33歳は、これまでのキャリアの積み重ねが年収として表れはじめるタイミングです。一方で「自分の年収は同年代と比べて高いのか」「このまま今の会社で働き続けて良いのか」と、不安や迷いを感じやすい年齢でもあります。

結論、33歳の平均年収や中央値を正しく把握することで、自身の立ち位置と今後取るべき選択肢が見えてきます。

平均値だけで判断せず、男女別・企業規模別・学歴別といった切り口で比較することが重要です。

本記事では、33歳の平均年収・中央値・手取り額を客観的なデータをもとに解説します。今の年収水準に納得できていない人や、次のキャリアを検討している人は、ぜひ参考にしてください。

33歳の平均年収はいくら？

国税庁の調査によると、33歳を含む30〜34歳の平均年収は448.7万円とされています。この数値は、該当年齢層の給与所得者を対象とした男女合計の平均値です。

ただし、平均年収は一部の高所得者に引き上げられやすく、実際の年収感覚と乖離する場合があります。そのため、33歳時点の収入状況をより正確に把握するには、平均値だけでなく複数の切り口で確認することが重要です。

ここでは、33歳の年収を立体的に捉えるために、男女別の平均年収、手取り額の目安、年収の中央値について順に解説します。

参考：国税庁「令和６年分 民間給与実態統計調査」

33歳の男女別平均年収

33歳の平均年収を男女別に見ると、収入水準には明確な差があります。

国税庁の調査によると、33歳を含む30〜34歳の平均年収は、男性が511.6万円、女性が361.5万円です。

参考：国税庁「令和６年分 民間給与実態統計調査」

33歳前後は、男性では昇進や専門性の評価が進み、年収が伸びはじめる人が増える年代です。とくに大手企業や成長産業では、役割の拡大が報酬に反映されやすくなります。

一方、女性はライフイベントや働き方の選択が年収に影響しやすい傾向があります。時短勤務や非正規雇用への移行が平均値を押し下げる要因となり、男女間の年収差が生じています。

この差は個人の能力差だけでなく、働き方やキャリアパスの違いによる影響が大きい点を理解しておくことが重要です。

33歳の手取りの平均

33歳の平均的な手取り額は、月あたり約29.4万円、年収ベースで約353万円が目安です。

これは、平均年収約448.7万円から税金や社会保険料が差し引かれた金額に相当します。

手取り額が額面年収より少なくなる主な理由は、給与から以下の項目が控除されるためです。

• 健康保険料
• 厚生年金保険料
• 雇用保険料
• 所得税
• 住民税

これらの控除額は、居住地や扶養の有無、加入している保険制度によって異なります。

そのため、同じ33歳・同程度の年収であっても、実際の手取り額には個人差が生じます。

33歳は、住居費や将来に向けた貯蓄を意識しはじめる時期です。額面年収だけで判断せず、手取りベースで生活や将来設計が成り立つかを確認することが重要といえます。

33歳の年収の中央値

33歳の年収の中央値は、約400万円前後が目安です。

平均年収である約448.7万円と比べると低く、より実態に近い水準といえます。

中央値とは、年収を低い順に並べた際に、ちょうど中央に位置する金額です。一部の高年収層の影響を受けにくいため、「一般的な33歳」の年収感覚を把握しやすい指標といえるでしょう。

33歳は、専門性や役割の違いによって年収差が広がりはじめる年代です。その結果、平均年収は引き上げられる一方で、中央値はやや低い水準にとどまる傾向があります。

平均年収に届いていない場合でも、同年代のなかで必ずしも少数派とは限りません。自身の立ち位置を判断する際は、平均年収だけでなく中央値もあわせて確認することが重要です。

33歳の年収中央値は、年齢別の公式データとして公表されていないため、本記事では以下の公的資料をもとに推定しています。

• 厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査の概況」による月例賃金の中央値（男女計）
• 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」による平均賞与額

これらを合算した年収水準と、平均年収との乖離を踏まえると、中央値は平均より1割前後低くなる傾向が見られます。この考え方を33歳の平均年収に当てはめ、中央値を約400万円前後と推定しています。

【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部では、33歳の年収を「平均」や「中央値」だけで判断することは推奨していません。なぜなら、実際の転職支援では、同じ年収帯でもその後の伸び方に大きな差が出るケースが多いためです。本当に見るべきポイントは、①現在の業界・職種が今後も年収成長しやすいか、②評価制度が成果や役割拡大に連動しているか、③30代後半に向けた昇進・市場価値の余地があるか、の3点です。この判断を誤ると、平均以上の年収であっても35歳以降に伸び悩む可能性があります。年収水準だけでなく「どの環境で稼いでいるか」を言語化できるかが、33歳の重要なわかれ目です。

