年収750万円の手取り額は、税金や社会保険料を差し引くと年間約560万円、月額約47万円が目安です。ただし、ボーナスの有無や扶養家族の人数によって、実際に受け取れる金額は異なります。現在の年収が750万円前後の人や、転職によって年収750万円を目指す人のなかには、毎月いくら使えるのか、家族を養いながら貯蓄できるのか気になる人もいるでしょう。

この記事では、年収750万円の手取り額や税金・社会保険料の内訳を具体的に解説します。 あわせて、独身・夫婦・子育て世帯それぞれの生活レベルや、年収750万円を稼ぐ人の割合も紹介します。年収750万円で実現できる暮らしを把握し、今後の家計やキャリアを考える際の参考にしてください。

年収750万円の手取り額は年間約560万円・月額約47万円

年収750万円の手取り額は、年間約560万円、月額約47万円が目安です。ただし、税金や社会保険料の負担、ボーナスの有無によって毎月受け取れる金額は異なります。

まずは、年収750万円から差し引かれる税金・社会保険料の内訳と、ボーナスの有無による月々の手取り額を解説します。

年収750万円の税金・社会保険料の内訳

年収750万円の会社員は、年間約186.5万円が税金や社会保険料として差し引かれます。とくに負担が大きいのは厚生年金保険料で、年間約68.1万円にのぼります。

独身・30歳・東京都在住の会社員を想定した、2026年の税金・社会保険料の年間負担額は以下のとおりです。

※年収750万円を12ヶ月で均等に受け取り、賞与なし・扶養家族なし・協会けんぽ東京支部加入・介護保険料なし・その他の所得控除なしとした概算。2026年分の所得税制と2026年度の社会保険料率を年間に換算して試算。住民税は前年も同水準の給与収入があったものとして計算。各金額は端数処理により合計と一致しない場合があります。

所得税・住民税に加え、健康保険料や厚生年金保険料などが給与から差し引かれます。2026年度からは子ども・子育て支援金の徴収もはじまり、会社員の場合は勤務先と本人が折半して負担する仕組みです。

なお、実際の負担額は加入する健康保険や給与体系、各種控除の適用状況によって異なります。

※参考：国税庁「給与所得控除」 ※参考：国税庁「基礎控除」 ※参考：協会けんぽ「令和8年度保険料額表」 ※参考：厚生労働省「雇用保険料率について」 ※参考：協会けんぽ「子ども・子育て支援金率について」

ボーナスありの場合の月々の手取り額

年収750万円で年間200万円のボーナスを受け取る場合、毎月の手取り額は約34万円が目安です。ボーナスを年2回に分けて受け取ると、1回あたりの手取り額は約75万円になります。

独身・30歳・東京都在住の会社員を想定した、2026年の月給とボーナスの内訳は以下のとおりです。

※年収750万円のうち月給550万円（12ヶ月分）、ボーナス200万円（年2回・各100万円）を受け取るモデルケース。扶養家族なし・協会けんぽ東京支部加入・介護保険料なし・その他の所得控除なしとし、2026年分の源泉徴収税額表と2026年度の社会保険料率を使用した概算。住民税は前年も同水準の年収があったものとして計算。所得税は年末調整で精算されるため、最終的な年間手取りとは差が生じる場合があります。

ボーナスにも所得税や社会保険料がかかるため、額面100万円をそのまま受け取れるわけではありません。また、住民税は通常、毎月の給与から差し引かれ、ボーナスからは控除されません。

ボーナスの割合が高い給与体系では、年間の収入が同じでも毎月使える金額は少なくなります。住宅費などの固定費は、月々の手取り額を基準に考える必要があります。

※参考：国税庁「給与所得の源泉徴収税額表（令和8年分）」 ※参考：国税庁「賞与に対する源泉徴収」 ※参考：協会けんぽ「令和8年度保険料額表」 ※参考：厚生労働省「令和8年度雇用保険料率のご案内」 ※参考：協会けんぽ「子ども・子育て支援金率について」

