組織人事コンサルへの転職 メリットや注意点を事例をもとに解説
2023年11月20日更新
近年、転職市場で人気を集めているコンサル業界ですが、その中でも組織人事系ファームも人気を集めております。日本の労働市場でも、働き方改革やDX、DEIの影響で、組織人事系のコンサルティングに対するニーズが高まっています。それに伴い、各ファームの組織人事系部門や、組織人事系ファームを中心に積極的な採用が行われております。
弊社では、組織人事系ファームへの転職支援を積極的に行っております。特に、未経験から組織人事系ファームへの転職を検討されている方は是非参考にしてください。
監修者
永井 一聡
Nagai Kazutoshi
横浜国立大学卒業後、みずほ総研（現みずほリサーチ&テクノロジーズ）やアクセンチュアで人事及びIT領域のコンサルティング業務に従事。自身の経験を生かしたIT/人事コンサル転職を得意とする。またコーチング経験も豊富に積んでおり、長期的なキャリア支援を提供可能。
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組織人事コンサルタントへの転職
未経験から組織人事コンサルへ転職できるか
結論から申し上げると、未経験であっても、組織人事系ファームへの転職は可能です。
近年は各組織人事系ファームでも積極的な採用活動を行っており、以前と比べて組織人事系コンサル未経験者の採用についても積極的に行っている状況です。
また、組織人事系コンサル未経験者であっても、求められるスキルである「論理的思考力」「コミュニケーション能力」の有無といった、組織人事系コンサルで働く上での適正を重視する傾向が高まっています。そのため、組織人事系コンサル未経験者でも、書類選考・面接において、上記のスキルの素養を有することが証明できれば、採用のチャンスは十分にあります。
組織人事系ファームの転職、中途採用トレンド
各組織人事系コンサルでは、クライアント企業の働き方改革やDX、DEIの導入による影響で案件が増加し、体制強化を図っています。それに伴い、中途採用を積極的に行っています。
昨今のトレンドである、働き方改革に伴う人事制度設計、DXに伴うワークスタイル変革、DEIによるダイバーシティ企業への移行、ジョブ型人事制度の導入など、これらの領域に知見を有する人材の採用も進めています。
組織人事コンサル経験者だけでなく、事業会社の人事部・経営企画部、シンクタンク、または心理学系の研究者といった、組織人事系コンサルの領域と親和性のある方々への採用ニーズは高い状況が続いています。また総合コンサルの人事系部門では、人事系のシステムベンダーなど、SIerからも採用も活発化させています。
人気の組織人事系ファームの採用状況
続いて、組織人事コンサルとして特に人気のある、マーサージャパン、コーン・フェリー・ジャパン、ウイリス・タワーズワトソン、キンセントリック・ジャパンなど、各組織人事系ブティックファームの採用状況について解説します。
各ファーム共に具体的な中途採用人数は公表していませんが、それぞれのファームでの採用活動は活発化しています。
グローバルタレントマネジメントやDEIの思想を組織に根付かせるための支援や、経営企画・CHROからの依頼として、メガトレンドや長期人材戦略策定からの支援依頼も増加しております。これらのニーズに対応するため、採用を強化しています。
総合コンサルの組織人事部門の採用状況
また総合コンサルの人事系部門でも採用が活発化しています。総合系ファーム自体が採用を活発化させていますが、人事系部門も同様です。組織人事系ファームと同様の案件だけでなく、Big4や総合系の特徴である実行支援を生かしたHRDXの企画・推進や、M&Aに際しての人事DD・PMI支援などの案件も増加しています。
総合コンサルへの転職についてはこちらの記事をご参考にください。
このように昨今は組織人事コンサルは採用活動を活発化させており、「論理的思考力」や「コミュニケーション能力」の素養があると判断されたり、「人事関連の専門知識」を有すると判断されるのであれば、十分採用の可能性は高まります。
組織人事系コンサルに転職するメリット
ここまで組織人事コンサルの転職の概要について解説してきました。ここからはもう少し踏み込んで、組織人事コンサルに転職するメリットや苦労することなどについて解説します。
まずは組織人コンサルタントに転職するメリットですが、以下の5つについて解説します。
- 専門性の会得
- キャリアの選択肢の拡大
- 今後業界の成長性
- 人・組織が変革する瞬間に立ち会う機会
- 安定性
1.専門性の会得
組織人事コンサルは組織・人事領域の専門家が集まった組織であり、特定の領域のプロジェクトに取り組むことで、その分野での高い専門性を会得することが可能です。特定領域の第一人者として、将来的には、ファームのパートナー・マネージャーに昇進するだけでなく、組織・人事領域で執筆活動や研究者として活動するキャリアパスもあります。
