日本総研のリアルな評判とは？働き方・年収・キャリアの実態を解説
2025年08月28日更新
そもそも日本総研とはどんな会社？
日本総研（日本総合研究所）について、すでにある程度の情報を持っているという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
まずはじめに、日本総研がどのような会社なのか、その企業概要、コンサルティング領域、そして他ファームと比較した際の強みをご紹介します。
目次
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日本総合研究所の企業概要
日本総研は、「未来を洞察し、社会とSMFGの未来を拓く」ことをミッションに掲げ、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの3つの機能を有する総合情報サービス企業です。
三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）の一員としての知見を背景に、1969年の設立以来、社会と経済の発展に貢献してきました。
| 社名 | 株式会社日本総合研究所 |
|---|---|
| 代表者名 | 代表取締役社長 / 谷崎勝教 |
| 設立年 | 1969年 |
| 従業員数 | 2,962名（2023年3月末現在） |
| 資本金 | 100億円 |
| 売上高 | 2,143億円（2022年3月期） |
| 株式公開 | なし（株式会社三井住友フィナンシャルグループによる100%保有） |
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主なコンサルティング領域と特徴
日本総研の提供するコンサルティング領域は、経営戦略や事業戦略、M&A戦略、財務戦略、新規事業開発、DX、ITコンサルティング、人事・組織・人材など多岐にわたります。
なかでも、社会課題解決型コンサルティングに強みを持っている点が特徴です。
業界別に見ると、官公庁や社会インフラ、スマートシティ、地域活性化、金融分野などの案件に特に強みを持っています。
- 公共・社会システムコンサルティング：官公庁や地方自治体、公共団体向けに、少子高齢化、地域活性化、環境問題など、社会が直面する複雑な課題に対して、政策立案支援から実行までを支援します。
- 金融コンサルティング：SMFGグループの一員としての強みを活かし、金融機関の経営戦略、業務改革、リスク管理、デジタル変革などを支援します。
- 事業戦略・新規事業コンサルティング：一般企業向けに、市場調査、事業戦略立案、M&A戦略、新規事業開発などを支援し、持続的な成長をサポートします。
- ITコンサルティング：最新のテクノロジーを活用したDX推進、システム戦略立案、AI・データ活用支援など、企業の競争力強化を支援します。
これらの領域において、グループ内の豊富なリソースと、シンクタンクとしての調査・研究能力を背景に、単なる戦略策定に留まらず、「実現性」を重視したコンサルティングを提供しています。
他ファームと比較した日本総研の強み
日本総研の強みとして、以下の3つのポイントが挙げられます。
- 社会貢献性の高さ：公共性の高いプロジェクトや社会課題解決型のコンサルティングに注力しており、自身の仕事が社会に貢献している実感を得やすい環境です。
- 実行支援よりも政策・戦略立案に注力：日本総研は、SMFGグループ（三井住友フィナンシャルグループ）のシンクタンク・コンサルティング部門として、マクロ経済分析や社会情勢、技術動向などを深く研究しており、金融業界に関する非常に深い知見と専門性を有しています。この知見を最大限に活用し、クライアントが直面する課題の根本原因を特定し、将来を見据えた本質的な政策や戦略を立案できる点が強みです。
- シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの連携による独自の価値：日本総研では、シンクタンクが社会課題を深く掘り下げ、コンサルティングが政策や事業戦略を立案し、ITソリューションがデジタル基盤を構築することで、複雑な社会課題に対して、調査・分析から提言、そして具体的な社会実装までを一貫して支援。互いに連携し、相乗効果を生み出すことで、真の意味での社会貢献を実現しています。
日本総研の良い評判・悪い評判
