33歳は、これまでのキャリアの積み重ねが年収として表れはじめる時期です。「自分の年収は同年代と比べて高いのか」「今の会社で働き続けて収入は増えるのか」と疑問を感じている人もいるでしょう。現在の年収が妥当か判断するには、平均年収と中央値を把握し、自分に近い条件で比較することが重要です。

本記事では、33歳の平均年収・中央値を男女別や企業規模別などのデータとともに解説します。手取り額や年収分布に加え、33歳から年収アップを目指す方法も紹介します。現在の収入に納得できていない人や、今後のキャリアを見直したい人は、ぜひ参考にしてください。

33歳の平均年収・中央値はいくら？

33歳の年収水準を把握するには、平均年収と中央値の両方を確認することが重要です。

まずは、33歳の平均年収・中央値を男女別に紹介するとともに、手取り額や年収分布についても解説します。

平均年収

33歳を含む30〜34歳の平均年収は、約462万円です。

前後の年齢層と比較すると、平均年収は以下のとおりです。

30〜34歳の平均年収は25〜29歳より約37万円高く、年齢層が上がるにつれて収入が増加しています。

33歳は、実務経験を活かして担当業務の幅が広がり、昇進や昇格による収入増加も期待できる年代です。ただし、年収の伸び方は勤務先や職種、役職によって異なります。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2025年分・2026年公表）

年収中央値

33歳の年収中央値は、約400万円です。

中央値とは、年収を低い順に並べた際に、ちょうど中央に位置する金額を指します。一部の高所得者の影響を受けにくいため、同年代の一般的な収入水準を把握する際に役立つ指標です。

平均年収はすべての人の年収を合計し、人数で割って算出します。そのため、高所得者が含まれると平均値が引き上げられ、中央値より高くなる場合があります。

平均年収を下回っていても、必ずしも同年代のなかで収入が低いとは限りません。自身の年収を比較する際は、両方の数値を確認することが判断材料になります。

【MyVision編集部の見解】 33歳の年収を評価する際は、同年代の平均値や中央値との比較だけで判断することは推奨しません。現在の年収が平均を上回っていても、今後の昇給が限られる場合があるためです。

たとえば、年収500万円で昇給がほとんどない人と、年収400万円でも管理職への昇格が見込まれる人では、数年後に収入が逆転する可能性があります。

33歳は、これまでの実績が今後のキャリアにどうつながるかを考えたい時期です。現在の役職や給与水準に加え、35歳・40歳でどのような仕事を任され、その成果が報酬にどう反映されるかを考えてみてください。希望する年収と今後のキャリアの方向性が合っているかを確認することで、現職に残るか、新たな環境を目指すかの判断がしやすくなります。

33歳男性の平均年収・中央値

33歳を含む30〜34歳男性の平均年収は、約529万円です。また、33歳男性の年収中央値は約470万円が目安となっています。

それぞれの年収水準は、以下のとおりです。

30代前半の男性は、実務経験を積み、チームリーダーや主任などの役割を担う人も増える年代です。担当業務の拡大や昇進・昇格によって、年収に差が生じる場合もあります。

ただし、年収水準は勤務先の業界や職種、役職によっても異なります。 同年代の男性と比較する際は、現在の仕事内容や責任範囲も踏まえて判断することが適切です。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2025年分）

33歳女性の平均年収・中央値

33歳を含む30〜34歳女性の平均年収は、約376万円です。また、33歳女性の年収中央値は約360万円とされています。

それぞれの年収水準は、以下のとおりです。

30代前半の女性は、これまでの経験を活かして専門性を高めたり、リーダーとして活躍したりする人もいる年代です。ただし、勤務先の業界や職種、役職によって給与水準には差が生じます。

また、育児にともなう短時間勤務や雇用形態の違いなども、女性全体の平均年収に影響する要因です。自身の収入を比較する際は、同年代という条件に加え、働き方や仕事内容も考慮することで、現在の給与水準を判断しやすくなります。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2025年分）

平均手取り額

33歳を含む30〜34歳の平均年収約462万円に対する手取り額は、年間約360万〜370万円、月額換算で約30万〜31万円が目安です。

額面年収と手取り額の目安は、以下のとおりです。

手取り額とは、給与から所得税・住民税・社会保険料などを差し引いた後に、実際に受け取れる金額です。健康保険料や厚生年金保険料、雇用保険料なども控除されるため、額面年収より少なくなります。

