コンサル業界に学歴フィルターはある?転職・新卒における場合とファーム別の傾向を紹介
2025年08月26日更新
「やはり高学歴でないと難しいのでは?」「コンサルは学歴で判断されるって本当?」
コンサルティング業界への転職を考える方の中には、上記のように不安になる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
実際、戦略系のトップファームには難関大学や海外名門校出身者が多く在籍し、応募の段階で学歴によるスクリーニングが行われるケースもあります。
しかし、高学歴でなくてもコンサル転職を成功させる事例もあります。
本記事では、コンサル業界に学歴フィルターがあるとされる背景を整理するとともに、学歴に自信がない方がコンサル転職を実現するためのポイントを解説していきます。
これからコンサルタントを目指す方や、転職活動に踏み出そうとしている方は、ぜひ参考にしてください。
著者

北野 雄大
Kitano Yudai
株式会社MyVision取締役
名古屋大学を卒業後、トヨタ自動車、デロイトトーマツコンサルティング、エクサウィザーズを経てコンサルティング業界特化のエージェントに入社。その後、株式会社MyVisionを設立。 大企業~コンサル、スタートアップまでの幅広い経験を活かしたキャリア支援に強みを持つ。
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監修者

岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ(BCG)に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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コンサル業界に学歴フィルターはある?
コンサル業界は高い論理的思考力や構造的な問題解決力が求められるため、他業界と比べて学歴が重視される傾向があります。
ここでは、コンサル選考における学歴の位置づけについて、新卒・中途それぞれの観点から詳しく解説します。
一定存在すると考えられる
コンサル業界には、いわゆる「学歴フィルター」が一定存在すると考えられます。特に、外資系戦略ファームや日系大手の戦略系ファームでは、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大、早慶、さらには海外トップスクール出身者が多く在籍しています。応募者の多さや業務の特性を踏まえると、学歴を一つの評価軸としてスクリーニングしている企業があるのも事実でしょう。
ただし、これはあくまで一部のファームに顕著な傾向であり、コンサル業界全体で見れば、高学歴でなくても採用されている事例は少なくありません。実際、OpenWorkに寄せられたアクセンチュアの口コミには以下のような声もあり、学歴にかかわらずチャンスがあることがわかります。
高卒・中卒でも実力次第で年収2,000万円を超えていた 引用:OpenWork
コンサルタントに求められるのは、論理的思考力や課題解決力、そしてクライアントに価値を提供する実行力です。たとえ学歴に不安があっても、スキルや実績を示すことで、十分に採用される可能性はあります。
学歴が選考に影響する場面は確かにありますが、それを理由に就職・転職を諦める必要はありません。自分の強みを理解し、戦略的に準備を進めることで、コンサル業界でのキャリアを切り拓くことは可能です。
新卒と中途では学歴の比重は異なる
コンサル業界では、新卒採用と中途採用で学歴の影響度が大きく異なります。特に新卒の場合は、職歴や実務経験がないため、学歴が選考上の重要な判断材料として扱われることが一般的です。
ファームによっては、国内外の有名大学を出ていることや、留学経験を有していることを条件に掲げているケースもあります。たとえば三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社の評判には、以下のようなものが見られます。
高学歴が多く、ほとんど新卒は院卒から採用している。そのため、社員のレベルが高く、みなきちんとした人である。 引用:OpenWork
このように、新卒採用では学歴や学業での実績が、その人のポテンシャルを測る基準として重視されやすいのです。
一方で、中途採用では、前職での業務経験や実績、保有スキルが評価の中心になります。書類選考では学歴も見られることがありますが、実際の選考過程では「何ができるか」「どんな成果を上げてきたか」がより重視されます。特に、以下のようなものが評価材料として挙げられるでしょう。