33歳のエリア別の平均年収

33歳の平均年収は、勤務地域によって水準に差があります。

厚生労働省の調査をもとに33歳前後の年収を算出すると、都市部ほど高い傾向が見られます。

参考：厚生労働省「令和６年 賃金構造基本統計調査」 (各都府県の30〜34歳の所定内給与額を12ヶ月分に換算し、年間賞与その他特別給与額を加算して算出)

東京は約505万円と、ほかの主要エリアと比べて高い水準です。本社機能や高付加価値産業が集積しており、賃金水準の高い企業が多い点が年収に反映されています。

一方、大阪・愛知・福岡では400万円台前半から中盤が目安です。ただし、エリア別の年収差は生活コストとも密接に関係します。

33歳のキャリアを考える際は、年収額だけで比較せず、住居費や物価を含めた実質的な生活水準も踏まえて判断することが重要です。

33歳の企業規模別の平均年収

33歳の平均年収は、勤務先の企業規模によっても差が生じます。

一般的に、大手企業ほど給与水準や昇給制度が整っており、年収が高くなりやすい傾向があります。

一方で、中小企業では裁量の大きさや成長機会がある反面、賃金水準は大手企業より抑えられるケースも多いです。

ここでは、33歳時点の年収を大手企業と中小企業にわけて解説します。

大手企業

33歳前後で大手企業に勤める場合、年収は比較的安定した水準です。

厚生労働省の調査をもとに30〜34歳の年収を算出すると、目安は以下のとおりです。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 本表は、30〜34歳の所定内給与額を12か月分に換算した年収の目安です。賞与は含まれていないため、実際の総年収とは異なる場合があります。

大手企業では、賃金テーブルや評価制度が整備されており、勤続年数や役割の変化が年収に反映されやすい傾向があります。

33歳は、主任・リーダー層としての役割を任されはじめる時期でもあり、安定した収入を得ている人が多い年代です。

一方で、この時点では管理職比率がまだ高くないため、年収水準は40代と比べると控えめです。

今後の年収を見極める際は、現在の金額だけでなく、昇進や昇格による伸びしろがどの程度あるかを確認することが重要といえます。

中小企業

33歳前後で中小企業に勤める場合、年収水準は大手企業と比べてやや低くなる傾向があります。

厚生労働省の調査をもとに30〜34歳の年収を算出すると、目安は以下のとおりです。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」 本表は、上記の賃金（中企業＋小企業平均）を12ヶ月分で換算した年収の目安です。賞与が含まれていないため、実際の総年収とは異なる場合があります

中小企業では、企業規模や業績によって賃金水準に幅があり、昇給ペースにもばらつきが出やすい点が特徴です。そのため、同じ33歳であっても、勤務先によって年収差が生じやすい傾向です。

一方で、成果や貢献度が評価に直結しやすく、若いうちから裁量のある仕事を任されるケースも多くあります。

役割の拡大や業績への貢献次第では、年収を伸ばせる可能性がある点も、中小企業で働く33歳の特徴といえます。

33歳の学歴別の平均年収

33歳の平均年収は、最終学歴によっても差が見られます。

一般的に、学歴が上がるほど初任給や昇進スピードに違いが生じやすく、その差が30代前半の年収に反映されます。

一方で、学歴だけで年収が決まるわけではありません。職種や業界、これまでのキャリア選択によって、同じ33歳でも収入水準には幅があります。

ここでは、33歳時点の年収を高卒・大卒・院卒の3つにわけて解説します。

高卒

33歳で高卒の場合、平均年収は約318.5万円がひとつの目安です。

この水準は、厚生労働省が公表している30〜34歳の学歴別賃金データをもとに算出しています。

高卒の場合、早い段階から社会人としての実務経験を積んでいる人が多い点が特徴です。33歳時点では、業務への習熟度が高まり、現場の中核として一定の役割を担っているケースも見られます。

