27歳は、仕事にも慣れはじめ、「この年収水準でキャリアを積み続けて良いのか」と将来を意識する人が増えてくる年代*です。昇給のペースや周囲との比較を通じて、自分の立ち位置を客観的に知りたいと感じる時期でもあります。

結論、27歳を含む「25歳〜29歳」の平均年収は406.9万円ですが、平均値だけで高い・低いを判断すべきではありません。

企業規模や業界、学歴、勤務地によって年収水準には明確な差があり、平均年収だけを見ても実態はつかみにくいためです。中央値や手取り額とあわせて確認することで、はじめて現実的な評価が可能です。

本記事では、27歳の平均年収と中央値を軸に、手取り額の目安や大手企業・中小企業別、学歴別の年収差まで解説します。今の年収が同世代と比べて妥当かを知りたい人や、将来的な年収アップを視野に入れて行動を考えたい人は、ぜひ参考にしてください。

27歳の平均年収はいくら？

27歳を含む25〜29歳の平均年収は、406.9万円です。しかし27歳の年収水準は「大きく稼ぐ人」と「平均前後にとどまる人」が混在しやすく、平均値だけでは実態を正確に捉えきれません。

ただし性別や企業規模、勤務地、学歴などの条件によって、実際の年収水準には幅があります。

そこでここでは、27歳の年収をより立体的に理解するために、男女別の平均年収、手取り額の目安、年収の中央値という視点から解説します。

参考：国税庁「令和６年分 民間給与実態統計調査」

27歳の男女別平均年収

27歳を含む25〜29歳の平均年収は、男女で一定の差が見られます。

国税庁の調査によると、男性の平均年収は437.6万円、女性は370.1万円です。

参考：国税庁「令和６年分 民間給与実態統計調査」

27歳は、男女ともに社会人経験が数年程度で、役職や業務範囲に大きな差が出にくい年代です。それでも年収差が生じる背景には、総合職・一般職といった職種の違いや、残業時間の差、配属先や業務内容の違いが影響しています。

一方で、この年代はキャリアの方向性が固まりきっていないケースも多く、職種選択や働き方次第で将来的な年収差を縮める余地がある時期といえます。

平均値の差を前提にしつつ、今後どのような経験を積むかが重要といえます。

27歳の手取りの平均

27歳の平均的な手取り額は、月あたり約27万円、年収ベースで約323万円がひとつの目安です。

これは、27歳を含む25〜29歳の平均年収406.9万円から、税金や社会保険料が差し引かれることを前提に算出しています。

毎月の給与から控除される項目は、以下のとおりです。

• 健康保険料
• 厚生年金保険
• 雇用保険料
• 所得税
• 住民税

これらの控除額は、居住地や扶養の有無、加入している保険制度によって異なります。そのため、同じ27歳・同じ年収であっても、実際の手取り額には差が出ます。

27歳は、収入と支出のバランスが見えはじめる年代です。昇給や賞与を含めた手取り額を把握したうえで、毎月どれだけ使えて、どれだけ残せているのかを確認することが、今後の選択肢を広げる土台になるでしょう。

27歳の年収の中央値

25歳の年収の中央値は、約360万円前後が目安です。平均年収である約406.9万円と比べると低く、中央値のほうがより実態に近い水準といえます。

中央値とは、年収を低い順に並べた際、ちょうど中央に位置する金額です。一部の高年収層の影響を受けにくいため、「多くの27歳が到達している年収水準」を把握しやすい指標として用いられます。

27歳は、企業規模や職種、キャリアの進み方によって年収差が広がりはじめる年代です。平均年収が400万円を超えている一方で、中央値が360万円前後にとどまっている点からも、年収分布に幅があることがわかります。

そのため、平均年収に届いていない場合でも、同世代の中で必ずしも低い水準にあるとは限りません。中央値を基準に確認することで、自分の年収が同年代のどの位置にあるのかを、過度に悲観せず判断しやすくなるでしょう。

なお、27歳単体の年収中央値は公的統計としては公表されていません。本記事では、以下のデータをもとに中央値を推定しています。

厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査の概況」による賃金中央値 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」

これらの統計を踏まえると、中央値は平均年収のおよそ9割弱（約88％）になる傾向が見られます。この関係を27歳の平均年収に当てはめ、中央値を約360万円前後と推定しています。

