30歳の平均年収と中央値は?手取りや中小・大手別、男女別のデータを解説
2026年03月26日更新
30歳の平均年収はおおよそ450万円前後とされていますが、自身の年収がこの水準と比べて高いのか低いのかを気にする人は多いでしょう。「30歳で今の年収は妥当なのか」「周囲と比べて遅れていないのか」と感じる場面も少なくありません。
ただし、平均年収は全体をならした数値のため、個人の状況をそのまま反映するとは限りません。そのため、中央値や手取り額、エリア別・大手と中小の違いまで含めて確認することが重要です。
本記事では、30歳の平均年収を起点に、男女別・手取り・中央値・エリア別・企業規模別のデータを整理して解説します。ぜひ目を通してみてください。
著者

岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ(BCG)に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
プロフィール詳細を見る
監修者

大河内 瞳子
Okochi Toko
株式会社MyVision執行役員
名古屋大学卒業後、トヨタ自動車での海外事業部、ファーストリテイリング/EYでのHRBP経験を経てMyVisionに参画。HRBPとして習得した組織設計、採用、評価などの豊富な人事領域経験を生かした支援に強みを持つ。
プロフィール詳細を見る
目次
30歳の平均年収はいくら?
国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、30歳を含む30〜34歳の平均年収は、448.7万円と示されています。
この数字は、30歳単体の平均ではなく、男女合計の平均値です。そのため、内訳を見ると男女で年収水準に差があることも珍しくありません。
以下では、30歳の年収をより具体的に把握するため、男女別の平均年収、手取りの目安、中央値といった切り口から解説します。
30歳の男女別平均年収
30歳の平均年収は、男女別に見ると水準に大きな差があります。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、30歳を含む30〜34歳の平均年収は、男性が約512万円、女性が約362万円です。
| 男性 | 女性 |
|---|---|
| 511.6万円 | 361.5万円 |
出典:国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
30〜34歳は、勤続年数の積み重ねにより昇給や昇格の機会が増え、役割や責任の違いが年収に反映されやすくなる年代です。
男女間の差が出やすい背景として、出産・育児などのライフイベントにより勤務時間や働き方が変わる人が増える点も影響しています。
30歳の手取りの平均
30歳の平均的な手取り額は、月あたり約30万円前後がひとつの目安です。年収ベースでは、おおよそ369万円程度に相当します。
手取り額が額面年収より少なくなるのは、給与から税金や社会保険料が差し引かれるためです。主に控除される項目を、以下にまとめました。
- 健康保険料
- 厚生年金保険料
- 雇用保険料
- 所得税
- 住民税
これらの控除額は、年収水準や居住地、扶養の有無などによって変動します。そのため、同じ年収であっても、実際の手取り額には差が生じるのが特徴です。
30歳の年収の中央値
30歳の年収の中央値は、おおよそ400万円が目安です。平均年収よりもやや低い水準となっており、より実態に近い数値と捉えられます。
中央値とは、年収を低い順から並べたときにちょうど真ん中に位置する金額です。一部の高年収層の影響を受けにくく、一般的な30歳の年収感覚を把握しやすいでしょう。
平均年収が約450万円前後であるのに対し、中央値が400万円程度にとどまることから、年収分布には幅があることがわかります。平均に届いていない場合でも、年収分布の中心から大きく外れているとは限りません。
30歳のエリア別の平均年収
30歳の平均年収は、勤務地域によって水準に差が見られます。企業数や産業構成、賃金水準の違いが反映されやすく、とくに都市部では年収が高くなる傾向です。
| エリア | 年収(概算) |
|---|---|
| 東京 | 5,046,800円 |
| 大阪 | 4,560,800円 |
| 愛知 | 4,567,800円 |
| 福岡 | 4,735,900円 |
出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」 各都府県の30〜34歳の所定内給与額を12ヶ月分に換算し、年間賞与その他特別給与額を加算して算出しています
東京の平均年収は約505万円と、ほかエリアと比べて高い水準です。本社機能や高付加価値産業が集積していることに加え、賃金水準の高い大手企業が多い点が影響していると考えられます。
一方で、エリア別の平均年収は生活コストとも密接に関係するものです。年収の数字だけで判断せず、住居費や物価を含めた実質的な生活水準もあわせて考えることが重要といえます。
MyVision編集部の見解
MyVision編集部の見解では、30歳のキャリア選択で失敗しやすいのは「東京は年収が高いから転職すれば収入が上がる」と単純に考えてしまうケースです。東京の平均年収は約505万円と全国最高ですが、家賃や物価も高く、手取りベースの可処分所得で見ると地方との差は大幅に縮まります。