- 業界経験
- 専門性
- 語学力
- リーダーシップ経験
たとえ学歴に不安がある場合でも、資格取得や実務経験、海外MBAなどを通じて挽回することは可能です。
このように、新卒では学歴の比重が高く、中途では実績やスキルの方が重視される傾向があります。自分の立場に応じて評価されるポイントを見極め、戦略的に準備することが重要です。
コンサル業界に高学歴人材が多い理由
ここからは、なぜコンサル業界に高学歴人材が多いのか、主に3つの理由を解説します。
- 応募者のスクリーニングのため
- 業務との親和性が高いため
- クライアントへの説得力が増すため
順番に見ていきましょう。
応募者のスクリーニングのため
コンサルファームは新卒・中途採用を問わず、人気が高い業界です。
世界的にも知名度の高い外資戦略ファームになればなおさらで、1次選考(書類選考)で数千人・数万人単位の応募者数になる場合もあります。
その中で、限られたリソースで効率的に選考を進めるには、初期段階で学歴によるスクリーニングを行う必要があります。
特に新卒の場合は社会人経験がなく、「ポテンシャル採用」となるため、学歴=地頭や努力の証明として扱われやすいのが現状です。
ポテンシャル採用とは、これまでの実績やスキルよりも、将来的な成長の可能性(ポテンシャル)を重視して行う採用手法のことで、新卒採用の場合は、社会人経験や実務実績がなく、将来どうなるかでの評価が中心となります。
したがって、旧帝大や海外の名門大学出身といった学歴は、最初の振るい分けとして分かりやすい指標となりやすいのでしょう。
業務との親和性が高いため
コンサルタントの主な業務は、クライアント企業の課題を論理的に構造化し、問題解決策を提案することです。
具体的に必要なスキルは以下の通りです。
- 仮説構築力や論理的思考力
- 数字を用いた定量分析スキル
- プレッシャー下でも粘り強く考え抜く「思考を持続する力(思考体力)」
このプロセスでは高い思考力や学習能力が不可欠であり、いわゆる地頭力が必要とされます。
もちろん学歴だけで地頭力の高さを一概に測ることはできませんが、高学歴層は、一般に難関試験や入試を突破してきた経験があり、一定以上の地頭や処理能力を持っていると見なされがちです。
高学歴の人材を採用することで、コンサルタントとしての基礎的な能力を担保しやすいと考えるファームが少なくないことも、採用時に学歴を見られる一因といえるでしょう。
クライアントへの説得力が増すため
高学歴の社員を雇うと、クライアントからの信頼感が高まることも一つの理由です。
高学歴はクライアント対応においてもプラスに働くことがあり、具体的に役立つシーンは以下になります。
- クライアント側(大手企業経営層)も高学歴であることが多い
- 「自分よりも学歴が低い人にコンサルされるのは…」という心理的抵抗がある
- コンサルファームとしてのブランディング向上にもつながる
コンサルファームのクライアントである大手企業にも、高学歴の方が多く在籍しています。
そのため、「自社社員と同等以上の学歴を持つコンサルタントが対応してくれるのか」という点を意識するクライアントも存在します。
コンサルタントに高いフィーを支払う以上、「学歴を含めて優秀な人に任せたい」と考える企業もあるのです。
学歴がすべてとは限りませんが、大学名や学位がクライアントにとって心理的な安心材料となり、ファームとしてのブランディングにもつながっていることは事実です。
それぞれの理由から、コンサル業界には高学歴人材が多く在籍しているといえます。
コンサルファーム別の採用学歴傾向
コンサル業界には多様なファームが存在し、それぞれの採用方針や求める人材像にも違いがあります。なかでも「学歴」の重視度はファームのタイプによって大きく異なり、選考過程での扱われ方にも差が見られます。
ここでは、BIG4・日系コンサル・外資系戦略ファームの三つに分けて、それぞれの学歴傾向を解説します。
公式サイトや採用実績をもとに傾向を整理していますので、自分の志望ファームがどのような学歴層を採用しているか、戦略を立てるうえでの参考にしてください。
BIG4
BIG4(Deloitte、PwC、EY、KPMG)のコンサルティングファームでは、新卒採用において東京大学・京都大学・早稲田大学・慶應義塾大学など、いわゆる高学歴層の出身者が多い傾向にあります。応募者数が非常に多いため、一定の学歴でスクリーニングが行われる可能性は否定できません。
一方で、中途採用では状況が異なります。学歴よりも前職での実績や専門スキルが重視されるケースが多く、工業高校卒業などの経歴からキャリアを積み、転職に成功している方もいます。