一方で、初任給水準や昇給カーブは、大卒や院卒と比べると緩やかになりやすい傾向があります。そのため、年収の伸び方には企業や職種による差が出やすいといえるでしょう。

ただし、現場経験や専門スキルが評価される職種では、学歴による年収差が小さくなるケースもあります。

33歳時点では、学歴だけで判断せず、これまでに培ったスキルや役割の広がりが、今後の年収にどう影響するかを意識することが重要です。

大卒

33歳で大卒の場合、平均年収は約447.8万円が目安です。

この水準は、厚生労働省が公表している30〜34歳の学歴別賃金データをもとに算出しています。

大卒の場合、専門知識を前提とした職種に就いている人が多く、30代前半から年収が伸びやすい傾向があります。

33歳時点では、担当業務の幅が広がり、プロジェクトの中核を担う立場になるケースもあるでしょう。

一方で、年収水準は業界や企業規模による影響を強く受けます。同じ大卒であっても、勤務先や職種によって年収差が生じやすい点には注意が必要です。

33歳の段階では、学歴そのものよりも、これまでに積み上げた実績や専門性が年収に反映されはじめる時期といえます。

今後の伸びしろを見極めるうえでも、現在の役割や評価制度を確認することが重要です。

院卒

33歳で院卒の場合、平均年収は約538.7万円が目安です。

この水準は、厚生労働省が公表している30〜34歳の学歴別賃金データをもとに算出しています。

院卒の場合、高度な専門知識や研究スキルを活かせる職種に就いている人が多く、30代前半から年収水準が高くなりやすい傾向があります。

研究開発職や専門職、コンサルティング業界などでは、学歴が初期配属や評価に影響するケースも見られます。

一方で、院卒であっても年収が自動的に伸び続けるわけではありません。33歳以降は、専門性をどの分野でどう発揮しているか、成果がどのように評価されているかが年収を左右します。

33歳時点では、学歴による優位性を活かしつつ、専門スキルを収益や成果につなげられているかが、今後の年収差をわけるポイントといえるでしょう。

33歳の平均年収に関するFAQ

ここでは、33歳の年収についてよくある疑問を取り上げます。

平均年収データの見方や、将来設計を考えるうえでの判断材料として参考にしてください。

Q.33歳の公務員の平均年収は？

33歳の国家・地方公務員の年収は、約410万円前後が目安です。

民間と比べて大きな上振れは少ない一方、安定した昇給が見込める点が特徴です。

参考：人事院「令和６年国家公務員給与等実態調査報告書」 32歳以上36歳未満の平均給与月額に12ヶ月を掛けて算出、賞与は含みません

Q.結婚や子育てを見据えた33歳の理想的な年収は？

都市部での生活を前提とすると、単身で450万円以上、共働き世帯で世帯年収700万円以上がひとつの目安です。

住居費や保育費を踏まえ、手取りベースで無理のない家計が組めるかが重要です。

Q.33歳で年収が上がらない人の特徴は？

役割やスキルの幅が広がらず、評価軸が変わっていない環境にとどまっているケースが多いです。

業界選択やポジションを見直さないまま年次だけを重ねると、伸び悩みやすくなります。

【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部が33歳前後の転職相談を分析した結果、年収が伸びにくい人には共通点が見られました。代表的なのは、「仕事内容が変わらないまま年次だけを重ねている」「評価基準が曖昧な環境に長く留まっている」「業界平均と自分の年収を比較していない」といったケースです。実際にエージェントの視点でも、こうした状況のまま35歳を迎えると、選択肢が急に狭まる傾向があります。33歳は、環境を変えることで年収レンジを引き上げられる最後の現実的なタイミングともいえます。伸び悩みを感じている場合は、今の職場で解決できる課題かどうかを一度客観的に見直すことが重要です。

まとめ

33歳の平均年収は約448万円で、中央値は400万円前後が目安です。ただし、年収水準は性別・エリア・企業規模・学歴によって差があり、平均値だけでは実態を正確に捉えきれません。

33歳は、これまでのキャリアの積み重ねが年収に反映されはじめる一方で、今後の選択次第で収入差が大きく広がる分岐点でもあります。今の年収に伸び悩みを感じている場合、環境そのものを見直すことが有効な選択肢になるケースもあるでしょう。

とくに、コンサルティング業界や高付加価値領域では、30代前半から年収レンジを引き上げられる可能性があります。その際は、自身の経験や強みがどの市場で評価されるのかを客観的に把握することが重要です。

MyVisionでは、33歳前後の転職市場を熟知したキャリアアドバイザーが、年収データと実例をもとにキャリア戦略を提案しています。

今の年収が妥当なのか、次にどの選択肢があるのかを知りたい人は、一度相談してみると良いでしょう。