「社内コンサル」とは？仕事内容・必要スキル・キャリアパスまで徹底解説
2025年09月04日更新
近年、需要が高まっている「社内コンサル」とは、会社内部での課題解決や業務改善を行う専門職を指します。
しかしコンサルタントと言えば、一般的には他社のサポートに回るイメージが強く、そもそも「社内コンサル」の定義や業務内容がよく分からない方も多いのではないでしょうか。
本記事では、社内コンサルの具体的な役割紹介や、キャリアとしての市場価値などについて解説します。
加えて、社内コンサルへの転職を成功させるためのステップなど、社内コンサルに興味を持つ方が行動しやすい内容をまとめました。
社内コンサルも視野に入れた転職活動をしている方は、ぜひ参考にしてください。
著者
大久保 宏菜
Okubo Hirona
大学卒業後、ソーシャルサービスの企画～開発、運用を経験した後、電通デジタル・アクセンチュアにてマーケティングコンサルに従事。MyVisionでは実務・コンサルティング経験を生かしたコンサル経験者・エグゼクティブに対するマーケ/IT領域の転職支援を得意とする。
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監修者
山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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社内コンサルとは？定義と役割を整理しよう
まず「コンサルタント」とは、課題解決に向けた戦略立案・業務改善の実行までを幅広く推進する立場の人を意味します。
コンサルタントの役割定義は広範囲であるものの、一般的な外部コンサルであれば、戦略やITなどの領域ごとにある程度は整理されています。
しかし、社内コンサルの場合は定義が非常にあいまいです。
まずは基本的な社内コンサルの定義と役割を解説しましょう。
社内コンサルとは経営視点で変革を推進する内部専門職
社内コンサルは、外部コンサル同様に、経営視点で変革を推進するのが主な役割ですが、企業の一社員としての立場を生かし、主体的に推進していくのが特徴です。
多くは経営企画や業務改革部などに属し、肩書きとしての「社内コンサル」がなくても、実質的にはコンサルタント的役割を担っているケースもあります。
外部コンサルとの大きな違いは、外部支援に依存せず、社内リソースで変革を推進することです。
必要に応じて、外部コンサルへの依頼検討や、既存の外部コンサルによる提案内容の検証なども行うこともあります。
近年、社内コンサルの需要が高まっているのは、DX推進に伴う「ナレッジを社内に蓄積したい」「スピードと秘匿性を確保したい」というニーズにより、内製化の動きが強まりつつあるためです。
社内コンサルが果たす役割
各企業によって異なる部分はありますが、社内コンサルの主な役割は、経営層の意向を各部門へ落とし込むことです。
イメージとしては経営層と各部門の “橋渡し” のような存在で、経営層の意見や方針をただ伝えるのではなく、従業員からの意見も汲み上げながら実行に移すバランス力が求められます。
スピード感を重視する外部コンサルに対し、社内コンサルは中長期で成果を出す視点を持つ働き方となります。
また、外部コンサルにはない強みに、社内事情に精通していることがあげられます。
課題特定や施策立案はもちろんのこと、一気通貫できる総合的な実行支援力も社内コンサルに求められている役割と言えるでしょう。
関与する部門は多岐にわたる
社内コンサルが関与する部門は幅広く、特定の部門一か所のみで終わることはあまりありません。
例えば、経営企画や人事、製造現場など、複数の部門と連携して動くのが一般的です。
そのため、各部門と積極的にコミュニケーションを取り、部門間の調整や、各部門が抱える問題解決に深く踏み込むなど、周囲を巻き込んでいく力も必要となります。
社内コンサルの主な仕事内容を解説
戦略立案や経営課題の整理支援
社内コンサルの主な仕事内容には、経営層と連携しながらの事業戦略立案や中長期計画策定があります。
外部コンサルと比べて内部事情を把握している点が社内コンサルの強みであるため、現場視点での課題抽出や、より実現性の高い戦略の立案が期待されるポイントです。
業務改善・DX推進のプロジェクトマネジメント
業務プロセスの可視化や最適なプロセスの構築・実行といった業務改善の推進も、社内コンサルが中心となる仕事の一つ。
近年は、DX推進の役割も増えており、社内のデジタル化を進めるプロジェクトを担うケースも少なくありません。
企業によってはDX人材の不足、従業員がデジタルツールを使いこなせないなどの課題を抱えているため、DXによる業務効率化の定着をさせることも社内コンサルに求められている役割です。
新規事業開発やサービス企画支援
社内コンサルは、+新規事業開発やサービス企画支援*などにも積極的に関わります。
