HRコンサルタントとは?仕事内容・年収・将来性をわかりやすく解説
HRコンサルタントへの転職を検討している人のなかには、「具体的にどのような仕事をするのか」「年収や将来性はどうか」「自分の経験を活かせるのか」と気になっている人も多いでしょう。人事や組織に関わる仕事という点では企業の人事職と似ていますが、HRコンサルタントは外部の立場から企業課題を分析し、人事戦略や制度設計、組織開発などを支援する職種です。
本記事では、HRコンサルタントの仕事内容や年収、将来性、求められるスキル、向いている人の特徴を解説します。あわせて、大手・主要ファームや求人情報、未経験からの転職可否、資格の必要性まで紹介するため、HRコンサルタントを今後のキャリア候補として検討している人はぜひ参考にしてください。
現場を知るエージェントが回答

著者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision 代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ(BCG)に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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監修者
大河内 瞳子
Okochi Toko
株式会社MyVision 執行役員
名古屋大学卒業後、トヨタ自動車での海外事業部、ファーストリテイリング/EYでのHRBP経験を経てMyVisionに参画。HRBPとして習得した組織設計、採用、評価などの豊富な人事領域経験を生かした支援に強みを持つ。
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目次
組織・人事コンサルタントの求人情報
【企画】人事(Talent Acquisition)_リモート可
想定年収
500~900万円
勤務地
東京都(文京区)
業務内容
1. 専門職の採用(要件定義〜クロージング) ・事業部と連携した採用要件・人物像の定義 ・母集団形成(人材紹介会社とのリレーション構築、ダイレクトリクルーティング、リファラル等) ・選考プロセスの設計・運営、候補者の意向醸成、オファー面談・クロージング 2. オンボーディング・定着支援 ・オンボーディングの設計と運営 ・入社後の定期的なフォロー面談(立ち上がり状況、課題の把握) ・配属先の上長と連携した、立ち上がりの支援 ・定着状況の把握と、離職リスクの早期発見・対応 3. タレントマネジメント(活躍支援) ・社員のスキル・経験・キャリア志向の可視化 ・活躍状況の把握と、配置・アサインの検討支援 ・キャリア面談の企画・運営、成長・キャリア形成の支援 4. 入社後の状況を踏まえた採用の改善 ・入社後の活躍・定着の状況と、選考時の評価の振り返り ・その結果をもとにした、採用基準・選考プロセス・求人票の見直し ・面接官との評価目線のすり合わせ 【このポジションの役割】 採用のゴールは「内定承諾」ではなく、「入社した人材が活躍し、JDSCで長く力を発揮し続けること」です。 ・専門性の高い人材を、事業の要件を理解したうえで採用する ・入社後の立ち上がり・定着を、配属先と連携して支援する ・タレントマネジメントを通じて、一人ひとりの活躍と成長を支援する ・入社後の状況から得た知見を採用に還元し、「活躍し、定着する人を採る」採用へと磨き込む 人材紹介会社や、コンサルティングファーム等の採用担当として採用に携わってきた方が、「採って終わり」ではなく、人材の活躍までを支える領域へとキャリアを広げていただけるポジションです。 【配属・体制】 人材組織開発室に所属します。
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カスタマーサクセス[エンタープライズ領域 Sansan]
想定年収
743~1,551万円
勤務地
東京都(渋谷区桜丘町)
業務内容
Sansanを「導入されたツール」から、顧客の営業活動や意思決定を支える「活用されるビジネスデータ基盤」へと変え、顧客の事業成果と継続的な価値実感につなげることです。 エンタープライズ領域では、営業企画や情報システム部門などの推進担当者だけでなく、現場の営業部門や経営層とも向き合います。 重点顧客との関係強化、新たな商談機会の発掘、顧客情報の分断解消など、企業ごとに異なる課題に対し、Sansanを通じて何を実現するかを共に描きます。 利用率を高めることは、そのための手段の一つです。 顧客が実現したい成果から逆算し、関係者の合意形成、業務への組み込み、運用の改善までを進め、継続利用とさらなる価値提供につなげます。 Sansanを導入したエンタープライズ企業に対し、営業組織の課題や顧客データの活用状況を踏まえたコンサルティング型のカスタマーサクセスを担当します。 顧客の要望への対応だけでなく、自ら課題と活用の可能性を見つけ、経営層・推進部門・現場部門を巻き込みながら、営業活動や情報活用の変革を推進する仕事です。 ・顧客の営業戦略・組織体制・既存業務・システム環境の把握と、Sansanを通じて実現する目標・支援計画の策定 ・導入・運用見直しプロジェクトの推進(目的の整理、推進体制の構築、関係部門との調整、業務フロー・運用ルールの設計) ・人脈・接点情報や取引先情報を活用した、重点顧客との関係強化、新たなビジネス機会の発掘に向けた提案 ・営業企画・情報システム部門などと連携した、取引先情報の整備やSFA/CRM/MAとのデータ連携・活用に向けた要件整理、運用設計の推進 ・経営層・部門責任者への活用成果の報告と、次の課題・施策に関する合意形成 ・利用状況と顧客の事業・組織の変化を踏まえた、継続利用に向けた課題解決、新機能の提案、活用範囲拡大に向けた営業・アカウントマネジメント担当との連携 ・顧客の課題・要望のプロダクト部門へのフィードバックと、支援で得た知見のチームへの展開 ※従事すべき業務の変更の範囲 会社の定める業務
