年収1,500万の手取りはいくら？税金額の目安や生活レベルについて解説
2026年01月29日更新
年収1,500万円の手取り額について、「実際にいくら手元に残るのか」「税金や社会保険料はいくら差し引かれるのか」と疑問に感じる人は多いでしょう。
年収1,500万円は高収入に分類されますが、その分、所得税や住民税の負担も大きく、額面と手取りの差がより目立つ傾向があります。
「年収が上がれば生活は楽になるはず」と考えていたものの、想像していたほど余裕を感じられないケースも多いです。
本記事では、年収1,500万円の手取り額を具体的なシミュレーションをもとに整理し、税金・社会保険料の内訳や、実際の生活レベルについて分かりやすく解説します。
著者
山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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監修者
大河内 瞳子
Okochi Toko
株式会社MyVision執行役員
名古屋大学卒業後、トヨタ自動車での海外事業部、ファーストリテイリング/EYでのHRBP経験を経てMyVisionに参画。HRBPとして習得した組織設計、採用、評価などの豊富な人事領域経験を生かした支援に強みを持つ。
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目次
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年収1,500万円の手取りはどのくらい？
年収1,500万円の手取りは1,000万〜1,060万円です。年収が上がるにつれて税率も高くなるため、額面と実収入のギャップを意識する人も多いでしょう。
本記事では、手取り額の内訳や具体的な生活水準について詳しく解説します。
手取りの目安は1,000万〜1,060万円
年収1,500万円における手取り額の目安はおよそ1,000万〜1,060万円です。 一般的な目安である75%〜85％に対し、年収1,500万円では66%〜70%のレンジに収まると考えて差し支えありません。 所得税率が上がり負担が増えるため、正確な手取り額を把握しておくことが重要です。
手取り額が変動する主な要因は、扶養控除などの家族構成による差です。 独身か養う家族がいるかによって、最終的な手取り額には年間で数万円から十数万円の差が生じることもあります。
年収1,500万の内訳と税金額の目安
年収1,500万円の手取りを把握するには、控除の構成を分解して確認する必要があります。主な控除は、所得税、住民税、社会保険料です。
ここでは、一般的な会社員（独身・東京都在住・40歳未満）をモデルケースとし、具体的な内訳を年収ベースと月収ベースで解説します。
年収ベース
年収1,500万円の場合、税金と社会保険料を差し引いた後に手元に残る金額は、額面のおよそ70%前後です。 会社員を想定し、給与所得控除と基礎控除を反映したモデルケースを紹介します。
| 項目 | 金額（年間） |
|---|---|
| 年収（額面） | 15,000,000円 |
| 所得税 | 約1,900,000円 |
| 住民税 | 約1,100,000円 |
| 健康保険料 | 約850,000円 |
| 厚生年金保険 | 約710,000円 |
| 雇用保険料 | 約90,000円 |
| 手取り額（年） | 約10,350,000円 |
年収1,500万円といっても、手元に残る「手取り額」は税金や社会保険料で400万円以上が差し引かれるため、実際に使えるお金は額面の70％ほどにすぎません。
累進課税によって、収入が増えるほど税金の負担が重くなる点には注意が必要です。
月収ベース
年収1,500万円の場合、月々の手取り額はボーナスの設定によって、あまり変動しません。
ボーナスがある場合は月々の支給額が抑えられる一方、ボーナスなしの場合は、毎月の手取り額が底上げされ、家計のキャッシュフローに余裕が生まれるのが特徴です。
以下に、2つのモデルケースを用いて、月々の収支内訳を詳しく整理しました。
▼ボーナスありの場合（年2回・合計300万円を想定）
| 項目 | 毎月の目安 | 賞与時の目安（2回分） |
|---|---|---|
| 月収（額面） | 1,000,000円 | 3,000,000円 |
| 社会保険料 | 約125,000円 | 約150,000円 |
| 所得税 | 約100,000円 | 約700,000円 |
| 住民税 | 約90,000円 | |
| 手取り金額 | 約685,000円 | 約2,150,000円 |
このケースでは、月収に対する控除額が一定となり、家計管理がしやすい状況です。ボーナス分にも税金と社会保険料がかかるため、年収全体で見た手取り額は年収ベースと大きく変わりません。
▼ボーナスなしの場合（月給125万円想定）
| 項目 | 毎月の目安 |
|---|---|
| 月収（額面） | 1,250,000円 |
| 社会保険料 | 約140,000円 |
| 所得税 | 約155,000円 |
| 住民税 | 約92,500円 |
| 手取り額 | 約862,500円 |
ボーナスなしの場合、月ごとの手取り額は多く見えます。一方で、賞与月による収入の変動がなくなり、月ごとに税負担の重さを実感しやすくなるでしょう。
年間での手取り水準は、ボーナスありの場合と大きな差はありません。