社内コンサルとして求められることは、一連の流れの中で、事業計画のアイデアや立ち上げに向けたリソース配分などと同時に、社内の各部署との連携役など多岐にわたります。
突発的なトラブル対応など、タフな業務となりますが、その分やりがいや達成感も強く得られる分野です。
社内コンサルに求められる5つのスキル
社内コンサルには、基本的なコンサルタントとしてのスキルに加え、外部コンサルにはない特有の知識や専門性、マインドなどが求められます。
中でも、「社内目線」「利害調整」「関係構築」に関わるスキルは特に重要です。
社内コンサルに求められるスキルには、以下のようなものがあります。
- 論理的思考力
- 社内の利害調整力
- 現場との共感力
- ファシリテーション能力
- 継続推進力
①論理的思考力
論理的思考力は、社内コンサルだけでなく、コンサルタント全体に必要とされる代表的なスキルの一つ。
社内コンサルには、経営層の意向を各部門に齟齬なく落とし込み、現場を説得し、納得感を高める力が必要です。
企業が抱える課題は抽象的で複雑なものが多く、「なぜこの施策が必要なのか？」を示すためには、事実やデータを冷静かつ客観的に分析しなければなりません。
そのため、社内コンサルにとって基盤ともいえるスキルが、より根拠に基づいた効果的な解決策を導き出すための論理的思考力となります。
論理的思考力が高いほど、根拠を整理して分かりやすく伝えられるようにもなるため、社内コンサルとして、現場からの信頼度も上がります。
②社内の利害調整力
社内コンサルの大きな役割は、経営層と現場の橋渡し、そして部門間を横断しての調整や連携です。
同じ社内で同じ目的を持っていたとしても、部門ごとに抱える課題や優先事項は異なります。
例えば、新しいことを始める際には「なぜ余計なことをするんだ」という反発が起きるなど、企業の大きさに関わらず、どちらか一方に偏ってしまうと、社内摩擦が発生しやすくなります。
組織全体が同じ方向へ進んでいくためには、社内コンサルは調整役となり、関係する各部門の意見を整理しつつ、実行可能な落としどころを見つけることが重要です。
③現場との共感力
社内コンサルがやるべきことは、一方的な指示や提案ではありません。
複数部門の利害を調整しながらプロジェクトを推進していく上で、建設的なフィードバックや意見交換などを通じて社内全体のチームワークを高める姿勢が求められます。
そのため社内コンサルは、チームメンバーとの円滑な意思疎通と信頼関係の構築が欠かせず、現場と同じ視点を持つ共感力が重要です。
単なるコミュニケーション能力の高さではなく、「この人の話なら耳を傾けてみよう」「この人には伝えられる」と思わせる信頼関係を築き、現場の声を丁寧に拾い上げられる人間性も問われます。
④ファシリテーション能力
ファシリテーションというと、会議の進行役やリーダーなどのイメージがありますが、実際の動きでは中立的な立場に徹しながら、状況を俯瞰しながら会議を進めていくことが重要な役割です。
ファシリテーション役は「参加していないメンバーはいないか？」「論点にズレが起きていないか？」など常に全体を把握し進行をリードし、全員が納得できる最適な選択肢に導きます。
特に社内コンサルにおいては、部門間での損得や価値観を考慮しながら、それぞれが抱える心情や実務的な懸念事項をうまく調整する立ち回りが求められるでしょう。
⑤継続推進力
社内コンサルの仕事は、”提案して終わり” あるいは “調整して終わり” ではありません。
実行した施策が根付くまで、粘り強く推進し続ける力が求められます。
当然ながらプロジェクトの中には短期で成果が出にくいものもあり、計画通りに進まない場面にも直面するでしょう。
そうした場面において、冷静に課題点を見つけ、柔軟に軌道修正させることも、社内コンサルが持つ役割の一つです。
社内コンサルの年収水準と相場感
「社内コンサル」という職種での年収統計はありませんが、大手口コミサイトOpenWorkによると「コンサルタント」としての平均年収は804万円です。
ただし、コンサルタントとしての統計対象の多くは、外部コンサルです。
そのため実際の社内コンサルとは水準が異なる可能性もありますが、ここでは求人情報に掲載されている内容などをもとに、目安となる年収水準を出しましたので、ぜひ参考にしてください。
平均年収の目安
OpenWorkに掲載されている求人情報や口コミを参考にすると、社内コンサルの一般的な年収水準は600万～1,000万円程度がボリュームゾーンです。
ただし、職位や企業の規模などによって違いが生じます。例えば、大手メーカーや総合商社の企画部門などは、より高い水準が見込めます。
2025年8月時点で公開されている求人情報では、以下のような募集があります。
- NTT東日本/ITコンサル（公共分野のDX推進マネージャー）：年収900万～1,440万円
- 中部電力/社内ITコンサル（DX推進グループ）：年収500万～1,200万円
社内コンサルの年収に影響する要素