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両面型HRコンサルタント/プロフェッショナル人材のフリーランスマッチング事業
想定年収
500~800万円
勤務地
東京都(港区)
業務内容
トップシェアクラスの法律系専門職に特化した転職支援・ダイレクトリクルーティングサービス『LEGAL JOB BOARD』にご登録いただいた求職者と、人材を求める法人のマッチングを担う仕事です。 その中でも、今回新たに即戦力のプロフェッショナル人材(副業・業務委託・顧問・コンサルやノウハウ提供といったスポットワーク・時短勤務・有期雇用など)の期間限定紹介サービスの立ち上げを行っており、そちらにジョインいただきます。 業界最大級の求人数・登録者数を誇る士業領域のネットワークにてクライアント企業の課題に対し、共に伴走し解決まで導くプロフェッショナルな人材を、必要なタイミングで必要な期間に限定して紹介します。 複雑化する経営課題を人材の力によって解決するための方法として、当社は多くの士業の専門人材が登録いただいております。また士業領域は専門性や経験が高く求められ、かつ、法務や知財領域の複雑性が増す中で、採用ニーズは増え続けています。 従来はフルタイムの正社員だけでそれらの採用ニーズを満たしていましたが、昨今それだけでは緊急性や専門性の高さが求められる課題にアプローチしきれなくなってきたこともあり、正社員採用よりタイムリーかつピンポイントに優秀な人材のリソースも有効に活用したいというニーズが発生しています。 順調に売上やシェアが拡大する中、新規事業を牽引いただく役割を担っていただきます。 具体的な業務内容 ・クライアント企業に対して事業展開の過去、現在、そしてありたい姿のヒアリングを経て、潜在化した課題を抽出し、言語化(クライアントは一からの開拓によらず、既存クライアントの開拓から始めます。) ・課題解決に向けて必要な人物要件を言語化。課題解決に最適なプロフェッショナル人材の要件定義を経て、最適な人材をリサーチして提案(求職者プールも業界最大級です。求職者のニーズも確実に存在します。) ・クライアント企業の課題解決に繋がるよう、定期的にフォローアップ ・課題解決後も、クライアント企業のフェーズに沿った、新たな解決要素を企画、立案、提案 ・クライアント企業およびプロフェッショナル人材との業務委託準委任契約、条件交渉 ・組織および事業のプロセス変革提案 ・各種社内のプロジェクトマネジメント、人材マネジメント など
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組織人事コンサルタント【総合コンサルティング事業部】
想定年収
400~780万円
勤務地
東京都(千代田区)
業務内容
「経営の変化に向けて、どのように組織を変革していくのか」という観点で、組織人材戦略構築から風土改革までワンストップで対応し、事業戦略推進支援を担うポジションです。 上場する大企業・中堅企業、非上場の中堅・中小企業まで幅広い規模のクライアントに対して、施策立案から運用支援まで並走支援しています。 <具体例> ●組織・人材戦略構築:グループ人材戦略策定や組織機能設計・組織再編支援など ●人事制度の構築・改革:会社のビジョン・戦略に合わせた人事制度(等級・評価・報酬・育成制度)の構築・見直しおよび導入支援 ●人事制度の運用・定着支援(風土改革支援):導入した制度が定着・浸透するまでの運用支援および人材マネジメントを通した社員の意識改革・風土変革など ●人事PMI:M&A後の統合プロセスにおける組織・人事領域の対応支援(人事制度、組織設計、就業規則関連の統合支援や社員コミュニケーション設計など) ●人材開発・育成システムの構築:成長ストーリー構築・人材育成プログラムの設計・サクセッションプランの構築や幹部社員へのリーダーシップ・マネジメント研修の実施など ●MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)の構築・見直し ●業務改善:業務の棚卸し、業務負荷分析など ●組織風土診断・満足度調査:アンケートやインタビューを組み合わせた社員の意識調査の設計・実施・分析・提言など ●労務環境整備・働き方改革整備 ※変更の範囲:会社の定める業務
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CONS01 コンサルティング本部/コンサルタント
想定年収
540~750万円
勤務地
東京都
業務内容
