第二新卒は「やめとけ」と言われる理由は？コンサル業界への転職についても解説
2026年02月28日更新
「第二新卒はやめとけ」といわれることがありますが、本当にそうでしょうか。
とくにコンサルティング業界や大手企業への転職は難易度が高いと思われがちです。
しかし実態としては、多くの大手コンサルティングファームが第二新卒枠での採用を積極的に進めており、ポテンシャルを高く評価する傾向にあります。
本記事では、第二新卒での転職が「やめとけ」といわれる根本的な理由や、新卒・中途との明確な違い、そしてコンサル業界が若手ポテンシャル層を欲しがる背景について詳しく解説します。
著者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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監修者
山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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「第二新卒はやめとけ」と言われる理由
「第二新卒はやめとけ」と言われる最大の背景には、若年層の早期離職率の高さに対する企業側の警戒感があります。
厚生労働省によれば、新卒入社から3年以内の離職率は毎年約3割で推移しています。企業側からすれば、採用や育成に多大なコストをかけた人材が早期に離職することは大きなリスクです。
そのため、第二新卒の応募者に対しても「採用してもまたすぐに辞めてしまうのではないか」という懸念が先行しやすく、これが「短期離職＝リスク」と見なされ第二新卒がネガティブに語られる構造的な要因です。
第二新卒で大手への転職は無理？
第二新卒での大手企業への転職は決して無理ではありません。実際に、アクセンチュアをはじめとする大手コンサルティングファーム各社は、公式の採用ページにて経験者や若手向けの採用枠を設けています。
第二新卒向けのポジションが実在している以上、「大手は無理」という事実はありません。
ただし、新卒採用のような純粋なポテンシャル重視ではなく、短い期間であっても「前職でどのような成果を出したか」「社会人としての基礎力をどう身につけたか」という実績面も併せてシビアに評価される点には注意が必要です。
出典：アクセンチュア公式サイト
第二新卒とは？新卒・中途との違い
「第二新卒」という言葉に法的な定義や行政上の明確な線引きはなく、転職市場における実務上の通称として使われています。
一般的には「新卒で入社し、社会人経験が1〜3年目の若手人材」を指す目安です。
新卒のように「実務経験ゼロ」ではなく基本的なビジネスマナーを備えている一方で、一般的な中途採用で求められるような「高度な専門性やマネジメント経験」にはまだ満たない過渡期の層と位置づけられます。
いつまでが第二新卒扱い？
一般的な目安として、学校を卒業して新卒入社してから「3年未満」の求職者が第二新卒として扱われます。
年齢でいえば、4年制大学卒業の場合は25歳前後、高卒の場合は20歳前後が該当するボリュームゾーンです。
ただし明確な定義が存在しないため、企業や求人サイトによっては社会人経験4〜5年目の20代半ば〜後半までを広く「若手ポテンシャル層」として歓迎するケースもあります。
応募要件の解釈は企業によって異なるため、年数や年齢の定義を気にしすぎず自身の経験年数に合致する求人へ積極的にエントリーすることが重要です。
コンサル業界が「第二新卒」を積極的に採用する理由
一般企業においては短期離職のリスクから敬遠されがちな第二新卒ですが、コンサルティング業界においてはまったく状況が異なります。
むしろ、大手ファームをはじめ多くのコンサル会社が第二新卒を「貴重なポテンシャル層」として積極的に採用し、独自の枠を設けて獲得しているのが特徴です。
ここでは、コンサル業界が「第二新卒」を積極的に採用する理由を解説します。
若手ポテンシャル層への期待
コンサルティングファームのビジネスは「プロジェクト単位」で動くため、事業規模の拡大にともない、現場で実務を担う若手コンサルタントを継続的に補充し続ける必要があります。
第二新卒層は特定の企業文化に染まりきっておらず、コンサルタントに必須となる論理的思考力や新しい知識をキャッチアップする吸収力が非常に高いため、将来の中核を担う重要なポテンシャル戦力として高く評価されています。
参考：アクセンチュア公式サイト
前職の経験が武器になる可能性