2.キャリアの選択肢の拡大
専門性と重複する内容もありますが、組織人事系のコンサルタントだけではなく、コンサルタントとしての勤務経験をベースに、経営戦略系・財務系・業務系など他の領域のコンサルタントへの転職が可能となります。他にも、事業会社の企画・人事系部門に転職するケースもあります。このように転職の際、選択肢が増えるため、キャリア構築の選択肢が増加することもメリットの一つです。
3.今後業界の成長性
組織人事系コンサルは、昨今のトレンドを踏まえ、従来の制度設計だけでなく、様々なテーマを扱っています。
グローバルタレントマネジメントやDEIの思想を組織に根付かせるための支援、メガトレンドや長期人材戦略策定からの支援依頼も増加しています。また総合コンサルの人事系部門を中心に、HRDXの企画・推進や、M&Aに際しての人事DD・PMI支援などの案件も増加しています。
このように、テーマが多様化・拡大しており、業界自体が活性化しているため、ご自身が希望するテーマの案件に参画できる可能性が高まっています。
4.人・組織が変革する瞬間に立ち会う機会
コンサルティングの過程において、特に人材育成や組織開発コンサルティングでは、社員が気づき・学びを得て変化・成長していく過程や、疲弊していた組織が活性化する場面もあります。ご自身のコンサルティングにより、クライアント企業と社員が変革するという貴重な場面に立ち会う機会があります。
5.安定性
組織・人事領域のコンサルティングは、他のテーマと比較して、比較的景気の影響を受けにくいとされています。好況時に案件が増えるのは勿論ですが、不況時においても、法的な知見も有する人事コンサルは、クライアント企業の人員整理や組織再編、M＆A領域で引き合いがあるため、安定しています。
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組織人事系コンサルの苦労や大変さ
クライアントの社風に対する理解
組織人事系コンサルでは、論理的思考力やコミュニケーション能力といった基本的な能力に加え、クライアントの社風・風土を理解することが求められます。
人事制度や評価制度はクライアントの社風や暗黙知によって成立している背景もあり、明文化されていない内容も多いです。そのため、クライアントの企業の独特な文化や、社風を観察し、それと人事制度・評価制度の関連性を深めた上で、クライアント企業に寄り添ったコンサルティングを提供する必要があります。
労働時間がハード
組織人事コンサルに限らず、コンサル業界はクライアントの要望に応えるために、限られたスケジュールの中で質の高いアウトプットを継続して提示する必要があります。そのため、時には長時間労働や、厳しい納期が求められます。
しかし、そのような厳しい環境を乗り越えて、プロジェクトをやり遂げたときの達成感に大きなやりがいや、成長の実感に魅力を感じるコンサルタントも多くいます。
一方、労働時間についても、戦略系ファームと比較して、働き方やプライベートとの両立などについての研究やファーム内でのWLBを遵守する制度の導入が進んでおり、働き方に対する先進的な取り組みは進んでいます。
専門分野の恒常的なキャッチアップ
組織人事コンサルは各分野の専門家が集まった組織であり、特定の分野において高い専門性を会得することが求められます。そのため、常に業界の最新情報をアップデートする必要があります。
社内の勉強会、専門書籍や情報誌、各省庁（特に厚生労働省と経済産業省）の発表、学会・研究会の発表、海外の最新事例、時には他ファームの発表など、あらゆる情報源にアンテナを立て、自発的に情報を収集し、知識をアップデートすることが求められます。
組織人事系コンサルタントの概要
ここまで組織人事系ファームの採用動向や転職に関するメリット、転職後に苦労することを紹介しました。続いて、組織人事系ファームとはどのような組織であるのかについて、ご説明します。
組織人事系コンサルタントとは
組織人事系ファームは、人事や組織領域の課題解決に特化したコンサルティングファームです。企業の人事制度構築やM&Aに伴う人事制度の統合、人材育成体系の構築、人材採用戦略の立案、その実行支援など、組織人事領域における様々なコンサルティングサービスが担当領域です。
組織人事コンサルティングを提供するファームには、組織人事領域を専門としたファーム、総合系ファームの組織人事コンサルティング部門や、シンクタンクなどが存在します。近年は働き方改革や人材の多様化、M&Aの活発化などに伴って、人事戦略に課題を抱える企業は増えており、組織人事コンサルタントの需要も高まっています。
組織人事系コンサルタントの年収