今回のポジションは、人事制度構築を中心とした、組織開発・人材マネジメント改革を行うポジションです。 ジョインいただけましたら、以下のようなプロジェクトにご参画いただきたいと考えています。 ・人事制度構築・改革プロジェクト 等級制度・評価制度・報酬制度、選択型人事制度、役員制度、インセンティブプランなど、さまざまな人事制度の構築と運用を行っています。また、あるべき人物像の策定や育成体系の構築・運用、サクセッションプランニングも行っています。 ・方針戦略策定プロジェクト 組織のミッションやビジョンの策定、事業戦略の策定、人材戦略の策定、新規事業の立ち上げ支援など、経営戦略の策定を行っています。 ・組織診断プロジェクト 当社独自開発のサーベイによって、組織の課題を可視化し、お客様の課題にアプローチする診断業務を行っています。課題解決に必要なデータを収集し、改善点を提案しています。 ・ワークプロセス改善プロジェクト 業務効率化を支援するため、業務フローの見直し、ITツールの導入支援、業務改善プロジェクトの立ち上げなど、業務プロセス改善に関する支援を行っています。 また、事業推進のため、以下のようなお仕事もお願いしたいと考えています。 ・セミナー開催 経営者や人事担当者向けに、経営戦略や人事制度構築、組織課題解決などに関するセミナーを開催しています。 ・R&D 経営戦略や人事制度構築、組織課題解決に関する研究開発を行っています。昨今のSDGsや価値観の多様化に対応するべく、社内外のデータや情報を収集し、分析・研究を行っています。 入社初期の研修はOJTをメインとしています。 専任の育成担当者が業務詳細までレクチャーいたします。
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HRコンサルタントとは
HRコンサルタントとは、企業が抱える人事・組織の課題を分析し、解決に向けた施策の提案や実行を支援する専門職です。対象となる領域は、人事制度や報酬制度、組織開発、人材育成など多岐にわたります。
クライアント企業へのヒアリングや社内資料の分析を通じて課題を把握し、原因を特定したうえで改善策を提案。施策の実行に向けて計画を作成したり、社員研修や導入後のフォローまで担ったりするケースもあります。
企業の人事職が自社の制度運用や採用、労務管理などを担うのに対し、HRコンサルタントは外部の立場から複数企業の人事・組織課題に向き合う点が特徴です。企業ごとに異なる課題を見極め、経営や事業の方向性も踏まえて解決策を考える役割が求められます。
※参考:厚生労働省「job tag 人事コンサルタント」
企業ごとの内定支援実績多数
HRコンサルタントの仕事内容
HRコンサルタントの仕事内容は、人事戦略や制度設計から、採用・人材育成、HR Techの導入支援まで幅広くあります。
続いて、代表的な3つの業務領域について紹介します。
人事戦略・人事制度の設計
HRコンサルタントは、企業の経営戦略を踏まえて必要な人材像や組織体制を定め、それに合った人事制度を設計します。
主な支援内容は以下のとおりです。
- 等級制度の設計
- 評価基準・評価プロセスの見直し
- 報酬・給与制度の設計
- 必要人材や組織体制の定義
- 制度導入後の運用改善
制度を作ること自体が目的ではなく、事業成長や組織課題の解決につながる仕組みに落とし込むことが求められます。既存制度に課題がある場合は、運用方法や評価基準まで見直し、現場で機能する形へ改善していきます。
採用・人材育成・組織開発の支援
HRコンサルタントは、企業が必要とする人材を確保し、育成しながら組織全体の力を高める支援もおこないます。
主な支援内容は以下のとおりです。
- 採用要件や求める人材像の設計
- 育成体系・研修プログラムの構築
- 次世代リーダーや管理職の育成支援
- 従業員エンゲージメント向上施策の設計
- 組織文化や社内コミュニケーションの改善
採用だけ、研修だけと個別に支援するのではなく、人材の獲得から育成、定着、活躍までを一連の流れとして捉えることがこの領域の特徴です。組織の課題に応じて、人材施策と組織開発を組み合わせながら改善を進めます。
HR Tech・人事DXの導入支援
HRコンサルタントは、HCMやタレントマネジメントシステムの導入、人事業務プロセスの見直しなどを通じて、人事機能のデジタル化を支援します。
主な支援内容は以下のとおりです。
- HCM・タレントマネジメントシステムの導入支援
- 人事業務プロセスの見直し・効率化
- 人事データの統合・可視化
- People Analyticsを活用した人材分析
- システム導入後の定着・運用支援
People Analyticsとは、人事データを分析し、採用や配置、育成、離職防止などの意思決定に活かす手法です。HR Techの導入では、単にシステムを入れるだけでなく、企業が抱える人事課題を踏まえて業務設計や運用方法まで見直すことが求められます。
【MyVision編集部の見解】 HRコンサルタントという職種名だけで、実際の仕事内容まで判断するのは難しいです。制度設計や組織開発を中心に扱うポジションもあれば、人事システムの導入や業務要件の設計が大半を占めるケースもあり、入社後に身につく専門性は大きく変わります。
求人を見る際は、担当領域だけでなく、案件のテーマや上流設計と実装支援の比率、プロジェクト内で担う工程まで確認することが欠かせません。将来伸ばしたい専門性と実際の案件構成が一致しているかまで見極めることで、入社後のギャップを抑えやすくなります。
口コミではわからない実態も解説
HRコンサルタントの年収
HRコンサルタントの年収は、経験や役職、所属するファームによって差があります。
次に、平均年収と役職別の年収目安を紹介します。
HRコンサルタントの平均年収
HRコンサルタントの平均年収の目安は、約1,135万円です。厚生労働省のjob tagでは、人事コンサルタントが属する主な職業分類の全国平均年収を1,134.6万円としています。
