年収750万の手取り額や生活水準は？税金の内訳についても解説
2026年01月29日更新
年収750万円の手取り額は、税金や社会保険料を差し引いた結果、約560万〜637万円前後が目安です。
年収750万円は、日本全体で見ても上位に入る水準です。生活に一定の余裕はあるものの、住居費や教育費、将来への備えを考えはじめると、使い方次第で満足度に差が出やすくなる点が特徴です。また、ここから年収1,000万円を目指せるかどうかは、業界選択やキャリア戦略が大きく影響します。
本記事では、年収750万円の手取り額の具体的な目安や税金・社会保険料の内訳、生活水準の実態までを詳しく解説します。
あわせて、年収750万円を超える業界の特徴や、次のステップとして高年収を狙う際の考え方も紹介しますので、現在の手取り額に疑問を感じている人や、将来的に年収アップを目指したい人は、ぜひ参考にしてください。
年収750万円の手取りはどのくらい？
年収750万円の場合、税金や社会保険料を差し引いたあとの実際の手取り額はどの程度になるのでしょうか。
ここでは、まず年間の手取り目安を示したうえで、年収ベース・月収ベースそれぞれの内訳を確認します。
手取りの目安は約560万〜637万円
年収750万円の手取り額は、約560万〜637万円が目安です。
一般的に、会社員の手取り額は額面年収の75％〜85％前後になるといわれており、年収750万円に当てはめるとこのレンジに収まります。
この差は、以下の要素によって生じます。
- 所得税・住民税の税率
- 健康保険料・厚生年金保険料などの社会保険料
- 配偶者控除や扶養控除の有無
- ボーナス比率や給与体系の違い
同じ年収750万円であっても、独身か扶養家族がいるか、居住地や加入している保険組合によって、手取り額には数十万円単位の差が出ることもあります。
年収750万の内訳と税金額の目安
年収750万円から差し引かれる金額を正しく理解するには、どの項目にいくら支払っているのかを把握することが重要です。
ここでは、年収全体で見た場合の税金・社会保険料の内訳と、月々の給与ベースで見た負担額をそれぞれ確認します。
年収ベース
以下は、会社員を想定した場合の主な控除項目と年額の目安です。
| 項目 | 金額（年額） |
|---|---|
| 額面収入 | 7,500,000円 |
| 所得税 | 約357,000円 |
| 住民税 | 約417,000円 |
| 健康保険料 | 約368,000円 |
| 厚生年金保険料 | 約680,000円 |
| 雇用保険料 | 約45,000円 |
| 手取り額（年） | 約5,633,000円 |
年収750万円では、年間で約120万円前後が控除されます。
控除率に換算すると、額面年収の約15％〜25％が税金・社会保険料として差し引かれる計算です。
控除額に幅が出る理由は、居住地による住民税率の違いや、扶養控除の有無、加入している健康保険組合などによって負担が変わるためです。
次に、これらの控除が月々の給与ベースではどのように反映されるのかを確認します。
月収ベース
年収750万円の場合、ボーナスの有無によって月収構造が大きく異なるため、両パターンを比較すると生活費の見通しを立てやすくなるでしょう。
以下では、会社員・独身を想定したモデルケースをもとに、月収ベースの内訳を確認します。
▼ボーナスありの場合 モデルケース：東京都在住・30歳・独身（月給約46万円、ボーナス約200万円）
| 項目 | 金額（月給） | ボーナス |
|---|---|---|
| 額面収入 | 約458,333円 | 2,000,000円 |
| 所得税 | 約21,500円 | 約94,000円 |
| 住民税 | 約25,000円 | ー |
| 健康保険料 | 約23,000円 | 約99,000円 |
| 厚生年金保険料 | 約43,000円 | 約183,000円 |
| 雇用保険料 | 約2,700円 | 約12,000円 |
| 手取り額 | 約343,133円 | 約1,612,000円 |
ボーナスありの場合、毎月の手取りは34万円前後が目安です。
ボーナスからも社会保険料や所得税が差し引かれるため、額面ほど多くは受け取れない点には注意が必要です。
▼ボーナスなしの場合 モデルケース：東京都在住・30歳・独身
| 項目 | 金額（月額） |
|---|---|
| 額面収入 | 625,000円 |
| 所得税 | 約29,800円 |
| 住民税 | 約35,000円 |
| 健康保険料 | 約30,000円 |
| 厚生年金保険料 | 約56,000円 |
| 雇用保険料 | 約3,750円 |
| 手取り額（月） | 約470,450円 |
ボーナスがない場合は、月収が高くなる分、毎月の控除額も増える構造です。
その代わり、手取りは45万〜47万円前後で安定するため、資金計画を立てやすい点が特徴です。
同じ年収750万円でも、ボーナスの有無によって毎月の可処分所得には大きな差が生じます。生活スタイルや支出計画に合わせて、月収ベースでの手取りを把握しておくことが重要です。
年収750万円の人の割合
