人気の戦略コンサルファーム一覧
2024年06月24日更新
戦略コンサルタントは、日本を代表する大企業から新進気鋭のメガベンチャー企業といった幅広いクライアントの抱える重要な経営課題を解決するコンサルタントです。
戦略コンサルファームの中でも規模感の違いや、社風、得意とする案件には違いがあります。この記事では戦略コンサルファームについて、それぞれの特徴について解説します。
監修者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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マッキンゼー・アンド・カンパニー
変遷
マッキンゼー・アンド・カンパニーは1926年、シカゴ大学の経営学教授ジェームズ・O・マッキンゼーによって創設された戦略コンサルティングファームです。1939年、マッキンゼー・アンド・カンパニーとカーニー・アンド・カンパニー（現在のA.T.カーニー）が分離し、新生マッキンゼー・アンド・カンパニーが誕生しています。
規模感
現在世界65カ国、130拠点に30,000人以上が在籍しています。 日本には東京オフィスと大阪オフィスがあり、約600名が在籍しています。
社風
マッキンゼー社内で多くのコンサルタントが口にする言葉に、「My Own McKinsey」というものがあります。「キャリアは、誰かに指示されて形成されるものではなく、自ら設計し組み立てていくものである」という考えです。具体例として、ゼネラルコンサルタントには、「所属部門・部署」はありません。
また、「辞令」や「配属」、「転勤命令」もありません。「組織の目標達成のために個人がある」のではなく、「個人のキャリア・ゴールを支援する」ための会社であろうとする姿勢が特徴です。
案件（得意な領域）
上場企業のみならず株式非公開の会社や政府機関などにも経営戦略コンサルティングサービスを行っており、ほぼ全てのインダストリー・ファンクションを網羅しています。
特に日本法人では、日本の将来的に強みを発揮していくことが予想されるハイテク産業・金融業・医薬品産業や、昨今ではデジタル領域にも強みを有しています。
ボストン コンサルティング グループ
変遷
ボストン コンサルティング グループは1963年、アーサー・D・リトルで経験を積んだブルース・ヘンダーソンによって設立されました。東京オフィスはボストンに次いで2番目のオフィスとして1966年に設立されました。現在では、世界約50ヶ国に130以上のオフィスが設立されています。
規模感
現在世界50カ国、130拠点に20,000人以上が在籍しています。 日本では東京、名古屋、大阪、京都、福岡にオフィスがあります。約2,000名が在籍しており、これは戦略系ファームとしては国内で最大の人数規模です。
社風
「Working with client」「カスタムメイドの解決策」という哲学のもと、クライアントと緊密なパートナーシップを築き、お互いが協力し合うことで、独自の解決策や新たなインサイトを生み出し、両者それぞれ単独では生み出せない優れた成果を実現することを目指しています。 そのため、ファームとしては「多様性からの連帯」を掲げ、様々なバックグラウンドを持つ人材の個性を尊び、強みを伸ばす文化を有しているのが特徴です。そのため社風も日本でローカライズされている部分も非常に強いです。
案件（得意な領域）
外資系戦略ファームにおいて最大規模を誇っており、業界・テーマを広くカバーしています。また日本企業に対するカスタマイズ制が強く、特に戦略策定以外では、実行支援、人事制度・組織設計に非常に強みを有しています。 デジタルへの取り組みも積極的で、BCG Digital Ventures、Platinion、Gammaなどの専門の組織を立ち上げています。これまでの「戦略コンサルタント」採用だけでなく、アナリティクス、エンジニア、デザイナーを採用して自らプロダクトを作ったり、開発まで実施しています。
ベイン・アンド・カンパニー
変遷
ベイン・アンド・カンパニーは、1973年にボストンコンサルティンググループに所属していたビル・ベインとその同僚たちにより創業され、現在世界40ヶ国に65拠点のネットワークを展開している世界有数の戦略コンサルティングファームです。
規模感
2021年現在で世界40カ国、65拠点に13,000人以上が在籍しています。 日本では東京にオフィスがあり、約100名が在籍しています。
社風
