年収700万の手取りはいくら？税金額の内訳や月収について解説

項目	金額（年額）
額面収入	7,000,000円
所得税	約278,000円
住民税	約378,000円
健康保険料	約350,000円
厚生年金保険料	約647,000円
雇用保険料	約42,000円
手取り額（年）	約5,305,000円

差し引かれる金額のなかで、負担が大きいのは社会保険料です。とくに厚生年金と健康保険料は合計で約100万円となり、手取り額を大きく押し下げます。

所得税や住民税は課税所得に応じて決まるため、控除の有無によっても金額は前後します。年収ベースで内訳を把握しておくと、手取りの水準をより現実的に捉えられるでしょう。

月収ベース

年収700万円の場合、月収ベースの手取りはボーナスの有無によって大きく変わります。毎月の可処分所得を把握するには、ボーナスあり・なしの両方を確認しておくことが重要です。

まずは、ボーナスありの場合のモデルケースです。月給と賞与でわけて見ることで、毎月使えるお金と一時的に入るお金の差が明確になるでしょう。

▼ボーナスありの場合 モデルケース：東京都在住・30歳・独身（月給50万円、ボーナス100万円）

項目	金額（月給）	ボーナス
額面収入	500,000円	1,000,000円
所得税	約20,000円	約40,000円
住民税	約27,000円	ー
健康保険料	約24,800円	約50,000円
厚生年金保険料	約45,800円	約91,500円
雇用保険料	約3,000円	約6,000円
手取り額	約379,400円	約812,500円

ボーナスには住民税がかからない一方、社会保険料と所得税は差し引かれます。そのため、額面100万円のボーナスでも、手取りは約81万円にとどまります。毎月の手取りは約38万円が目安です。

次に、ボーナスなしで年収700万円を月割りした場合のモデルケースを見てみましょう。

▼ボーナスなしの場合 モデルケース：東京都在住・30歳・独身

項目	金額（月額）
額面収入	583,333円
所得税	約23,000円
住民税	約31,500円
健康保険料	約29,000円
厚生年金保険料	約54,000円
雇用保険料	約3,500円
手取り額（月）	約442,333円

ボーナスがない場合は、毎月の手取りが約44万円となり、安定した可処分所得を確保できます。

一方で、ボーナスありの場合は月々の手取りは抑えられるため、生活設計では毎月使える金額と年間収入のバランスを意識することが大切です。

転職相談する

年収700万円の人の割合

国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、年収700万円台に該当する人は全体のなかでは少数派です。

600万〜700万円が7.6％、700万〜800万円が5.3％となっており、年収700万円前後は上位2割程度に位置する水準といえます。

以下では、年収区分ごとの割合と男女別の構成比をまとめました。

年収区分	合計	男性	女性
100万円以下	7.7%	3.5%	13.1%
100万円超 200万円以下	11.1%	5.6%	18.4％
200万円超 300万円以下	13.2%	8.7%	19%
300万円超 400万円以下	16.1%	14.3%	18.5%
400万円超 500万円以下	15.3%	16.9%	13.3%
500万円超 600万円以下	11.8%	14.7%	8%
600万円超 700万円以下	7.6%	10.3%	4%
700万円超 800万円以下	5.3%	7.6%	2.2%
800万円超 900万円以下	3.4%	5%	1.2%
900万円超 1,000万円以下	2.4%	3.6%	0.7%
1,000万円超 1,500万円以下	4.5%	7%	1.1%
1,500万円超 2,000万円以下	1.1%	1.7%	0.3%
2,000万円超 2,500万円以下	0.3%	0.4%	0.1%
2,500万円超	0.3%	0.6%	0.1%

参考：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」

300万〜500万円台に全体のボリュームが集中している一方で、年収700万円を超える層は明確に分布が細いのがわかります。

この分布から、年収700万円は平均的な水準を超えた「高年収帯の入り口」に位置しており、キャリアや業界によっては十分に評価される水準といえるでしょう。

転職相談する

年収700万円の生活レベル

年収700万円の場合、日常生活を安定させつつ、将来に向けた備えを意識し始められる水準といえます。手取りベースでは月44万円前後が想定されるため、生活費を適切に抑えられれば、貯蓄や自己投資に回す余地が生まれます。