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 平均年収 | 約1,135万円 |
| 平均年齢 | 39.4歳 |
| 年間労働時間 | 162時間 |
ただし、この数値はHRコンサルタントだけを対象にした統計ではありません。人事コンサルタントが属する「その他の経営・金融・保険の専門的職業」などを含む職業分類の統計であるため、あくまで年収水準の目安として見る必要があります。
実際の年収は、所属するファームや経験年数、役職、担当領域によっても変わります。とくに成果給や年俸制を採用する企業では、個人の実績による差が出やすい点も特徴です。
※参考:厚生労働省「job tag 人事コンサルタント」(2026年9月時点、令和7年賃金構造基本統計調査)

岡﨑 健斗
Okazaki Kento
平均年収は魅力的な水準ですが、実際の提示年収は経験やポジションによって変わります。転職を考える際は、現在の経験でどのポジションを狙えるかまで確認しておくと、現実的な年収イメージを持ちやすくなります。
HRコンサルタントの年収が上がる要因
HRコンサルタントの年収は、役職だけでなく、経験や専門性、担当する業務範囲によって変わります。とくに、プロジェクト全体を任される立場になるほど、評価される責任も大きくなります。
年収が上がりやすい主な要因は以下のとおりです。
- プロジェクトマネジメントを担える経験
- 人事制度や組織開発など特定領域の専門性
- 経営層との折衝や提案を担当できる力
- 大規模案件や複雑な課題への対応実績
- 案件獲得や顧客との継続的な関係構築への貢献
若手のうちは、分析や資料作成、制度設計の実務支援が中心になりやすい一方、経験を積むとプロジェクト全体の進行や顧客対応まで任されるようになります。さらに上位のポジションでは、案件の獲得やチーム育成なども評価対象になり、年収の伸びにつながります。
キャリアアップの相談も可能
HRコンサルタントの将来性
HRコンサルタントは、企業が人材を経営資源として捉える動きや人事領域のデジタル化を背景に、今後も一定の需要が見込まれる職種です。
ここからは、人的資本経営とHR Tech・AIの2つの観点から、将来性を解説します。
人的資本経営の広がりで需要が高まっている
人的資本経営の広がりにより、HRコンサルタントが支援できる領域は拡大しています。人的資本経営とは、人材を企業価値の向上につながる重要な資本として捉え、経営戦略と人材戦略を連動させる考え方です。
経済産業省の「人材版伊藤レポート2.0」では、経営戦略と人材戦略を連動させるための取り組みとして、CHROの設置や全社的な経営課題の抽出、KPIの設定、人事部門の機能強化などが示されています。
こうした取り組みを進めるには、人事制度の見直しだけでなく、人材ポートフォリオの設計やリスキリング、従業員エンゲージメントの向上など、複数の施策を経営課題と結びつけて検討する必要があります。社内だけで対応しきれない企業にとって、専門知識や他社支援の知見を持つHRコンサルタントを活用する場面は今後も広がると考えられるでしょう。
※参考:経済産業省「人的資本経営 ~人材の価値を最大限に引き出す~」
HR Tech・AIの普及で役割が変化している
HR TechやAIの普及により、HRコンサルタントには従来の人事知識に加えて、テクノロジーを前提に組織や業務を設計する力が求められるようになっています。
デロイトの「2026 Global Human Capital Trends」では、AIと人がどのように協働するかを意図的に設計することや、AI時代に合わせて組織文化・意思決定のあり方を見直す必要性が示されています。
HRコンサルタントに求められる役割も、単なる制度設計や業務改善にとどまりません。AIや人事データを活用しながら課題を把握し、どの業務を自動化するのか、どこに人の判断を残すのかまで検討する場面が増えていくと考えられます。
そのため、今後は人事領域の専門知識に加えて、クライアントの課題を構造化し、テクノロジーを活用した解決策を設計・実行へつなげるコンサルティングスキルが、より強く求められるでしょう。
※参考:デロイト トーマツ グループ「デロイト・グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド2026」
まずは情報収集から始める
HRコンサルタントに求められるスキル
HRコンサルタントには、人事・組織に関する知識に加えて、課題を見極めて解決策を考え、関係者を巻き込みながら実行する力が求められます。
続いて、代表的な3つのスキルを紹介します。
論理的思考力・課題解決力
HRコンサルタントには、表面的な人事課題をそのまま受け取るのではなく、原因を分解して本質的な課題を見極める力が求められます。
たとえば、「採用がうまくいかない」という課題でも、原因は応募数の不足とは限りません。採用要件が曖昧、選考プロセスに時間がかかる、入社後の定着に課題があるなど、複数の要因が考えられます。
そのため、現状を分析して原因を特定し、採用要件の見直しや選考フローの改善、育成施策の強化など、適切な人事施策へつなげる必要があります。課題を構造的に捉え、解決策まで組み立てる論理的思考力と課題解決力は、HRコンサルタントの土台となるスキルです。
▼論理的思考力について詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