ボーナスなしの場合の月々の手取り額

年収750万円でボーナスがない場合、毎月の手取り額は約47万円が目安です。年収を12ヶ月で均等に受け取るため、額面月収は62万5,000円となります。

独身・30歳・東京都在住の会社員を想定した、2026年の月々の給与と控除額は以下のとおりです。

※年収750万円を12ヶ月で均等に受け取り、賞与なし・扶養家族なし・協会けんぽ東京支部加入・介護保険料なし・その他の所得控除なしとした概算。2026年分の所得税制と2026年度の社会保険料率を使用。住民税は前年も同水準の年収があったものとして試算。所得税は年末調整で精算されるため、実際の給与明細とは異なる場合があります。

ボーナスありの場合と比較すると、毎月の手取り額は約13万円多くなります。月々の収入が一定であるため、住居費や生活費の予算を立てやすい点が特徴です。

ただし、年間の額面年収が同じでも、給与と賞与の配分によって社会保険料の算定額が変わる場合があります。実際の手取り額は、給与体系や各種控除の適用状況によって異なります。

※参考：国税庁「給与所得控除」 ※参考：国税庁「基礎控除」 ※参考：協会けんぽ「令和8年度保険料額表（東京都）」 ※参考：厚生労働省「令和8年度雇用保険料率のご案内」 ※参考：協会けんぽ「子ども・子育て支援金率について」

【MyVision編集部の見解】 転職先の給与条件を比較する際は、額面年収に加えて、毎月安定して受け取れる金額を確認することが重要です。年収750万円でも、固定給の割合が高い企業と、業績連動賞与の割合が高い企業では、収入の安定性が異なります。

とくに注意したいのは、提示年収に業績連動賞与や固定残業代が含まれているケースです。想定どおりの賞与が支給されなかったり、残業時間が減ったりすると、当初見込んでいた収入を下回る可能性があります。

年収アップを目的とした転職でも、基本給の金額、賞与の算定基準、固定残業代の有無を確認し、希望する生活水準を維持できる給与体系かどうかを判断する必要があります。とくに住宅ローンなど毎月の支払いが決まっている場合は、変動する報酬に頼らず生活費を確保できるかが判断材料になります。

年収750万円の扶養家族別の手取り額

年収750万円の手取り額は、扶養家族の有無や人数によって異なります。配偶者控除や扶養控除が適用される場合は、税負担が軽減され、手取り額が増えることがあります。

以下で、配偶者のみを扶養する場合と、配偶者と子ども2人を扶養する場合の手取り額を比較してみましょう。

配偶者を扶養している場合

年収750万円で配偶者を扶養している場合、年間の手取り額は約575万円が目安です。独身・扶養家族なしの場合と比較すると、配偶者控除によって年間約11万円の税負担が軽減されます。

配偶者に収入がなく、配偶者控除の適用条件を満たす場合の比較は以下のとおりです。

※東京都在住・30歳・会社員・賞与なし・協会けんぽ加入を想定した2026年の概算。配偶者は70歳未満・収入なしとし、その他の所得控除や税額控除は考慮しない。年間手取り額はモデル上の目安。

配偶者控除は、所得税と住民税の課税対象となる所得を減らす制度です。年収750万円の会社員は、条件を満たせば所得税で38万円、住民税で33万円の控除を受けられます。

なお、配偶者に一定の収入がある場合でも、配偶者特別控除が適用されることがあります。配偶者の収入によって控除額が変わるため、世帯の状況に応じた確認が必要です。

※参考：国税庁「配偶者控除」 ※参考：国税庁「配偶者特別控除」 ※参考：国税庁「令和8年度税制改正による所得税の基礎控除の引上げ等について」

配偶者と子ども2人を扶養している場合

年収750万円で配偶者と子ども2人を扶養している場合、年間の手取り額は約589万円が目安です。配偶者のみを扶養する場合よりも、子ども2人分の扶養控除によって税負担が軽減されます。

配偶者に収入がなく、子ども2人が16〜18歳で収入がない場合の比較は以下のとおりです。

※東京都在住・30歳・会社員・賞与なし・協会けんぽ東京支部加入を想定した2026年の概算。配偶者は70歳未満・収入なし、子ども2人は16〜18歳・収入なしとし、その他の所得控除や税額控除は考慮しない。年間手取り額は概算であり、先行する配偶者のみのケースとの比較用。

16〜18歳の子どもを扶養している場合、1人につき所得税で38万円、住民税で33万円の扶養控除が適用されます。2人分では所得税76万円、住民税66万円の所得控除となり、課税対象となる所得が減少します。