BIG4は成果主義色が強く、入社後は実力で評価されるため、学歴に自信がなくても十分に活躍できる可能性があります。
日系コンサル
日系コンサルティングファームでは、外資系と比べて学歴フィルターは比較的緩やかです。アビームコンサルティングやベイカレントコンサルティングなどの総合系ファームでは、東京大学や早慶に加えて、上智大学、ICU、MARCH、関関同立といった幅広い大学の出身者が在籍しています。
日東駒専や地方大学出身の入社実績もあり、学歴のみで判断されることは少ない傾向です。特に中途採用では、実務経験やコミュニケーション力、業界知識などを総合的に評価するケースが多く、選考における学歴の影響度はさらに下がります。
業界特化型ファームでは、該当分野での実務経験やスキルの方が重視されることもあり、学歴だけでは測れない「現場力」が評価の重点に置かれるでしょう。
外資系コンサル
マッキンゼー、ボストン コンサルティング グループ(BCG)、ベインなどの外資系戦略ファームは、学歴フィルターが最も厳しい層に位置づけられます。東京大学、京都大学、一橋大学などの旧帝大や、早稲田・慶應といった難関私大の出身者が中心で、上智大学やICUまでがボーダーラインとされるケースもあります。
これは、短期間で高度な分析と提案が求められる業務特性上、地頭や論理的思考力を学歴から推測するためです。また、クライアントに高学歴者が多いことから、同等以上の学歴を持つことで信頼を得やすいという背景もあります。
とはいえ、突出した実務経験や英語力、専門分野での知見があれば、学歴を超えて採用される可能性もあるため、自身の強みを活かしたアプローチをすることが重要です。
コンサル転職に資格はマストではない
コンサルタントとして働くうえで、特定の資格が必須になることはほとんどありません。
もちろん、持っていないよりはあったほうが評価されやすいケースもありますが、それだけで採用に直結するとは限りません。
ファームが重視しているのは、論理的思考力や課題解決力、コミュニケーション力といった実践的なビジネススキルです。
資格が必要とされるのは、ファームが取り扱う案件との親和性がある場合に限られ、具体的には以下の通りです。
業務内容・案件傾向 | 評価されやすい資格 | 補足ポイント |
---|---|---|
財務・会計デューデリジェンス、M&A | 公認会計士(CPA)、USCPA | 財務分析・企業価値評価スキルを活かせる |
経営戦略・事業再生 | MBA(国内・海外) | フレームワーク思考やケース分析経験が評価対象 |
中小企業支援・業務改善 | 中小企業診断士 | 幅広い経営知識や現場改善への実務適用力が強み |
財務基盤の構築・経理支援 | 簿記1級・2級 | 会計の基本的理解を証明できる |
国際会計・クロスボーダー案件 | USCPA、国際会計資格(IFRS検定など) | グローバル案件における専門知識として有効 |
財務・会計系の案件が多いファームでは、公認会計士やUSCPAが歓迎されることもありますが、「活かせる場がある」からこその話です。
資格はあくまで補足的な強みであり、マスト条件ではないと理解しておきましょう。
学歴に自信のない人がコンサル転職を成功させるためにやるべきこと
学歴に不安がある方でも、ポイントを押さえて行動すればコンサル転職を成功させるチャンスは大いにあります。
ここでは主に4つの対策を紹介します。
- 評価される経験・実績を積み上げる
- 思考力とアウトプット力をバランスよく伸ばす
- 選考突破のステップとして「土台ファーム」を活用する
- プロの支援で選考突破力を高める
順番に見ていきましょう。
評価される経験・実績を積み上げる
コンサルタントを目指すうえで、どのようなバックグラウンドを持っているかは、採用側が重視するポイントの一つです。中途採用では職務経験が、新卒では学生時代の取り組みや成果が、それぞれ評価対象となります。いずれの場合でも、「自ら考え、行動し、結果を出した経験」があるかが問われます。
たとえば中途であれば、売上目標の達成、業務改善プロジェクトの成功、事業の立ち上げなどが代表例です。一方で新卒の場合は、ゼミ・インターン・学生団体・アルバイトなどでのリーダー経験や課題解決の実績が該当します。
共通して大切なのは、以下のような力を実践の中で証明できることです。
アクション | 企業からの印象 |
---|---|
売上や業務改善など数値で語れる成果を出す | 定量的な実績は説得力があり、成果主義のファームで高評価 |
課題発見→改善施策→実行のサイクルを経験する | 問題解決能力やPDCAスキルのアピールにつながる |
プロジェクト推進やチーム牽引を経験する | リーダーシップ・巻き込み力の証明となる |