【MyVision編集部の見解】 自分の年収を「平均に届いているか」だけで判断することはおすすめしません。なぜなら、平均年収は一部の高年収層に引き上げられており、実態とのズレが生じやすいからです。編集部が重視しているのは、①中央値との距離、②手取りベースでの生活余力、③今後3〜5年で年収が伸びる構造にあるか、の3点です。これらを整理せずに転職すると、「年収は上がったが将来が見えない」と後悔するケースもあります。自分にとって何を優先すべきかを、数字をもとに言語化することが重要です。

27歳のエリア別の平均年収

27歳の平均年収は、勤務地域によって差が生じます。

厚生労働省の調査をもとに25〜29歳の年収水準をエリア別に算出すると、都市部ほど年収が高い傾向が見られます。

参考：厚生労働省「令和６年 賃金構造基本統計調査」 (各都府県の25〜29歳の所定内給与額を12ヶ月分に換算し、年間賞与その他特別給与額を加算して算出)

東京は、本社機能や大手企業、高付加価値産業が集積している影響から、27歳時点でも年収水準が高くなりやすいエリアです。若手の段階から給与テーブルが高めに設定されている企業が多い点も、平均年収を押し上げています。

一方、大阪や愛知は、製造業やインフラ関連企業を中心に、安定した年収水準で推移しています。極端な高年収は少ないものの、雇用の厚みがあり、堅実なキャリアを築きやすい地域といえるでしょう。

福岡は年収水準自体はやや低めですが、住居費や物価が抑えられる傾向があります。そのため、生活コストを含めた実質的な余裕は一概に小さいとは限りません。

27歳の段階では、年収額の高さだけでエリアを判断するのではなく、将来的な昇給余地やキャリア機会、生活コストまで含めて考える視点が重要です。勤務地の違いが中長期の年収推移に与える影響も意識しておくと良いでしょう。

27歳の企業規模別の平均年収

27歳の年収は、勤務先の企業規模によっても差が出やすい傾向があります。結論として、大手企業と中小企業では、給与水準や昇給カーブに違いが見られます。

大手企業では、若手のうちから給与テーブルや福利厚生が整備されており、安定した昇給が期待しやすい点が特徴です。一方で、中小企業は初任給や若手層の年収水準が控えめなケースがあるものの、成果次第で早期に年収が伸びる環境も存在します。

ここでは、27歳の年収について大手企業と中小企業それぞれの傾向を解説します。

大手企業

27歳で大手企業に勤める場合、年収は比較的安定しやすい傾向があります。

厚生労働省の調査をもとに25〜29歳・大企業の年収水準を算出すると、以下が目安です。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 (25〜29歳・大企業の所定内給与（月額）を12ヶ月分に換算した年収の目安。賞与は含まれていません)

大手企業は、初任給や若手層の給与テーブルが比較的高めに設定されているケースが多く、評価制度や昇給ルールも整備されています。そのため、27歳時点では年収の見通しが立てやすく、安定感を得やすい環境といえるでしょう。

一方で、この年代は役職差がまだ小さく、成果による年収の跳ね上がりは起きにくい傾向があります。大手企業での年収を判断する際は、現在の水準だけでなく、30代以降の昇進・昇給カーブまで含めて見る視点が重要です。

中小企業

27歳で中小企業に勤める場合、年収水準は企業ごとの差が出やすい傾向があります。

厚生労働省の調査をもとに25〜29歳・中小企業の年収水準を算出すると、以下が目安です。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 (25〜29歳・大企業の賃金（月額）を12ヶ月分に換算した年収の目安。賞与は含まれていません)

中小企業は、企業規模や業績、評価制度の違いによって賃金水準にばらつきが生じやすい点が特徴です。そのため、27歳時点では大手企業と比べて年収が低めになるケースも見られます。

一方で、若いうちから幅広い業務を任されやすく、成果や役割の変化が評価や昇給に反映されやすい環境も多くあります。企業によっては、昇給ペースが早く、年収の伸びしろを感じやすい場合もあるでしょう。

27歳で中小企業に勤めている場合は、現在の年収額だけで判断するのではなく、成長機会や今後の昇給余地まで含めて捉える視点が重要です。企業ごとの特徴を見極めることで、将来の年収イメージも描きやすくなります。