ただし、16歳未満の子どもは原則として扶養控除の対象になりません。子どもの人数が同じでも年齢によって手取り額が変わるため、家族構成に応じた確認が必要です。

※参考：国税庁「扶養控除」 ※参考：国税庁「基礎控除」

年収750万円の生活レベル

年収750万円は、独身であれば趣味や貯蓄にお金を回しやすいものの、家族構成によって生活の余裕は異なります。とくに子どもがいる世帯では、住居費や教育費の負担が大きくなる傾向です。

ここでは、独身・夫婦2人・4人家族の3つのケースについて、毎月の生活費や貯蓄可能額をシミュレーションします。

※参考：総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2025年」

独身・一人暮らしの場合

年収750万円で独身・一人暮らしの場合、生活費を十分に確保しながら、毎月15万円以上を貯蓄に回すことも可能です。都市部の賃貸住宅に住み、外食や趣味を楽しむ場合でも、支出を管理すれば将来に向けた資産形成を進められるでしょう。

東京都内で一人暮らしをする会社員を想定した、月々の手取り約47万円での生活費シミュレーションは以下のとおりです。

※東京都在住・30歳・独身・扶養家族なし・賞与なし・月々の手取り約47万円を想定したモデルケース。総務省統計局「2025年（令和7年）家計調査」を参考に、都市部の賃貸住宅で暮らす場合の支出額を独自に設定したもの。

このケースでは、家賃12万円の物件に住みながら、食費や趣味にも一定の予算を確保できます。生活費は月29.5万円で、毎月17.5万円、年間では約210万円を貯蓄に回せる計算です。

ただし、貯蓄可能額は突発的な出費が発生しない場合の目安です。旅行や家電の買い替えなども考慮すると、実際の貯蓄額は少なくなる可能性があります。まとまった金額を貯蓄できる年収水準だからこそ、日常の生活費と臨時支出の予算を分けておくことが、安定した資産形成につながります。

夫婦2人暮らしの場合

年収750万円で夫婦2人暮らしの場合、配偶者に収入がなくても、生活費をまかないながら毎月10万円以上の貯蓄を目指せる水準です。ただし、一人暮らしより食費や日用品などの支出が増えるため、住居費とのバランスが家計の余裕を左右します。

東京都内の賃貸住宅に住む、夫婦2人世帯を想定した生活費シミュレーションは以下のとおりです。

※東京都在住・30歳・年収750万円の会社員と収入のない配偶者を想定。賞与なし・月々の手取り約47.9万円を仮定したモデルケース。総務省統計局「2025年（令和7年）家計調査」を参考に、賃貸住宅で暮らす夫婦2人の支出額を独自に設定したもの。手取り額は概算のため、最終的な税額計算によって変動する可能性あり。

このケースでは、家賃13万円の住まいを確保し、食費や娯楽費にも予算を配分できます。生活費を月35万円に抑えれば、毎月約12.9万円、年間約155万円を貯蓄できる計算です。

ただし、今後子どもを持つ予定がある場合は、出産や育児にともなう支出も考慮する必要があります。夫婦2人のうちから将来の生活費の変化を見据え、無理のない貯蓄計画を立てておくことが、家計の安定につながります。

夫婦と子ども2人の4人家族の場合

年収750万円で夫婦と子ども2人の4人家族の場合、生活費をまかなうことは可能ですが、独身や夫婦2人暮らしと比べて貯蓄に回せる金額は少なくなります。とくに住居費や食費に加え、子どもの教育費も必要になるため、支出の配分によって家計の余裕が変わります。

東京都内の賃貸住宅に住み、配偶者に収入がなく、子ども2人を育てる世帯を想定した生活費シミュレーションは以下のとおりです。

※東京都在住・35歳・年収750万円の会社員と収入のない配偶者、小学生の子ども2人を想定。賞与なし・月々の手取り約47.9万円を仮定したモデルケース。総務省統計局「2025年（令和7年）家計調査」を参考に、賃貸住宅で暮らす4人家族の支出額を独自に設定したもの。手取り額は概算であり、実際の税額や控除条件によって変動する。

このケースでは、毎月の生活費が約42.3万円となり、約5.6万円、年間では約67万円を貯蓄に回せる計算です。ただし、独身や夫婦2人暮らしの場合と比べると、収入に対する生活費の割合は高くなります。