組織人事系コンサルタントの年収は、総合系ファームなどの年収と同様に役職ごとにレンジが決められております。戦略系ファームには劣りますが、他の業種と比べ比較的高収入です。
下記は組織人事系コンサルタントの役職別の年収になります。報酬はファーム毎に異なりますが、今回は主に外資系総合ファームの組織人事系コンサルタントの年収を記載しております。
給与の内訳については「ベース給与」 + 「賞与」となっており、「ベース給与」は役職ごとにある程度固定で決められています。「賞与」については、おおよそ固定給の10%〜20%ほどで、その年の個人やファームのパフォーマンスが反映されることが多いです。
コンサルティングファームは昇給スピードが一般的な企業と比べるとかなり早く、早い方は20代のうちに年収1,000万円を超えます。自身の能力や結果に応じて昇進スピードが決まるため、実力に応じた年収増を目指せる環境となっています。
給与の内訳は、基本給と賞与（ボーナス）です。基本給は役職ごとにある程度固定されております。賞与は、おおよそ*固定給の10%〜20%*ほどで、個人のパフォーマンスやファームの業績によって決まります。
また事業会社の人事部から年収アップを目指して転職される方も多く、組織人事系コンサルへの転職によって年収が上がる傾向にあります。
組織人事系コンサルタントの仕事内容
組織人事系ファームではクライアントの企業に対して、組織/人事領域に関する課題を分析・明確化し、その解決策を提案や実行支援を行います。具体的な支援内容としては、M&Aに伴う人事制度統合、グローバル人事マネジメント体制の構築、ジョブ型制度の導入、DEI風土の浸透支援、評価・報酬制度や等級制度などの制度構築、人材採用戦略立案・実行支援、人材育成体系の構築、モチベーションアップ等の人材開発・組織開発などが挙げられます。
主な組織人事系コンサルティングの種類は以下になります
- 人事制度コンサルティング
- 採用コンサルティング
- 人材育成コンサルティング
- その他コンサルティング
人事制度コンサルティング
人事制度コンサルティングは、企業の経営方針や理念をベースに、人事制度の構築/改善を支援をすることで、最終的には経営課題の解決を目指します。具体的なテーマとしては、複数の海外拠点を有する企業の人事制度のグローバルでの共通化や、現状の人事制度・報酬体系の改善などが挙げられます
人事制度コンサルタントは、制度や組織構造に関する幅広い経験に加え、企業の経営に関する深い知識も求められます。
近年は、女性活用の推進やダイバーシティ化、働き方改革などにより、人事領域を取り巻く環境は日々変化しており、人事制度コンサルティングの需要は今後も増えていくと予想されます。
採用コンサルティング
採用コンサルティングは、企業の採用戦略の立案や採用プロセスの構築、また採用業務の実行支援等を行います。
戦略立案から実行支援まで一貫して採用領域に関するコンサルティングサービスを提供するため、クライアント企業の経営層や人事部の採用担当者など、多くのステークホルダーと関わっていく必要があります。
一般的なコンサルタントに求められるような論理的思考力やコミュニケーション能力だけでなく、採用や要員計画策定、人材獲得など、採用コンサル特有のスキルも求められます。
人材育成コンサルティング
人材育成コンサルティングは、企業の人材育成計画の立案や教育体系の策定、研修プログラムを実施することで、社員の能力向上や組織力強化を支援します。対象社員は、若手から経営幹部に至るまで、様々な層に向けて、テーマに合った研修を作成して提供します。
テーマとしては「若手社員のリーダーシップの向上」や「社員のモチベーションアップ」、「将来の経営幹部の育成」など様々です。
経歴として、人事部で社員研修に携わった経験のある方や、研修講師の経験のある方などは、人材育成コンサルタントとして活躍する可能性が広がります。
その他コンサルティング
人事BPR/ITコンサルティング：昨今では人事制度から派生して、人事業務に関するBPRやIT化・システム化の支援のコンサルも活発です。 本社だけでなく他事業所、支店、さらには海外拠点など、人事業務を一元管理するために業務の平準化を行ったり、システム導入、シェアードサービス化、アウトソーシング化など人事業務のIT化（自動化）などから業務改革コンサルティングを実施しています。
人事M&A（PMI）コンサルティング：近年増加傾向のテーマであり、主にM&Aにおける企業間の統合の際、異なる人事制度や人事システムの統一化を行います。M&AプロセスにおけるDDからPMI、また組織再編・分社化に伴う人材移管・ガバナンス体制再構築、などのコンサルティングがあります。
組織人事系コンサルタントのキャリアパス