以下は、総務省統計局の家計調査データを参考に、年収700万円・独身・一人暮らしを前提とした生活レベルを編集部視点でシミュレーションした一例です。

実際の支出額は住む地域やライフスタイルによって異なりますが、年収700万円の生活イメージを把握する目安として参考にしてください。

▼生活レベルの目安（独身・一人暮らしの場合）

項目	月額の目安	補足
食費	約38,000円	自炊中心で外食は控えめ
住居費	約75,000円	都市部の1Kを想定
光熱・水道費	約11,000円	単身世帯の平均的水準
家具・家事用品	約4,000円	消耗品中心
被服費	約5,000円	必要最低限
保健医療費	約8,000円	医療費・保険料を含む
交通・通信費	約21,000円	通信費・交通費
娯楽・趣味	約22,000円	余暇・自己投資を含む
その他（交際費など）	約18,000円	交友関係・突発的支出
合計	約202,000円	-

本シミュレーションは、総務省統計局「2024年（令和６年）家計調査家計収支編」/住居の所有関係別／民営借家〔アパート・マンション等〕／単身世帯　」の平均的な消費支出をもとに、年収850万円の可処分所得を踏まえて調整しています。ボーナスなし・独身一人暮らしを前提とした一例です。

この水準であれば、生活費を月20万円前後に抑えながら、残りを貯蓄や自己投資に回す余地が生まれます。

年収700万円は、「生活の安定」を土台に、将来の選択肢を意識しはじめる段階に入る年収帯といえるでしょう。

▼MyVision編集部の見解 MyVision編集部では、「年収700万円あれば十分」と手取りや生活水準だけで判断することは推奨していません。理由は、この年収帯から先は、昇給だけでは手取りの伸びが鈍化しやすいからです。実際、税率や社会保険料の影響で、年収が50万上がっても手取り増は想像より小さいケースが多く見られます。重要なのは、現在の生活満足度だけでなく、「次の年収帯にどう進むか」を具体的に描けているかどうかです。ここを曖昧にしたまま現状維持を選ぶと、数年後に伸び悩みを感じやすくなります。

転職相談する

平均年収700万円を超える業種

国税庁の統計を見ると、平均年収が700万円を超える業種は限られており、高い専門性や公共性が求められる分野に集中しています。年収700万円を安定的に実現するには、業種選びが重要な要素といえるでしょう。

以下は、平均年収700万円を超える主な業種です。

業種	平均年収
金融業・保険業	702万円
電気・ガス・熱供給・水道業	832万円

出典：国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」

金融業・保険業は、専門知識や資格、成果に応じた報酬体系が整っており、経験を積むことで年収700万円超を目指しやすい業界です。

一方、電気・ガス・水道などのインフラ系は、社会的な重要性が高く、安定した雇用と高い平均年収を両立している点が特徴といえます。

このように、平均年収700万円を超える業種は限られるものの、業界特性を理解したうえでキャリアを築けば、到達可能性は十分にあります。年収アップを目指す場合は、職種やポジションだけでなく、属する業界にも目を向けることが重要です。

▼MyVision編集部の見解 MyVision編集部で、年収700万円前後の人が次の年収帯へ進むケースを分析すると、「同一業界での昇給」よりも「業界・職種をまたぐ転職」を選んだ人のほうが、年収800万〜900万円に到達するスピードが早い傾向にあります。たとえば、事業会社の企画職からIT・コンサル領域へ転職した場合、30代前半でも年収800万円超が現実的です。年収700万円はゴールではなく、キャリアを広げるための起点と捉えることが重要でしょう。