年収750万円は、給与所得者全体で見ると上位に位置する水準です。
国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、年収700万〜800万円の層は全体の5.3％にとどまっています。
年収750万円はこのゾーンの中間にあたり、およそ20人に1人程度しか到達していない水準といえるため、平均年収帯と比べると、明確に高年収層に分類されるでしょう。
以下では、年収区分ごとの割合と男女別構成比をまとめました。
| 年収区分 | 合計 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|---|
| 100万円以下 | 7.7% | 3.5% | 13.1% |
| 100万円超 200万円以下 | 11.1% | 5.6% | 18.4％ |
| 200万円超 300万円以下 | 13.2% | 8.7% | 19% |
| 300万円超 400万円以下 | 16.1% | 14.3% | 18.5% |
| 400万円超 500万円以下 | 15.3% | 16.9% | 13.3% |
| 500万円超 600万円以下 | 11.8% | 14.7% | 8% |
| 600万円超 700万円以下 | 7.6% | 10.3% | 4% |
| 700万円超 800万円以下 | 5.3% | 7.6% | 2.2% |
| 800万円超 900万円以下 | 3.4% | 5% | 1.2% |
| 900万円超 1,000万円以下 | 2.4% | 3.6% | 0.7% |
| 1,000万円超 1,500万円以下 | 4.5% | 7% | 1.1% |
| 1,500万円超 2,000万円以下 | 1.1% | 1.7% | 0.3% |
| 2,000万円超 2,500万円以下 | 0.3% | 0.4% | 0.1% |
| 2,500万円超 | 0.3% | 0.6% | 0.1% |
参考：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
この分布から、年収750万円は決して一般的な水準ではなく、一定の専門性や役職、業界選択が求められる年収帯であることがわかります。
また、700万円台以降は年収帯が上がるごとに割合が急激に減少しており、年収1,000万円に到達できる人はさらに限られる点も特徴です。
そのため、年収750万円はひとつの到達点であると同時に、キャリア次第でさらに上を狙える分岐点ともいえる水準です。
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※コンサルティング事業部でオープンで選考を受けたいという場合の求人 選考内でコンサルティング事業部のコンサルタント/シニアコンサルタント/マネージャー以上のどのレイヤーでオファーさせていただくか決定予定です。
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400～800万円
勤務地
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業務内容
- 事業再生業務(事業DD、財務DD、再生計画立案、実行支援、金融機関調整等)のコンサルティング ①過剰債務や資金繰り悪化の中堅・中小企業に対し、事業再生コンサルティングを実施。 DDを通じ、対象会社の正常収益力、実態純資産の把握を行い、返済計画含む事業再生計画の立案を実施。 ②その際、コストカットのみでなく、PL改善をどうできるのかを対象会社の社長と検討し、達成可能な計画策定を実施。 ③再生計画立案後は、モニタリング支援を実施し、絵に描いた餅となることのないよう再生計画の実行支援も行う。
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ビジネスコンサルタント(エキスパート/シニア)
想定年収
1,200～2,000万円
勤務地
東京都渋谷区
業務内容
社内外のメンバーとプロジェクトを組みながら、クライアントの本質的な課題を整理・定義したうえ、戦略構築やグランドデザインの検討、そして戦略実現のためのマーケティングやシステム等のソリューション構築・サービス提供まで、一気通貫したコンサルティングを提供します。 入社後は、ご自身の得意領域に合わせてアサインを決定します。 【具体的な業務内容】 顧客理解に基づく論点・仮設設計とタスクの整理・遂行、プロジェクトマネジメントなどを行なっていただきます。 またチームとしてのコンサルティング力向上に向け、案件情報/ノウハウ共有などの仕組みづくりをしていただきます。 ●戦略策定フェーズ例 ･顧客との継続的な関係性構築が必要なお客様に対し、保有している顧客データを活用したマーケティング施策の高度化に向けた戦略策定をご支援します。 ･デジタル技術を活用した事業バリューアップや新規事業創造を目指されるお客様に対し事業戦略策定をご支援します。 ●システム等のソリューション構築 ･クライアントのデータ利活用戦略遂行やありたい姿の実現に向け、システムのグランドデザインを描き、適切なシステム/ソリューション選定・導入をご支援します。 ●案件例 ･小売業界:1to1マーケティングの実現に向けた、戦略や施策立案、必要ツールおよびシステムの提案・構築 ･大型商業施設:顧客・テナント・施設運営者・地域など様々な視点から商業施設のあるべき姿を再定義し、データを活用したマーケティング実現のためのプラットフォーム、サイネージ、アプリなどの提案・構築 ･スマートシティ:地域課題解決に向けたイノベーション創出、住⺠にとってのウェルビーイング実現のための戦略検討と都市OS設計/開発 ･海外案件:住友商事が出資検討先のマーケティング視点でのデューデリジェンスおよび、国内外でのバリューアップ支援 【働く環境】 ●プロジェクトにはスペシャリティを有したセールス担当やエンジニア等のメンバーと共にチームで対応していきます。 ●プロジェクトは、本人の希望や得意とする分野、チャレンジしたい領域をもとに相談していきながら決定していきます。 ●ハイブリットワーク・スーパーフレックス制・私服勤務を全社で採用しているため、働き方の自由度が高く、自身の仕事に集中して取り組むことができる環境です。 ●コンサルティング企業、大手SIer、事業会社 等で活躍していたプロフェッショナルメンバーが在籍しており、多様な人材が揃っています。
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生成AI推進担当_コンサルタント
想定年収
500～800万円
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東京都渋谷区
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今年度より新設されたAI専門部隊「AICoE」に所属し、自社内のマーケターやコンサルタント等の多様な職種に対して、汎用生成AIツールの活用促進をご担当いただきます。 また、社内にとどまらずクライアントへの生成AI活用の案件において、施策検討から実行までの幅広いご活躍を期待しています。 将来的にはチームリーダー等の組織長として、組織拡大や商材開発にも寄与していただくことも期待しています。 具体的には・・・ ●社内のマーケターやコンサルタント、デザイナー向けの生成AI活用の具体的なスキルトランスファー ●社外のクライアント向けの生成AI活用の推進、実行 ●最新の生成AIの情報収集 ●実務に直結する具体的なユースケースの共有 ●GPTsやGemなどの特化型チャットボットの作成 ●Difyやn8nなどのAIワークフローのツールを活用したAIワークフローの構築
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年収750万円の生活レベル
年収750万円の場合、生活費を無理なくまかないながら、将来に向けたお金の使い方を考えはじめられる水準といえます。手取りベースでは月47万円前後が想定されるため、固定費を適切にコントロールできれば、貯蓄や自己投資にも回しやすいでしょう。
以下は、総務省統計局の家計調査データを参考に、年収750万円・独身・一人暮らしを前提とした生活レベルを編集部視点でシミュレーションした一例です。
実際の支出額は居住地やライフスタイルによって異なりますが、年収750万円の生活イメージをつかむ目安として参考にしてください。
以下では、独身（一人暮らし）をモデルケースとして、毎月の主な支出の目安をまとめました。
▼生活レベルの目安（独身・一人暮らしの場合）
| 項目 | 月額の目安 | 補足 |
|---|---|---|
| 食費 | 約40,000円 | 自炊中心で外食は控えめ |
| 住居費 | 約80,000円 | 都市部の1K〜1LDKを想定 |
| 光熱・水道費 | 約12,000円 | 単身世帯の平均的水準 |
| 家具・家事用品 | 約4,000円 | 消耗品中心 |
| 被服費 | 約6,000円 | 必要に応じて調整 |
| 保健医療費 | 約8,000円 | 医療費・保険料を含む |
| 交通・通信費 | 約22,000円 | 通信費・交通費 |
| 娯楽・趣味 | 約25,000円 | 余暇・自己投資を含む |
| その他（交際費など） | 約20,000円 | 交友関係・突発的支出 |
| 合計 | 約217,000円 | - |
本シミュレーションは、総務省統計局「2024年（令和６年）家計調査 家計収支編」/住居の所有関係別／民営借家〔アパート・マンション等〕／単身世帯 」の平均的な消費支出をもとに、年収750万円の可処分所得を踏まえて調整しています。 ボーナスなし・独身一人暮らしを前提とした一例です。
この水準であれば、生活費を月22万円前後に抑えつつ、残りを貯蓄・投資・自己投資に回す余地が生まれます。
年収750万円は、「生活に余裕が出はじめ、将来に向けた選択肢を検討できる段階」に入りつつある年収帯といえるでしょう。