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人事・組織に関する専門知識
HRコンサルタントには、人事制度や採用、育成、労務、組織開発など、案件に応じた専門知識が求められます。
主な知識領域は以下のとおりです。
- 等級・評価・報酬制度:役割や成果に応じた処遇の仕組み
- 採用戦略・採用プロセス:必要人材の定義から選考設計までの考え方
- 人材育成・研修設計:社員の成長を支える育成体系や研修の設計
- 労務管理・労働関連法令:労働時間や就業規則などに関する知識
- 組織開発・エンゲージメント:組織の関係性や働きやすさを改善する考え方
- タレントマネジメント:人材の配置・育成・登用を一体で考える仕組み
すべての領域に最初から精通している必要はありません。実務では、これまでの経験を活かせる分野から専門性を深め、担当案件を通じて対応領域を広げていくケースもあります。
重要なのは、制度や仕組みの知識を持つだけでなく、クライアントの経営課題や組織状況に応じて、どの施策を選ぶべきか判断できることです。

岡﨑 健斗
Okazaki Kento
人事領域をすべて経験してから転職する必要はありません。これまでの業務で培った専門性を起点に、HRコンサルとしてどの領域へ広げられるかを見ることも転職可能性を判断するポイントです。
コミュニケーション力・プロジェクト推進力
HRコンサルタントには、立場の異なる関係者と対話し、意見を調整しながらプロジェクトを前進させる力が求められます。
関わる相手は、経営層や人事部門、現場社員などさまざまです。人事制度の改定や組織改革では、それぞれが重視するポイントが異なるため、相手の意見を踏まえながら合意形成を進める必要があります。
また、複数の関係者が参加するプロジェクトでは、スケジュール管理や役割分担、課題の共有も欠かせません。単に説明が上手いだけでなく、必要な情報を引き出し、関係者を巻き込みながら実行まで進める力が、HRコンサルタントの成果に直結します。
企業ごとの内定支援実績多数
HRコンサルタントに向いている人
HRコンサルタントは、人や組織への関心に加えて、経営視点や調整力、変化への対応力を持つ人に向いています。
ここからは、HRコンサルタントとして活躍しやすい人の特徴を3つ紹介します。
人や組織の課題を経営視点で考えられる人
HRコンサルタントには、人や組織への関心を、経営成果につながる施策へ結びつけて考えられる人が向いています。
たとえば、人材育成を考える場合も、研修を実施すること自体が目的ではありません。必要なスキルを持つ人材を増やし、生産性の向上や新規事業の推進、将来の管理職候補の育成につなげる視点が求められます。
採用や評価制度についても同様です。人事施策が売上や組織力、事業成長にどのような影響を与えるのかまで考えられる人は、HRコンサルタントとして企業の経営課題に深く関わりやすいでしょう。
異なる立場の関係者と合意形成できる人
HRコンサルタントには、経営層や人事部門、現場社員など、立場の異なる関係者の意見をくみ取りながら合意形成を進められる人が向いています。
たとえば、人事制度の見直しでは、経営層が成果重視の評価を求める一方で、現場社員は評価基準の納得感や運用負担を重視することがあります。双方の主張をそのまま受け入れるのではなく、背景にある課題や要望を把握し、実行可能な着地点を見つける力が必要です。
関係者の意見が一致しない場面でも、対話を重ねながらプロジェクトを前へ進められる人は、HRコンサルタントとして力を発揮しやすいです。
変化の大きい環境でも学び続けられる人
HRコンサルタントには、人事領域の変化を追いながら、新しい知識を継続して吸収できる人が向いています。
人事を取り巻く環境は、労働市場や法制度の変化に加え、人的資本経営の広がりやHR Tech・AIの活用などによって変わり続けています。過去の知識や経験だけでは、クライアントが抱える新たな課題に対応しきれない場面も出てくるでしょう。
また、プロジェクトごとに企業規模や業界、扱う人事課題が異なる点もHRコンサルタントの特徴です。未知のテーマでも必要な情報を調べ、短期間で理解を深められる人は、多様な案件に対応しながら専門性を広げていきやすいです。

岡﨑 健斗
Okazaki Kento
HRコンサルに興味はあっても、自分の経験や適性がどの領域に合うのか判断しづらいケースは多いです。求人を見る前に、自分の強みを活かしやすいHR領域を第三者と確認してみるのもひとつの方法です。
HRコンサルタントの転職先となる大手・主要ファーム
HRコンサルタントの転職先には、外資系のHR専門ファーム、総合系・日系ファーム、人事・組織領域に特化した専門ファームがあります。
ここからは、それぞれの特徴と代表的な企業を紹介します。
外資系のHRコンサルティングファーム
外資系のHRコンサルティングファームは、報酬制度や組織・人事戦略、タレントマネジメントなど、専門性の高いHR領域を幅広く扱っています。
代表的なファームは以下のとおりです。
| ファーム | 主な特徴 |
|---|---|
| マーサー | 報酬・福利厚生、人事制度、人材戦略などに強み |
| コーン・フェリー | 組織・人事戦略、報酬制度、タレントマネジメント、リーダー育成などを幅広く支援 |
| ウイリス・タワーズワトソン(WTW) | 報酬・福利厚生、人材・組織領域のコンサルティングを展開 |
| エーオン(Aon) | 報酬・人材データの活用や人材戦略、組織課題への支援を展開 |