また、子どもが中学・高校へ進学すると、塾や部活動、学費などの負担が増える可能性があるでしょう。年収750万円でも4人家族の生活は成り立ちますが、教育費が増える時期を見据えた資金計画が求められます。

※参考：文部科学省「子供の学習費調査」

年収750万円でも生活が苦しいと感じる理由

年収750万円は比較的高い収入水準ですが、支出の状況によっては生活に余裕がないと感じることもあります。

ここからは、年収750万円でも生活が苦しいと感じる主な3つの理由を解説します。

住居費や教育費などの固定費が高い

年収750万円でも、住居費や教育費などの固定費が高いと、毎月の手取りに対して自由に使えるお金が少なくなります。とくに都市部の子育て世帯では、家賃や住宅ローンに加え、学費や習い事の負担が重なりやすい傾向です。

たとえば、月々の手取りが約47万円の場合、家賃15万円と教育費8万円を支払うと、残りは24万円。ここから食費や光熱費などをまかなうため、貯蓄に回せる金額は限られます。

住居費は簡単に減らせず、教育費も子どもの進学にともなって増える可能性があります。現在の収入だけで判断せず、将来の支出も見据えて固定費を設定することが、家計の余裕を保つポイントです。

※参考：総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2025年」 ※参考：文部科学省「子供の学習費調査」

収入に合わせて生活水準を上げすぎている

年収750万円でも、収入に合わせて生活水準を上げすぎると、手取り額に見合った余裕を感じられなくなります。昇給や転職をきっかけに、外食や旅行、趣味などへの支出が増えるケースもあるでしょう。

たとえば、外食費に月3万円、趣味や買い物に月5万円、旅行の積立に月4万円を使うと、年間144万円の支出になります。個々の金額は負担に感じなくても、積み重なると貯蓄に影響します。

収入が増えた際は、生活費を増やす前に毎月の貯蓄額を決め、残りの範囲で趣味や娯楽を楽しむことが、家計の余裕を保つポイントです。

※参考：総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2025年」

ボーナスへの依存で毎月の家計に余裕がない

年収750万円でも、ボーナスに依存した生活を送っていると、毎月の家計が苦しくなる場合があります。とくに賞与の割合が高い給与体系では、年間の収入が多くても、月々の手取りだけでは生活費をまかないにくいです。

たとえば、年間200万円のボーナスを受け取る場合、毎月の手取りは約34万円です。家賃や生活費の支払いに加え、旅行や大型家電の購入などをボーナス頼みにしていると、支給額が減った際に家計へ影響する可能性があります。

毎月の固定費は月給の手取りでまかない、ボーナスは貯蓄や臨時支出に充てるなど、賞与の変動に左右されにくい家計管理を意識しましょう。

年収750万円を稼ぐ人の割合

年収750万円は、日本の平均年収を上回る高い給与水準です。ただし、年収750万円を稼ぐ人の割合は、性別や年代によって異なります。

ここからは、給与所得者全体に占める割合や男女別の年収分布、年代別の平均年収との比較を通じて、年収750万円がどの程度の水準なのかを解説します。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2026年9月公表）

給与所得者全体に占める割合

年収750万円が含まれる700万円超〜800万円以下の給与所得者は、全体の約5.4％です。約19人に1人の割合であり、年収750万円は日本の給与所得者のなかでも比較的高い収入水準に位置します。

2025年分の民間給与実態統計調査における、年収600万円超の給与所得者の割合は以下のとおりです。

2025年の給与所得者全体の平均年収は487万円で、年収750万円は平均を263万円上回ります。

ただし、5.4％は700万円超〜800万円以下の年収帯に属する人の割合であり、年収750万円以上の人の割合ではない点に注意が必要です。

男女別の年収分布

年収750万円が含まれる700万円超〜800万円以下の給与所得者の割合は、男性が約7.6％、女性が約2.4％です。男性では約13人に1人、女性では約42人に1人に相当します。

2025年分の民間給与実態統計調査における男女別の年収分布は、以下のとおりです。

年収700万円台の割合は男性の方が高く、男女で約3倍の差があります。また、2025年の平均給与は男性597万円、女性342万円であり、年収750万円はどちらの平均も上回る水準です。