ベインの特徴は、徹底した結果主義です。ベインの企業ロゴが意味するのは、「True North（真北）」、つまり顧客に真っ向から向き合い、真に正しい方向を示すという企業理念です。「コンサルタントがクライアントにお届けするのは単なるレポートではなく、『結果』である。」という原則のもと、ベインは、様々な形態の「連動報酬」制をクライアントと締結しています。これは、クライアントの「結果」と当社の得る経済的なインセンティブを連動させるものです。
また、働きやすい企業ランキングではコンサルティング会社でNo.1を獲得。さらに、海外での研修機会や交流機会が非常に多く、多様性が尊重され、チーム間の仲間たちの結束も強いことも特徴です。
案件（得意な領域）
業界ごとの偏りはなく、あらゆる業界の案件をバランスよく扱っていることが挙げられます。特に戦略系の案件やファンドに対するM&A支援（デュー・デリジェンス）が比較的多い傾向にあります。海外オフィスとの連携が多く、海外プロジェクトへのアサインや海外オフィスへのトランスファー制度などが充実しています。またプロボノ活動にも力を入れており、これまで多くのNPO・NGOなどの非営利団体に無償でコンサルティングを提供しています。
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A.T. カーニー
変遷
A.T.カーニーは、その前身であるマッキンゼー・ウェリントン&カンパニー（1926年創業）が、1939年にマッキンゼー・アンド・カンパニーとカーニー・アンド・カンパニー（現在のA.T.カーニー）に分割されたことにより、アンドリュー・カーニーが中心となって創業した戦略系コンサルティングファームです。1995年に、ITアウトソーシングのEDS（Electronic Data Systems）社に買収されましたが、2006年にMBOにより独立を果たし、現在では、世界41カ国に63のオフィスを構えています。
規模感
現在世界41カ国、63拠点に5,300人以上が在籍しています。 日本では東京にオフィスがあり、約270名が在籍しています。
社風
クライアント企業にとっての「Trusted Advisor（信頼される相談相手）であり続けること」を追求しており、日本の社会課題の解決を通じて、「日本を変える、世界が変わる」の実現に取り組んでいます。
また現在の関灘茂代表が就任して以降、より社員の個性や能力を重視する、「尖った個」の育成を標榜し、コンサル業界特有の「Up or Out（昇進するか退職するか）」ではなく「Progress or Out（成長を続けるか卒業するか）」という考え方の下に、中長期的なキャリア形成を支援しています。
案件（得意な領域）
日本では金融、ハイテク、通信、メディア＆テクノロジー、自動車・モビリティ、消費財・小売、ヘルスケア、化学、公共部門などの幅広い分野でコンサルティングを行っています。 特にコスト削減、営業・業務改革、サプライチェーン支援において、非常に強みを有しています。
アーサー・D・リトル
変遷
アーサー・ディ・リトル（ADL）は、マサチューセッツ工科大学のアーサー・デホン・リトル博士により、世界最初の経営コンサルティングファームとして設立されました。1911年にゼネラルモーターズの敷地内に同社のための最初の研究開発ラボを開設するなど、設立当初こそ、技術開発の委託研究が活動の中心でしたが、1920年代以降は経営コンサルティングに主軸を置くようになり、現在に至ります。
規模感
現在世界41カ国、63拠点に5,300人以上が在籍しています。 日本では東京にオフィスがあり、約270名が在籍しています。
社風
「Side-by-side」というコンセプトを掲げ、クライアントの真の革新実現を目指し、提言に加えその実行支援も自社の果たすべき極めて大きな役割としています。常に顧客とともにあり、顧客の「腹に落ちる」成果の提供を追及する姿勢に特徴があります。
社風としては、外資系戦略ファームの中でもファミリー的で温かい雰囲気があります。日本を代表するような大手製造業の出身者が多く、また、長い目でコンサルタントの成長を見守るファームです。
案件（得意な領域）
技術力を中心としたマネジメントコンサルティングに強みを持っています。「技術をいかにビジネスや社会に応用するか」という現在のMOT（Management of Technology）に近いビジョンを掲げており、テクノロジーや技術領域に対し、特に強みがあります。 案件としては、技術をコアコンピタンスとする企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営（MOT）、知的財産マネジメント、R&Dなどの戦略案件が非常に多いです。