組織人事系コンサルで働くことの魅力の一つにキャリアパスの拡大があります。組織人事系コンサルは組織・人事関連の領域で幅広い案件を担当しており、組織・人事関連に関する多くの実務経験や実績を積むことが可能です。
組織人事系コンサルは案件の幅も広く、コンサルタントの数も多いため、コンサル後のキャリアは一括りにできませんが、おおむね下記に分類されます。
- 事業会社への転職（主に経営・人事部門）
- 他のコンサルティング会社への転職
- ヘッドハンター/人材エージェント
- 学者・研究者
- 独立/起業
事業会社への転職
事業会社へ転職する場合、コンサルティング時代と親和性があり、スキルや知見が活用しやすい領域である経営企画部や人事部への転職が最も多いです。
また、昨今の傾向として、社内にコンサルタント部隊を内製する動きが加速しています（総合商社など）。内製化する以上、継続的に実施する必要があるテーマを扱うことが多く、業務改善や組織系をテーマとしたプロジェクトが多いようです。そのため、社内コンサルタントとして組織人事コンサル経験者を採用することが増えています。
他のコンサルティング会社への転職
他のファームへの転職も頻繁に行われています。組織人事だけでなく、戦略・業務系のテーマに携わりたい場合や、組織人事内のテーマでも、制度系のプロジェクトが多かったが、今後はより組織の風土改善などのソフトな系統のテーマを扱いたい、といったニーズで転職するケースがあります。
ヘッドハンター/人材エージェント
企業に対するコンサルティングを通じ、個人のキャリアにフォーカスしたいという思いでを持たれるコンサルタントもいらっしゃいます。その場合、弊社MyVisionと同じような人材紹介業やヘッドハンティング業に携わられる方もいらっしゃいます。
学者・研究者
戦略・総合系コンサルからのキャリアパスと比較して、アカデミックの世界や研究者の道に進まれる方も組織人事系コンサルからは一定数いらっしゃいます。ビジネススクールの講師業や、組織・人事に関する論文執筆のためにアカデミックな業界に転籍されたり、執筆業に携わられる方も多いです。
独立/起業
組織人事系コンサルで提供したコンサルティングサービスを、フリーの組織人事コンサルタントとして提供する方もいらっしゃいます。組織・人事系の案件は、人材育成や制度設計など、毎年度定期的に発生する業務もあり、比較的安定して案件が獲得できる傾向があります。
他にも各企業の人事業務を受託する「フリーランス人事」という働き方や、先述の人材エージェント業や執筆業を個人事業主として、開業される方もいらっしゃいます。
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組織人事系コンサルタントの転職に必要な適性
組織人事系コンサルへの転職は非常に人気ではありますが、その採用難易度は高く、一筋縄ではいきません。転職を成功させるには、一定の適性や能力が必要となります。
論理的思考力・コミュニケーション能力
「論理的思考力」や「コミュニケーション能力」は組織人事系コンサルで働く上で、最も重要なスキルの一つです。面接でもこの2点を重視する傾向があります。
「論理的思考力」はビジネス上の問題を解決するために重要です。組織人事系コンサルは、組織人事領域におけるクライアントの経営課題を発見し、解決方法を提案します。クライアントの本質的な課題を見極め、的確なアプローチを取ることが要求されます。本質的な課題を見極めるには、仮説を立てて検証を行うことを繰り返して行う必要があります。その過程において、複雑な事象を要素に分解し、因果関係を明らかにしながら関連付けて考える論理的思考力が重要になります。
また、「コミュニケーション能力」は、クライアントやチームメンバーと良い関係性を保つために非常に重要です。組織人事系コンサルは、クライアントの経営層や担当者とのコミュニケーションを通じて、人事組織に関する顧客の課題やニーズを明確にし、制度や研修に落とし込む必要があります。
組織制度や組織構造の改革がクライアント企業全体に与える影響は大きいです。そのため、改革を実施するにあたり、クライアントとの密なコミュニケーションを通じて、ニーズや懸念点、影響範囲等を明確にしていく必要があります。そうした観点でコミュニケーション能力が特に重要であると言えます。
また組織制度や組織構造の改革の影響範囲は企業全体に及ぶため、カウンターパートだけでなく、従業員の意見や気持ちを配慮しながら丁寧にコンサルティングを進める必要があります。
組織人事関連の専門知識
組織人事コンサルは組織人事領域において、全体的な知識が必要です。具体的には以下になります。
- 制度設計領域
- 人事制度設計/改革(等級制度設計、評価制度設計、報酬制度設計）
- 人事運用
- 人事BPR/IT領域
- 人事管理業務のBPR(業務改善)
- 人事ITシステムの企画・導入の経験
- 人材育成/研修領域
