デジタルトランスフォーメーションとは特徴や社風、年収を徹底解説
2024年06月24日更新
株式会社デジタルトランスフォーメーションは、その名の通りデジタルトランスフォーメーション（DX）の波が全業界において避けられない潮流となり、企業の生存と成長に不可欠な要素となった昨今、「人と企業の変革を加速する」ことをミッションとして設立された企業です。 同社はプライマルホールディングスの一員であり、システムエンジニアリングサービス、人材紹介事業そして特に新規事業立ち上げコンサルティング事業を通じて、顧客のDX推進をサポートしています。
監修者
川村 莉子
Kawamura Riko
名古屋工業大学卒業後、新卒でDirbatoに入社。通信会社に対する業務改善プロジェクトや次世代ネットワーク移行案件のPMOなどに従事。ITコンサル、および女性のキャリア開発支援を得意とする。
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企業紹介
企業の特徴
デジタルトランスフォーメーションは、新時代のビジネスシーンにおけるイノベーションと変革をリードする企業として、AI/機械学習、企画/業務整理、WEBマーケティング、WEBディレクション、プロジェクトマネジメント（PM・PMO）、JAVAエンジニアリングなど多岐にわたる専門分野のプロフェッショナル人材を擁しています。
また、同社はプライマルという新規事業立ち上げに強みを持つ企業グループの一員であるため、画期的なアプリケーションの開発など、新規案件の実現可能性を高める総合力があり、アイデアの具現化が可能な環境となっています。
また、クライアントには、NTT系をはじめとする大手企業が名を連ねています。 株式会社NTTドコモ、NTTラーニングシステムズ株式会社、株式会社ドコモgacco、NTTレゾナント株式会社、株式会社NTT東日本、株式会社ゼロイン、株式D2C、アスタミューゼ株式会社等、名立たる企業との信頼関係を築き上げ、多様なプロジェクトを成功に導いています。
企業の詳細
| 正式名称 | 株式会社デジタルトランスフォーメーション |
| 代表者名 | 青柳 正博 |
| 設立年 | 2013年2月1日 |
| 所在地 | 東京都港区芝1-6-10 芝SIAビル3F |
| 資本金 | 20,000千円 |
| 会社URL | https://dx-inc.co.jp/ |
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案件の特徴
デジタルトランスフォーメーションは、プライマルホールディングス株式会社の一員として、その豊富な知見と経験を活かし、顧客のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進を核に、システムエンジニアリングサービスや一般労働者派遣事業、有料職業紹介事業、そして新規事業立ち上げコンサルティング事業を展開しています。
同社の案件は、顧客のニーズに合わせたプロフェッショナル人材の派遣（SES）から始まります。ITコンサルタントなどの上流フェーズ層からヘルプデスクやサポートスタッフまで顧客のあらゆる要求に応える優秀な人材を提供しています。
有料職業紹介事業では、IT分野に特化した求職者を、そのキャリアアップを共に考えながら、正社員または契約社員として最適な企業に紹介しています。
さらに、新規事業立ち上げコンサルティング事業では、プライマルHDのノウハウを活用し、企業が新規事業の立ち上げを検討する際のサポートを提供しています。自社での事業立ち上げ実績も豊富にあり、IT研修事業の立ち上げや海外商品の総合代理店設立など、多岐にわたる事業を手掛けています。
企業理念
すべての企業、人材にデジタルトランスフォーメーションを
制度面
基本的な考え方
デジタルトランスフォーメーションは、企業と人材の成長を促進することをミッションに掲げています。デジタルトランスフォーメーション（DX）リソースの国内NO1を目指すというビジョンを掲げています。
現代社会は、新型コロナウイルスの影響を受け、働き方や価値観が大きく変化する中で、DXは日本企業にとって避けて通れない課題となっており、同社は、企業のDXプロジェクト支援に特化し、日本市場でのDX人材の供給を加速することを目指しています。
DXをただ技術導入の一環として捉えるのではなく、ビジネス推進のための戦略的な手段と位置づけ、これを実践していく姿勢が、同社を特徴づけています。
育成制度
デジタルトランスフォーメーションは、企業が直面する最大の課題の一つであり、その成功は適切な知識とスキルを持った人材に大きく依存しています。この認識のもと、同社は、社員の継続的な成長とスキルアップをサポートするために、「単科生制度受講支援制度」を導入しています。この制度は、社員が自身の興味や必要とする専門知識を追求できるよう、大学の単科生として科目を履修することを支援するものです。例えば、入社1年目の27歳男性社員は、この制度を活用し、毎週木曜日の業務後に早稲田大学でデータ分析系の科目を履修しています。
さらに、同社では書籍購入補助制度や社外スキルアップ講座の受講支援といった、多様な技術向上をサポートする制度も充実しています。