なお、上記は東京都在住・33歳・独身・扶養家族なしの会社員を想定した概算です。実際の手取り額は、居住地や扶養状況、加入する健康保険などによって異なります。また、月額手取り額は年間の手取りを12ヶ月で換算した金額であり、賞与が支給される場合は毎月の受取額と一致しません。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2025年分）

33歳の年収分布

33歳の年収分布では、年収300万〜400万円未満の層が約27％と最も多く、次いで400万〜500万円未満が約24％を占めています。

主な年収帯の割合は、以下のとおりです。

年収300万〜500万円未満の層が全体の約半数を占めており、33歳の収入はこの範囲に集中しています。

また、年収500万〜600万円未満の層も約16％存在することから、同じ33歳でも収入には一定の幅があることがわかります。年収分布を確認することで、平均年収だけでは見えにくい同年代の収入状況を把握できるでしょう。

33歳の条件別平均年収

33歳の平均年収は、勤務地域や企業規模、最終学歴によっても差があります。

続いて、地域別・企業規模別・学歴別の年収水準を比較し、それぞれの違いについて解説します。

地域別

33歳を含む30〜34歳の平均年収は、東京都が約605万円と、主要地域のなかでも高い水準です。

地域別の平均年収は、以下のとおりです。

地域による年収差には、企業の集積状況や産業構造などが影響していると考えられます。とくに都市部には大企業の本社や専門性の高い職種が集まっており、給与水準が高くなりやすい傾向です。

ただし、同じ地域でも業界や職種によって収入は異なります。また、都市部では住居費などの生活コストも高くなりやすいため、年収額だけで生活水準を判断しないよう注意が必要です。

※参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2025年、30〜34歳・男女計）

企業規模別

33歳を含む30〜34歳の平均年収は、企業規模が大きいほど高く、大企業では約588万円です。

企業規模別の平均年収は、以下のとおりです。

大企業と小企業の平均年収の差は、約158万円です。企業規模による収入差には、基本給の水準や賞与、給与制度などが関係していると考えられます。

ただし、中小企業でも業績や個人の成果によって高い報酬を得られる場合があります。企業規模による平均年収は、自身の給与水準を判断するための比較材料のひとつとして捉えましょう。

※参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2025年、一般労働者・30〜34歳・男女計）

学歴別

33歳を含む30〜34歳の平均年収は、最終学歴によって差があり、大学卒は約564万円、大学院卒は約710万円となっています。

学歴別の平均年収は、以下のとおりです。

学歴による年収差には、就職先の業界や職種、採用区分、昇進・昇格の機会などが関係していると考えられます。とくに大学院卒は、専門知識を活かせる研究開発職や技術職などに就くケースもあり、給与水準が高くなる要因のひとつといえるでしょう。

ただし、学歴だけで年収が決まるわけではありません。33歳では実務経験や専門性、これまでの成果も評価につながるため、現在の仕事内容やキャリアによって収入を伸ばせる可能性があります。

※参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2025年、30〜34歳・男女計・学歴別）

33歳の業種・職種別平均年収

33歳の平均年収は、所属する業種や職種によっても異なります。

続いて、業種別・職種別の平均年収を比較し、それぞれの給与水準や特徴を紹介します。

業種別の平均年収

33歳を含む30〜34歳の平均年収は、業種によって差があり、金融業・保険業や学術研究・専門・技術サービス業などで高い水準となっています。

業種別の平均年収は、以下のとおりです。

業種による年収差には、企業の収益構造や事業の特性、求められる専門性などが関係しています。とくに高度な知識や技術を必要とする業種では、専門性が給与に反映されやすいと考えられます。

33歳から年収アップを目指す場合は、これまでの経験を活かせる業種への転職も選択肢のひとつです。ただし、同じ業種でも企業や職種によって給与水準は異なるため、具体的な求人条件まで確認する必要があります。

※参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2025年、一般労働者・30〜34歳・男女計）

職種別の平均年収

33歳を含む30〜34歳の平均年収は、職種によって差があり、管理的職業従事者が約789万円と最も高い水準です。

主な職種別の平均年収は、以下のとおりです。

職種による年収差には、求められる専門性や業務上の責任、給与体系などが関係しています。とくに管理職や専門職では、これまでの経験や高度なスキルが給与に反映されるケースが多いです。