年代別の平均年収との比較

年収750万円は、30代・40代・50代のいずれの年代でも平均年収を上回る水準です。とくに30代では平均年収との差が大きく、35歳で年収750万円を得ている場合も、同年代と比較して高い収入水準に位置します。

2025年分の民間給与実態統計調査における、年代別の平均年収は以下のとおりです。

平均年収が最も高い55〜59歳でも約573万円であり、750万円には届きません。

ただし、平均年収には雇用形態や業種、役職の異なる給与所得者が含まれています。同年代との比較は収入水準を把握する目安とし、個人の給与条件を評価する際は仕事内容や役割も考慮する必要があります。

年収750万円を目指せる業界・職種

年収750万円は、業界や職種によっては専門性や実務経験を活かして目指せる年収水準です。ただし、同じ業界でも企業規模や役職、求められるスキルによって給与には差があります。

ここからは、年収750万円以上を目指せる代表的な業界と職種を紹介します。

目指せる業界

年収750万円を目指せる代表的な業界には、電気・ガスなどのインフラ業界、金融・保険業界、情報通信業界などがあります。とくにインフラ業界は平均年収が750万円を超えており、比較的高い給与水準です。

2025年分の民間給与実態統計調査における、主な業界の平均年収は以下のとおりです。

電気・ガス・熱供給・水道業は平均年収が約854万円と、750万円を上回っています。金融・保険業や情報通信業も比較的給与水準が高く、専門性を活かしたポジションや管理職などでは年収750万円以上を目指せるでしょう。

また、コンサルティング業界も選択肢のひとつです。経験や役職によって報酬に差があるものの、企業の経営課題やDX推進を支援するポジションでは、年収750万円を超える求人もあります。

業界全体の平均年収が750万円未満でも、企業規模や担当する業務、役職によって高年収を得られる可能性があります。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2026年9月公表） ※表の平均年収は2025年分の業種別平均給与を万円単位に四捨五入したものです。

目指せる職種

年収750万円以上を目指せる職種には、ITコンサルタントやITエンジニア、金融専門職、経営・戦略コンサルタントなどがあります。専門的な知識や実務経験が求められる職種では、担当する業務や役職によって高年収を得られる可能性があります。

代表的な職種と、年収750万円を目指すうえで評価されやすい経験・スキルは以下のとおりです。

なかでもITコンサルタントは、IT企業や事業会社で培った経験を活かして転職を目指せる職種です。IT戦略の立案やシステム導入などの専門性が評価され、経験によっては年収750万円を超えるポジションも視野に入ります。

ただし、同じ職種でも企業や役職によって給与水準は異なるため、これまでの経験がどの業務で活かせるのかを確認することが、希望年収に合った求人を探す手がかりになります。

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイト（job tag）｜ITコンサルタント」

【MyVision編集部の見解】 年収750万円以上の求人を比較する際に注目したいのは、①これまでの経験との親和性、②入社時に期待される役割、③入社後の年収上昇余地の3点です。希望年収を満たす求人であっても、求められる成果や入社後の昇格機会によって、長期的なキャリアの満足度は変わります。

たとえば、現職でチームを率いた経験がある人でも、転職先によってはマネジメント経験より専門領域の実務能力が重視される場合があります。その結果、希望する役職での採用が難しくなる可能性もあるでしょう。

転職先を検討する際は、求人票の想定年収に加え、どの経験が評価対象になるのか、入社後にどのような成果を求められるのかまで確認することが、納得できるキャリア選択につながります。

▼年収800万円の手取りについて詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

年収800万の手取りはいくら？内訳や生活レベルを解説

View More

まとめ

年収750万円の手取り額は、税金や社会保険料を差し引くと年間約560万円、月額約47万円が目安です。ただし、ボーナスの有無や扶養家族の人数によって、実際に受け取れる金額は異なります。

年収750万円は日本の平均年収を上回る水準ですが、住居費や教育費などの支出によって生活の余裕は変わります。現在の手取り額や将来の支出を踏まえ、さらに収入を増やしたい場合は、昇進や転職も選択肢となるでしょう。

MyVisionでは、これまでの経験やスキルが転職市場でどの程度の年収として評価されるのかを踏まえ、キャリアアップを支援しています。 年収750万円からさらに上を目指したいものの、現職での昇給と転職のどちらが適しているか迷っている人は、MyVisionの無料相談を活用してみてください。