日本総研への転職を検討する上で、実際の社員の声は非常に参考になります。 ここからは、日本総研の良い評判と悪い評判を具体的に見ていきましょう。
良い評判
良い評判としては、以下のような意見が挙げられます。
- 社会的意義のある仕事に携われる
- 働き方に柔軟性があり落ち着いた雰囲気
- 専門性を深められる土壌がある
- 安定性が高く長期的なキャリア形成がしやすい
以下で、それぞれについて詳しく解説します。
社会的意義のある仕事に携われる
日本総研は、官公庁や地方自治体といった公共セクターの案件に強みを持っています。
そのため、「自分の仕事が社会課題の解決に直結していると感じられる」「社会貢献性の高いプロジェクトに参画できる」といった声が多く聞かれます。
特に、人口減少、地方創生、環境問題など、日本が抱える喫緊の課題に対し、政策立案から実行まで深く関与できることは、大きなやりがいにつながるでしょう。
“担当するプロジェクトによっては、日本を代表する主要企業や、官公庁の中枢をクライアントとした案件に従事することができる。自身の仕事が直接大きな結果につながる経験を若手のうちから経験しやすいことは非常に大きな魅力であると感じる。”
“顧客は大企業が中心なのでニュースになったり、業界に大きな影響を与えるプロジェクトに関与する、重要な役割を担うことができます。”
“日本を代表するような大企業や公的機関に対してコンサルティングサービスを提供できる点は大変魅力的。社員の方々も、社会をより良くしたいという想いにあふれた、情熱ある方が多かったように記憶している。”
働き方に柔軟性があり落ち着いた雰囲気
日本総研は、外資系コンサルティングファームのような「Up or Out（昇進か退職か）」の文化とは異なり、比較的落ち着いた雰囲気であるという評判があります。
「チームで協力して仕事を進める文化がある」「ワークライフバランスを重視できる」といった声は、長期的なキャリア形成を考える上で魅力的に映るかもしれません。
また、フレックスタイム制度やリモートワークが浸透しており、働き方の柔軟性が高い点も評価されています。
“裁量労働制のクラスの方が中心ではあったが、午後から出社など働く場所は柔軟に選べる印象。”
“リモートワークが進んでいて、柔軟な働き方ができます。”
“会社として休暇の取得を推進しており、半休など柔軟な仕組みもある。育休や介護休暇など、人生のイベントのサポートも充実してきている。”
専門性を深められる土壌がある
シンクタンクとしての機能も持つ日本総研は、知の蓄積と共有を重視する文化があります。
そのため、「特定分野の専門性を深く掘り下げられる」「研究者と協力しながらプロジェクトを進められるため、多角的な視点が得られる」といった評判が見られます。
また、研修制度や資格取得支援も充実しており、自身のスキルアップを積極的に支援する土壌があると言えるでしょう。
“個人に許されている裁量の範囲が広く、個々人で関心のある領域に注力して専門性を高めていくことが可能”
“研修が充実しており申請すれば数十万円する講習も受講できる。自分に合った研修をカスタマイズして専門性を更に磨くことが可能である。”
安定性が高く長期的なキャリア形成がしやすい
三井住友フィナンシャルグループという安定した基盤を持つことは、日本総研の大きな強みです。
「経営基盤が安定しているため、安心して長く働ける」「リストラのリスクが低く、腰を据えてキャリアを築ける」といった声が多く聞かれます。
特に、長期的な視点でキャリアを考え、安定した環境を求める方にとっては、大きな魅力となるでしょう。
“成長については、1年目からバリバリ働くというよりはじっくりと育て上げてくれる。指導員が付いたり、研修も豊富でマニュアル化されている部分もあるので安心である。全体的に、大手企業の安定さを感じる。”
“IT知識がない or 技術に興味がない人にとっては、薄く広いIT知識がつき、かつ安定しているため、よいかもしれない。”
悪い評判
日本総研の悪い評判としては、以下が挙げられます。
- 保守的な組織体制で変化に時間がかかる
- 配属やプロジェクトの希望が通りにくい場合がある
- 業務内容や忙しさの割に給料が少ない
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
保守的な組織体制で変化に時間がかかる
日本総研は三井住友フィナンシャルグループの一員であり、歴史のある日本企業であるため、「意思決定に時間がかかる」「新しいことへの挑戦に慎重な傾向がある」といった声も聞かれます。