わずか1〜2年という短い期間であっても、前職の事業会社で培ったリアルな現場経験はコンサルティングにおいて強力な武器になります。
大手コンサル各社はインダストリー別の採用を進めており、金融、IT、メーカーなどで得た業界特有の商慣習、業務プロセス、システムの利用経験などはクライアントの課題を深く理解し解決策を提示する際の一次情報として重宝されます。
参考：アクセンチュア公式サイト
コンサルティングスキルの早期習得による市場価値の向上
第二新卒という早い段階でコンサルティング業界に飛び込み、構造的思考やプロジェクトマネジメントといった汎用的なビジネススキルを習得することは人材としての市場価値を押し上げる傾向があります。
20代前半から問題解決の場数を踏むことはファーム内での昇進にとどまらず、事業会社へのハイクラス転職や起業といったその後のキャリアパスの選択肢を大きく広げることにつながるでしょう。
第二新卒がコンサルファームを選ぶ際の注意点
コンサルティングファームと一口にいっても、社風や得意領域は千差万別です。
第二新卒というポテンシャル枠で入社するからこそ、入社後のギャップを防ぐために事前に確認すべき3つの注意点が存在します。
研修制度の充実度をチェックする
第二新卒は社会人としての基礎はあっても、論理的思考やドキュメンテーションといったコンサル特有のハードスキルは未経験です。
そのため、入社直後のオンボーディングや研修制度がどの程度体系化されているかが、その後の立ち上がりを大きく左右します。
数週間の座学や模擬プロジェクトが用意されているか、あるいは現場配属後にメンターやコーチがつく制度が機能しているかを面接の逆質問や口コミなどで必ず確認してください。
教育投資に消極的なファームに飛び込むと、スキル不足のまま放置され早期離職に繋がる危険があります。
自身の専門性や興味関心に合った領域（戦略・総合・ITなど）を選ぶ
ファームの事業領域と自身の志向性を正確にすり合わせることも不可欠です。
戦略立案に特化したファーム、IT実装やBPOまで一気通貫で支援する総合系ファーム、あるいは特定業界に特化したブティック系ファームなど、それぞれ求められる役割は異なります。
第二新卒であっても、前職で培ったITツール導入の経験や特定業界の業務知識は評価の対象です。
自身の持つわずかな専門性や強い興味関心が、ファームのどの部門で最も活きるのかを見極め、そこへピンポイントで応募することが内定率と入社後活躍の鍵です。
働き方の実態（残業時間やリモート率）を正しく把握する
近年のコンサル業界は働き方改革が進み、かつての不夜城のような激務環境は改善されつつあります。
しかし、実態はアサインされるプロジェクトやマネージャーの方針によって大きく変動することが多いです。
全社的な平均残業時間だけを鵜呑みにせず、フレックスタイムやリモートワークの活用が現場レベルでどの程度浸透しているのかを把握することが重要です。
クライアントワークである以上、リリース前や提案前の繁忙期には業務量が増加することは避けられないため、制度の有無だけでなく運用実態まで解像度を上げておく必要があります。
第二新卒でコンサルに転職して「後悔する人」の特徴
高い成長環境と年収に惹かれてコンサル業界へ飛び込んだものの、入社後に適性の不一致から激しく後悔する第二新卒も一定数存在します。
ここでは、早期に壁にぶつかりやすい人の3つの特徴を解説します。
年収やステータス向上だけが目的になっている
コンサルタントの高年収は、クライアントに提供する高い付加価値とプレッシャーに対する対価です。
ブランド力や待遇の良さだけをモチベーションにして入社した場合、プロジェクト単位で求められる厳しい品質要求や、絶え間ないアウトプットの連続に精神がすり減ってしまうでしょう。
ビジネスの根本的な課題解決そのものに面白みを見出せない限り高額な報酬であっても割に合わないと感じ、結果として早期離職の道を辿ることになります。
答えがある仕事に慣れすぎている
事業会社での定型業務やマニュアル化された仕事に慣れきっている人は、コンサルの環境で深く苦労します。
コンサルタントに依頼される案件は、クライアント自身にも「何が正解か分からない」複雑な経営課題ばかりです。
上司からの明確な指示や既存の手順書が存在しないゼロベースの状況から自ら仮説を立て、必要な情報を集め、論理を構築して最適解を導き出すスタンスが求められます。
「指示待ち」の姿勢が抜けない人は、プロジェクト内で価値を発揮できず評価を落とすことになるでしょう。
