コンサルファームへの入社までの流れについて徹底解説
2026年02月16日更新
近年、コンサルティングファームはハイクラス人材の転職先として、注目を集めています。
コンサルティングファーム自体の成長が目覚ましく、採用意欲も高いため、業界未経験者の採用もいっそう増えていくと想定されています。
そこで本記事では、主に他業種からの転職や未経験からの転職を検討している人に向けて、コンサル転職の全体の流れや押さえておくべきポイントをまとめました。
他業種や未経験からのコンサル転職について全体像がつかめますので、ぜひ最後までご一読ください。
著者
山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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監修者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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コンサルタントの求人情報
[EII]【福岡】オープンイノベーション担当コンサルタント(Edge Incubation & Innovation所属)※急募※
想定年収
595万円～
勤務地
福岡県福岡市
業務内容
業務内容 ●クライアントが持つアセットを利用した外部企業連携(オープンイノベーション)に関する支援 ・クライアントの新規事業支援、戦略立案、体制構築、外部企業とのマッチングの支援 ●アライアンス対象業種 ・金融業界から非金融業界まで幅広く 役割及び責任 <シニアコンサルタント、コンサルタント> ●特定の業界や業務領域に関する高い専門性を持ち、担当プロジェクトにおいて、局面によってはマネジャーの代わりを担える存在として活躍頂きます。 ●マネジャー以上からの一定程度のガイドがある状況において、プロジェクトの計画を作成し、プロジェクト遂行時においては、下位メンバーをリードしながら、成果物を作成していくことが期待されます。
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[FS-SOL]【Planning & Operation (P&O)】金融業務改革コンサルタント
想定年収
595万円～
勤務地
東京都千代田区
業務内容
最新のテクノロジーやソリューションを利活用した金融機関における業務改革、統合後の業務/組織の構想や実現に向けた方向性等を示すと共に、クライアントに寄り添いながら実際のプロジェクトを遂行して頂きます。 ・デジタル/RPAを活用した業務プロセス改革 ・グループ全体最適を見据えた組織・人材のアロケーション ・経営指標の設定と経営管理態勢全般の改革 ・顧客体験向上を主眼としたオペレーティングモデルの再構築 ・AI/データアナリティクスを活用した業務の高度化 ※コンサルティング業務(変更の範囲)当社の指定する業務 具体的な案件 ・デジタル活用による業務改革支援 ・金融新会社設立におけるオペレーションモデル検討支援 ・本部業務抜本的見直しに伴う業務改革支援 ・デジタル化を見据えたカスタマーサービスの5か年計画策定 《役割および責任》 ●シニアコンサルタント 管理職の指導のもと、以下の役割および責任が求められます。 1.定められたスコープ、成果物に基づくタスクを作業アプローチの検討を含め、確実に遂行する。 2.チームレベルのリーダーとして下位メンバーとともにタスクを推進し、担当領域に関するインチャージのリーダーとしてお客様と責任を持って相対する。 3.自身の専門性を定め、クライアントに示唆を与える。 ●マネジャー以上 ①プロジェクトにおけるスケジュール、要員、予算、成果物、およびスコープの管理 ②コンサルタント、シニアコンサルタントへの作業指示・品質レビュー ③新規案件受注に向けた提案活動、サービス開発活動
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[FS-SOL]【P&O PE-MB】 ビジネスイノベーション・業務改革コンサルタント
想定年収
595万円～
勤務地
東京都千代田区
業務内容
