船井総合研究所とは特徴や社風、年収を徹底解説
2024年06月24日更新
船井総合研究所は、経営者の視点に立ち、人事、デジタル、財務などの特定のテーマに限定されないより広範な経営課題の解決に取り組む「経営者特化型」のサービスを提供しています。同社は、経営者自身の夢や目標を実現するためのサポートに重点を置いており、経営課題の解決はもちろん、経営者のウォンツを満たすことを最優先課題としています。
監修者
菅原 真太朗
Sugawara Shintaro
台湾の大学を卒業後、商社に就職しインドネシアにおけるプロジェクトマネジメントを担当。その後、レガシーな業界をテクノロジーで変革するという点に共感してMyVisionに転職し、現在は営業バックグラウンドの方を中心とした転職支援を担う。
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目次
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企業紹介
企業の特徴
船井総合研究所は、経営者と伴走し、業績向上と成長実行のための一気通貫の支援を提供することを目的としています。同社は業種・ソリューション特化型のアプローチを採用しつつも、即時の業績アップを実現するために必要なコンサルタントがチームを組み、現場主義と事例主義を重んじた「月次支援」の形態でサービスを展開しています。
経営者特化型のコンサルティング
同社は、経営者の夢を実現するための「経営者特化型」コンサルティングを志向しており、経営相談や実行支援を通じて経営者と密接に連携しそのニーズを深く理解することで、現実に即した実行可能な提案を行いながら経営課題の解決を図ります。
業績向上と成長実行の支援
同社のコンサルティングは、業績を上げるための提案に焦点を当て、経営者と共に成果を創出することにコミットしており、計画立案から進捗管理、実行支援に至るまで成果に結びつくまでしっかりとサポートします。
永続的な支援
同社のコンサルティングは、「永続的」な支援を目指しています。一つの目標が達成された後も、次のステップを示し、中長期的な計画と成長の道筋を経営者と共に描きます。
中堅中小型DXコンサルティング
DX時代の到来に伴い、中堅・中小企業向けにもDXの推進が不可欠となっています。同社では、中堅・中小企業の現場で実践的に活用できるITツールやシステムの提案を行っています。
企業の詳細
| 正式名称 | 株式会社船井総合研究所 |
| 代表者名 | 真貝 大介 |
| 設立年 | 1970年3月6日 |
| 所在地 | 東京都千代田区丸の内1-6-6 日本生命丸の内ビル 21階 |
| 従業員数 | 881名 （2023年12月末時点） |
| 資本金 | 3,000百万円（2023年12月末時点） |
| 株式公開 | 上場 |
| 会社URL | https://www.funaisoken.co.jp |
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案件の特徴
船井総合研究所の案件の特徴は、事業の成長実行支援から採用や人材育成、財務状況改善、ESG対応、さらにはDX（デジタルトランスフォーメーション）支援に至るまで、経営全般にわたる包括的なテーマでサービスを提供している点です。
経営コンサルティング事業の特色は以下の4点に集約されます
月次支援型経営コンサルティング
約7割を占める月次支援型経営コンサルティングは、クライアントの現状に合わせた最適な経営コンサルティングチームを組成し、オーダーメイドのプログラムを提供するスタイルを採っています。
成長初期段階の企業への支援
「ズバリソリューション」と呼ばれる、既に他社で成功事例のあるビジネスモデルやソリューションの導入支援を行い、企業の成長を加速させます。
中堅以上の企業への支援
企業と経営者を深く理解するコンサルタントが窓口となり、経営者と密接に協力しながら経営課題の解決を図ります。
長期的なパートナーシップ
同社は企業経営の入口から出口まで、一貫してサポートするワンストップの経営コンサルティング体制を構築。クライアントと10年、20年といった長期にわたる関係性を構築しています。
カルチャー
船井総合研究所のカルチャーは、中堅中小企業を主要なクライアントとする国内独立系コンサルティングファームですが、その企業文化は一般的な日系ファームとは一線を画すものとなっています。