論理的思考やキャッチアップへの努力を怠る
コンサルタントは常に学習し続けなければいけません。
プロジェクトが変われば、まったく未知の業界動向や最新テクノロジー、複雑な法規制などを短期間で猛烈にキャッチアップし、クライアント以上の専門家として振る舞う必要があります。
入社できたことに満足し、日々の業務時間外での自己研鑽やインプットや論理的思考力のブラッシュアップを怠る人はすぐに現場での議論についていけなくなります。
知的好奇心を持ち、継続的に学び続ける覚悟がない人にとって、コンサル業界は非常に過酷な環境となるでしょう。
【MyVision編集部の見解】
MyVision編集部では、年収の高さや「コンサル」というステータス、ブランド力だけを基準にコンサルティングファームを選ぶことを推奨しません。
なぜなら、実際に多大な業務量と「答えのない問い」を考え続けるプレッシャーに耐えきれず、短期離職を繰り返してキャリアに傷をつけて失敗している人がいるからです。
そのため、待遇面だけでなく、「泥臭い情報収集を楽しめるか」「厳しいレビューを成長の糧と思えるか」といった知的好奇心やマインドセットまで考慮し、自分の性格的な適性に合っているかを見極めるほうが納得のいく転職になりやすいです。
第二新卒でのコンサル転職を成功させるための判断基準
コンサルティングファームへの転職は、キャリアを劇的に加速させる可能性を秘めている一方で、適性が合わなかった場合の代償も決して小さくありません。
第二新卒という貴重なカードを切って異業種へ挑むにあたり、コンサルの環境に適応できるのかを見極めるための判断基準を解説します。
3年待つべき？今動くべき？タイミングの考え方
「新卒で入社した会社は最低3年働くべき」という意見を耳にする機会は多いですが、これに法的・制度的な根拠があるわけではなく、あくまで慣習的な目安に過ぎません。
一方で、企業側が早期離職に対して慎重な姿勢をとる背景があることもまた事実です。
ただし、ここで問われるのは、在籍した年数ではありません。
自らの成長機会とキャリアパスが明確に描けているのであれば、社会人1〜2年目であっても合理的な転職は十分に成立します。
【MyVision編集部の見解】
一般公開されている情報だけでは、「とりあえず3年働くべきか」という在籍期間や世間の声が決め手となるかもしれません。
しかし、MyVision編集部が重視する本当に見るべきポイントを分析すると、①現職での成長の頭打ち感②コンサルで通用するポータブルスキル（調整力や論理的思考）の獲得状況③「逃げ」ではなく「攻め」の理由であるか、の指標が自分のなかで正しい優先度か丁寧に判断するべきです。
「3年」という在籍期間の長さの判断を間違えると、市場価値を高める貴重な20代の時間を無駄にして転職後に後悔してしまうケースもあります。
実際に、意味のないルーティンワークで3年を過ごし、いざ転職しようとしたときにはポテンシャル層として扱われなくなってしまった例もあるので、自分が「今動くべき理由」という指標理由は自分の中で言語化できるレベルまで落とし込めるとよいでしょう。
自身のキャリアビジョンとコンサルの親和性を確認する
コンサルタントの業務は、常に正解のない問いに向き合う「課題解決型」であり、ゼロベースから筋道を立てる「仮説思考型」、そして期間と目標が明確に区切られた「プロジェクト型」の働き方が基本です。
この特殊な環境が自身の志向と合致しているかどうかの確認は必須です。
「なんとなく市場価値が上がりそうだから」という曖昧な動機で飛び込むと、入社後に激しいギャップに苦しむことになるでしょう。
「厳しい環境」を成長の糧にできるマインドセットがあるか
コンサルティング業界は総じて成果主義の色合いが濃く、評価はプロジェクトごとにシビアにおこなわれます。アクセンチュアが公式にパフォーマンス文化を掲げているように、年齢や社歴に関係なく、提供した付加価値そのものが問われる世界です。
デロイトをはじめ各社の選考で実施されるケース面接が、論理的思考力と即応力を厳しく見極める仕様になっていることからも、現場で求められる要求水準の高さが伺えます。
この構造に適応するためには、正解が用意されていない複雑な課題に粘り強く向き合う姿勢や、厳しいフィードバックを素直に吸収する力、そして業務時間外であっても継続的な自己研鑽を苦にしない知的好奇心が不可欠です。
大きなプレッシャーをともなう厳しさを単なるストレスと捉えるか、自らを高める絶好の成長機会と捉えられるかによって、コンサルタントとしての成否は大きくわかれるでしょう。