特に、スピード感を持って変化を求める方にとっては、保守的な組織体制が物足りなく感じられる可能性があります。
“銀行文化からか、社内事務や手続きに時間を費やし、何事もスピード感に欠けている。”
“意思決定のスピードが遅く、新しい技術やサービス導入に時間がかかってしまうことも”
“グループ会社のシステム開発がほとんどであるため、保守的な組織の印象が強く、自分の性格と照らし合わせて入社を考えるべき”
配属やプロジェクトの希望が通りにくい場合がある
日本総研は大規模な組織であるため、「希望する部署やプロジェクトに必ずしも配属されるとは限らない」「自身のキャリアプランと異なるプロジェクトにアサインされることもある」という声もあります。
これは、組織全体の事業計画や人員配置の都合上、日本総研に限らず大手企業では避けられない場合が多い点でもあります。
“志望動機として多い普段利用するようなアプリの開発に必ずしも関われるとは限らない。また、部署の方針によっては社員で開発する部署や社員はマネジメントのみでほとんどを協力会社に委託する場所もあり、場所によって業務内容も全く異なる。”
“特に若手のうちは各種申請作業や派遣社員の作業立ち会いなど、雑務の割合が多い場合がある。そのため、将来のキャリアやスキルアップに不安を感じ、案件推進にもっと時間を避けられる環境に行きたいと考えた。”
業務内容や忙しさの割に給料が少ない
コンサルティングファームの中でも、外資系戦略ファームと比較すると、「年収水準が低いと感じる」「業務の難易度や忙しさを考慮すると、もう少し給料が高くても良いと思う」といった声も一部で見られます。
そのため、高額の報酬を最大のモチベーションとする方にとっては、ギャップを感じる可能性があります。
“大手金融機関や外資と比較すると低い”
“業務内容・忙しさの割に給料が少ない”
日本総研の働き方とワークライフバランスの実態
コンサルティング業界と聞くと、激務、残業が多いというイメージを持つ方も少なくないでしょう。
しかし、日本総研は、前述した良い評判の中でも挙げられていたように、ワークライフバランスを比較的実現しやすい企業文化があります。
ここでは、その実態について詳しく見ていきましょう。
残業は少なめで有給は取得しやすい
日本総研では、全社的に残業時間の削減に取り組んでおり、部署やプロジェクトによって差はあるものの、過度な残業は少ない傾向にあります。
実際に、「以前の職場に比べて残業が格段に減った」「定時で帰れる日も多い」といった声も。
また、有給休暇も比較的取得しやすい環境であり、プロジェクトの調整さえできれば、長期休暇を取ることも可能です。
これは、私生活との両立を重視する方にとっては大きな魅力となるでしょう。
公式サイトによると、月の平均残業時間は11.5時間、有給休暇取得率は74.5%（※2024年度実績）で、データを見ても働きやすい環境であることがわかります。
さらに、時間外労働時間、長時間労働者数を定期的にモニタリングし、グループを挙げて労働環境の改善に取り組んでいます。
フレックスやリモートワークにより多様な働き方が可能
日本総研では、フレックスタイム制度やリモートワーク制度を導入しており、個人のライフスタイルや都合に合わせて、多様な働き方が可能な環境があります。
全社員にテレワークが可能なパソコンを配布しており、会社として在宅勤務を推奨。
「週に3日まで」といった制限なく、自由に在宅勤務を利用可能です。
さらに、フレックス制を採用しており、1カ月の総労働時間の範囲で、出勤日の労働時間を自分の裁量で決めることができます。
子育て中の社員や介護中の社員にとっては、時間の融通が利きやすく、働き続けやすい環境と言えるでしょう。
ワークライフバランスを重視する組織文化を持つ
日本総研は、「性別やライフステージを問わず『社員全員にとって働きやすい職場づくり』」という方針を継続して掲げています。
女性、男性にかかわらず、ライフイベントによって就業の継続やキャリア形成に影響が出ないように、様々な制度の拡充や活用実績を積むことによって、社員が互いにサポートし合う企業文化が定着しています。
出産や育児、介護を経ても、社員が安心して働けるようサポートする制度も充実。
平均勤続年数は、女性が12.0年、男性が13.0年となっています。（※2024年3月現在）
成果主義一辺倒ではなく、長期的な視点で社員の成長を支えようとする組織風土があると言えるでしょう。
日本総研の年収と評価制度の実態
転職において、年収は重要な要素の一つです。