33歳から年収アップを目指す場合は、現在の職種で専門性を高めることや、経験を活かしてより給与水準の高い職種へ転職することが選択肢になります。ただし、同じ職種でも企業によって年収は異なるため、求人ごとの給与条件や評価制度も確認しておきましょう。

※参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」（2025年、一般労働者・30〜34歳・男女計・職種別）

33歳から年収を上げる方法

33歳から年収を上げるには、現在の職場でのキャリアアップや専門性の向上、転職などの方法があります。

ここでは、これまでの経験を活かしながら収入アップを目指す3つの方法を紹介します。

現職で昇進・昇格を目指す

33歳から年収を上げる方法のひとつは、現在の職場で昇進・昇格を目指し、基本給や役職手当の増加につなげることです。

勤務先に役職や等級に応じた給与制度がある場合、昇進・昇格によって年収が上がる可能性があります。とくに33歳は、チームリーダーや管理職など、責任あるポジションへの昇進を視野に入れやすい時期です。

まずは社内の評価制度を確認し、昇格に必要な条件や求められる成果を把握しましょう。上司との面談で今後のキャリアについて相談し、昇格の可能性や時期を確認することも有効です。

ただし、昇進しても給与の増加幅が小さい企業や、上位ポジションが限られている職場もあります。昇格後の年収水準や昇進までの見通しを把握し、現職で希望する収入を実現できるか判断しましょう。

これまでの経験を活かして専門性を高める

33歳から年収アップを目指すには、これまでの実務経験を土台に専門性を高め、自身の市場価値を向上させることも有効です。

30代前半は、一定の実務経験を積み、得意分野や強みが明確になってくる時期です。現在の業務に関連する専門知識を深めたり、新しい技術を習得したりすることで、より高度な仕事を任される機会が広がります。

たとえば、営業職であれば特定業界への知見や課題解決型の提案力、ITエンジニアであればクラウドやセキュリティなどの専門スキルが強みになります。業務に直結する資格の取得も、専門性を示す手段のひとつです。

専門性を高める際は、今後どのようなスキルが求められるのかを見極め、実務で成果につなげることを意識しましょう。専門知識と実績を積み重ねることで、社内外での評価が高まり、将来的な年収アップにつながる可能性があります。

年収水準の高い企業へ転職する

33歳から年収アップを目指す方法として、これまでの経験を活かし、給与水準の高い企業へ転職することが挙げられます。

同じ職種でも企業によって給与水準は異なり、経験や実績を高く評価してくれる企業へ転職することで、年収が上がる可能性があります。

33歳の中途採用では即戦力としての活躍が期待されるため、担当業務での成果や課題解決の経験を具体的に示し、応募先でどのように貢献できるかを伝えることがポイントです。

【MyVision編集部の見解】 年収アップを目的とした転職では、提示された金額がどのような条件で実現するのかを見極める必要があります。とくに確認したいのは、採用時の職位・等級、固定給と変動給の割合、入社後の昇格基準の3点です。

たとえば、提示年収が600万円でも、固定給を中心に構成されている企業と、業績連動賞与の割合が大きい企業では、収入の安定性が異なります。また、入社時の等級によって、その後の昇給ペースが変わる場合もあります。

33歳の転職では、目先の年収増加額に加え、どのような成果を上げれば次の等級に進めるのか、数年後にどの程度の年収を目指せるのかまで確認することが、納得できる転職先の選択につながります。

まとめ

33歳を含む30〜34歳の平均年収は約462万円で、33歳の年収中央値は約400万円です。ただし、年収は性別や地域、企業規模、業種・職種などによって異なるため、自身に近い条件で比較することが重要です。

33歳から年収アップを目指すには、現職での昇進・昇格や専門性の向上、転職などの選択肢があります。これまでの経験や今後のキャリアを踏まえ、希望する収入を実現できる方法を検討しましょう。

MyVisionでは、これまでの経験やスキルを踏まえ、年収アップにつながるキャリアの選択肢を提案しています。現職に残るべきか、転職によって年収を伸ばせるのか迷っている人もいるでしょう。33歳は今後のキャリアを考えるうえでひとつの節目となる時期です。給与水準の高い企業への転職可能性や、自身の市場価値を知りたい場合は、ぜひMyVisionにご相談ください。