年収はさまざまな要因によって大きな差異が生まれます。
社内コンサルの年収に影響する主な要素は、以下の通りです。
- 企業規模（大手企業、グループ持株会社などは高水準）
- 業界（金融・製薬・IT系が高い傾向）
- 職位（管理職クラス、課長職以上は1,000万円超えも）
- 業務内容の幅（専門性や新規事業を兼ねるケースで高く評価）
転職市場全体では、専門的な人材への需要が高い業界で年収が上昇する傾向にあります。
社内コンサルにおいても同様で、ITや金融など専門的な分野のスキルや経験がある場合には、中小企業やスタートアップ企業でも高年収を得られるケースもあるでしょう。
社内コンサルとして働く4つのやりがい
経営に近い立場で意思決定に関われる
社内コンサルは、経営層から直接依頼を受けるなど、会社の重要な意思決定に近い立場になれることです。
時には経営陣と議論を重ねながら、経営判断の材料作りや戦略立案など、企業の成長にダイレクトな貢献ができます。
また経営層に近い立場である一方で、常に従業員の目線も持ち続けることから、部門や立場を超えてさまざまな人との信頼関係が築けることも、社内コンサルのやりがいです。
社内変革の“当事者”として成果を実感できる
社内コンサルは自社専属という立場で、現場への影響や変化を “当事者” として体感できることも大きな魅力です。
一般的な外部コンサルは施策の提案までが主な役割ですが、社内コンサルは実行から定着、改善までの一連を伴走します。
こうした過程において、「自分が提案した施策が業績UPにつながった」などの達成感も得やすく、高いモチベーションを維持できるのが社内コンサルです。
長期的な視点で本質的な課題解決に取り組める
プロジェクト単位など短期的な契約の外部コンサルとは異なり、社外コンサルは長期的に会社の課題解決と向き合っていくのが役割です。
各部門それぞれが抱える課題により深く踏み込みながら、組織の根本的な課題に直面することも少なくありません。
そのため社内コンサルとして取り組むべき課題は複雑になりますが、その分、中長期的な企業価値の向上に貢献できることが大きなやりがいへとつながります。
外部コンサルにも魅力はありますが、「本質的な問題に関わりたい」という方にとっては、社外コンサルの方が向いているでしょう。
安定した環境で専門性を高められる
長期的に課題解決と向き合えることは、自身のスキルアップにもつながります。
社内コンサルは、多様な業界に関わる外部コンサルとは異なるため、特定の業界知識や専門性を高めていけることがやりがいの一つ。
また、自社所属のため雇用が安定しており、継続的な学習機会や資格取得などのチャンスも得やすいことも魅力です。
例えば、急速に進化しているIT分野では、技術力を伸ばしながら最新のトレンドにも触れていくことで、キャリアアップを後押しする大きな武器となります。
社内コンサルとして働く4つの注意点
成果が見えにくく評価が不透明になりやすい
社内コンサルは、売上や利益など目に見える数値よりも、企画支援や業務改善の仕組み作りといった間接的な貢献が中心となります。
結果として利益向上につながったとしても、「社内コンサルとして具体的にどの程度貢献したのか？」については可視化しにくいため、注意が必要です。
努力や成果を正当に評価してもらうためにも、結果だけではなく作業途中のプロセスも小まめに見せるようにし、納得や信用を構築していきましょう。
異動や組織再編で役割が変わるリスクがある
近年、社内コンサルを活用する企業は着実に増えていますが、正式な職種として扱っているケースは多くありません。
現状では、経営企画室や戦略推進部といった特定の部署に所属している中での、役割としてのポジションであることが大半です。
そのため、異動や組織再編による役割の変更などは、可能性として十分にあり得ます。
特に社内コンサルとして経験値を上げ、専門性を高めるなどの目標がある方にとっては、注意すべき点です。
転職活動を行う際には、希望する企業の社内コンサルの位置づけを確認しましょう。
現場との板挟みになりやすい
経営側と現場の中間に位置する社内コンサルは、板挟みによるプレッシャーや疲労を感じやすいポジションです。
例えば、上司からの指示に対して、現場からは「人員不足で現実的じゃない」などの声があがることがあります。
社内コンサルは、上からの期待と現場の実情というギャップがある中でも、組織全体の士気を下げないように両者を調整しなければなりません。
こうした状況下で疲弊してしまわないように、自分のペースを守り、ストレス対策をしていくことが重要です。
外部コンサルほどの自由度・スピード感は得にくい
企業の一員であることは専門性を高められるなどのメリットがある一方で、外部コンサルのような裁量やスピード感を持った提案・実行が難しいデメリットがあります。
社内コンサルは複数の社内承認や社内調整などにも、時間やエネルギーを費やさなければなりません。
自分の裁量で動き、スピード感を求める方には、ストレスに感じることもあるかもしれません。
