35歳の平均年収は、これからのキャリアや収入戦略を考えるうえで重要な指標です。同年代と比べて自分の年収が高いのか低いのかは、感覚では判断できず、客観的なデータで確認する必要があります。

35歳は、昇進や転職によって年収差が広がりやすい年齢です。性別や企業規模、学歴の違いによって収入水準に差が生まれ、将来の手取り額や生活水準にも影響を与えます。

本記事では、35歳の平均年収と中央値を中心に、手取りの目安や男女別・企業規模別・学歴別のデータをもとに実態を解説します。現在の年収が妥当かを知りたい人や、35歳をキャリアの転機と捉えて今後の方向性を考えたい人は、ぜひ参考にしてください。

35歳の平均年収はいくら？

35歳の平均年収は、約482.1万円です。この金額は、35歳を含む35〜39歳の給与所得者を対象にした男女合計の平均値です。

平均年収はあくまで全体の平均であり、すべての35歳がこの水準に到達しているわけではありません。実際には、性別や雇用形態、企業規模、業界の違いによって年収には大きな差が生じます。

そのため、平均年収の数字だけを見て「高い」「低い」と判断するのは適切とはいえません。

より実態に近い年収水準を把握するには、複数の切り口から確認することが重要です。

そこでここでは、35歳時点の年収を立体的に理解するために、男女別の平均年収、手取りの目安、年収の中央値という3つの観点から解説します。

35歳の男女別平均年収

35歳の平均年収を男女別に見ると、男性と女性の間には明確な差があります。

国税庁の調査によると、35歳を含む35〜39歳では、男性の平均年収が約573.8万円、女性が約351.3万円です。

参考：国税庁「令和６年分 民間給与実態統計調査」

35歳前後は、昇進や職務範囲の拡大によって年収が伸びやすい時期です。

とくに男性は、主任・係長クラスから管理職候補としてマネジメント業務を任されるケースが増え、年収水準が上がりやすい傾向があります。

一方、女性は出産や育児といったライフイベントの影響を受けやすく、勤務時間の短縮や雇用形態の変更によって年収が伸びにくい場合もあります。

こうした働き方やキャリア形成の違いが、35歳時点の男女別平均年収の差として表れています。

この差は個人の能力差によるものではなく、キャリア選択や就業環境の影響が大きい点を踏まえたうえで、自身の年収を客観的に捉えることが重要です。

35歳の手取りの平均

35歳の平均的な手取り額は、月収ベースで約31.3万円、年収ベースで約376.2万円が目安です。

これは、35歳の平均年収である約482万円から、税金や社会保険料が差し引かれた金額に相当します。

額面年収と手取り額に差が生じるのは、毎月の給与から各種控除が差し引かれるためです。具体的には、以下のような項目が控除対象です。

• 健康保険料
• 厚生年金保険料
• 雇用保険料
• 所得税
• 住民税

これらの控除額は、居住地や扶養家族の有無、加入している保険制度などによって異なります。

そのため、同じ35歳で同程度の年収であっても、実際の手取り額には個人差が生じます。

35歳は、住宅取得や結婚、子育てなどを視野に入れはじめる人も多い年代です。

年収の数字だけを見るのではなく、手取りベースでどの程度の生活が可能かを把握することが、今後のキャリアや家計設計を考えるうえで重要といえるでしょう。

35歳の年収の中央値

35歳の年収の中央値は、約430万円前後が目安です。平均年収である約482万円と比べるとやや低く、より実態に近い水準といえます。

中央値とは、年収を低い順に並べたときにちょうど中央に位置する金額です。一部の高年収層の影響を受けにくいため、「一般的な35歳」の年収感覚を把握しやすい指標として用いられます。

35歳では、平均年収が480万円台に達している一方で、中央値は430万円前後にとどまっています。このことから、同年代のなかでも年収分布に一定の幅があり、平均値が一部の高年収層によって押し上げられていることが読み取れるでしょう。

そのため、平均年収に届いていない場合でも、同年代のなかで大きく見劣りしているとは限りません。自身の年収を評価する際は、平均だけでなく中央値もあわせて確認することが重要です。

