財務コンサルとは？活用するメリットや仕事内容、年収について解説
2025年10月28日更新
財務コンサルタントは、企業の財務課題を分析し、資金調達・経営改善・事業再生などを支援する専門職です。経営の根幹に関わる役割を担うため、「数字に基づいて経営を支えたい」「財務や会計の知識を活かして企業を成長させたい」と考える方から注目を集めています。
一方で「財務コンサルと会計士はどう違うのか」「どのような業務を行うのか」「年収やキャリアパスはどの程度なのか」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
本記事では、財務コンサルの定義や仕事内容、年収水準、必要な資格・スキル、さらに活用メリットや契約形態までを体系的に整理しました。財務領域に関わるキャリアを目指す方や、外部コンサルの導入を検討している企業担当者の方にも役立つ内容です。
著者
北野 雄大
Kitano Yudai
株式会社MyVision取締役
名古屋大学を卒業後、トヨタ自動車、デロイトトーマツコンサルティング、エクサウィザーズを経てコンサルティング業界特化のエージェントに入社。その後、株式会社MyVisionを設立。 大企業～コンサル、スタートアップまでの幅広い経験を活かしたキャリア支援に強みを持つ。
プロフィール詳細を見る
監修者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
プロフィール詳細を見る
目次
全部見る
財務コンサルとは？
財務コンサルとは、企業の財務面から経営課題を解決する専門家です。
単なる数字の管理を行うのではなく、企業の現状を財務・会計データをもとに経営の現状を可視化し、資金繰りや利益構造を戦略的に再構築する役割を担います。
似た職種に経理や税理士、財務部門の管理職などがありますが、財務コンサルは外部の立場からより中長期的・構造的な視点で提言・実行支援を行う点が異なります。
| 職種 | 主な役割 | 視点・立場 | 業務内容の特徴 |
|---|---|---|---|
| 財務コンサルタント | 財務戦略の提言・実行支援 | 外部の専門家として中長期視点 | 資金繰りや利益構造の見直し、経営改善提案など |
| 経理 | 取引の記録・帳簿作成 | 社内の実務担当者 | 日次・月次の記帳、仕訳、決算処理などの実務 |
| 税理士 | 税務申告や節税対策 | 外部の税務専門家 | 税務書類の作成、税務相談、節税アドバイスなど |
| 財務部門の管理職 | 財務戦略の社内統括 | 社内の中間管理職 | 資金計画・資金調達、財務報告、金融機関対応など |
経理は日々の取引を記録・管理する実務職ですが、財務コンサルは「そもそも資金繰りに無理がないか」「利益構造が健全か」といった経営視点からの分析と改善提案を担当します。
また、税理士が主に法令に沿った処理や申告業務を担うのに対し、財務コンサルは「この事業は利益を生むのか？」「資金調達の戦略は適切か？」など、経営判断に直接関与する点が大きな違いです。
財務コンサルの仕事内容
財務コンサルの主な役割は、財務健全性の改善と成長のための資金戦略支援です。
経営者に近い立場で経営判断を後押しすることが多く、単なるアドバイザーではなく、実行フェーズまで伴走するケースも少なくありません。
特に中堅・中小企業にとっては、社内に財務の専門人材がいないことも多く、外部からの支援ニーズは年々高まっています。
ここでは、財務コンサルの仕事内容を具体的に解説します。
財務状況の改善
財務コンサルの中心的な業務の一つが、企業の財務状況を改善し、健全な経営基盤を構築することです。
企業の貸借対照表（B/S）や損益計算書（P/L）などを分析し、資産の無駄・不採算事業・過剰在庫・固定費の肥大化などを洗い出します。どこを改善すれば利益率が向上するのかを明確にし、具体的な施策へと落とし込みます。
例えば、以下のような支援を行います。
- 不採算事業の縮小・撤退、採算性の高い部門への資源集中
- キャッシュフロー改善のための請求・支払条件の見直し
- 財務指標（ROE・自己資本比率など）を用いた経営管理支援
財務状況の改善は、経費削減の提案にとどまらず、企業の「収益構造を変える」ための戦略的プロセスの提案までを意味します。財務コンサルは、数字をもとに経営課題を可視化し、継続的な利益創出を支える仕組みづくりを支援することが重要な業務の一つです。
資金調達の計画策定と実行管理
財務コンサルは、企業の成長や再構築に必要な資金をどのように調達・管理するかを設計します。どのタイミングで・どの手法で・どれくらいの資金を確保するのが最適かを設計し、経営陣の意思決定を支援します。