年収505万円でも東京の家賃が月12万円、地方が月6万円なら年間72万円が生活コストに消えます。30歳はキャリアの方向性を固める重要な時期だからこそ、年収の「額面」だけでなく生活コストを差し引いた「実質的な豊かさ」で判断することが後悔のないキャリア選択につながります。
30歳の企業規模別の平均年収
一般的に、大手企業と中小企業では賃金体系や昇給ペースに違いがあり、その差が年収に表れやすいです。
ここでは、30歳時点の年収水準について、大手企業と中小企業に分けて整理しますので、それぞれの特徴を把握して、自身の年収を考える際の参考にしてください。
大手企業
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、大手企業の30〜34歳の所定内給与額は、高めに推移していることがわかります。
以下は、同調査における大手企業の所定内給与額(月額)をもとに、12ヶ月分で換算した平均年収の目安です。
| 区分 | 平均年収 |
|---|---|
| 男性 | 4,124,499円 |
| 女性 | 3,542,400円 |
| 男女計 | 3,913,200円 |
出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」 本表の平均年収は、所定内給与額(月額)に12を掛けて算出したものであり、賞与やその他特別給与額は含まれていません
大手企業では、体系的な賃金制度や定期昇給が整備されているケースが多く、30歳前後でも安定した給与水準になりやすい点が特徴です。
一方で、賞与を含めた実際の年収は、上記の金額を上回る場合が多い点も押さえておく必要があります。
MyVision編集部の見解
MyVision編集部では、「大手企業に入れば年収が安定して高い」という理由だけで転職先を選ぶことは推奨しません。大手企業は定期昇給や賃金制度が整備されている一方、30歳時点では年功序列的な昇給が中心で、成果に応じた年収の伸びは限定的なケースもあります。
一方、中小企業やベンチャーでも成果連動型の評価制度を持つ企業では、30歳で大手を上回る年収を得ている人も少なくありません。重要なのは企業規模ではなく「自分のスキルがどう評価され、どのペースで年収が伸びるか」を個別に確認することです。
中小企業
30歳の平均年収は、中小企業では大手企業と比べてやや低い水準になる傾向があります。
以下は、同調査の中企業・小企業の所定内給与額(月額)を平均し、12ヶ月分に換算した平均年収の目安です。
| 区分 | 平均年収 |
|---|---|
| 男性 | 3,591,000円 |
| 女性 | 3,088,800円 |
| 男女計 | 3,399,000円 |
出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」 本表の平均年収は、中企業・小企業の所定内給与額(月額)を平均したうえで12を掛けて算出したものであり、賞与やその他特別給与額は含まれていません
中小企業では、企業規模や業績によって賃金水準の幅が大きく、昇給ペースにも差が出やすい点が特徴です。
一方で、成果が評価に直結しやすい環境や、早い段階から裁量を持てるケースもあり、年収の伸び方は個人や企業によって大きく異なります。
コンサルタントの求人情報
【金融統轄 金融アドバイザリー事業部】リスクアナリティクス(信用リスク・市場リスク・流動性リスクなどの財務リスク全般)
想定年収
-
勤務地
-
業務内容
金融機関に対するリスク管理や収益管理に関連するアドバイザリー業務。 想定される顧客の業態は銀行、証券、保険、ノンバンク、商社。 業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり
View More
【金融統轄 金融アドバイザリー事業部】金融レギュラトリー×テクノロジー アドバイザリー
想定年収
-
勤務地
-
業務内容
●金融機関・業界における規制等への対応について、テクノロジー/ITを活用して課題解決を行うレギュラトリーコンプライアンス関連アドバイザリー(RegTechアドバイザリー業務) ●具体的なレギュラトリーコンプライアンスのテーマ例 ・マネー・ローンダリング、テロ資金供与、反社会勢力、租税回避、贈収賄などの金融犯罪対応。 ・顧客保護、苦情管理態勢などのコンダクトリスク管理。 ・FinTech/RegTechソリューションを生かした新規ビジネスのレギュラトリー・コンプライアンスの観点での企画、設計、開発、運用、検証支援 ●FinTech/RegTech関連のテーマ例 ・上記レギュラトリーコンプライアンス対応の各種システム選定、導入、要件定義、検証支援。 ・FinTech/RegTech関連イニシアティブの企画・推進、プロジェクトマネジメント。 ・AI、機械学習、RPA、ブロックチェーン、デジタルIDなどの関連テクノロジー、プロダクトの調査、評価、選定、導入、要件定義、開発、検証支援。 ・不正検知、リスク評価等のモデル開発、データ解析、データモデル設計・開発、データマネジメント ●主要顧客 ・大手金融機関、地域金融機関、資金移動業者、ITソリューションベンダー、FinTech/RegTechソリューションプロバイダー、共同システムセンター ・これらの個別の金融機関等へのアドバイザリーに加え、規制・監督当局や業界団体など、業界・金融システム全体を対象とし、上記テーマに関連する課題をテクノロジーを活用して解決することを目的としたプロジェクトも対象 業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり
View More
【金融統轄 金融アドバイザリー事業部】資産運用リスク
想定年収
-
勤務地
東京都大手町
業務内容
■アセットマネジメント会社(伝統的有価証券を投資対象とする公募投資信託の運用会社やJ-REIT等の不動産ファンドの運用会社等)に対するリスクコンサルティングアドバイザリー業務(※) 業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり
View More
【金融統轄 金融アドバイザリー事業部】金融機関向けESG・気候変動リスク・アドバイザリー業務
想定年収
-
勤務地
-
業務内容
<職務内容> 常に変化し続ける時代においてサステナブルな企業価値を創造するためには、気候変動リスクに適切対処し、且つ脱炭素化を前提としたビジネスモデルに転換することが求められています。 KPMGは、本邦金融機関の気候変動リスクや生物多様性等への対応を支援し、金融機関への支援を通じて社会を「目的ある成長」に導くため、地球が直面している最大の課題である「気候変動」および「脱炭素」に向き合い、業界最先端の実務やリサーチ、そして信頼できるソリューションを提供しています。 本邦金融機関に対し、金融機関の持つ気候変動リスク・生物多様性リスク等を分析し、各種開示対応やリスク管理高度化に向けたアドバイザリー業務を行うことにより、社会の脱炭素化・ネイチャーポジティブの円滑な促進と社会のビジネスモデルの変革、脱炭素戦略の実行推進の支援に携わっていただきます。 <役割および責任> 【Associate / Senior Associate】 ・プロジェクトで定められたスコープ、成果物に基づいたタスクの確実な遂行(例:クライアント業務の分析、プロセス可視化および課題の抽出、抽出課題に対する解決策の検討 等) ・適切なタイミングで上位者とコミュニケーションを図りながら、専門性や経験等を活かした創意工夫に基づくアウトプット ・自身の専門性・経験を踏まえた、クライアントの課題に合わせた各種提案 ・下位メンバーに対する指導・助言 【Manager / Senior Manager】 ・プロジェクトの組成、遂行、クロージングまでの一連のマネジメント ・作業タスク・スケジュールを自ら起案し、クライアント期待値やチームとしてのパフォーマンス等を見極め、成果物の品質確保 ・AssociateおよびSenior Associateへの作業指示・品質レビュー ・新規案件受注に向けた提案活動(提案書構想・作成、見積もり、プレゼン)、サービス開発、マーケティング活動 ・気候変動および脱炭素における専門性や経験等を活かした下位メンバーの指導・育成、チームの成長への貢献 業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり
View More
【金融統轄 金融アドバイザリー事業部】NFRM(非財務リスク管理)(アソシエイト~シニアアソシエイト)
想定年収
-
勤務地
-
業務内容
●金融業界の様々なセクター(銀行、保険、証券、ネット系、外資等)のクライアントに対する業務 業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり
View More
まとめ
30歳の平均年収は約450万円前後がひとつの目安ですが、男女差・エリア・企業規模によって実態には幅があります。中央値は約400万円、手取りは月30万円前後が目安となり、平均年収だけでは自分の立ち位置を正しく把握できません。
年収水準に課題を感じている場合、業界や企業規模を含めた環境の見直しで改善の余地が広がるケースもあります。30歳は専門性を定め、キャリアの方向を固める重要な時期です。
キャリアの選択肢や年収アップの可能性を知りたい方は、MyVisionのコンサルタントがハイクラス転職に強い知見をもとにキャリア整理から選考対策まで一貫して支援しています。MyVisionが多くの転職者に選ばれる理由とご利用の流れをぜひご確認のうえ、お気軽にご相談ください。
よくある質問
Q1. 30歳で年収500万円は高い方ですか?
30歳を含む30〜34歳の平均年収が約449万円であることを踏まえると、年収500万円は平均を約50万円上回る水準であり、同年代の中では上位に位置します。ただし、業界や職種によって水準は大きく異なり、コンサルティング・金融・IT業界では30歳で500万円を超えるケースは珍しくありません。自身の年収が妥当かどうかは、全体平均だけでなく同業種・同職種の水準と比較して判断することが重要です。
Q2. 30歳で転職すると年収は上がりますか?
転職先の業界・職種・ポジション次第で年収アップは十分に可能です。30歳は即戦力としての実務経験と、まだ長いキャリアの伸びしろを兼ね備えた年齢であり、転職市場での評価が高い時期です。特に年収水準の高い業界(コンサル・金融・IT)への転職や、マネジメント経験を活かせるポジションへの転職では、100万〜200万円の年収アップを実現するケースも多く見られます。
Q3. 30歳のキャリア形成で最も大切なことは何ですか?
30歳は「専門性の方向を定め、それを軸にキャリアを積み上げ始める」重要なタイミングです。20代で幅広い経験を積んだ後、30歳前後からは「何ができるか」を明確にし、市場価値の高いスキルや実績を意識的に積むことが求められます。現時点の年収よりも、35歳・40歳時点でどのようなポジション・年収帯を目指せるかを軸にキャリアを設計すると、長期的な年収最大化に繋がります。