顧客との交渉・提案経験を積む | クライアントワークに必要な対人スキルを伝えられる |
自発的な改善提案や業務効率化に取り組む | 主体性や改善志向の高さをアピールできる |
こうしたエピソードは、学歴を補う武器として職務経歴書や面接での説得力を高めてくれます。経験の大小にかかわらず、どのように考え、動き、結果につなげたかを言語化できるように準備しておきましょう。
思考力とアウトプット力をバランスよく伸ばす
コンサルタントにとって、物事を論理的に整理し、筋道立てて考える力は不可欠です。さらに、それを相手にわかりやすく伝え、実務で活かすアウトプット力も、同じくらい重要な要素といえます。
たとえば面接では、フェルミ推定やケース問題を通じて、考え方のプロセスと結論の導き方が厳しく問われます。頭の中でロジックを構築できるだけでは不十分で、それを明快に言語化し、説得力を持って説明できるかどうかが評価の分かれ目になるでしょう。
以下のようなトレーニングを通じて、思考力とアウトプット力の両方を養っていくことが有効です。
アクション | 具体例 | ポイント・習慣化のコツ |
---|---|---|
論理思考の本を読む | 『イシューからはじめよ』『ロジカル・シンキング』など | 章ごとに要約・アウトプットして定着を図る |
フェルミ推定に挑戦する | 「日本にある信号機の数は?」「1日に消費される卵の数は?」 | 毎日1問、スマホのメモに仮説→計算の流れを書く習慣をつける |
ケース問題を解く | 『東大ケーススタディ』『戦略コンサルの面接試験』など | 最初は模範解答を写経、徐々に自分で解法を組み立てる |
日常から「なぜ?」と問い続ける | 売れている商品の理由、ニュースの背景などを考察 | 因数分解・構造化を意識して仮説を立てる練習にする |
週1で「思考の棚卸し」をする | ノートや紙に「今週考えたこと・学んだこと」を整理 | ロジックで書き出すことで、論点整理・フレーム練習になる |
これらはすべて、コンサル業界の選考や実務に直結するスキルです。インプットにとどまらず、「考えを形にする力」まで意識して伸ばしていくことが、学歴に関係なく評価される人材への近道となります。
選考突破のステップとして「学歴を重視しないファーム」を活用する
もし第一志望のコンサルファームが高い学歴基準を設けている場合、まずは学歴をさほど重視しないファームで実務経験を積み、着実にステップアップを狙うという方法があります。
こうした企業には、以下のような特徴があります。
特徴 | 内容・理由 |
---|---|
即戦力重視の中途採用が中心 | 学歴よりも「職務経験・スキル・成果」で評価される傾向が強い |
中小・ベンチャー規模のファームが多い | 人柄や成長意欲を重視するカルチャーで、学歴フィルターが緩やか |
専門領域に特化している | IT・人事・地方支援など、業務スキルや経験の方が重視されやすい |
社員の経歴が多様 | 有名大学だけでなく中堅大学や高卒出身者も活躍している実績がある |
カルチャーフィット・主体性を重視 | 学歴よりも「自走力」「当事者意識」「現場への共感」などを採用基準とすることが多い |
ポテンシャル採用の枠がある | 若手や未経験でも「吸収力」や「コミュニケーション力」でチャンスを得られる |
たとえばIT企業やSlerでプロジェクトマネジメントの経験を積んだ後、DX系コンサルファームへ転職する、あるいは人材・研修業界で法人営業を経験した後、人事・組織コンサルへ進むなど、実務経験を軸にしたキャリアパスは豊富にあります。
ただし、「最終的に別のファームに行きたい」といった意図を選考でそのまま伝えるのは避けるべきです。ステップアップの意志があっても、まずは目の前の環境で価値を発揮し、信頼を得ることが次の機会につながります。
「いま自分が評価されやすいステージから始める」という柔軟な戦略が、最終的に目指すファームへの道を開くポイントになるでしょう。
プロの支援で選考突破力を高める
学歴に不安がある方ほど、コンサル業界に特化した転職エージェントの活用が重要です。特にコンサルファームは、業界ごとに採用基準が異なり、学歴を重視するかどうかもファームによってさまざまです。そのため、自分一人では適切な応募先を見極めるのが難しいケースもあります。
コンサル転職に強いエージェントであれば、以下のような支援を受けられます。
- 学歴の扱い方や基準を事前に把握し、通過する可能性の高い企業を提案してくれる
- 自分の職歴・スキルを踏まえた推薦文を作成し、選考通過率を高めてくれる
- 職務経歴書や志望動機のブラッシュアップ、ケース面接対策まで丁寧にサポートしてくれる