【MyVision編集部の見解】 27歳・年収400万円前後の方を想定してキャリアをシミュレーションすると、選択肢は大きく3つにわかれます。

1. 同業界で上位企業へ転職し、30代前半で年収500〜600万円を目指す
2. 職種を変え、成長産業で市場価値を高める
3. 現職で経験を積み、数年後に条件交渉を前提とした転職をおこなう

27歳は、方向性を誤らなければ年収の伸びしろが大きい年代です。重要なのは「今いくらか」ではなく、「どのルートなら伸ばせるか」を具体的に描けているかどうかです。

27歳の学歴別の平均年収

27歳の年収は、学歴によっても一定の差が見られるため、結論として、高卒・大卒・院卒では初期配属や職種の違いが影響し、年収水準に差が生じやすい傾向です。

ただし、27歳時点では学歴だけで年収が決まるわけではありません。実務経験や担当業務、働く企業や業界によって差が広がる年代でもあります。

ここでは、高卒・大卒・院卒それぞれの年収傾向を解説します。学歴による違いを把握しつつ、自身のキャリアの考え方と照らし合わせる参考にしてください。

高卒

27歳で高卒の場合、平均年収は約291.6万円が目安です。

この水準は、厚生労働省の調査における25〜29歳の学歴別賃金データをもとに算出しています。

高卒の場合、早い段階から就職し、実務経験を積んでいる人が多い点が特徴です。27歳時点では業務に慣れ、一定の安定感を得ているケースが多い一方で、初任給水準や昇給カーブは大卒・院卒と比べて緩やかになりやすい傾向があります。

ただし、現場経験や専門スキルが重視される職種では、学歴による差が小さくなる場合もあるでしょう。27歳の段階では、学歴そのものよりも、これまでに身につけたスキルや任されている役割の広がりが、今後の年収に影響していく点を意識することが重要です。

大卒

27歳で大卒の場合、平均年収は約340.7万円が目安です。

この水準は、厚生労働省が公表している25〜29歳の学歴別賃金データをもとに算出しています。

大卒は、高卒と比べて初任給水準が高く設定されやすく、27歳時点でも年収に差が出やすい傾向があります。とくに総合職採用や専門性のある職種では、昇給ルールが明確で、一定のペースで年収が伸びやすい点が特徴です。

一方で、27歳の段階では職種や企業規模、配属先による影響も大きく、学歴だけで年収が決まるわけではありません。

同じ大卒であっても、担当業務やキャリアの積み方によって年収の伸び方は変わるため、今後どのような経験を積むかが重要といえます。

院卒

27歳で院卒の場合、平均年収は約373.9万円が目安です。

この金額は、25〜29歳の学歴別賃金データをもとに算出しています。

院卒は、専門知識や研究経験を活かせる職種に就くケースが多く、27歳時点でも年収水準が比較的高くなりやすい点が特徴です。とくに研究職や技術職、専門性の高い業界では、学歴が初期の給与水準に反映されやすい傾向があります。

一方で、27歳の段階では実務経験の差が年収に影響しはじめる時期でもあります。院卒であっても、専門性をどの業務でどのように発揮するかによって、その後の年収の伸び方は大きく変わるといえるでしょう。

まとめ

27歳の平均年収は約400万円前後が目安ですが、実際の年収水準は性別・企業規模・勤務地・学歴によって大きく異なります。そのため、平均年収だけで高い・低いを判断するのではなく、中央値や手取り額、将来の昇給余地まで含めて自分の立ち位置を確認することが重要です。

とくに27歳は、キャリアの方向性によって今後の年収の伸び方が大きくわかれはじめる時期でもあります。現在の年収に違和感がある場合は、働く環境や評価のされ方を見直すことで、選択肢が広がる可能性があるでしょう。

MyVisionでは、27歳前後の人を対象に、年収水準・キャリアの方向性・市場価値を踏まえた中長期視点のキャリア相談をおこなっています。「今の年収が妥当か知りたい」「将来的に年収を上げたいが、何から動くべきかわからない」という人は、ぜひ客観的な視点を取り入れてみてください。

今の年収を正しく理解することが、次のキャリア選択への第一歩になるでしょう。