ローランド・ベルガー
変遷
ローランド・ベルガーは、1967年、現在、監査役会名誉会長を務めるローランド・ベルガー氏によって創業された、ドイツ・ミュンヘンに本社を置く、ヨーロッパを代表する戦略コンサルティングファームです。トップクラスの外資戦略ファームの中では、グローバルでの設立が1967年で、東京オフィスの設立も1991年と若いファームです。
規模感
現在世界36カ国、50拠点に3,000人以上が在籍しています。 日本では東京にオフィスがあり、約100名が在籍しています。
社風
欧州系コンサルティングファームであるローランド・ベルガーは、「長期的な視野」を大切にしています。歴史や伝統、ブランドネームを重視する欧州では、長期的・安定的な経営を重視します。また経営学のセオリーに偏ったトップダウンアプローチだけではなく、企業の文化・社員の意思を尊重することや、アントレプレナーシップを尊重する企業文化などが特徴です。
日本法人は、「和ノベーション」という独自コンセプトを掲げています。「和ノベーション」は、日本型のイノベーションであり、日本ならではの「和」、対話の「話」、仲間の「輪」の意味も含んでいます。企業や個人がもつ、さまざまな技術や知恵などの「暗黙知」を見える化して、企業や業界を超えた仲間の輪へと広げていくことを目標としています。
案件（得意な領域）
ローランド・ベルガーでは、産業別・機能別に分かれた2つの専門グループの掛け合わせで、クライアント企業の問題解決に役立つコンサルティングサービスを提供しています。
特に自動車業界を含む製造業に強みを持ち、ファームが抱える案件全体の30％以上を占めます。他にも航空宇宙・防衛・セキュリティやヘルスケアにも強みがあります。最近ではグリーンビジネス市場にも進出し、ドイツ連邦環境省（BMU）の委託を受け、環境産業界の企業1500社および250の研究機関に対する調査の実施や、日本法人も『350兆円市場を制するグリーンビジネス戦略』（東洋経済社）を2012年に出版しています。
ローランドベルガーについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。
Strategy&
変遷
PwCコンサルティング・ストラテジー（Strategy&）は、1914年にエドウィン・ブーズにより創業（前身となるブーズ・アンド・カンパニー）された、世界的な経営コンサルティングファームです。 2014年4月3日、プライスウォーターハウスクーパース株式会社とのグローバルな統合手続きを完了し、ブーズ・アンド・カンパニーは、その名称を「Strategy&（ストラテジーアンド）」に変更しました。
規模感
現在世界中のオフィスに3,000人以上が在籍しています。 日本では東京にオフィスがあり、約100名が在籍しています。
社風
風通しが良く、個の多様性を重んじる考え方を大事する社風と言われています。案件についても、イノベーション戦略・デジタル戦略・サステナビリティ戦略などの新しい分野のコンサルティングも受注しており、オープンなカルチャーであると言えます。他の大手外資戦略系のファームと異なり、先進的、また、チャレンジングなテーマのプロジェクトであれば、クライアントサイズが中堅企業であったとしてもプロジェクトとして手掛けることもあります。
また「Sleeves rolled up（腕まくりをする）」の精神を掲げ、戦略を理想論として語るのみではなく、実際の戦略として継続的に実現可能であることを重視しています。
案件（得意な領域）
他ファーム同様、業界ごとの偏りはなく、あらゆる業界の案件をバランスよく扱っていることが挙げられます。特にイノベーション戦略・デジタル戦略・サステナビリティ戦略などの新しい分野のコンサルティングも受注しています。また2014年にPwCが買収後は、戦略立案から実行までを高いレベルで一気通貫で支援することも増加しました。
著名なプロジェクトとしては、カルロス・ゴーン氏が指揮を執った日産自動車の「日産リバイバル・プラン」に参画し、国内販売改革で成功を収めた実績があります。
モニターデロイト
変遷
モニターデロイトは、当初モニター・グループとして、ハーバード・ビジネス・スクールの教授陣が1983年に設立した戦略コンサルティングファームです。2013年1月にデロイト トウシュ トーマツ（Deloitte）に買収され、現在はモニターデロイト(Monitor Deloitte)としてデロイトグループの一員となっています。
規模感
不明（デロイトトーマツコンサルティングの1部門のため） ※2018年時点では2,675人が在籍