参考：アクセンチュア公式サイト
第二新卒からコンサル内定を勝ち取る3つのステップ
第二新卒というポテンシャル枠であっても、大手コンサルティングファームの選考は極めて難関です。
ライバルに差をつけ、内定の確率を飛躍的に高めるために必ず実践すべき3つのステップを解説します。
「なぜ今コンサルか」を言語化する
第二新卒の面接において面接官が最も注視するのは、「なぜ新卒で入った会社を短期間で辞めてまで、今コンサルティング業界に行きたいのか」という疑問への納得感です。
前職への不満やネガティブな理由を並べるのは厳禁です。
これまでの短い実務経験の中で得た学びと自身のキャリアの軸を明確にし、現職では達成できない目標がコンサルファームでなら実現できるという志向の一貫性を論理的に言語化する必要があります。
コンサル特有の「ケース面接」対策を徹底する
コンサルティングファームの選考を突破する上で最大の壁となるのが、論理的思考力を見極めるケース面接です。
市場規模の推定や企業の売上向上施策など、正解のない課題に対して筋道を立ててアプローチする能力が問われます。
ここでは単なる知識やフレームワークの暗記は通用しません。
前提条件を自ら設定し、課題を構造化して結論ファーストで面接官とディスカッションする高度な思考の型を事前の反復練習によって徹底的に身体に染み込ませておくことが不可欠です。
第二新卒の採用に強いエージェントを活用する
第二新卒でのコンサル転職は、新卒採用とも一般的な中途採用とも異なる特有の難しさがあります。
限られた実務経験からコンサル適性をアピールする職務経歴書の作成や、一人では対策が困難なケース面接の模擬練習をこなすには、コンサル業界の実情を知り尽くしたプロのサポートが欠かせません。
第二新卒でコンサル業界に転職したい人におすすめなのが、非公開求人を豊富に扱い、実践的な選考対策に強みを持つコンサル業界特化型転職エージェントのMyVisionです。
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まとめ
「第二新卒での転職はやめとけ」という世間の声は、早期離職に対する一般的な懸念から生じるものであり、キャリアの可能性を最初から諦める理由にはなりません。
実際に、コンサルティング業界は若手のポテンシャルと吸収力を高く評価しており正しい戦略を持って挑めば大手ファームへの道は確実に開かれています。
前職での経験をコンサルタントの要件へと適切に変換し、難関であるケース面接を突破するための入念な対策は不可欠です。
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「第二新卒はやめとけ」という意見に関するFAQ
ここでは、第二新卒での転職を検討する際によく挙がる疑問について詳しく回答します。
Q.第二新卒で資格（簿記や英語）はどの程度評価されますか？
資格そのものが採用の決定打になることは少ないものの、学習意欲やキャッチアップ能力の証明として一定の評価は得られます。
とくにTOEICなどの英語力は、グローバル案件を扱うファームにおいて実務要件を満たす強力な材料となるでしょう。
簿記などの財務知識も、ビジネスの数字を読み解く素地があるというアピールに直結します。
とはいえ、資格以上に「前職の実務経験から何を学び、コンサル業務へどう活かせるのか」という論理的な説明能力のほうがはるかに重宝されます。
Q. 学歴に自信がなくてもコンサル業界に挑戦できますか？
コンサルティングファームの多くは、明確な学歴フィルターを公式には設定していません。
第二新卒を含む中途採用の選考において重視されるのは、出身大学のネームバリューではなく、前職での実績やケース面接で発揮される論理的思考力です。
高学歴層がライバルになるのは事実ですが、物事を構造的に捉える力や課題解決への執念を示し、徹底した選考対策を講じることで学歴の壁を越えて内定を勝ち取ることは十分に可能です。
Q. 短期離職（1年未満）での転職でも不利にはなりませんか？
1年未満での早期離職は、企業側に「採用してもまたすぐに辞めてしまうのではないか」という強い警戒感を抱かせるため、選考において不利に働くリスクは否めません。
このネガティブな懸念を払拭するには、退職理由が他責や単なる逃げではなく明確なキャリアビジョンに基づく前向きな決断であると論理的に説明する必要があります。
面接官から極めて厳しい目を向けられる前提に立ち、コンサル業界で成し遂げたい確固たる覚悟を伝える入念な準備が求められます。