| ギャラップ | 従業員エンゲージメントや組織開発、マネジメント領域の支援に強み |
たとえば、コーン・フェリーは組織・人事戦略を最上流のテーマと位置づけ、組織設計や必要人材の定義、報酬制度、後継者育成、リーダー開発などを支援しています。
外資系ファームは、グローバルな人事制度や報酬戦略、タレントマネジメントなどに携わりたい人にとって、転職先の有力な選択肢です。各社で得意領域が異なるため、企業名だけでなく、実際に扱うプロジェクトのテーマまで確認しておく必要があります。
総合系・日系コンサルティングファーム
総合系・日系コンサルティングファームでは、人事領域だけに限定せず、経営戦略や業務改革、IT導入などと組み合わせながら組織・人事改革を支援する案件があります。
代表的なファームは以下のとおりです。
| ファーム | 主な特徴 |
|---|---|
| PwCコンサルティング | 組織・人事戦略、人事制度、人材開発、チェンジマネジメントまで幅広く支援 |
| アビームコンサルティング | 人事戦略・制度設計から人材マネジメント、人事業務改革、システム導入まで一貫して支援 |
| デロイト トーマツ コンサルティング | 経営・組織・人材領域を含む幅広いテーマで企業変革を支援 |
| 野村総合研究所(NRI) | 経営戦略や事業変革と連動した組織・人材領域のコンサルティングを展開 |
たとえば、PwCコンサルティングは、組織・人事戦略の策定から制度設計、人材育成、テクノロジー導入、施策の実行まで一貫して支援。アビームコンサルティングも、経営戦略と連動した人事戦略・制度設計に加え、タレントマネジメント、人事業務プロセスの改善、IT導入まで扱っています。
戦略から業務・システムまで幅広いテーマに関わりたい人にとって、転職先の候補となります。
人事・組織領域に特化した専門ファーム
人事・組織領域に特化した専門ファームでは、人事制度、人材育成、組織開発、採用など、特定テーマに深い専門性を持った支援をおこなっています。
代表的なファームは以下のとおりです。
| ファーム | 主な特徴 |
|---|---|
| リクルートマネジメントソリューションズ | 人事制度設計、人材開発、組織開発、人材採用などを幅広く支援 |
| 日本能率協会コンサルティング(JMAC) | 人事制度改革、組織開発、人材育成、人的資本経営などを支援 |
| リンクアンドモチベーション | エンゲージメントや組織変革、人材育成などを中心に支援 |
たとえば、リクルートマネジメントソリューションズは、人事制度設計・運用、人材開発、組織開発、人材採用など、人と組織に関する幅広いテーマを扱っています。日本能率協会コンサルティングも、人事制度改革や組織開発、人材育成、人的資本経営など複数の領域で支援を展開しています。
専門ファームは、特定のHRテーマに継続して携わりながら専門性を深めたい人にとって、有力な転職先のひとつです。
【MyVision編集部の見解】 ファーム選びでは、知名度や企業規模だけを基準にすると、入社後に経験したい領域とのズレが生じる可能性があります。見るべきなのは、これまでの経験をどこで活かしやすいかと、入社後にどの専門性を伸ばせるかの2点です。
たとえば、人事制度の企画経験があれば制度設計に強いファーム、育成経験があれば組織開発や人材育成に強いファームとの相性を確認できます。現在の強みと今後身につけたい専門性の両方から候補を比較すると、転職後のキャリアも描きやすくなります。
企業ごとの内定支援実績多数
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【企画】人事(Talent Acquisition)_リモート可
想定年収
500~900万円
勤務地
東京都(文京区)
業務内容
1. 専門職の採用(要件定義〜クロージング) ・事業部と連携した採用要件・人物像の定義 ・母集団形成(人材紹介会社とのリレーション構築、ダイレクトリクルーティング、リファラル等) ・選考プロセスの設計・運営、候補者の意向醸成、オファー面談・クロージング 2. オンボーディング・定着支援 ・オンボーディングの設計と運営 ・入社後の定期的なフォロー面談(立ち上がり状況、課題の把握) ・配属先の上長と連携した、立ち上がりの支援 ・定着状況の把握と、離職リスクの早期発見・対応 3. タレントマネジメント(活躍支援) ・社員のスキル・経験・キャリア志向の可視化 ・活躍状況の把握と、配置・アサインの検討支援 ・キャリア面談の企画・運営、成長・キャリア形成の支援 4. 入社後の状況を踏まえた採用の改善 ・入社後の活躍・定着の状況と、選考時の評価の振り返り ・その結果をもとにした、採用基準・選考プロセス・求人票の見直し ・面接官との評価目線のすり合わせ 【このポジションの役割】 採用のゴールは「内定承諾」ではなく、「入社した人材が活躍し、JDSCで長く力を発揮し続けること」です。 ・専門性の高い人材を、事業の要件を理解したうえで採用する ・入社後の立ち上がり・定着を、配属先と連携して支援する ・タレントマネジメントを通じて、一人ひとりの活躍と成長を支援する ・入社後の状況から得た知見を採用に還元し、「活躍し、定着する人を採る」採用へと磨き込む 人材紹介会社や、コンサルティングファーム等の採用担当として採用に携わってきた方が、「採って終わり」ではなく、人材の活躍までを支える領域へとキャリアを広げていただけるポジションです。 【配属・体制】 人材組織開発室に所属します。