さらに、調達した資金を無駄なく使うための投資計画の立案、進捗モニタリング、投資対効果（ROI）の検証まで行うのも財務コンサルの重要な業務の一つです。
具体的には以下の業務を担います。
- 金融機関からの借入・融資条件の交渉支援
- 資金用途に応じた資金配分の最適化
- 予算編成・資金繰り表の作成、月次での差異分析・報告
- ベンチャー企業に対してはVC・エクイティ調達の戦略設計
財務コンサルは、資金調達の実行と管理の両面から企業を支援し、持続的な成長を実現するための基盤を整えます。経営戦略を実行に移すうえで欠かせない存在といえるでしょう。
M&A戦略サポート
M&A（合併・買収）支援も財務コンサルの主要な業務領域の一つです。
企業が成長戦略の一環として他社を買収したり、子会社を統合する際には、財務的な評価・戦略立案・交渉サポートが欠かせません。
財務コンサルはこれらのプロセスを主導・支援し、経営層の意思決定を後押しします。
M&A支援における具体的な業務内容は以下の通りです。
- M&A戦略立案：どの領域・規模の企業を買収すべきか、対象選定のロジック設計
- デューデリジェンス（DD）：財務・法務リスクの洗い出しと評価
- スキーム設計：買収方法（株式取得・事業譲渡など）の構築と資金計画
- PMI（統合プロセス）支援：買収後の経営統合、人材・制度の整合支援
特にPMIは、企業文化やオペレーションの違いが顕著に現れる難所であり、財務面だけでなく組織的な視点も必要とされます。
M&Aは企業にとって大きな転換点であり、失敗すれば、巨額の損失計上や優秀な人材の流出など、経営リスクを伴います。財務コンサルは、財務的妥当性と経営的合理性の両面から判断をサポートし、取引を成功させる確率の向上を担います。
M&A業界については、以下の記事でより詳しく解説しています。興味のある方は、ぜひ参考にしてみてください。
IR対応
財務コンサルは、クライアント企業のIR（投資家向け広報）活動を支援することもあります。
IRとは、企業が投資家や株主に向けて、財務状況・事業戦略・ESG情報などを開示し、信頼関係を築くための重要なコミュニケーション手段です。
特に上場企業にとってはIRが経営戦略の一部と言っても過言ではなく、プロフェッショナルの支援が求められます。
財務コンサルのIR支援業務には以下があります。
- 決算資料・説明会資料の作成支援（財務分析＋戦略整理）
- ESG情報や社会貢献活動の開示設計（統合報告書など）
- 投資家との対話シナリオ設計や想定問答の作成
- 監査対応に向けた内部資料・報告体制の整備
財務に関する専門知識はもちろん、「数字を誰にでもわかりやすく伝える」プレゼン力や構成力も求められます。
このように、財務コンサルは、経営陣が投資家との信頼関係を築き、資金市場から適正な評価を得るための橋渡し役を担います。IR対応の質を高めることで、企業の資金調達力やブランドイメージ向上にもつながります。
事業再生支援
事業再生支援とは、経営難に直面している企業の立て直しを目的としたコンサルティングです。
財務コンサルは、財務悪化の原因を特定し、再生計画の立案・実行を通じて企業を再建へ導く役割を果たします。
単にコストカットを行うだけではなく、事業の「選択と集中」や収益モデルの再設計なども求められます。
事業再生における代表的な支援内容は以下の通りです。
- 財務分析による問題点の可視化（過剰債務・在庫・不採算事業など）
- リストラや事業撤退など、思い切った構造改革の提案
- 再生計画の作成と金融機関・投資家との調整・説明支援
- 実行フェーズでのPDCA支援（業績管理・資金繰り・現場改革）
財務コンサルは、企業が危機的な状況に直面した際に再建するための命綱ともいえます。経営者の意思決定を支えると同時に、金融機関・投資家・従業員など多様な利害関係者の調整役も担う重要なポジションのため、財務的な知見に加えて、冷静な判断力と高いコミュニケーション力が求められます。
事業再生コンサルについては、以下の記事で詳しく解説しています。興味のある方は、ぜひ参考にしてください。
法規制への対策
財務コンサルは、企業が法規制を遵守しながら安定した経営を続けられるよう支援します。財務領域には会計基準、税制、会社法、金融商品取引法など、遵守すべき多くのルールが存在します。これらを正確に理解し、変化に応じて適切に対応することが求められます。
主な支援内容は以下の通りです。
- 法規制のモニタリング：会計基準や税法改正、金融庁ガイドラインなどの最新動向を常に把握
- 税務コンプライアンス支援：税務リスクの特定、適正な申告体制の構築
- 新規法制度への対応：電子帳簿保存法・インボイス制度などの導入支援
- 内部統制の整備：不正防止や会計処理の透明化を目的とした体制強化