▼MyVision編集部の見解 MyVision編集部では、年収750万円を「高いか低いか」だけで判断することはおすすめしません。実際には、同じ年収でも生活満足度に大きな差が出ています。そのわかれ目になるのは、①住居費の水準、②固定費の把握度、③将来支出への備えです。とくに家賃を手取りの3割以上に設定している場合、日常生活に問題がなくても、貯蓄や選択肢が狭まるケースが見られます。年収額そのものではなく、「何にいくら使えているか」を基準に考えることが重要です。
平均年収750万円を超える業種
国税庁の調査によると、平均年収が750万円を超える業種は限られているのが実情です。
年収750万円は個人ベースでは到達者が一定数いる一方で、業界平均として見ると高水準に位置づけられます。
以下は、平均年収750万円を上回る主な業種をまとめた一覧です。
| 業種 | 平均年収 |
|---|---|
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 832万円 |
出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」
業界平均で750万円を超えているのは、*インフラ系（電気・ガス・水道）*が代表例です。
この業種は、公共性の高さに加えて、設備投資や専門人材への依存度が高く、賃金水準が押し上げられやすい特徴があります。
一方、金融業・保険業や情報通信業は、業界全体の平均では750万円未満でも、以下のような条件を満たすことで、個人年収として750万円を超えやすい業界です。
- 外資系企業
- 高付加価値な専門職（投資、ITアーキテクト、データ領域など）
- 管理職・成果報酬型ポジション
年収750万円を安定的に目指すには、業種選択だけでなく、企業規模や職種、役割まで踏み込んで検討することが重要といえます。
次の年収帯を視野に入れる場合は、成長性と報酬設計の両面からキャリアを考える必要があるでしょう。
▼MyVision編集部の見解 MyVision編集部が年収750万円前後で伸び悩む人を分析すると、「同じ業界・同じ役割に長く留まり続けている」という共通点が見られます。実際、平均年収が高い業種でも、役割やポジションが変わらなければ年収は頭打ちになりやすい傾向があります。一方で、同じスキルセットでも業界を変えるだけで、年収レンジが一段上がるケースも多いです。年収アップを目指す場合は、努力量だけでなく「どの市場で評価されるか」を見直す視点が重要です。
年収750万円の手取りに関するFAQ
ここでは、年収750万円の手取りについてよくある疑問をまとめました。
個別の条件によって差が出やすいポイントを中心に、実務的な目安を解説します。
Q.独身と扶養家族がいる場合で手取りにどのくらいの差が出ますか？
扶養控除や配偶者控除が適用されると、年間で20万〜50万円前後手取りが増えるケースがあります。
扶養人数や配偶者の収入によって、差額はさらに広がります。
Q.年収750万円で家賃15万円の物件に住むのは厳しいですか？
ボーナスなし・独身の場合でも、家賃15万円は現実的な水準です。
手取りに占める住居費の割合は約3割前後となり、無理のない範囲に収まります。
Q.年収750万円から「年収1,000万円」へ到達するまでの期間は？
業界や職種によりますが、5〜10年程度がひとつの目安です。
昇進や高付加価値領域へのシフト、転職を活用することで短縮できる可能性があります。
Q.手取り額が思ったより少ないと感じる場合の対策はありますか？
控除の仕組みを理解したうえで、扶養・保険・住民税が最適か見直すことが有効です。
中長期的には、年収そのものを引き上げるキャリア選択も重要になるでしょう。
Q.年収750万円の場合、ボーナスの有無で手取りはどのくらい変わりますか？
ボーナスありの場合、毎月の手取りは約34万円が目安です。
一方、ボーナスなしでは月47万円前後となり、月あたり約10万〜15万円程度の差が生じます。
まとめ
年収750万円の手取り額は、税金や社会保険料を差し引いた結果、年間で約560万〜637万円前後が目安です。生活水準としては余裕があり、住居や趣味に一定のこだわりを持ちながら、貯蓄や投資にも回しやすい年収帯といえます。
一方で年収750万円は、多くの業界において管理職手前〜中堅層の上限として設定されやすい水準でもあります。そのため、現職の延長線上だけでは年収が伸びにくくなり、次の昇格や役割の変化がなければ頭打ちになりやすい段階に差しかかるケースも多くあります。
年収1,000万円を視野に入れる場合は、昇進を待つだけでなく、年収レンジが高い業界や高付加価値なポジションへシフトする判断が重要です。コンサルティング、金融、ITなどの分野では、転職をきっかけに年収テーブルそのものを引き上げる事例も見られます。
MyVisionでは、ハイクラス層の転職支援に特化した視点から、年収アップにつながる業界選びやポジション設計をサポートしています。
年収750万円をひとつの到達点ではなく通過点と捉え、次のステージを見据えたい人は、キャリアを見直す材料として活用してみてください。
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