社風
会社の同僚や上司との距離が近く手厚い研修がある日系企業的な側面と、実力主義で幅広い仕事を任せていくという外資系企業的な側面の両面があるのが社風の特徴です。 また、働き方やDiversity＆Inclusionの取り組みが非常に進んでおり、WorkingProgramと言われる育児においてサポートする制度も整っています。
案件（得意な領域）
世界最大のプロフェッショナルファームであるデロイトグループが持つ、広範な専門性やネットワークとのシナジーを発揮し、世界20カ国で戦略コンサルティングサービスを提供しています。 インダストリーとしては製薬や消費財等の業界に強く、テーマでは成長戦略やマーケティング等が多いです。また、CSVやSDGｓといった、社会アジェンダに対しても実績を多数有しています。
EYパルテノン
変遷
EYパルテノンは、1991年に創設されました。2014年4月にアーンスト・アンド・ヤング（EY）に買収され、現在の社名であるEY-Parthenon(EYパルテノン)に変更。現在はEYグループのメンバーとなっています。
規模感
不明（EYグループの1部門のため） ※2019年時点では世界35拠点に1,500名が在籍
社風
EYグループ全体の社風としてもチームに貢献する姿勢が重視され、非常に協力的、かつフレンドリーな人が多いです。 そのため、例えばプロジェクトで困難な時期でも、世界中のメンバーが膨大なプロジェクトを通して得た知見を活用していくことが可能です。
案件（得意な領域）
案件は、成長戦略、トランザクション戦略（M&A戦略およびコマーシャル・デューデリジェンス、PMI等）、オペレーション戦略（コスト削減、マーケティング、プロセス改善等）が中心です。特に、買収にかかわるデューデリジェンスには定評があります。
コーポレイト ディレクション
変遷
コーポレイト ディレクションは、ボストン・コンサルティング・グループ在籍の10名のコンサルタントらにより1986年1月に設立された、日本発の独立系戦略コンサルティングファームです。欧米流の合理的経営戦略を、ミドル層を巻き込むボトムアップ型の変革を指向する日本企業に組み込むことを目的に設立されました。
経営戦略を基軸としながらも、2005年にはCDI-Medical、2006年にはCDI-Solutionsなどの子会社を設立し、コンサルティング領域の拡大と強化も進めています。
規模感
現在東京オフィスに70人が在籍しています。
社風
日系のファームとして、社内の協調性やチームワーク重視の傾向が外資系ファームに比べより強いことが特徴としてあります。この点が選考プロセスにも現れており、面接では人物面、ファームとのフィット感をじっくり見られる傾向にあります。また採用方法も人事部主導ではなく、各パートナーが独自に数名を採用する方式であり、「入社」ではなく、「参画」と言われています。
案件（得意な領域）
他ファーム同様、業界ごとの偏りはなく、あらゆる業界の案件をバランスよく扱っていることが挙げられます。経営トップ層だけでなくミドル層をも巻き込むアプローチによる「企業変革の現実化」を行うことが特徴です。またクライアントも超大企業のみでなく、売上高1000億円未満の規模の企業にもコンサルティングサービスを提供しています。
またコンサルタントは基本的に、同時に２つのプロジェクトを担当するため、より多くの業界・テーマの案件を経験することが可能です。
ドリームインキュベータ
変遷
「未来のソニー・ホンダを100社育てよう」を合言葉に2000年6月にボストンコンサルティンググループの日本代表であった堀紘一をはじめとする幹部が立ち上げた、日本発のグローバル戦略コンサルティングファームです。コンサルティングだけでなく、事業投資・ベンチャー投資・ペット領域への事業など、様々な領域の事業を展開しています。
規模感
現在143人が在籍しています。
社風
社是である「人々の役に立つ、利益を創出する、成長する、分かち合う」精神を基本として、社会やクライアント企業様に新たな付加価値を提供し続けています。 またコンサルティングだけでなく、事業投資や事業自体を実施することからも、非常に主体的かつ、当事者意識が求められる環境であります。
案件（得意な領域）
企業の根幹に関わる経営問題解決を手掛ける戦略コンサルタント的側面に、社会的課題の解決や業界全体のエコシステム再構築といった視点を加えた「ビジネスプロデュース」を標榜しています。そのため、プロジェクトの7割が10年後の柱となるような事業創造案件であることが特徴です。