日本総研の年収水準や評価制度はどのような実態なのでしょうか。
年収水準の目安とレンジ
Openworkのデータによると、723万円（※2025年7月現在）で、他の国内系シンクタンク・コンサルティングファームと比較すると、平均的かやや高めの水準と言えます。
職種別の年収は以下のとおりです。
- エンジニア・SE：642万円
- コンサルタント：1,119万円
- プロジェクトマネージャー：699万円
- 開発：750万円
このように、職種ごとに平均年収にばらつきがあることがわかります。
もちろん、同じ職種でも、個人の評価や業績によって年収は変動します。
年功序列的な要素も残る昇進制度
日本総研の昇進制度は、実力主義の要素も取り入れつつ、年功序列的な要素も一部残っていると言われています。
実際に、「年2回の評価期間ごとに、目標設定や業務評価が行われるものの、年齢や社歴が評価に影響している」という声も挙がっています。
一方で、近年は成果主義を導入し、個人の能力や成果をより重視する方向へシフトチェンジしているという話もあります。
短期間での急激な昇進は難しい一方で、着実に経験を積んでいけば、安定的にキャリアアップできる可能性が高いと言えるでしょう。
こうした制度については、終身雇用が担保され、一定の給与が確保されるというJTCらしい側面と、実績が評価に連動する外資系戦略コンサル的な側面のいいとこ取りをしている、といった意見もありました。
賞与や昇給は安定傾向
日本総研には、三井住友フィナンシャルグループという安定した基盤があるため、賞与や昇給は比較的安定している傾向にあります。
業績に大きく左右される外資系ファームとは異なり、経営状況に左右されにくい安定性があるため、ライフプランを立てる上で安心材料となるはずです。
Openworkによると、年齢別の年収は以下のとおりです。
エンジニア・SEの年齢別年収
| 年齢 | 推定年収 | 推定範囲 |
|---|---|---|
| 25歳 | 514万円 | 404万円～653万円 |
| 30歳 | 658万円 | 517万円～837万円 |
| 35歳 | 756万円 | 595万円～962万円 |
| 40歳 | 837万円 | 659万円～1065万円 |
| 45歳 | 920万円 | 724万円～1170万円 |
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コンサルタントの年齢別年収
| 年齢 | 推定年収 | 推定範囲 |
|---|---|---|
| 30歳 | 768万円 | 490万円～1202万円 |
| 35歳 | 1167万円 | 746万円～1827万円 |
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日本総研で得られるキャリアと成長機会
コンサルティング業界への転職を考える上で、どのようなキャリアを形成し、どのような成長機会が得られるかは非常に重要なポイントです。
日本総研は、そのユニークな企業特性から、他ファームとは異なるキャリアパスと成長機会を提供しています。
研究職・コンサル・金融の横断的なキャリア形成が可能
日本総研の最大の特徴は、シンクタンク（研究開発）、コンサルティング、ITソリューション、そして金融グループという多様な機能を持っている点です。
これにより、単一の専門性にとどまらず、これらの領域を横断的に経験できるキャリアパスが存在します。
例えば、コンサルタントとして経験を積んだ後、研究部門に移ってより専門的なリサーチに携わったり、ITソリューション部門でシステム開発のディレクションを行ったりすることも可能です。
また、三井住友フィナンシャルグループ内の他部署との連携も多く、金融業界に関する深い知見を身につける機会も豊富にあります。
これは、長期的な視点で多様なスキルを習得し、自身の市場価値を高めたいと考える方にとって、非常に魅力的な環境と言えるでしょう。
社員の口コミでは、コンサル未経験で入社した後、2、3年で営業・受注といった入口段階の顧客折衝から、案件推進・クロージングまでの一連の流れを責任者としてリードできるスキルを身につけられた、という声が挙がっています。
社会課題や官民連携プロジェクトに深く関われる環境を持つ
前述の通り、日本総研は公共性の高いプロジェクトや社会課題解決型のコンサルティングに強みを持っています。