- 人材育成体系構築
- 個別人材育成/研修プログラムの企画・開発
- 人材育成経験
- 採用領域
- 採用戦略立案
- 採用プロセス設計
- 採用実務の経験
また、これらの知識だけでなく、昨今の労働市場のトレンドやDEIなどダイバーシティ関連など、組織人事に関わる最新の情報収集も行う必要があります。
組織人事系の転職で失敗しないために
昨今の働き方改革による人事制度の改善や、DXを通じたワークスタイル変革による案件増加によって、中途採用者の拡大を積極的に進めている組織人事系コンサルですが、中には組織人事系コンサルへの転職で、失敗してしまうケースがあります。
転職に失敗する主な原因としては、「選考の失敗」と「入社後のミスマッチ」が挙げられます。これらの失敗を回避し、組織人事系コンサルへの転職を成功へと導くためには以下の点に注意する必要があります。
選考の失敗を避ける
選考に失敗する主な原因としては、自分のスキルや経験が企業の求めるものと一致していないということが挙げられます。この問題を避けるために、自己分析を通じ、自分の強みやこれまでの経験を面接時に適切に伝える力が大切です。また、各ファームの求める人材や、組織人事コンサルティングの業務についての基本的な理解も必要となります。
例えば、人事制度設計プロジェクトの参画を希望して転職活動を行っていたが、選考に進んだファームが年金・退職金運用に強みがあり、ご自身の希望の案件にアサインされるのが難しいケースもあります。
本来なら採用される可能性がある候補者でも、事前準備や情報収集を適切に行なっていないために採用を逃してしまう可能性もあります。このような選考における失敗をできるだけ少なくするため、弊社MyVisionでは、個々人のキャリアや経験に合わせたアドバイスを提供し、コンサル転職の成功へとサポートいたします。
入社後のミスマッチを避ける
また、入社後にミスマッチが発生し、転職が失敗に終わるケースもあります。入社後のミスマッチとは、例えば業務内容や各ファームの企業文化、報酬等に対するご自身の期待値と、採用後の実際の現実との間にギャップが生じてしまった場合に起こります。
例えば、前職が事業会社の人事部門で研修制度設計・運用の業務を担当されていた場合、研修に関する業務の知識・経験は確かに豊富な一方で、DEIやDXに関連したワークスタイル変革支援の知見は必ずしも豊富とは言えません。
その方がDEIの組織への浸透や、ITツールを活用した人事業務のBPRのプロジェクトにアサインされた場合、関連する知見が不足しているためプロジェクトの推進に困難を感じることがあります。結果として、自分の知見が活かせる場面が少なく、期待されたバリューを発揮できないケースがあります。
この問題を避けるためには、事前に企業調査を行い、自分がどのような環境で働きたいのか、何を達成したいのか、また、何ができるか、というビジョンを明確にすることが重要です。弊社MyVisionでは、数多くの方の転職をサポートする中で得られた、公には公開されていないリアルな情報についても個別の面談を通して共有させていただき、入社後のミスマッチをできる限り防ぎます。
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組織人事系ファームに転職するために必要な準備
ここまで組織人事系ファームへの転職について説明しました。組織人事系ファームでは若手ハイクラス層、特に人事部や経営企画部に関連した経験者の採用に非常に積極的な姿勢を示しており、未経験から組織人事系ファームへの転職を考えている方にとって、今がベストなタイミングであると言えます。
しかし未経験から組織人事系ファームに転職するには、事前の対策や計画など様々な準備が必要となります。そのため未経験からの転職は難易度が高く、転職においてはコンサルティング業界を専門とした転職エージェントの活用が非常に効果的です。
転職エージェントでは、ご自身のキャリア目標に合わせた転職活動のサポートをしております。業界の動向や転職市場の情報提供、応募書類の添削など、転職に必要な様々な支援を転職エージェントではサポートしていますさせていただきます。弊社MyVisionでも戦略ファーム出身のメンバーを中心に、これまで数多くの方のケース面接や選考対策を支援してきました。
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まとめ
組織人事系ファームは転職先の候補として、非常に人気ですが、その分採用基準も高く、適切な対策や余裕を持った計画が不可欠です。
未経験からの組織人事系ファームの転職は事前準備など大変である反面、自身のキャリアを飛躍させる大きなチャンスでもあります。
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