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想定年収
743~1,551万円
勤務地
東京都(渋谷区桜丘町)
業務内容
Sansanを「導入されたツール」から、顧客の営業活動や意思決定を支える「活用されるビジネスデータ基盤」へと変え、顧客の事業成果と継続的な価値実感につなげることです。 エンタープライズ領域では、営業企画や情報システム部門などの推進担当者だけでなく、現場の営業部門や経営層とも向き合います。 重点顧客との関係強化、新たな商談機会の発掘、顧客情報の分断解消など、企業ごとに異なる課題に対し、Sansanを通じて何を実現するかを共に描きます。 利用率を高めることは、そのための手段の一つです。 顧客が実現したい成果から逆算し、関係者の合意形成、業務への組み込み、運用の改善までを進め、継続利用とさらなる価値提供につなげます。 Sansanを導入したエンタープライズ企業に対し、営業組織の課題や顧客データの活用状況を踏まえたコンサルティング型のカスタマーサクセスを担当します。 顧客の要望への対応だけでなく、自ら課題と活用の可能性を見つけ、経営層・推進部門・現場部門を巻き込みながら、営業活動や情報活用の変革を推進する仕事です。 ・顧客の営業戦略・組織体制・既存業務・システム環境の把握と、Sansanを通じて実現する目標・支援計画の策定 ・導入・運用見直しプロジェクトの推進(目的の整理、推進体制の構築、関係部門との調整、業務フロー・運用ルールの設計) ・人脈・接点情報や取引先情報を活用した、重点顧客との関係強化、新たなビジネス機会の発掘に向けた提案 ・営業企画・情報システム部門などと連携した、取引先情報の整備やSFA/CRM/MAとのデータ連携・活用に向けた要件整理、運用設計の推進 ・経営層・部門責任者への活用成果の報告と、次の課題・施策に関する合意形成 ・利用状況と顧客の事業・組織の変化を踏まえた、継続利用に向けた課題解決、新機能の提案、活用範囲拡大に向けた営業・アカウントマネジメント担当との連携 ・顧客の課題・要望のプロダクト部門へのフィードバックと、支援で得た知見のチームへの展開 ※従事すべき業務の変更の範囲 会社の定める業務
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両面型HRコンサルタント/プロフェッショナル人材のフリーランスマッチング事業
想定年収
500~800万円
勤務地
東京都(港区)
業務内容
トップシェアクラスの法律系専門職に特化した転職支援・ダイレクトリクルーティングサービス『LEGAL JOB BOARD』にご登録いただいた求職者と、人材を求める法人のマッチングを担う仕事です。 その中でも、今回新たに即戦力のプロフェッショナル人材(副業・業務委託・顧問・コンサルやノウハウ提供といったスポットワーク・時短勤務・有期雇用など)の期間限定紹介サービスの立ち上げを行っており、そちらにジョインいただきます。 業界最大級の求人数・登録者数を誇る士業領域のネットワークにてクライアント企業の課題に対し、共に伴走し解決まで導くプロフェッショナルな人材を、必要なタイミングで必要な期間に限定して紹介します。 複雑化する経営課題を人材の力によって解決するための方法として、当社は多くの士業の専門人材が登録いただいております。また士業領域は専門性や経験が高く求められ、かつ、法務や知財領域の複雑性が増す中で、採用ニーズは増え続けています。 従来はフルタイムの正社員だけでそれらの採用ニーズを満たしていましたが、昨今それだけでは緊急性や専門性の高さが求められる課題にアプローチしきれなくなってきたこともあり、正社員採用よりタイムリーかつピンポイントに優秀な人材のリソースも有効に活用したいというニーズが発生しています。 順調に売上やシェアが拡大する中、新規事業を牽引いただく役割を担っていただきます。 具体的な業務内容 ・クライアント企業に対して事業展開の過去、現在、そしてありたい姿のヒアリングを経て、潜在化した課題を抽出し、言語化(クライアントは一からの開拓によらず、既存クライアントの開拓から始めます。) ・課題解決に向けて必要な人物要件を言語化。課題解決に最適なプロフェッショナル人材の要件定義を経て、最適な人材をリサーチして提案(求職者プールも業界最大級です。求職者のニーズも確実に存在します。) ・クライアント企業の課題解決に繋がるよう、定期的にフォローアップ ・課題解決後も、クライアント企業のフェーズに沿った、新たな解決要素を企画、立案、提案 ・クライアント企業およびプロフェッショナル人材との業務委託準委任契約、条件交渉 ・組織および事業のプロセス変革提案 ・各種社内のプロジェクトマネジメント、人材マネジメント など
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組織人事コンサルタント【総合コンサルティング事業部】
想定年収
400~780万円
勤務地
東京都(千代田区)
業務内容