(35歳の年収中央値は、年齢別の公式データとして公表されていないため、本記事では以下の公的資料をもとに推定しています。

• 厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査の概況」による月例賃金の中央値（男女計）
• 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」による平均賞与額

これらを合算した年収水準と、平均年収との乖離を踏まえると、35歳では中央値が平均より1割前後低くなる傾向が見られるため、約430万円前後と推定しています。

35歳のエリア別の平均年収

35歳の平均年収は、勤務するエリアによって大きな差があります。

厚生労働省の賃金構造基本統計調査をもとに35〜39歳の年収を算出すると、都市部ほど高い水準となる傾向が見られます。

参考：厚生労働省「令和６年 賃金構造基本統計調査」 (各都府県の35〜39歳の所定内給与額を12ヶ月分に換算し、年間賞与その他特別給与額を加算して算出)

東京は約608万円と、ほかの主要エリアと比べても高い水準です。本社機能や高付加価値産業が集積していることに加え、賃金水準の高い大手企業や管理職ポジションが多い点が影響していると考えられます。

大阪や愛知は500万円前後と、東京に次ぐ水準です。製造業や大企業の拠点が多く、安定した雇用と比較的高い賃金水準が年収を支えています。

一方、福岡は約474万円とやや低めですが、全国平均と比較すると極端に低い水準ではありません。生活コストが都市部より抑えやすい点を踏まえると、年収と支出のバランスという観点では十分に検討余地があるエリアといえます。

エリア別の年収差は、単純な収入の多寡だけでなく、住居費や物価を含めた実質的な生活水準とも深く関係します。

35歳のキャリアを考える際は、年収の数字だけで判断せず、働く場所と生活コストをあわせて捉えることが重要です。

35歳の企業規模別の平均年収

35歳で大手企業に勤める場合の平均年収は、男性が約476.3万円、女性が約376.9万円男女計で約443.8万円です。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 本表は、35〜39歳の所定内給与額を12ヶ月分に換算した年収の目安です。賞与は含まれていないため、実際の総年収とは異なる場合があります。

大手企業では、賃金テーブルや評価制度が整備されているケースが多く、勤続年数や職位に応じた昇給が年収に反映されやすい傾向があります。

35歳前後では、主任・係長クラスとして役割が拡大し、安定的に年収を伸ばしている人も多いです。

一方で、昇進ペースが緩やかな場合や、役職に就けない期間が長くなると、年収の伸びが鈍化することもあります。

35歳時点の年収を評価する際は、現在の水準だけでなく、今後どの程度の昇給余地が見込めるのかにも目を向けることが重要です。

中小企業

35歳で中小企業に勤める場合の平均年収は、男性が約390.8万円、女性が約321.1万円、男女計で約365.9万円です。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 本表は、上記の賃金（中企業＋小企業平均）を12ヶ月分で換算した年収の目安です。賞与が含まれていないため、実際の総年収とは異なる場合があります。

中小企業では、企業規模や業績、個人の役割によって賃金水準にばらつきが出やすい傾向があります。そのため、同じ35歳であっても、年収水準には企業ごとに大きな差が生じます。

一方で、裁量の大きさや早期に責任あるポジションを任されるケースもあり、実績次第では年収を伸ばせる可能性もあります。

35歳時点の年収を考える際は、現在の水準だけでなく、昇給の仕組みや今後の成長余地もあわせて確認することが重要です。

【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部では、「大手か中小か」だけを基準に年収を判断することは推奨していません。なぜなら、実際の転職支援では、企業規模よりも「35歳以降にどのポジションまで到達できるか」で年収差が広がるケースが多いからです。本当に見るべきポイントは、①評価制度が年功序列か成果連動か、②管理職や専門職への昇格ルートが明確か、③40代以降の年収レンジが開示されているかの3点です。企業規模だけで判断すると、転職後に年収が伸び悩むケースもあるため、将来の年収カーブまで含めて検討することが重要です。