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部の見解では、年収1,200万円という額面の数字だけでキャリアを検討することは推奨しません。その理由は、この年収帯では児童手当や高校無償化といった公的な補助がなくなるため、生活のゆとりが想定ほど増えない場合があるからです。 実際に高年収を実現しても、手元に残るお金の実感を得られずに転職を後悔するケースもあります。満足のいく転職にするためには、額面の増加分だけでなく、公的な補助が得られなくなった場合まで含めた家計全体の収支を丁寧に予測することが重要です。
年収1,500万円の人の割合
年収1,500万円が、給与所得者全体のなかでどの位置にあるのかを把握することは、収入水準を客観的に捉えるうえで重要です。 国税庁のデータを参照し、年収区分ごとの割合とあわせて、男女別の構成比を整理しました。
| 年収区分 | 合計 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|
| 100万円以下 | 7.7% | 3.5% | 13.1% |
| 100万円超 200万円以下 | 11.1% | 5.6% | 18.4% |
| 200万円超 300万円以下 | 13.2% | 8.7% | 19.0% |
| 300万円超 400万円以下 | 16.1% | 14.3% | 18.5% |
| 400万円超 500万円以下 | 15.3% | 16.9% | 13.3% |
| 500万円超 600万円以下 | 11.8% | 14.7% | 8.0% |
| 600万円超 700万円以下 | 7.6% | 10.3% | 4.0% |
| 700万円超 800万円以下 | 5.3% | 7.6% | 2.2% |
| 800万円超 900万円以下 | 3.4% | 5.0% | 1.2% |
| 900万円超 1,000万円以下 | 2.4% | 3.6% | 0.7% |
| 1,000万円超 1500万円以下 | 4.5% | 7.0% | 1.1% |
| 1500万円超 2000万円以下 | 1.1% | 1.7% | 0.3% |
| 2000万円超 2500万円以下 | 0.3% | 0.4% | 0.1% |
| 2500万円超 | 0.3% | 0.6% | 0.1% |
年収1,500万円を超える人は、**給与所得者全体の約1.5％**にとどまります。
年収帯が上がるにつれて割合は急激に低下しており、*高所得層が限られた人数で構成されているのが特徴+です。また、男女別に見ると、高年収帯では男性の割合が高く、女性の割合が低いことが読み取れます。
年収分布を把握することで、自身の収入水準やキャリアの状況を客観的に見直す材料として活用できるでしょう。
年収1,500万円の生活レベル
年収1,500万円の場合、税金と社会保険料を差し引いた後の手取りは高水準です。
ただし、生活にどれほどの余裕が生まれるかは、支出構成によって大きく変わります。
ここでは、ボーナスなし・独身・一人暮らしを想定し、生活水準の目安を整理しました。総務省の統計項目や平均支出をもとに、MyVision編集部の理想的なライフシミレーションを解説します。
▼生活レベルの目安（独身・一人暮らしの場合）
| 支出項目 | 金額（目安） | 備考 |
|---|---|---|
| 食料 | 150,000円 | 外食や質の高い食材を中心とした生活 |
| 住居 | 260,000円 | 都心人気エリアの築浅1LDK〜2DK水準 |
| 光熱・水道 | 25,000円 | 在宅時間の増加なども考慮した設定 |
| 家具・家事用品 | 20,000円 | 年間にかかる金額を月額で計算 |
| 被服および履物 | 70,000円 | スーツや身だしなみ、美容代など |
| 保健医療 | 16,500円 | 突発的な怪我や保険料など |
| 交通・通信 | 30,000円 | スマートフォン、自宅Wi-Fi、タクシー代など |
| 教養娯楽 | 100,000円 | 週末の遊びや趣味への投資 |
| 合計 | 671,500円 | 手取り額と一致させたモデル |
年収1,500万円では、住居費や交際費に一定の余裕を持たせつつ、毎月約20万円が手元に残り、将来の貯蓄や投資に回すことが可能です。これだけの余剰資金があれば、日々の生活の質を高く保ちながら、着実な資産形成を並行して進められるでしょう。
一方で、支出を増やせば生活水準は上がりますが、固定費が膨らむと可処分所得の余裕は想像より小さくなります。とくに住居費や交際費は、生活の満足感と支出額のバランスを意識することが必要です。生活設計を意識することで、収入の高さを実感しやすくなります。
【MyVision編集部の見解】 一般公開されている情報だけでは「どれだけ豪華な暮らしができるか」にばかり目が向くかもしれません。しかし、MyVision編集部が重視する本当に見るべきポイントを分析すると、①自分を磨くための投資、②将来の備えとしての貯蓄、③将来の仕事の進みかたの3点が、自分のなかで正しい優先順位になっているか丁寧に判断するべきです。消費ばかりに焦点をあてると、今の仕事を辞めたくても辞められない状態に陥るケースもあります。実際に「高い家賃や固定費が重荷になり、より良い条件の求人への挑戦を諦めた」といった例もあるので、お金の使い道は自分のなかで納得できる理由を持てるレベルまで落とし込めるとよいでしょう。
コンサルタントの求人情報
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【Digon】SEPM
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オープンポジション
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-