●業務プロセスの改善 ・金融機関のミドル・バック業務領域の業務プロセスを分析し、オペレーショナル・エクセレンスの実現に向けた提案・サポートを行う ・業務プロセスの改善に伴うミドル・バック業務領域のシステム導入に関するニーズや課題を把握し、最適なシステムの選定や導入計画の策定や、システム導入におけるプロジェクト管理やリスク管理を行う ・業務プロセスの改善の効果測定や評価を行う ●コンサルティングノウハウの蓄積と共有 ・金融機関のミドル・バック業務領域に関する業務知識やシステム知識を深める ・金融領域のコンサルティングノウハウやベストプラクティスを蓄積し、社内外に共有する ・金融機関のミドル・バック業務領域に関する最新の動向や課題についてリサーチや分析を行う 《役割および責任》 ●マネージャー以上 ・金融機関のミドル・バック業務領域に関するプロジェクトの企画や提案を行う ・クライアントとの信頼関係を築き、ニーズや課題を把握する ・プロジェクトの目的、スコープ、スケジュール、予算、リスクなどを管理する ・プロジェクトチームのリーダーやメンターとして、メンバーの育成や評価を行う ・社内外のステークホルダーとの調整やエスカレーションを行う ・金融領域のコンサルティングサービスの開発や拡大に貢献する ●コンサルタント/シニアコンサルタント ・金融機関のミドル・バック業務領域に関するプロジェクトの実行を担当し、クライアントとのコミュニケーションや調整を行う ・現状分析、要件定義、ソリューション設計、テスト、移行などの各フェーズで作業を進める ・プロジェクトチームのメンバーとして協力しながら、自身の担当範囲を遂行する ・ドキュメントの作成やレビュー、品質管理などの業務を行う ・自らの専門性を高めるために、最新の技術や業界動向について学習する
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[FS-SOL]【PMO-PMI & Global】金融業界向けPMI・PMOコンサルタント(P&G)
想定年収
595万円～
勤務地
東京都千代田区
業務内容
業務内容 P&Gチームの業務の中で、主にPMOやPMI関連の案件で活躍いただける人材を本ポジションでは募集します。 金融機関における下記のサービスの遂行・管理をご担当いただきます。 ・PMO（Project Management Office）関連プロジェクト ・PMI（Post Merger Integration）関連プロジェクト ・プロジェクトリスクマネジメント支援 【具体的な案件】 ・大手銀行・証券会社・保険会社・ネット銀行における大規模IT・システム開発等に関するPMO支援 ・保険会社・地方銀行における企業買収・統合時のPMIーPMO、および、PMI関連支援 ・大手銀行における勘定系システム等の大規模システム更改大手銀行・証券会社・保険会社におけるリスクマネジメントPMO支援 ・大手銀行・証券会社・保険会社における大規模システムプロジェクトの第三者評価支援 《役割および責任》 ●マネージャー以上 ・クライアントにおけるニーズや課題の把握、新規・継続提案活動、および、当該活動に関する他組織/チームとの連携 ・クライアントのマネジメント層とのコミュニケーション、期待値管理、長期的な信頼関係構築 ・プロジェクトにおける目的、スコープ、スケジュール、要員、予算、成果物等のプロジェクト管理 ・コンサルタント、シニアコンサルタントへの作業指示・品質レビュー ・各種会議のファシリテーション（日本語・英語共に） ・経営マネジメント層等のステークホルダーとの合意形成 ・自身の専門分野におけるThought Leadershipの発揮、社内外への情報発信 ・サービスアセット／オファリングの整備ならびにソリューション開発のリード ・クロスファンクション、クロスボーダーのネットワーク活用による社内外人脈構築 ・ビジネスアナリスト、コンサルタント、シニアコンサルタントの指導・育成 ●コンサルタント／シニアコンサルタント 管理者指導の下、以下の作業を実施していただきます。 ・プロジェクトスケジュールの策定、および、アップデート ・課題・リスクの抽出、および、抽出課題に対する解決策の検討、課題の解決状況のトラッキング ・顧客担当者とコミュニケーションしながら、プロジェクト進捗状況のモニタリング及びステークホルダーに向けたレポーティング資料の作成 ・プロジェクトチームのメンバーとして協力しながら、自身の担当範囲を遂行する ・自らの専門性を高めるために、最新の技術や業界動向について自主的に習得する
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[P&C]【大阪採用】People&Change-人事系テクノロジーコンサルタント
想定年収
595～1,040万円
勤務地
大阪市
業務内容