そのため、「社会の根幹に関わる大規模なプロジェクトに携わる」「官民連携の取り組みを通じて、社会貢献を実感する」といった経験を積むことができます。
特に、国や地方自治体の政策立案支援、インフラ整備、地域活性化、環境エネルギー問題など、日本が抱える喫緊の課題に対し、自身の知識とスキルを活かせる機会が豊富にあります。
具体的には、「ニュータウン地域における⾃動運転による移動サービス実⽤化に向けた環境整備」、「公有地・公共施設を核としたまちづくりの事業化支援」といったテーマでプロジェクトが進行しています。
単に企業の利益追求だけでなく、より大きな視点で社会に貢献したいという強い志を持つ方にとっては、非常に大きなモチベーションとなるはずです。
参考：日本総合研究所「まちづくり・官民連携（PPP/PFI）政策」
育成方針は主体性を重視している
日本総研では、育成方針として、社員が「自分のキャリアは自分で創る」という主体性を重視しています。
不確実性の高い時代に対応するため、2021年に研修育成体系を刷新し、従来の画一的な研修から、社員が年齢や経験を問わず自主的に学び続けられる多様なプログラムを提供しています。
この育成体系を敷いている背景として、個々人の経験やスキルが異なる多様なバックグラウンドを持つ社員が増加しているため、一律の育成ではフィットしないという考えが根底にあります。
社員は「キャリアシート」や「能力開発シート」を活用して自身の目指すキャリアを見える化し、スキルアップ計画を立てます。
また、上司との1on1ミーティングやHRマネジメント部とのキャリア開発面談を通じて、自律的なキャリア形成を支援。
Udemyやグロービス学び放題といった外部コンテンツも活用し、最新スキルの習得を奨励するなど、主体的に学習できる環境づくりに注力しているのが特徴です。
評判や実態からわかる日本総研に向いている人
これまでの評判や実態を踏まえ、日本総研がどのような人に向いているのかを具体的に見ていきましょう。
あなたが当てはまるかどうか、ぜひ考えてみてください。
社会貢献性の高い仕事をしたい人
日本総研は、公共分野や社会課題解決に強みを持つため、「自分の仕事が社会に役立っていると実感したい」「より大きな視点で社会貢献したい」という強い志を持つ人には非常に向いています。
単に企業の売上向上だけでなく、政策立案や地域活性化など、日本の未来を創る仕事に携わりたいと考える方にとっては、これ以上ない環境と言えるでしょう。
自分の専門性をじっくり磨きたい人
シンクタンクとしての側面も持つ日本総研は、特定の分野の専門性を深く追求したい人にとって魅力的な環境です。
研究者との協業や、豊富なナレッジに触れる機会を通じて、自身の専門知識を深め、その分野のエキスパートとして成長していくことができます。
外資系ファームのように短期間で様々なプロジェクトを経験するよりも、腰を据えて一つの専門領域を極めたいと考える方に向いています。
また、会社として携わるプロジェクトの種類が豊富なことから、入社時点ではまだどんな領域が自分に向いているかわからないという場合でも、まずはさまざまな領域を経験しながら最適な領域を見定められるでしょう。
落ち着いた環境で長期的にキャリアを積みたい人
外資系コンサルティングファームのような「Up or Out」の文化や、過度な競争を好まない人には、日本総研の落ち着いた企業文化がフィットするでしょう。
安定した経営基盤のもと、ワークライフバランスを重視しながら、長期的な視点でキャリアを形成したいと考える方にとって、働きやすい環境が提供されています。
焦らず着実にステップアップしていきたい人には最適です。
評判や実態からわかる日本総研に向いていない人
一方で、日本総研の特性が、あなたの志向と合わない可能性もあります。
ここでは、日本総研があまり向いていない人の特徴を見ていきましょう。
スピード感のある成長を求める人
日本総研は、比較的保守的な組織体制であるため、意思決定に時間がかかったり、新しい変化への対応が遅いと感じる場面がしばしばあるかもしれません。
もしあなたが、「短期間で圧倒的な成長を遂げたい」「常に新しい刺激を求め、変化の激しい環境で働きたい」と考えているのであれば、物足りなさを感じる可能性があります。
外資系ファーム並みの報酬を期待する人
前述の通り、日本総研の年収水準は、国内系ファームの中では比較的高いものの、外資系戦略ファームのような超高額な報酬は期待できません。
もしあなたが、年収を最重要視し、「実力次第で青天井の報酬を得たい」と考えているのであれば、期待とのギャップを感じるかもしれません。