勤務地
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(25GS-09)ITパートナー調達における戦略立案・推進/リーダー候補
想定年収
700～1,000万円
勤務地
東京都江東区
業務内容
BIPROGYでは事業拡大に向けて国内外のシステム開発パートナーとの連携強化を重要戦略の一つとしています。 当部門では、BIPROGYの事業を最適化するためにパートナー企業の選定や連携強化等の戦略策定を担い経営や技術部門を支えています。 エンジニア不足が加速するIT業界で、戦略パートナーとの関係をより深く、また新たに創出いただける人材を増員募集いたします。 ITサービス市場における内外環境の変化をとらえ、関係部署と連携しながら、国内外の優良なシステム開発パートナーの獲得および取引拡大に向けて 全社的な仕掛け作りやリソース戦略立案および施策立案から実行、定着化まで以下のような業務を担当いただきます。 ●新規パートナー検討 ・コスト起点、リソース起点、技術起点での新規パートナー先の検討、および戦略策定 (選択肢は国内外問わず幅広くございます) ●既存パートナーとの取引拡大戦略 ・取引拡大に向けた戦略策定、施策検討およびステークホルダーを連携した実行 ・パートナーリソース戦略の立案(パートナーポートフォリオ管理含む) ・パートナー企業ごとの計数算定および社内トップレイヤーへのレポート ・パートナーと中長期的な協力関係を構築するための「パートナー制度」の企画・運営 上記をSEサイドと連携して経営上、現場上最適なパートナー企業体制を構築していただきます。 変更の範囲:当面の間は本職務に従事いただく予定です。適性により当社業務全般に変更の可能性があります。
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平均年収1,500万円を超える業種
年収1,500万円を安定的に得ている人は限られていますが、一部の業界では成果によって、到達することも可能です。
▼平均年収が高い業種の一覧（業種別）
以下は、平均年収が高水準となっている業種をまとめたものです。
| 業種 | 平均給与 |
|---|---|
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 5,490,000円 |
| 製造業 | 5,680,000円 |
| 情報通信業 | 6,600,000円 |
| 金融業・保険業 | 7,020,000円 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 8,320,000円 |
年収1,500万円は、業種全体の平均年収として実現される水準ではなく、特定のポジションや経験層で到達するのが現実的です。
国税庁の公開統計を見ると、業種ごとの平均年収が1,500万円を明確に超える分野は確認できません。これは、平均値には若手や一般職も含まれるためです。
たとえば、「専門・技術サービス業」に含まれるコンサル業界では、成果によっては20代や30代でも年収1,500万円に達することもあります。
年収1,500万円の手取りに関するFAQ
以下では、年収1,500万円に関する主な疑問点について解説します。
Q.手取りを増やすための節税対策は何が効果的？
iDeCoや住宅ローン控除を活用することで手元に残る金額を調整できます。
年収1,500万円の水準では所得税率が高く設定されており、控除の影響が大きくなるのが特徴です。
Q.ふるさと納税の限度額はいくらくらい？
家族構成や控除条件によって違いますが、独身の場合は約30万〜40万円前後です。
年収1,500万円では課税所得が高く、住民税所得割の金額も大きくなります。そのため、ふるさと納税による控除上限額も高い水準です。正確な金額を把握するには、家族構成や社会保険料を反映したシミュレーターで確認する必要があります。
Q.独身と既婚者（子どもがいる場合）で手取り額にどのくらいの差が出る？
独身と比べて年間で数十万円規模の違いが出る場合があります。
既婚で子どもがいる場合、配偶者控除や扶養控除が適用されることで課税所得が下がるため、 手元に残る金額が増えるでしょう。
Q.年収1,500万円でも「生活が苦しい」と感じる理由は？
税金と社会保険料の負担が大きく、手元に残る金額が想定より少なくなるためです。
年収1,500万円の水準では、所得税と住民税に加え、社会保険料の負担が大きくなります。また、支出を把握しないまま生活水準を上げると、余裕を感じにくくなるので注意が必要です。
Q.未経験から年収1,500万円を目指せる職種はある？
金融、IT、コンサルティングなど、成果や役割が報酬に反映されやすい職種が現実的です。
年収1,500万円に到達している人は、投資銀行や外資系金融、IT企業の管理職や専門職、コンサルティングファームなどに多く見られます。これらの分野では成果によって年収水準が大きく変わり、難易度は高いですが、未経験でも1,500万円に達する可能性は十分にあるといえるでしょう。
まとめ
年収1,500万円の手取り額は年間でおよそ1,000万〜1,060万円が目安となり、月々の手取りは80万円前後です。税金や社会保険料の負担は大きいものの、生活費と貯蓄を両立できる水準といえます。
一方で、給与所得者全体のなかでは限られた割合にとどまり、多くの企業でこの水準に到達するのは容易ではありません。現職での昇給に限界を感じている場合、年収を引き上げるには業界や職種そのものを見直すことが有効です。
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