重視する日本総研の姿勢を示しているといえるでしょう。

出典：女性の活躍推進企業データベース（2026年3月時点 ）

日本総研に向いている人

日本総研は、社会課題や金融IT、DXなど専門性の高いテーマに関心がある人に向いている企業です。

以下で、日本総研に向いている人の特徴を紹介します。

社会課題や公共性の高いテーマに関心がある人

日本総研は、社会課題や公共性の高いテーマに関心がある人に向いています。シンクタンクやコンサルティングの領域では、企業の利益だけでなく、社会制度や地域課題、行政改革などに関わる機会があるためです。

日本総研で扱うテーマには、以下のようなものがあります。

• 少子高齢化や地域活性化などの社会課題
• 産業構造の変化に対応するための調査・分析
• 官公庁や自治体の業務改革
• 社会課題を起点にした事業構想や実行支援

こうしたテーマに関わる仕事では、目の前の課題を解決するだけでなく、社会や産業の中長期的な変化を見据える視点も求められます。調査・分析・提案を通じて社会に貢献したい人にとって、日本総研は関心を活かしやすい環境といえるでしょう。

金融・IT・DX領域で専門性を磨きたい人

日本総研は、金融・IT・DX領域で専門性を磨きたい人に向いています。ITソリューション領域では、SMBCグループを中心とした金融システムの企画・開発・運用に関わるため、金融とITの両方に触れながら経験を積みやすい環境があります。

金融・IT・DX領域に関心がある人にとって、とくに魅力になりやすい点は以下のとおりです。

• 金融サービスを支える大規模システムに関われる
• IT企画やシステム開発、運用まで幅広く経験できる
• 金融業務への理解を深めながら技術力を高められる
• DX推進を通じて、業務やサービスの変革に携われる

金融システムは、社会インフラとして高い安定性や安全性が求められる領域です。金融業務への理解とITの専門性を掛け合わせながら、DXや大規模プロジェクトに関わりたい人にとって、日本総研は専門性を磨きやすい環境といえるでしょう。

自律的にキャリアを築きたい人

日本総研は、自律的にキャリアを築きたい人に向いています。自主性を尊重するカルチャーがあり、担当領域で経験を積みながら、自分の関心や強みに応じて専門性を深めやすい環境があるためです。

自律的にキャリアを築きたい人にとって、とくに相性がよい点は以下のとおりです。

• 自分の関心に近いテーマに挑戦しやすい
• 担当業務を通じて専門性を深められる
• 研修や実務経験を通じてスキルを高めやすい
• 中長期的に自分のキャリアの方向性を考えやすい

日本総研では、会社に用意された道筋を受け身で進むだけでなく、自分の専門性や志向を踏まえてキャリアを考える姿勢が重要になります。自ら学び、経験を広げながら成長したい人にとって、主体性を活かしやすい環境といえるでしょう。

日本総研へ転職する際に押さえたいポイント

日本総研への転職では、部門ごとの役割や求められる経験を理解したうえで、志望理由を具体化することが大切です。

日本総研へ転職する際に押さえたいポイントを紹介します。

応募部門ごとの役割を理解する

日本総研へ転職する際は、応募部門ごとの役割を理解することが大切です。同じ日本総研でも、部門によって期待される経験や選考で見られやすいポイントが異なるためです。

たとえば、シンクタンク領域では調査・分析力や社会課題への関心、コンサルティング領域では課題解決力や顧客折衝の経験が重視されやすいでしょう。ITソリューション領域では、金融システムやIT企画、プロジェクト推進に関する経験が評価につながりやすいと考えられます。

応募部門の役割を理解しないまま志望理由や自己PRを作ると、企業理解が浅く見える可能性があります。日本総研の選考では、会社全体への関心だけでなく、応募部門で何を担い、自分の経験をどう活かせるのかまで具体化することが重要です。

これまでの経験を日本総研の事業テーマに接続する

日本総研へ転職する際は、これまでの経験を日本総研の事業テーマに接続することが大切です。単に職務経験や実績を伝えるだけでは、応募部門でどのように活躍できるのかが伝わりにくいためです。