先の読みづらい事業環境下、多くの企業で事業改革が推進され、人材マネジメントも高度化・多様化しています。 人事部門が限られたリソースでこれら課題に向き合うには、人事自身がDigitalとDataの活用を梃に足元の業務を効率化し、役割を高度化していくほかありません。 このような背景からP&Cの人事系テクノロジーコンサルタントは、AIを含むデジタルツールや人事情報システム、データアナリティクス等を用いて、クライアント人事部門の高度化や効率化、サービスデリバリーモデルの変革、データ起点での意思決定モデルの開発、高度なタレントマネジメントの実装を支援します。 ●具体的には、クライアントに伴走して次のようなプロジェクトを推進します ・ 人事部門機能改革(ミッション/役割/組織体制設計、アクションプラン作成、定着) ・ HRシステム構想(システム全体像構想、RFP作成、システム選定) ・ HRシステム要件定義、新業務設計、プロジェクト管理 ・ HRシステム稼働支援、定着に向けたチェンジマネジメント ・ HRサービスデリバリーモデル構想、導入(シェアードサービスセンター構築/改革、アウトソーシング活用、セルフサービスツール、Digital ツール適用) ・ 人的資本情報関連ダッシュボード構想、導入 【具体的な案件】 ・ 人材マネジメント高度化を実現する人事システム構想策定 ・ 人事システム導入に向けたRFP作成と導入ベンダー選定 ・ HRサービスデリバリーモデル、オペレーションアセスメント ・ 人事業務改革(BPR)、シェアードサービスセンター設立構想 ・ BIシステム、AIツールを使ったPoC 等 <直近の案件例> ・ グローバルタレントマネジメント構想策定とシステム導入支援(製造) ・ 人事システム構想策定(大手メディア) ・ シェアードサービスセンター設立アセスメント(大手メディア) ・ AIを活用した人材育成、適正配置の効率化・高度化支援(金融) ※コンサルティング業務 (変更の範囲)当社の指定する業務 役割及び責任 <コンサルタント及びシニアコンサルタント> マネージャー以上の管理者の指導のもと、次の役割を担っていただきます。 ・ 人事業務とシステムの分析および課題に対する解決策の検討 ・ 適用ソリューションの選定、プロジェクト実行計画の策定 ・ 各種レポーティング <マネージャー以上> ・ プロジェクトスケジュール、要員、予算、成果物及びスコープの管理 ・ コンサルタント及びシニアコンサルタントへの作業指示・品質レビュー ・ 新規案件もしくは継続案件受注に向けた提案活動
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コンサルティングファームへの入社までの流れについて
一般的な転職期間
転職期間は人によってさまざまですが一般的には3〜5ヶ月程度の期間を要します。
転職活動を「準備フェーズ」と「選考フェーズ」にわけると、通常は準備フェーズに1ヶ月、選考フェーズに2〜4ヶ月ほどかかります。転職を成功させるためには、それぞれのフェーズで以下のようなタスクが必要です。
- 準備フェーズ：情報収集や書類対策、面接対策など
- 選考フェーズ：書類選考、適性試験、面接など
ただし、この期間はあくまで目安です。人によっては1ヶ月で転職活動を完了させる人もいれば、半年以上時間をかける人もいます。
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部では、「最短で転職したい」という期間だけを基準に動くことは推奨していません。なぜなら、準備不足のまま選考に進むと、結果的に不合格が続き、かえって期間が長引くケースがあるからです。
重要なのは 「短さ」ではなく「戦略性」です。どのファームを狙うのか、どの順番で受けるのか、準備にどれだけ時間をかけるのかを設計することで、結果的に効率的な転職が実現しやすくなります。
転職活動の期間に影響する要素
転職に要する期間は、以下のような要素によって左右されます。
- 転職希望者の状況
- 転職方針
それぞれの要素がどのように転職期間に影響するのかを詳しく解説します。
転職希望者の状況
未経験からコンサルティング業界に転職する場合は、業界に関する情報収集や面接対策など、それなりの準備期間が必要です。
現職の業務と並行して転職活動をおこなう場合は、どのくらいの時間を転職活動にさけるのか、どのくらいの頻度で面接対策に時間を使えるかを慎重に判断し、計画を立てる必要があります。
転職方針
どのような系統のコンサルティングファームを何社受けるのかなど、自身の転職方針もによっても転職期間を左右する重要な要素です。
たとえば、総合系ファームや業務／IT系ファームの場合は面接の回数が1〜3回程度であるのに対して、戦略系ファームの場合は4〜6回程度と多い傾向にあり、その分転職期間は長くなります。そのため、入念な業界研究や企業研究を踏まえて、計画的に転職準備を進めることが重要です。
加えて希望のコンサルティングファームに内定をもらえるまで転職を続けるのか、内定はもらえたが希望の条件に届かなかった場合はどうするのかといった方針によっても、転職期間は変動します。
エージェント活用のメリット
コンサルティングファームへの転職期間は数ヶ月におよぶ長丁場で、かつ、着実な準備が欠かせません。
コンサル転職を効率よく進めたり、理想の転職活動を実現したりするためには、転職エージェントを活用する方法があります。
コンサル転職にエージェントを利用するメリットを、7つの観点にまとめました。
- 情報収集：コンサル転職の概要や各ファームの特徴など、基本情報のインプットが効率よくスムーズにおこなえる