35歳の学歴別の平均年収

35歳の平均年収は、最終学歴によっても一定の差が見られます。

高卒・大卒・院卒では、就職時の初任給や配属される職種、キャリアのスタート地点が異なるため、その違いが年収水準に反映されやすいためです。

ここでは、35歳時点の年収を学歴別に確認し、高卒・大卒・院卒それぞれの平均年収と特徴を解説します。

高卒

35歳で高卒の場合の平均年収は、約339.5万円が目安です。

この金額は、厚生労働省が公表している学歴別・年齢階級別の賃金データをもとに算出しています。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 (25〜29歳・高卒の所定内給与（月額）を12ヶ月分に換算した年収の目安。賞与は含まれていません)

高卒の場合、比較的早い段階から社会人としての実務経験を積んでいる人が多い点が特徴です。35歳時点では、現場の中核として業務を担っていたり、後輩指導や実務の要となる役割を任されたりしているケースも見られます。

一方で、初任給水準や昇給カーブは、大卒や院卒と比べると緩やかになりやすい傾向があります。そのため、年収の伸び方には企業規模や職種、評価制度による差が出やすいといえるでしょう。

ただし、専門性の高い技能職や経験が重視される職種では、学歴による年収差が小さくなる場合もあります。

35歳という節目では、最終学歴だけでなく、これまでに積み重ねてきたスキルや担っている役割が、今後の年収にどう影響するかを意識することが重要です。

大卒

35歳で大卒の場合の平均年収は、約447.8万円が目安です。

この水準は、厚生労働省が公表している学歴別・年齢階級別の賃金データをもとに算出しています。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 (35〜39歳・大卒の所定内給与（月額）を12ヶ月分に換算した年収の目安。賞与は含まれていません)

大卒は、企業の総合職や専門職としてキャリアをスタートするケースが多く、昇進や職務範囲の拡大にともなって年収が伸びやすい点が特徴です。

35歳前後では、主任・係長クラスとして組織の中核を担いはじめる人も増えるため、年収水準に反映されやすくなるでしょう。

一方で、業界や企業規模によって昇給ペースには差があり、同じ大卒であっても年収には幅が生じます。

35歳時点の年収を評価する際は、平均値だけでなく、現在の役割や今後の昇進の余地を踏まえて考えることが重要です。

院卒

35歳で大学院卒の場合の平均年収は、約538.7万円が目安です。

この水準は、厚生労働省が公表している学歴別・年齢階級別の賃金データをもとに算出しています。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 (35〜39歳・大学院卒の所定内給与（月額）を12ヶ月分に換算した年収の目安。賞与は含まれていません)

院卒は、専門性の高い知識や研究背景を活かして、技術職や研究職、コンサルティング、金融などの分野でキャリアを築くケースが多い点が特徴です。

そのため、初期段階から高い職務レベルを求められ、年収水準も比較的高くなりやすい傾向があります。

35歳前後では、専門分野での実績が評価され、プロジェクトリーダーや高度専門職としての役割を担う人も増えてきます。

一方で、業界や職種によって評価のされ方は異なるため、学歴だけでなく、専門性をどのようにキャリアに結び付けているかが、年収を左右する重要な要素といえるでしょう。

まとめ

35歳の平均年収は約482万円で、性別や企業規模、学歴、勤務地域によって水準に差が見られます。平均値だけを見ると高く感じるかもしれませんが、中央値や手取り額まで確認すると、自身の立ち位置をより現実的に把握できます。

35歳は、これまでの経験が評価される一方で、今後のキャリア次第で年収差が大きく広がる分岐点です。現職で昇給余地があるのか、環境を変えるべきかを見極めることが、40代以降の年収を左右します。

とくに年収アップを目的に転職を考える場合は、業界選びや企業選定を誤らないことが重要です。ハイクラス層やキャリアアップ転職に特化した転職エージェントを活用することで、自身の市場価値を客観的に把握しやすくなります。

MyVisionでは、35歳前後の転職市場を熟知したキャリアアドバイザーが、これまでの経験を踏まえた現実的な年収アップ戦略を提案しています。

今の年収に違和感を覚えている人や、次の一手を慎重に考えたい人は、キャリアを見直すきっかけとして活用してみてください。