「経営の変化に向けて、どのように組織を変革していくのか」という観点で、組織人材戦略構築から風土改革までワンストップで対応し、事業戦略推進支援を担うポジションです。 上場する大企業・中堅企業、非上場の中堅・中小企業まで幅広い規模のクライアントに対して、施策立案から運用支援まで並走支援しています。 <具体例> ●組織・人材戦略構築:グループ人材戦略策定や組織機能設計・組織再編支援など ●人事制度の構築・改革:会社のビジョン・戦略に合わせた人事制度(等級・評価・報酬・育成制度)の構築・見直しおよび導入支援 ●人事制度の運用・定着支援(風土改革支援):導入した制度が定着・浸透するまでの運用支援および人材マネジメントを通した社員の意識改革・風土変革など ●人事PMI:M&A後の統合プロセスにおける組織・人事領域の対応支援(人事制度、組織設計、就業規則関連の統合支援や社員コミュニケーション設計など) ●人材開発・育成システムの構築:成長ストーリー構築・人材育成プログラムの設計・サクセッションプランの構築や幹部社員へのリーダーシップ・マネジメント研修の実施など ●MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)の構築・見直し ●業務改善:業務の棚卸し、業務負荷分析など ●組織風土診断・満足度調査:アンケートやインタビューを組み合わせた社員の意識調査の設計・実施・分析・提言など ●労務環境整備・働き方改革整備 ※変更の範囲:会社の定める業務
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CONS01 コンサルティング本部/コンサルタント
想定年収
540~750万円
勤務地
東京都
業務内容
今回のポジションは、人事制度構築を中心とした、組織開発・人材マネジメント改革を行うポジションです。 ジョインいただけましたら、以下のようなプロジェクトにご参画いただきたいと考えています。 ・人事制度構築・改革プロジェクト 等級制度・評価制度・報酬制度、選択型人事制度、役員制度、インセンティブプランなど、さまざまな人事制度の構築と運用を行っています。また、あるべき人物像の策定や育成体系の構築・運用、サクセッションプランニングも行っています。 ・方針戦略策定プロジェクト 組織のミッションやビジョンの策定、事業戦略の策定、人材戦略の策定、新規事業の立ち上げ支援など、経営戦略の策定を行っています。 ・組織診断プロジェクト 当社独自開発のサーベイによって、組織の課題を可視化し、お客様の課題にアプローチする診断業務を行っています。課題解決に必要なデータを収集し、改善点を提案しています。 ・ワークプロセス改善プロジェクト 業務効率化を支援するため、業務フローの見直し、ITツールの導入支援、業務改善プロジェクトの立ち上げなど、業務プロセス改善に関する支援を行っています。 また、事業推進のため、以下のようなお仕事もお願いしたいと考えています。 ・セミナー開催 経営者や人事担当者向けに、経営戦略や人事制度構築、組織課題解決などに関するセミナーを開催しています。 ・R&D 経営戦略や人事制度構築、組織課題解決に関する研究開発を行っています。昨今のSDGsや価値観の多様化に対応するべく、社内外のデータや情報を収集し、分析・研究を行っています。 入社初期の研修はOJTをメインとしています。 専任の育成担当者が業務詳細までレクチャーいたします。
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非公開求人多数保有
よくある質問
HRコンサルタントは未経験から転職できる?
未経験から転職できる可能性はあります。人事・HRBPの経験に加え、経営企画、営業、ITなどで培った課題解決力や顧客折衝力、プロジェクト推進力が評価されるケースがあります。応募するポジションに応じて、これまでの経験をHR領域でどう活かせるかを示すことがポイントです。
HRコンサルタントの資格は必要?
HRコンサルタントになるための必須資格はありません。転職では、実務経験や専門性、論理的思考力などが重視されます。ただし、社会保険労務士や中小企業診断士、キャリアコンサルタントなどの資格は、人事・労務や経営に関する知識を補強する材料になります。
HRコンサルタントは激務?
働き方は、所属するファームやプロジェクトによって異なります。成果物の提出前や制度導入の時期などは業務量が増える場合がありますが、すべてのHRコンサルタントが常に長時間労働というわけではありません。転職時は、繁忙期や案件の進め方、働き方の制度まで確認しておくのがおすすめです。
HRコンサルタントのキャリアパスは?
ファーム内でマネージャーやディレクターなど上位職を目指すほか、事業会社の人事企画・HRBP・人事責任者へ転職する道があります。HR Tech企業や人材関連企業へ移るケースもあり、人事・組織の専門性を活かして幅広いキャリアを選択できます。
登録1分の簡単3ステップ
まとめ
HRコンサルタントは、人事戦略や制度設計、組織開発、人材育成、HR Techの導入支援などを通じて、企業の人・組織に関する課題を解決する仕事です。年収水準は比較的高く、人的資本経営や人事DXの広がりによって、今後も専門性を活かせる領域は広がっていくと考えられます。
一方で、同じHRコンサルタントでも、制度設計を中心に扱うファームとシステム導入に強いファームでは、身につく経験が大きく異なります。転職を検討する際は、現在の経験を活かせるかだけでなく、将来どのHR領域の専門性を高めたいかまで考えて転職先を選ぶことがポイントです。
MyVisionでは、HR・組織人事領域を含むコンサルティングファームの求人情報や選考情報を踏まえ、一人ひとりの経験や志向に合った転職先を提案しています。「制度設計とHR Techのどちらが自分に合うのか」「今の経験から応募できるファームはどこか」と迷っている場合も、キャリアの選択肢を比較しながら検討できます。情報収集の段階でも、まずは気軽に相談してみてください。
現場を知るエージェントが回答