これまでの経験は、以下のように日本総研の事業テーマと結びつけられます。

• 調査・分析の経験：シンクタンク領域の調査研究や政策提言に活かしやすい
• 業務改善の経験：コンサルティング領域の課題解決や業務改革に接続しやすい
• 顧客折衝の経験：企業や官公庁への提案・プロジェクト推進に活かしやすい
• IT企画・システム開発の経験：金融ITやDX推進の領域と結びつけやすい

日本総研の選考では、過去の経験そのものだけでなく、その経験を同社の事業領域でどう活かせるかが重要です。社会課題、企業変革、金融IT、DXなどのテーマと自身の経験を結びつけることで、入社後の貢献イメージを伝えやすくなるでしょう。

志望理由を年収や安定性以外で具体化する

日本総研へ転職する際は、志望理由を年収や安定性以外で具体化することが大切です。SMBCグループの安定性や給与水準だけを理由にすると、日本総研でなければならない理由が伝わりにくくなるためです。

志望理由を考える際は、以下のような観点で深めるとよいでしょう。

• シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションのどの領域に関心があるのか
• 社会課題、企業変革、金融IT、DXなど、どの事業テーマに関わりたいのか
• これまでの経験を日本総研の業務でどのように活かせるのか
• 日本総研でどのような専門性を高めたいのか

志望理由は、企業の魅力を並べるだけでは不十分です。日本総研の事業内容と自分の経験、今後取り組みたいテーマを結びつけることで、入社後の貢献イメージが伝わりやすくなります。

【MyVision編集部の見解】 日本総研の選考で重視されるのは、単なる志望度の高さや熱意だけではありません。本質的なポイントは、同社の事業領域を正しく理解したうえで、自身の経験をどの部門・テーマで再現できるかを具体的に語れるかにあります。

たとえば金融ITに関心がある場合でも、「金融業界を支えたい」といった抽象的な言葉だけでは説得力に欠けます。「過去にどのような課題に対し、どのような立場で改善や推進に関わったのか」という再現性を示すことで、面接官に入社後の活躍イメージを明確に抱かせることができます。

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日本総研に関するよくある質問

日本総研の実態について解消しておきたい疑問をQ&A形式で紹介します。

Q1.日本総研と日本総合研究所は同じ会社ですか？

日本総研と日本総合研究所は、基本的に同じ会社を指します。日本総研は、株式会社日本総合研究所の略称として使われる名称です。

正式な会社名は「株式会社日本総合研究所」です。記事や求人情報では「日本総研」と略して表記されることも多いため、企業情報を確認する際は正式名称と略称の両方を理解しておくとよいでしょう。

Q2.日本総研は上場していますか？

日本総研は、株式市場に上場している企業ではありません。株式会社日本総合研究所は、三井住友フィナンシャルグループを株主とする企業です。

Q3.日本総研の採用情報はどこで確認できますか？

日本総研の採用情報は、新卒採用と中途採用でサイトが分かれています。

新卒採用の情報は学生向け採用情報サイトで確認でき、マイページからのエントリーやログインのほか、インターンシップ情報も案内されています。インターンでは、プロジェクトマネジメント、アジャイル開発、金融×セキュリティなど、複数の職種別コースが用意される場合もあるようです。

中途採用の情報は、キャリア採用サイトで確認できます。募集職種や選考の流れなど、応募にあたって必要な情報がまとめて掲載されています。

年度や募集時期によって、実施されるコースや募集内容が変わるため、応募前に最新情報を確認することが大切です。

まとめ

日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を持つ総合情報サービス企業です。SMBCグループの事業基盤を持ちながら、社会課題や企業変革、金融IT、DXなど幅広いテーマに関われる点が特徴です。

一方で、部門によって仕事内容や求められる専門性、キャリアの方向性は異なります。日本総研への転職を検討する際は、年収や安定性だけで判断せず、応募部門の役割や自分の経験を活かせる領域を具体的に確認することが大切です。

日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションのどの領域を志望するかによって、選考で伝えるべき強みが変わりやすい企業です。MyVisionでは、コンサル転職に精通したアドバイザーが、応募部門ごとの特徴を踏まえて職務経歴書や面接対策を支援しています。日本総研で自分の経験をどう活かせるか不安がある人は、まずは一度ご相談ください。