財務コンサルは、これらの法的リスクに先回りして対応することで、企業の信頼性とガバナンスを高めます。法規制を順守した経営体制を構築することは、リスク回避だけでなく、投資家・取引先・顧客からの信頼獲得にも直結します。
財務コンサルの年収
財務コンサルの年収は、企業の規模や本人の経験値によって差はあるものの、基本的には「職位」に応じたレンジが明確に分かれています。
財務コンサルに代表されるBig4 FASの年収目安は以下の通りです。
| 職位 | デロイト | PwC | EY | KPMG |
|---|---|---|---|---|
| アナリスト／アソシエイト | 500万円〜1,000万円 | 500万円〜700万円 | 600万円〜1,000万円 | 600万円〜1,000万円 |
| シニアアソシエイト | 800万円〜1,000万円 | 700万円〜900万円 | 900万円〜1,200万円 | 800万円〜950万円 |
| マネージャー | 1,000万円〜1,200万円 | 1,000万円〜1,300万円 | 1,200万円〜1,500万円 | 1,000万円〜1,200万円 |
| シニアマネージャー以上 | 1,200万円〜 | 1,300万円〜 | 1,500万円〜 | 1,200万円〜 |
参考：OpenWork
マネージャーに昇進するには、一般的に約10年程度の経験が必要とされており、30代前半〜40代前半が平均的な到達ラインです。
企業ごとにボーナス比率やインセンティブ制度が異なるため、転職時は「基本給＋賞与」の内訳にも注目して検討しましょう。
財務コンサルの資格情報
財務コンサルタントとして働くために、法律上の必須資格はありません。
ただし、業務には高い専門性と信頼性が求められるため、関連資格を取得していることがキャリアの強みになります。資格は、専門知識の証明としてだけでなく、クライアントとの信頼構築にも大きく役立ちます。
代表的な資格は以下の通りです。
| 資格名 | 主な内容・活かせる領域 |
|---|---|
| 公認会計士（CPA） | 会計・監査の専門家として、財務分析やM&A支援などで高い専門性を発揮可能 |
| 税理士 | 税務戦略や申告対応に強く、企業の節税・資金計画をサポート可能 |
| 中小企業診断士 | 経営改善や再生支援の国家資格。中小企業の財務戦略に幅広く対応可能 |
| MBA（経営学修士） | 経営・財務・戦略を体系的に学び、企業全体を俯瞰した財務提言が可能 |
| ファイナンシャルプランナー（FP） | 個人・法人の資産設計や資金計画の助言に活用可能 |
これらの資格を持つことで、財務の専門家としての信頼性が高まり、独立・転職・昇進などキャリアの幅が広がります。特に実務経験と資格を組み合わせることで、より高いレベルのコンサルティングが可能になります。
財務コンサルを活用するメリット
財務コンサルを導入することで、企業は自社の課題を「数字」から客観的に把握し、経営判断の質を高められます。
経営者が見落としがちなリスクや非効率を可視化し、資金・人材・設備といった経営資源を最適に配分することで、持続的な成長基盤を築くことが可能になります。
ここでは、財務コンサルを活用するメリットを具体的に解説します。
財務リスクの発見
財務コンサルの大きな価値の一つは、企業が見落としがちな財務リスクを早期に発見し、損失を未然に防ぐ点にあります。経営データやキャッシュフローの変動を継続的に分析し、将来的な資金ショートや債務超過の兆候を把握します。
主な支援内容は次の通りです。
- 財務指標のモニタリング：自己資本比率、営業キャッシュフロー、負債比率などを定期的に分析
- 資金繰りリスクの予測：売掛金・仕入れ・在庫のバランスから資金ショートを事前に把握
- 損益分岐点分析：コスト構造を精査し、赤字リスクを回避するための目標設定を支援
- リスクシナリオ分析：市場変動や金利上昇を想定し、複数の財務シミュレーションを実施
財務コンサルの支援を受けることで、リスクを後追いで修正するのではなく、発生前に手を打つことができる点が最大のメリットです。
経営資源の最適化
財務コンサルは、企業が持つ「ヒト・モノ・カネ」といった経営資源を、最も効果的に活用できるよう支援します。財務データをもとに、利益を生まない部門やコストの過剰投資を洗い出し、限られた資源を高収益領域へ再配分することで、企業全体の収益性を高めます。
主な取り組みは以下の通りです。
- 投資・人件費・固定費などの費用対効果の分析
- 成長分野への再投資や、不要資産の圧縮
- 各部門の収益貢献度を可視化し、優先順位を明確化するなどのKPI管理
- 非効率な工程を見直し、生産性向上とコスト削減
財務コンサルの分析を通じて、経営者は勘や経験に頼らない資源配分が可能になります。 結果として、企業の利益構造はより持続的で強固なものへと変化していきます。