希望する企業での社内コンサルが持つ裁量範囲や、社内環境のリサーチも、ミスマッチを防ぐ重要なポイントです。
社内コンサルのキャリアパス
①社内での昇進
社内コンサルは経営層に近い立場にあるため、会社全体の方向性や課題を把握しやすく、意思決定の場での信頼を築きやすいことが強みです。
着実に成果を積み重ねていけば、戦略部門の中心メンバーや管理職、さらには役員クラスへの昇格チャンスが広がります。
安定した環境で長期的なキャリア構築を希望している方にとっては、魅力的な選択肢の一つと言えるでしょう。
②戦略・総合・ITファームなどの外資系コンサルファームへの転職
将来的に外資系コンサルファームへの転職を考えている方にとっても、社内コンサルの経験は大きな武器となります。
特に戦略・総合系においては、社内コンサルで培った課題解決能力や経営層との折衝経験が高く評価されるでしょう。
また、DX推進などでの実績は、ITファームへの転職に有利です。
社内コンサルとして転職する際には、希望するキャリアプランに進みやすい企業を選ぶことで、より効率的に必要なスキルを身につけ、次のステップへとつなげていけるでしょう。
③事業会社の経営企画・新規事業・CVCなどに転職
社内コンサルとしての実績を重ねると、事業会社の経営企画や新規事業、CVCといった分野への転職にも有利となります。
社内コンサルは、課題特定や問題解決スキルなどコンサルタント全体に求められる能力に加え、現場視点と経営層への提案力も培っていることが強みです。
社内コンサルでの経験は、ポストコンサルとしての市場価値を高めてくれるでしょう。
社内コンサルへの転職を成功させるための4つのステップ
①過去の業務を振り返り実績を言語化する
社内コンサルに限らず、転職活動では経験と実績を明確なアピールポイントとして伝えることが重要です。
例えば、「◎◎の施策に関わりました」「◎◎のコスト削減に取り組みました」など、単純な業務経験を述べただけでは、成果は伝わりません。
多くの企業は即戦力を期待して採用活動を行いますので、入社後の貢献度が分かりやすくイメージできる実績や、社内コンサルに必要なスキル（社内調整力やファシリテーション力など）が身に付いたプロセスを具体的に伝えることが重要です。
②求人の仕事内容を正しく読み取る
社内コンサルの役割や仕事内容は、企業によって大きく異なります。
そのため、例えば職種名が「社内コンサル」というだけで応募してしまうと、入社後のミスマッチになりかねません。
目に留まった求人の仕事内容から、実際に任せられるであろう業務内容の幅や社内での立ち位置などを正しく読み取り、自分の経験や強みが活かせるかどうかも含め、客観的な判断を下しましょう。
③志望動機とキャリア戦略を明確にする
一般的な転職活動でも同様ですが、志望動機や将来のキャリアプランを明確にしておくことは重要なポイントです。
社内コンサルを目指す場合には、特に「なぜ外部コンサルではないのか？」を明確にしておかないと、採用担当者に志望動機が漠然としている印象を与えてしまいます。
また、入社後のキャリアビジョンを明確にすると、将来性のアピールになります。
例えば専門的なスキルや資格の習得、あるいは「経営幹部として新規事業を立ち上げたい」など長期的な目標を伝えることは、長く活躍できる人材として評価されやすくなるポイントです。
④転職エージェントに相談する
社内コンサルの需要は高まっているものの、非公開求人として扱われているケースや、ポジション名が分かりにくく、見落とすケースも少なくありません。
そのため、公開されている求人情報だけを頼りに自力で見つけようとしても、なかなか条件に合う求人に出会えず、転職活動が思うように進まなくなります。
各企業が求める社内コンサルの役割など、業界の内部事情に詳しい転職エージェントを活用することによって、希望する条件に合う求人を紹介してもらえます。
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社内コンサルへの転職でキャリア形成を望んでいる方には、MyVisionの活用がおすすめです。
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まとめ
社内コンサルは、経営に近い立場で意思決定に関わりながら、社内変革の“当事者”として成果を実感できるやりがいのある仕事です。
その一方で、企業による仕事内容の差異が大きかったり、外部コンサルとは異なる注意点があったりと、転職活動時には慎重な見極めが欠かせません。
コンサル業界におけるキャリアの専門家に相談することで、効率的に転職活動を進めることができ、入社後のミスマッチも防げるようになります。
MyVisionでは、キャリア設計に関する無料相談を実施していますので、専門家のアドバイスをぜひお役立てください。
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