変化や刺激を強く求める人
日本総研は、安定した環境で腰を据えて働くことを重視する傾向があります。
そのため、「常に新しい業界やテーマに挑戦したい」「多様なクライアントと関わり、幅広い経験を積みたい」といった、変化や刺激を強く求める人にとっては、物足りなさを感じる可能性があります。
一つの専門性を深く掘り下げるよりも、多様な経験を通じて自身の可能性を広げたいと考える場合は、他のファームも検討する方が良いかもしれません。
日本総研への転職を成功させるための3つのポイント
日本総研があなたに合っていると感じたなら、次は転職を成功させるための具体的なステップを考える番です。
ここでは、特に意識すべき3つのポイントをご紹介します。
社会的課題への問題意識を志望動機に込める
日本総研は、社会課題解決への貢献を強く意識している企業です。
そのため、単に「コンサルタントになりたい」というだけでなく、「どのような社会課題に興味があり、それに対してどのように貢献したいのか」という具体的な問題意識を志望動機に盛り込むことが重要です。
たとえば、「少子高齢化社会における地域医療の課題を解決したい」「環境エネルギー問題に対し、政策面からアプローチしたい」など、具体的なテーマを挙げ、それに日本総研でどのように取り組みたいのかを明確に伝えましょう。
これにより、あなたの志向性と日本総研の企業理念との合致を強くアピールできます。
専門性と論理的思考を伝える職務経歴書に仕上げる
異業種からの転職であっても、これまでの職務経験の中で培ってきた専門性と、課題解決に取り組む中で発揮した論理的思考力を具体的にアピールすることが重要です。
専門性とは、特定の業界知識や、データ分析スキルなどを指します。
職務経歴書では、「どのような課題に対し、どのように考えて行動し、その結果としてどのような成果を得たのか」を具体的に記述しましょう。
数字や定量的な成果を盛り込むことで、説得力が増します。
また、コンサルティング未経験であっても、プロジェクト推進力やコミュニケーション能力など、汎用性の高いスキルを強調することも有効です。
MyVisionを活用してポジション情報や選考傾向をつかむ
日本総研への転職を成功させるためには、MyVisionのような転職エージェントの活用が非常に有効です。
MyVisionは、コンサルティング業界に特化したエージェントであり、日本総研の採用に関する最新のポジション情報、求める人物像、選考プロセス、面接の傾向など、一般には公開されていない詳細な情報を持っています。
- 非公開求人の紹介：公には募集されていない、あなたの経験やスキルに合ったポジションを紹介してもらえる可能性があります。
- 選考対策：職務経歴書の添削、面接対策（模擬面接含む）、ケース面接対策など、選考に合わせた具体的なアドバイスがもらえます。
- 企業文化や働き方の詳細情報：実際にMyVisionのコンサルタントが持つ、社員の生の声や企業文化に関する詳細な情報を通じて、入社後のミスマッチを防ぐことができます。
自分一人で転職活動を進めるよりも、専門家であるMyVisionのサポートを受けることで、転職成功の確率を格段に高めることができるでしょう。
まとめ
本記事では、日本総研の企業概要、事業領域、そして実際の働き方や年収、得られるキャリアについて詳しく解説しました。
日本総研は、三井住友フィナンシャルグループという安定基盤を持ちながら、シンクタンク、コンサルティング、ITソリューションの連携を通じて、社会貢献性の高い政策・戦略立案から実行支援までを一貫して手掛ける点が大きな強みです。
ワークライフバランスを重視する企業文化や、主体性を尊重した育成方針も、長期的なキャリア形成を考える上で魅力となるでしょう。
一方で、スピード感や外資系ファーム並みの高報酬を求める方には、物足りなさを感じるかもしれません。
しかし、「社会貢献性の高い仕事をしたい」「専門性をじっくり磨きたい」「落ち着いた環境で長期的にキャリアを積みたい」という方には、まさに理想的な環境です。
もし日本総研があなたのキャリアプランに合致すると感じたなら、次のステップとして専門エージェントの活用が転職成功への近道です。
MyVisionなら、非公開求人情報や選考対策など、よりパーソナルなサポートを受けることで、あなたの転職活動を強力に後押ししてくれるでしょう。
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