パクテラ・コンサルティング・ジャパンとは 特徴や年収を徹底解説
2024年06月24日更新
パクテラ・コンサルティング・ジャパンは、中国最大のITサービス企業であるパクテラグループの傘下企業として、2015年に設立された日本向けのコンサルティングファームです。金融、製造、通信などの業界に特化し、業務コンサルティングからAI、Fintechに至るまで、幅広いサービスを展開しています。パクテラグループはAPAC地域を中心に、広範囲でビジネスを展開していますが、その中で日本市場に特化したサービスを提供し、顧客企業のビジネス成長と変革を支援しています。
監修者
菅原 真太朗
Sugawara Shintaro
台湾の大学を卒業後、商社に就職しインドネシアにおけるプロジェクトマネジメントを担当。その後、レガシーな業界をテクノロジーで変革するという点に共感してMyVisionに転職し、現在は営業バックグラウンドの方を中心とした転職支援を担う。
プロフィール詳細を見る
目次
全部見る
企業紹介
企業の特徴
パクテラ・コンサルティング・ジャパンは、世界39,000人以上の従業員を擁し、Fortune 500企業157社と長期的な関係を築いている中国発のITソリューションリーダー、パクテラグループの一員です。保険、製造、医療、金融、通信、小売・流通など多岐にわたる分野で事業を展開し、アプリケーション開発からソリューション導入、セキュリティや品質保証、運用サービスまで、様々なニーズに対応しています。
エンド・ユーザーとの直接契約が中心であり、コンサルティングから始まりソリューションの実装、保守・運用に至るまで、一気通貫の支援を提供。AIやIoTといった先端技術を活用したプロジェクトに力を入れ、高い技術力と日本の品質基準を武器に、社会に新たな価値を提供し続けることを目指しています。
企業の詳細
| 正式名称 | パクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社 |
| 代表者名 | 小早川 泰彦/杉山 周平 |
| 設立年 | 2015年9月1日 |
| 所在地 | 東京都港区新橋3丁目3番13号 TSAO Hibiya 10階 |
| 従業員数 | 109名 （2024年1月時点） |
| 資本金 | 1.65億円 |
| 会社URL | https://jp.pactera.com/ |
横にスクロールできます
案件の特徴
パクテラ・コンサルティング・ジャパンは、デジタル・ソリューション、コンサルティング、プロダクト・ソリューション、エンジニアリング・アウトソーシングの四つの主要な領域で事業を展開しています。同社は、最先端のデジタル・テクノロジーに精通したエンジニアチームを有し、クライアントのデジタルトランスフォーメーションを全面的にサポートしています。
深い業界知識と高い洞察力を持つコンサルティングサービスを通じてデジタルイノベーションによる社会変革を目指し、戦略策定から実行までを一貫して支援します。また、クライアントのニーズに応じたパートナー企業のプロダクト選定や、（自社開発を含む）プロダクト・ソリューションを提供。さらに、グローバルリソースを活用したエンジニアリング・アウトソーシングサービスにより、大規模かつ高難度のプロジェクトであっても高品質で効率的なデリバリー体制を確保しています。
カルチャー
パクテラ・コンサルティング・ジャパンのカルチャーは、「人」、「専門性」、「イノベーション思考」という三つの必要不可欠な要素に基づいています。
同社では、社員、クライアント、ビジネスパートナーが共にイノベーションを追求し、成長することを目指しており、互いにアイデアを交換し、デジタルトランスフォーメーションを通じて、共に成長することを楽しむ文化が根付いています。
社員の専門性向上を重視しており、デジタル、IT、コンサルティングの各分野での成長と活躍を支援するために、研修、育成コンテンツ、プロジェクト機会を豊富に提供しています。また、「イノベーション思考」を組織全体の価値観として掲げており、既存のアプローチやプロセスを超えた変革を目指す精神が奨励されています。
制度面
基本的な考え方
パクテラ・コンサルティング・ジャパンは、スポンジのような吸収力と、目標達成に向けた最適解を追求する能力を重視しています。同社は「プロ意識」を持ち、オープンマインドであることを社員に求めており、過去の経験やスキルを活かしながら自発的に仕事を推進し、周囲を巻き込んでチームとして目標に向かっていく姿勢を大切にしています。また、失敗を恐れずに新たな挑戦を続け、好奇心を持ち続けることでイノベーションを生み出すことを奨励しています。
昇格制度
パクテラ・コンサルティング・ジャパンの昇進制度は、プロジェクト評価と事業部門活動評価の二つの主軸に基づいて行われます。 現場による一次評価の後、全事業部長が集まり最終評価が決定され、この評価結果をもとに、昇給・昇格、そしてボーナスの支給額が決定されます。この評価システムは、個々の成果と貢献度を正確に反映させるために採用されており、公正かつ透明性の高いキャリアアップの機会を社員に提供することを実現しています。