同社は長期的な人材育成に力を入れており、この点では日系企業の伝統的なアプローチともいえます。 一方で、同社は若手社員に対しても、ただ知識を教え込むのではなく、実際の現場での同行を通じての実践ベースでスキルアップすることとしており、外資系ファームが重視する生産性と実践的スキル習得の要素を取り入れている点で特徴的です。また、成果を重視する文化は、クライアントからのフィーに見合う成果を提供すべきだという考え方であり、報酬も成果に応じて変動するという成果主義の要素を含んでいます。
制度面
基本的な考え方
船井総合研究所の基本的な考え方は、「親身法」というもので、経営者やクライアントに対して、単なるビジネスパートナーを超えた深い関係性を築くことを目指しています。 同社のコンサルタントたちは、アドバイスを求められる際に、仕事相手としてではなく、家族のように親身になって接することを心掛けています。この哲学は、同社の創業者・舩井幸雄によって提唱されたもので、家族はもちろんのこと、支援先の経営者や同僚に対しても、周囲に同じ想いで接することが大切であるとされています。
これに基づき実践される「親身法」は、同社とクライアントの長期的な支援関係を築く基盤となります。契約期間が終了した後も、クライアントから困ったときに声がかかるような信頼関係が形成されています。
昇格制度
船井総合研究所では、入社後、特定の業界やテーマを扱うチームのアソシエイトとしてスタートし、実務を通じて経営コンサルタントとしての基本的な考え方やスキルを身につけます。この段階では、早ければ3年でコンサルタントへの昇格が見込まれ、その後のキャリアパスはより専門性の高い道へと進みます。
- コンサルタントへの昇進
コンサルタントに昇格した後は、自らの専門分野をさらに深耕し、業界内外からメンバーを集めてリーダーとしての役割を果たしながら新たなソリューションの開発や組織内の経営参画といった活動を展開します。
- スキル・知識のソリューション化
個々のコンサルタントがこれまでの実務経験で培ったスキルや知識を、具体的なソリューションとして体系化することがステップアップにつながります。
- 総合力の養成
同時に、船井総研が提案する既存のソリューションや、経営コンサルタント特有の考え方、超越したマインドを学ぶことで、コンサルタントは総合的な力を養います。
育成制度
船井総合研究所では、新入社員から経験豊富なコンサルタントまで幅広いキャリアステージの社員が、専門知識とスキルを継続的に向上させることを目的とした育成制度が提供されています。
新入社員研修
新入社員研修は1年間にわたり実施され、時流や現場ニーズに応じたカリキュラムで即戦力として活躍できるように準備します。研修内容には、コンサルタントとしての基礎知識、目標設計、デジタルマーケティングなど、実務に直結する内容が含まれます。
OJT制度
新卒1年目は先輩社員に同行して、月次支援の現場で直接コンサルティングのノウハウやスキルを学びます。
経営研究会
経営研究会では、業界の最新情報を学び、経営者とのコミュニケーション力を醸成します。新入社員は先輩社員が運営する研究会をサポートしながら、経営に対する理解を深め、経営者との貴重な出会いの機会を得ます。
タレントディベロップメントプログラム
本プログラムでは年間を通じた階層別・テーマ別・部門別の多様な成長支援メニューを受けることができます。本プログラムは300講座以上のコンテンツを擁しており、各界のトップコンサルタントによる最先端の知識と実践ノウハウが常時更新されることで、コンサルタントの早期成長と継続的なスキルアップにつながります。
船井総合研究所 の平均年収
年齢別年収目安
| 年齢 | 年収目安 |
|---|---|
| 25歳 | 405万円 |
| 30歳 | 549万円 |
| 35歳 | 717万円 |
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※上記年収の目安は、公式サイトに掲載された情報ではありませんので、参考程度にご活用ください。 コンサルティングファームは昇給スピードが一般的な企業と比べるとかなり早く、早い方は20代のうちに年収1,000万円を超えます。自身の能力や結果に応じて昇進スピードが決まるため、実力に応じた年収増を目指せる環境となっています。 ※補足すると、マネージャー未満では残業代がつくため、プロジェクトによってはコンサルタント時の給与が一時的に多くなる場合があります。