コンサルタントの求人情報

名古屋:(大手事業会社企画業務経験者対象)戦略コンサルタント【経営者に寄り添い、経営全体に関与し、会社を変える】/ MS1-8

想定年収

勤務地

名古屋

業務内容

【募集部室】 ●コンサルティング事業本部　経営戦略ビジネスユニット経営戦略第2部【職務内容】経営戦略ビジネスユニットでは、主に中堅企業を対象に「戦略策定から実行支援まで」、一貫したソリューション提供を軸にコンサルティングを行っています。大企業向けコンサルティングに比べて、「経営者と直接やりとり」をしながら、「顧客の経営全般に関与する」ことになるため、その発展や変革にダイレクトに貢献することができます。このために組織として「T字型人材」への育成を指向し、様々な育成施策を展開しています。また、戦略・計画策定にとどまらず、計画を着実に実践するための支援(インプリメンテーション)を行うことも多く、長期間に渡りお客さまの企業変革を「戦略から実践まで」支援しています。 ●主なクライアント中堅企業を中心に大企業~中小企業まで、業種業態に関わらず「幅広なクライアント」を対象に、同時並行で様々なコンサルティングを遂行しています。特定の業種にとらわれること無く、様々な業界を対象としたコンサルティングに携わりながら、コンサルタントとしての経験を積んで頂くことが出来ます。 ●具体的には (注力分野) (1) 経営戦略・事業戦略:「中期経営計画」「成長戦略」「新規事業開発」「収益力向上」等のテーマを中心に、企業戦略全般の支援や将来の新市場の開拓、ビジネスモデル変革を通じたクライアントの成長を支援します (2) 実行支援:BPO支援、企業価値向上、売上高増大・コスト節減策立案、および、これらの支援を通じて企業の経営効率を高め、企業価値向上・ボトムライン最大化・社内管理体制再構築を実現します (3) 組織風土改革推進:組織変革サーベイの開発、組織診断の実行、意識改革に向けた組織開発・組織改善方針の立案 (4) 人材育成:企業目的遂行のために、クライアント内での戦略実行人材の開発、中長期視点での主体的・計画的に行動できる人材の発掘・育成 (業務内容・役割) (1) 経営環境の調査・分析:市場環境、業界構造、協力/競合企業などに対する公開情報や専門家インタビュー等により、調査・分析、資料化、報告 (2) クライアント内部情報の収集・分析:クライアントの経営関連資料、業務関連データ(をクライアント担当者と協力して収集・分析、資料化、報告 (3) 戦略・戦術の検討と策定支援:上記(1)(2)の結果を踏まえ、クライアントが取るべき企業行動や活動の検討、企画、具体化、実施決定を支援 (4) 戦略・戦術の実行支援:クライアントの各部門や社員様への働きかけ支援、外部組織との連携支援等 (5) 組織変革に向けたファシリテーション:クライアント担当者や利害関係者との信頼関係構築、全社を巻き込んだ活動の推進 ●備考中堅企業の経営に直接働きかける機会が豊富なため、大きな責任はあるものの、コンサルティング成果が実感しやすく、企業経営に対するインパクトの大きな業務が出来ます。様々な業界、企業規模のクライアントへのコンサルティングを同時並行で進めるため、多様なインプットがあり、コンサルタントとしての成長が促進される環境です。【プロジェクト事例】 (1) 経営戦略・事業戦略・産業機械メーカー:IPOを視野に入れた中期経営計画策定・広告業　　　　　:成長戦略策定支援・電機メーカー　　:オープンイノベーションの仕組みを活用した新規事業創出支援・金融機関　　　　:新規事業探索とビジネスモデルの策定支援・不動産業　　　　:ボールパークによってもたらされる統合的価値評価 (2) 実行支援・中堅化粧品卸　　:中期経営計画作成支援・実行支援・製造業　　　　　:経営再建計画策定および施策実施支援・飲食サービス業　:収益改善および経営者的人材育成・医療法人　　　　:2病院の統合計画の策定および計画策定から開業までの実行支援

コンサル_オープンポジション

想定年収

500～2,500万円

勤務地

東京都渋谷区

業務内容

※コンサルティング事業部でオープンで選考を受けたいという場合の求人選考内でコンサルティング事業部のコンサルタント/シニアコンサルタント/マネージャー以上のどのレイヤーでオファーさせていただくか決定予定です。