資金調達力の向上
財務コンサルは、企業と金融機関・投資家との信頼関係を強化し、資金調達力を高めるためのサポートを行います。資金提供側は、企業の財務健全性や経営の透明性を重視するため、適切な情報開示と数値根拠の整備が欠かせません。
主な支援内容は次の通りです。
- 財務報告の整備：金融機関や投資家が評価しやすい形で財務情報を整理・開示
- 事業計画書の作成支援：資金調達の目的・回収計画を明確化し、説得力を高める
- 信用格付け対策：自己資本比率・キャッシュフローを改善し、融資条件の優遇を目指す
- 投資家向け説明支援：プレゼン資料・IR文書の作成や質疑応答の準備を支援
- 交渉サポート：金融機関との融資条件交渉や投資契約締結を専門的にサポート
財務コンサルの支援によって、企業は信頼される財務管理体制を構築でき、より有利な条件での融資や投資を受けやすくなります。結果として、資金調達コストの削減と企業価値の向上を両立できる点が大きなメリットです。
財務コンサルの活用方法
財務コンサルは、財務諸表を分析し、資金繰り改善、コスト削減、M&Aや資金調達といった経営判断の最適化を図るために活用します。これにより、企業の財務体質を強化し、データに基づいた成長戦略の立案と実行を可能にします。
ここでは、より具体的な財務コンサルの活用方法について解説します。
活用シーン
財務コンサルタントに依頼できる業務は多岐にわたります。企業の成長フェーズや課題の内容によって、依頼の目的や支援範囲が変わります。以下では代表的な活用シーンをまとめています。
| フェーズ | 主な支援内容 |
|---|---|
| 成長・投資フェーズでの支援 | ・事業計画の財務分析とシミュレーション ・銀行融資・補助金申請支援 ・税務戦略立案・投資判断支援 |
| 企業再編・再生フェーズでの支援 | ・M&A支援（デューデリジェンス・統合支援） ・事業再生・資金繰り改善 ・コスト構造改革 |
| 経営管理・ガバナンス強化フェーズでの支援 | ・予算策定・予実管理 ・内部統制設計・評価 ・社内研修・スキル育成 |
財務コンサルは、ただ「アドバイスをする」だけでなく、経営の意思決定に直接関わる実践的なパートナーです。特に専門人材が不足している企業では、外部コンサルを活用することで財務の見える化と経営安定化を同時に進めることができます。
契約形態と相場感
財務コンサルタントとの契約は、目的や予算、支援範囲によって最適な形が異なります。
以下の表は、主な契約形態ごとの特徴と費用の目安をまとめたものです。
| 契約形態 | 費用の目安 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 顧問契約（アドバイザリー契約） | 月額20万〜50万円前後 | 定期的な面談や相談を通じ、経営判断を継続的に支援 |
| 時間契約（スポットコンサル） | 1時間あたり5,000円〜10万円程度 | 必要なときだけ助言を受ける形式、初回相談や短期課題の対応に有効 |
| プロジェクト契約 | 月額10万〜100万円以上 | M&Aや再生支援など、期間・テーマを限定した集中型の支援 |
| 成果報酬型契約 | 売上・資金調達額の数％など | 成果に応じて報酬が発生。初期コストを抑えられるが、契約条件の明確化が重要 |
| 職種特化型（経理・財務業務） | 月額3万〜10万円前後 | 月次決算サポートや会計ソフト導入など、定型業務を専門的に支援 |
契約を結ぶ際は、支援内容・期間・成果指標を明確にし、報酬体系を事前に合意しておくことが重要です。特に成果報酬型では、成果の定義を曖昧にしないことがトラブル防止につながります。
まとめ
財務コンサルは、企業の財務戦略を通じて経営課題を解決する専門職です。資金調達やM&A、事業再生といった重要局面で、データと戦略の両面から経営を支える役割を担います。数字の分析にとどまらず、将来の成長を見据えた意思決定を支援できる点が特徴です。
公認会計士や税理士、中小企業診断士、MBAなどの資格があれば専門性を高められますが、必須ではありません。実務経験を積みながら財務・会計の知見を深めることで、未経験からでも挑戦可能です。
また、財務コンサルで培った知識と経験は、事業会社の経営企画やCFO職、金融機関、M&A仲介、ベンチャー支援など、幅広いキャリアに発展します。企業の経営を数字で支えるという観点から、市場価値の高い職種といえるでしょう。
転職や独立を検討する際は、自力での情報収集に加え、MyVisionのようなコンサル特化型エージェントを活用するのも有効です。非公開求人の紹介や面接対策、キャリア相談を通じて、自分に合った環境で専門性を発揮できるチャンスを広げられます。