- 応募先企業の選択：個々人の経歴やキャリア志向、適正に応じた最適な応募先の検討や絞り込みをサポートしてもらえる
- 面接日程の調整：転職希望者とコンサルファームに間に入り、面接日程を調整してもらえる
- 選考対策：過去の面接内容やノウハウをもとにケース面接などの各種選考対策を実施してもらえる
- 転職活動全体の効率化：システムの利用によりタスクを効率化し、選考対策に時間をかけられるようになる
- 非公開求人の紹介：ファームとの強いコネクションがあるため、非公開求人を含む豊富なポジションにアクセスできる
- 給与交渉：転職エージェントが候補者とともに入社後の条件面の交渉をしてくれる
一般的に、コンサル転職では複数のコンサルティングファームを並行して受けるため、選考日程の調整や、内定後の入社タイミングの調整など複雑になりがちです。そのためエージェントを介することで日程調整部分の負担を軽減できます。
また、コンサル業界の選考はほかの業界の選考では、論理的思考力や問題解決力を見るためにケース面接を実施します。
ケース面接対策を未経験者が独力で実施するのは困難なため、転職エージェントによる支援を受けたほうが、内定獲得率は大きく向上します。
MyVisionでは、戦略系ファーム出身者がケース面接の対策を手厚くサポートしますので、お気軽にご相談ください。
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部の見解では、「エージェントは求人紹介だけ」と考えてしまうのは失敗しやすい傾向があります。コンサル転職では、各ファームの選考スピードや面接傾向、ケース出題の特徴を把握しているかどうかが期間に大きく影響します。
自己流で進めると、書類修正や再チャレンジで想定以上に時間がかかることもあります。
適切なタイミングで情報を得ることが、転職期間の最適化につながります。
コンサル転職の準備の流れ
コンサルティングファームへの転職に必要な準備は主に3つあります。
- 情報収集
- 書類準備
- 選考対策
それぞれについて解説していきます。
情報収集
転職活動で最初に必要なことは、コンサルティング業界に関する情報収集です。
とくにコンサル未経験からの転職の場合は、業界の概要からコンサルティングファームの種類、働き方などさまざまな情報を把握する必要があります。これらをひとりでおこなうと多くの時間を要するため、コンサル転職を支援しているエージェントから、必要な情報をインプットすることが一般的です。
情報収集はエージェントなどを活用して効率的におこない、選考対策に時間をかけるのが転職活動のコツです。
書類の準備
一般的なコンサルティング転職のフローは以下のとおりです。
- 書類選考
- webテスト・適性試験
- 面接
- 内定
書類選考はコンサル転職を進めていくうえで、まず突破しなくてはいけない最初のフェーズであるため、丁寧かつ確実に進める必要があります。
一般的な転職活動と同様に「履歴書」や「職務経歴書」を提出しますが、自身の経験がコンサルファームでどのように活かせるのか、志望動機との一貫性を意識して作成することが重要です。
選考を通過する書類を作成するには、ある程度決まった形式やコツがあります。
MyVisionは、コンサル業界の実務経験者が書類作成をサポートします。書類選考を突破する履歴書や職務経歴書の書き方のコツを知りたい人は、お気軽にご相談ください。
選考対策
選考対策は「適性試験の準備」と「面接の準備」の2段階で進めます。
適性試験の準備
適性試験とは一般的にはWebテストなどで受験者の能力や性格を判定し、採用の判断材料にするテストです。コンサル転職では、コンサルタントとしての最低限の能力の有無を判断するために用いられます。
適性試験にはSPIやGAB、GMAT、判断推理などさまざまな種類があり、どれが実施されるかはコンサルファームによって変わります。そのため、志望するファームがどのような適性試験を課してるのか事前に確認し、検査の種類に応じた対策をおこなうことが重要です。
適性試験は正しい対策をおこなえば十分に突破が可能なため、必要な試験に特化して効率よく準備を進めることをおすすめします。
面接の準備
面接の種類はファームによって異なるため、志望するファームがどのような面接をおこなっているのかを調べたうえで準備や対策に取り組みましょう。
たとえば、ケース面接はコンサル業界特有の面接として知られていますが、ケース面接を実施しないファームもあります。
また、エージェントを利用すると、各ファームの選考情報が入りやすくなるため、志望先に応じて効果的な対策ができるでしょう。
ケース面接では主に面接官とのディスカッションを通して、論理的思考力や問題解決力、コミュニケーション能力などコンサルタントとして活躍するための適性評価されます。
ケース面接をおこなわない場合は、通常の面接と同様に、これまでの経験や志望動機を通して、コンサルタントとしての適性や論理的思考力の有無が判断されます。