事業内容も、当初の「ベンチャー企業の投資育成会社」というイメージを大きく超えて発展し、 ・国や複数企業と連携して、産業そのものを育成する活動（産業プロデュース事業）への取り組み ・有望ベンチャーへの投資育成だけで無く、連結子会社としての実事業経営への取り組み ・成長著しい中国、シンガポール、ベトナムに現地法人を設立し、映像・音楽ほかエンタメビジネスなどの次世代事業創出、現地の産業育成への取り組み など、特色のある活動を行っています。そこで深めた成長事業と長期トレンドに対する見識を戦略コンサル事業にも応用し、事業間で相互にシナジーを創出しています。
P＆Eディレクションズ
変遷
ボストンコンサルティンググループ出身者により2001年に設立された、急成長中の戦略・事業支援系コンサルティングファームです。近年はM&Aアドバイザリーも手掛けており、成長戦略の一環として買収先のソーシングからM&Aアドバイザリーを手掛け、成功報酬を受け取るプロジェクトも手掛けています。
規模感
現在70人が在籍しています。
社風
実行支援を重視するファームだけあり、プロジェクトでの現地調査、現物調査を重視しています。 例えば、法人向けソフトウェア拡販プロジェクトでは、コンサルタントが100社以上の企業に直接訪問し、対面インタビューを行いました。他にも小売業を対象としたビジネス・デューデリジェンスでは、対象会社の店舗及び周辺競合店60店を全店目視調査し、業績を左右している真因を分析しました。
案件（得意な領域）
社名の「P」は「Planning（計画策定）」、「E」は「Execution（実行支援）」を表している通り、戦略立案および実行支援を、フィーベース、コミッションベース、成功報酬ベース、エクイティーベースなど多様なフィー体系を活用してクライアントの要望に合わせたコンサルティングモデルで提供しています。 国内外の年商1兆円を超える巨大企業から年商100億円未満の未上場企業・オーナー企業に至るまでコンサルティングを実施しており、加えてM&Aアドバイザリーや投資事業も行っています。
ZSアソシエイツ
変遷
ZS (ZSアソシエイツ)は、1983年にノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院の2人の教授が創業しました。世界の大手医薬品メーカー50社のうち49社、大手医療機器メーカー20社のうち17社を顧客としています。
規模感
現在世界70カ国で10,000人以上が在籍しています。 日本では東京と大阪にオフィスがあり、約120名が在籍しています。
社風
ブティックファームならではのオープンかつフレンドリーな社風で、風通しが非常に良いです。外資系企業の中でも、特にグローバル色が強く、社内メールは英語が基本で、オフィス内で日常的に様々な国籍の社員と交流することも多いです。
案件（得意な領域）
現在グローバルでは70％がヘルスケア関連で、残りの30％が他産業です。日本オフィスでは、現在100％がヘルスケア関連です。
L.E.Kコンサルティング
変遷
L.E.K.コンサルティングは、1983年にベイン・アンド・カンパニー出身のパートナー3名によって設立されました。社名はジェームズ・ローレンス、イーアン・エヴァンズ、リチャード・コークの創業者3人の頭文字に由来します。。特に戦略コンサルティング、M&A支援、マーケティング＆セールス、戦略実行支援の4つを柱としており、日本オフィスでは国内外の産業財・医療／製薬・消費財などの業界に専門性を確立しています。
規模感
現在世界14カ国、22拠点に1,600人以上が在籍しています。 日本では東京にオフィスがあり、約35名が在籍しています。
社風
非常にオープンかつフラットで、風通しのよいファームと言われています。社内の公用語が英語となっており、海外のチームとのやり取りも頻繁にあります。
案件（得意な領域）
戦略コンサルティング、M&A支援、マーケティング＆セールス、戦略実行支援の4つを柱としており、日本支社ではヘルスケアおよび消費財やプライベート・エクイティに専門性を持っています。
まとめ
今回は戦略系コンサルティングファームに焦点を当てて紹介させていただきました。 様々ある戦略系コンサルティングファームでも、その出自や規模感、社風、得意な領域の違いについて理解を深めていただけたでしょうか。
MyVisionでは、コンサル転職に関する情報提供から、適切なファームや求人ポジションの紹介、選考対策まで、個々人の事情に合わせて幅広く支援しています。 コンサルティングファームへの転職を少しでも検討されているようでしたら、まずはお気軽にお問い合わせください。
