Dirbato（ディルバート）とは特徴や社風、年収を徹底解説
2025年08月05日更新
Dirbatoは、2018年10月に創業したITコンサルティングの領域において驚異的な成長を遂げている企業です。創業からわずか5年で、2023年3月末の時点で売上高160億円、従業員数760名に達しました。さらに、2023年12月時点では、従業員数が1000名を超えるなど、同社の成長速度は業界内で類を見ません。コンサルティング業界において売上100億円を超える企業が20社程度しかないことを考えると、このような急拡大は一目瞭然です。
著者
川村 莉子
Kawamura Riko
名古屋工業大学卒業後、新卒でDirbatoに入社。通信会社に対する業務改善プロジェクトや次世代ネットワーク移行案件のPMOなどに従事。ITコンサル、および女性のキャリア開発支援を得意とする。
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監修者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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企業紹介
企業の特徴
Dirbatoの主力事業はITコンサルティングです。幅広い業界の大企業を対象に、IT戦略の策定からその実装、運用定着までをサポートする一貫したサービスを提供しています。特に、上流工程の戦略立案から始まる一連のプロセスは、同社が深い専門知識と高い実行力を有していることを示しており、顧客企業の変革と成長を強く後押ししています。
さらに、同社はインキュベーション事業にも力を入れており、新規事業の開発と、複数のスタートアップへの出資及びハンズオンでの支援を行っています。この事業を通じて、自社の技術力とイノベーション能力をさらに高めるとともに、新たなビジネスチャンスの創出にも貢献しています。
また、同社は人材構成においても特徴があります。大手総合系コンサルティングファームやテクノロジー企業から優秀な人材が多数参画しており、高いレベルの専門性と豊富な経験を備えたチームを形成しています。このような多様で高いスキルを持った人材の集結は、同社が提供するサービスの質の高さと、顧客からの信頼を獲得している重要な理由の一つです。
企業の詳細
| 正式名称 | 株式会社Dirbato |
| 代表者名 | 金山 泰英 |
| 設立年 | 2018年10月1日 |
| 所在地 | 東京都港区赤坂九丁目7番1号 |
| 売上高 | 282億円(2024年3月時点) |
| 資本金 | 1億円 |
| 会社URL | https://www.dirbato.co.jp/ |
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案件の特徴
Dirbatoの事業の一つの大きな特徴は、国際的な業務提携によるサービス領域の拡張です。世界的に成功を収めているプロダクトを持つ企業との提携は、新たな技術や市場へのアクセスを可能にし、同社のサービス提供能力を強化します。 これにより、同社は顧客に対して幅広いソリューションを提供できるようになり、テクノロジーを通じた価値を創出します。
また、同社の案件は、先端テクノロジーをビジネスニーズに応用することに注力しています。AIやビッグデータの分析を活用することで、顧客企業は市場動向や消費者行動の深い洞察を得ることができ、これらの情報を基に戦略的な意思決定を行うことが可能になります。さらに、基幹システムへの支援を通じて、企業の運営効率の向上やリスクの軽減にも貢献しています。
カルチャー
Dirbatoでは、フラットなコミュニケーションが活発に行われる文化があります。 役職や所属組織に関係なく、社員同士が自由に発言し、意見を交わすことが奨励されています。このコミュニケーションのスタイルは、日常業務はもちろん、社内システムや部活動、各種ワーキンググループなど、多岐にわたる場面で見受けられ、社員が互いに学び合い、成長する環境を提供しています。また、新しいアイデアや提案が挙がってきやすいしやすい環境を作り出しており、イノベーションの創出にも役立っています。
企業理念
MISSION
テクノロジーで世界に喜びを。
VISION
日本から世界中に幸せなディスラプショングルーヴを起こす
制度面
育成制度
Dirbatoは、従業員の成長とスキル向上に注力しています。 e-LearningでのIT、業界知識、コンサルティング技術、ビジネス基礎などをいつでもどこでも視聴可能とするプログラムや、全職位を対象とした職種別研修、Technology Working Groupを通じて最新のデジタル技術をArchitectやSenior Architectから学べる勉強会が提供されています。
また、資格取得のサポートも充実しており、150以上のベンダー資格取得に際して受験費用を年間10万円まで負担。 さらに、専属の組織開発チームによるカウンセリング制度があり、プロジェクトや業務に関する悩みを個別に相談できるサポート体制を整えています。社外研修への参加支援もあり、AI、AWS、GCPなどのスキル向上を目指す研修費用も同社が負担します。