コンサルティングファームの面接対策は、スケジュールに余裕を持って、着実に進めましょう。
コンサル転職の選考の流れ
コンサル転職における選考の流れも押さえておきましょう。
コンサル転職に必要な事前準備が整ったらファームへの応募を開始します。
複数社のコンサルティングファームの選考を受ける場合は2〜4ヶ月ほどかけて選考をおこない、最終的に入社するファームを決めていきます。
以下の流れに沿ってそれぞれ説明していきます。
- 書類選考
- webテスト・適性試験
- 面接
- 内定
書類選考
コンサルファームの書類選考で提出する書類は、職務経歴書と履歴書です。ファームによっては志望動機の提出が必要となる場合もあります。
書類を提出後は、約1週間程度で合否の判定が出ます。
▼志望動機・職務経歴書の書き方について詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。
Webテスト・適性試験
コンサル転職のWebテスト・適性試験はSPIやGAB、GMAT、判断推理などファームごとに形式が異なります。受験方法は自宅のPCで受ける場合と指定の会場で受ける場合の2パターンです。
ファームが指定する方法で試験をおこない、通過すると面接の案内が届きます。
面接
通常は、ひとつのファームで2〜3回の面接をおこないますが、ファームによっては4〜5回の面接をおこなう場合もあります。
コンサルティングファームの面接は、人事部ではなく、現場で働いているマネージャー以上のコンサルタントが担当します。最終面接に近づくにつれ面接をおこなうコンサルタントの役職も上がり、最終面接では役員が出てくることが一般的です。
多くの場合、現職の業務をこなしながら面接を受けることになるため、日程調整に労力を要します。そのため転職エージェントのシステムを活用して、効率的かつ確実に面接スケジュールを調整していくことが一般的です。
▼ケース面接の対策・例題が知りたい人は、以下の記事もおすすめです。
内定
面接を突破すると内定通知が届きます。
一般的には、内定後1〜2週間ほどで入社の意思表示をする必要があります。そのためコンサルティングファームを複数社受ける場合は、内定がでるタイミングを揃えて選考スケジュールを調整することが望ましいでしょう。
しかし、選考フローはファームごとに異なり、かつ各ファームがどのタイミングで内定を出すのかを転職希望者が判断することは困難です。そのため、一般的に転職希望者はエージェントを介してスケジュールを調整し内定が出るタイミングを揃えて面接に臨みます。
また、給与を含む条件交渉は内定のタイミングでおこなわれる場合が多いですが、ベースとなる職位やポジションは面接の段階である程度決められており、そのレンジの中での条件交渉となります。
したがって、職位やポジションを大幅に上げたい場合は面接の段階でアピールしてすり合わせていくことが重要です。条件交渉の進め方やコミュニケーションについても事前にエージェントと打ち合わせて準備しておくことをおすすめします。
条件交渉が完了し、正式に企業からのオファーを受諾すると、晴れて入社となります。
まとめ
本記事では、コンサルティングファームへの転職について、事前準備から選考フローまでの概要を紹介しました。
とくにコンサルティングファームへの転職では事前準備やスケジュール調整が重要です。
未経験からコンサルタントへの転職は、事前準備など大変なことが多い反面、自身のキャリアを飛躍させる大きなチャンスでもあります。昨今はコンサルティング業界が好調ということもあり、正しい準備・フローで進めていけば、誰にでもキャリアを広げるチャンスが開かれています。
未経験からの挑戦であっても、スケジュール設計や選考対策を戦略的に進めることで、転職期間を無駄なく活用できます。MyVisionでは、面談から内定までの具体的な流れを可視化したご利用の流れを公開しており、準備段階から伴走支援をおこなっています。
最短距離で納得のいく転職を実現したい人は、ぜひご相談ください。
コンサル転職の期間に関するFAQ
コンサル転職の「期間」について、とくに多く寄せられる疑問をまとめました。
Q1.コンサル転職は最短どれくらいの期間で内定が出ますか？
状況によっては1〜2ヶ月程度で内定にいたるケースもあります。ただし、これは事前準備が十分にできている場合や、スケジュール調整がスムーズに進んだ場合に限られることが一般的です。
未経験者や在職中の人は、余裕をもって3〜5ヶ月程度を想定しておくとよいでしょう。
Q2.転職期間を短縮するためにできることはありますか？
事前の自己分析や書類準備、ケース対策を早めに進めておくことが有効です。また、応募企業の優先順位を整理し、選考日程を戦略的に組むことも重要です。
準備の質を高めることで、結果的に期間の最適化につながる可能性があります。