- 学歴以外の強みを客観的に言語化し、効果的にアピールできるよう導いてくれる
独力で応募すると、学歴による足切りに気づかずに落選することもあります。一方で、エージェント経由であれば、企業ごとの採用傾向や選考突破のポイントをふまえたアプローチが可能です。
コンサル転職は準備の質が結果を大きく左右します。だからこそ、信頼できるプロと二人三脚で臨むことが、学歴以上に大きな武器になるのです。
学歴に自信のない人がコンサルファームへの転職を成功させた事例
ここからは、MyVision経由で転職を成功させた事例のうち戦略コンサルや総合系コンサルへの転身を果たしたお二方のケースをご紹介します。
内定実績がある方達と比べると、学歴が少し差があったにも関わらず、コンサル転職を成功させました。
学歴以外の強みをどうアピールすればよいのか、具体的なヒントにつなげてください。
事例1:Web系ベンチャーから外資戦略コンサルへ
H・Aさんのプロフィール | |
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学歴 | 地方私立大学卒 |
前職 | SIer(SEとして2年半勤務、主に運用保守業務) |
転職先 | ブティック系ファームのコンサルタント |
年収変化 | 350万円→400万円(約100万円増加) |
H・Aさんは、大学卒業後、SIerで2年半にわたってSE業務に従事していましたが、キャリアの伸び悩みと年収に不満を感じて転職を決意しました。
MyVisionのアドバイザーは、H・Aさんが携わっていたマニュアル作成や課題抽出、関係部署との調整業務にPMO的な素養があることに注目。ITコンサルとの違いや業務内容の棚卸しを丁寧に行い、方向性を再設計しました。
その結果、未経験からでも挑戦できるブティック系ファームのアナリスト職に内定。面接では論点整理や伝え方まで細かくサポートを受け、年収も約100万円アップという成果を手にしています。
事例2:他業界・他職種から総合系コンサルへステップアップ
プロフィール | |
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学歴 | 地方国立大学卒 |
前職 | 市役所(公務員として勤務) |
転職先 | ブティック系ファームのコンサルタント |
年収変化 | 450万円 → 600万円(約150万円増加) |
K・Fさんは大学卒業後、市役所で公務員として勤務。DXプロジェクトに関わった経験から「もっと専門性を活かした仕事がしたい」と考え、民間企業への転職を検討しました。
しかし、公務員からの転職は前例が少なく、他のエージェントでは消極的な反応が多かったとのこと。
そんな中、MyVisionの担当者は公務員出身者の転職支援実績が豊富で、終始ポジティブに向き合ってくれたことが決め手になりました。
官公庁案件に強いブティック系ファームを紹介され、志望動機の深掘りから面接対策まで徹底的な支援を受けて見事内定。
結果、年収は150万円アップし、キャリアの方向性も大きく拓けた事例です。
コンサル業界への転職ならMyVision
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- 国内に展開するほぼ全ての主要ファームとコネクションを保有
- 面接通過率向上を目指したピンポイントな指導を受けられる
- 公務員・SIer・営業職など異業種からの支援実績も豊富
「未経験からコンサルに挑戦したい」「学歴やキャリアに不安がある」という人にとって、MyVisionは信頼できるパートナーとして寄り添います。
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まとめ
コンサル業界には一定の学歴フィルターが存在するものの、高学歴ではないからといって諦める必要はありません。
ファームによって重視するポイントは異なり、中途採用であれば実務経験や実績、思考力がより重視されます。
学歴に自信がない方は、現職での成果を積み上げたり思考力を磨いたりして強みを明確化するとともに、コンサル特化型エージェントを利用して戦略的に転職活動を進めるのがおすすめです。
コンサル転職の専門家がそろうMyVisionでは、ファームごとの特性や面接対策を熟知しているため、活用することでより効率的に内定を勝ち取れる可能性が高まります。
学歴にとらわれず、コンサルタントとしてのキャリアを切り開きたい方は、ぜひ前向きに挑戦してみてください。
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