コンサルティング職（スタッフ）

想定年収

400～800万円

勤務地

東京都港区

業務内容

- 事業再生業務(事業DD、財務DD、再生計画立案、実行支援、金融機関調整等)のコンサルティング ①過剰債務や資金繰り悪化の中堅・中小企業に対し、事業再生コンサルティングを実施。 DDを通じ、対象会社の正常収益力、実態純資産の把握を行い、返済計画含む事業再生計画の立案を実施。 ②その際、コストカットのみでなく、PL改善をどうできるのかを対象会社の社長と検討し、達成可能な計画策定を実施。 ③再生計画立案後は、モニタリング支援を実施し、絵に描いた餅となることのないよう再生計画の実行支援も行う。

ビジネスコンサルタント(エキスパート/シニア)

想定年収

1,200～2,000万円

勤務地

東京都渋谷区

業務内容

社内外のメンバーとプロジェクトを組みながら、クライアントの本質的な課題を整理・定義したうえ、戦略構築やグランドデザインの検討、そして戦略実現のためのマーケティングやシステム等のソリューション構築・サービス提供まで、一気通貫したコンサルティングを提供します。入社後は、ご自身の得意領域に合わせてアサインを決定します。【具体的な業務内容】顧客理解に基づく論点・仮設設計とタスクの整理・遂行、プロジェクトマネジメントなどを行なっていただきます。またチームとしてのコンサルティング力向上に向け、案件情報/ノウハウ共有などの仕組みづくりをしていただきます。 ●戦略策定フェーズ例･顧客との継続的な関係性構築が必要なお客様に対し、保有している顧客データを活用したマーケティング施策の高度化に向けた戦略策定をご支援します。･デジタル技術を活用した事業バリューアップや新規事業創造を目指されるお客様に対し事業戦略策定をご支援します。 ●システム等のソリューション構築･クライアントのデータ利活用戦略遂行やありたい姿の実現に向け、システムのグランドデザインを描き、適切なシステム/ソリューション選定・導入をご支援します。 ●案件例･小売業界:1to1マーケティングの実現に向けた、戦略や施策立案、必要ツールおよびシステムの提案・構築･大型商業施設:顧客・テナント・施設運営者・地域など様々な視点から商業施設のあるべき姿を再定義し、データを活用したマーケティング実現のためのプラットフォーム、サイネージ、アプリなどの提案・構築･スマートシティ:地域課題解決に向けたイノベーション創出、住⺠にとってのウェルビーイング実現のための戦略検討と都市OS設計/開発･海外案件:住友商事が出資検討先のマーケティング視点でのデューデリジェンスおよび、国内外でのバリューアップ支援【働く環境】 ●プロジェクトにはスペシャリティを有したセールス担当やエンジニア等のメンバーと共にチームで対応していきます。 ●プロジェクトは、本人の希望や得意とする分野、チャレンジしたい領域をもとに相談していきながら決定していきます。 ●ハイブリットワーク・スーパーフレックス制・私服勤務を全社で採用しているため、働き方の自由度が高く、自身の仕事に集中して取り組むことができる環境です。 ●コンサルティング企業、大手SIer、事業会社等で活躍していたプロフェッショナルメンバーが在籍しており、多様な人材が揃っています。

生成AI推進担当_コンサルタント

想定年収

500～800万円

勤務地

東京都渋谷区

業務内容

今年度より新設されたAI専門部隊「AICoE」に所属し、自社内のマーケターやコンサルタント等の多様な職種に対して、汎用生成AIツールの活用促進をご担当いただきます。また、社内にとどまらずクライアントへの生成AI活用の案件において、施策検討から実行までの幅広いご活躍を期待しています。将来的にはチームリーダー等の組織長として、組織拡大や商材開発にも寄与していただくことも期待しています。具体的には・・・ ●社内のマーケターやコンサルタント、デザイナー向けの生成AI活用の具体的なスキルトランスファー ●社外のクライアント向けの生成AI活用の推進、実行 ●最新の生成AIの情報収集 ●実務に直結する具体的なユースケースの共有 ●GPTsやGemなどの特化型チャットボットの作成 ●Difyやn8nなどのAIワークフローのツールを活用したAIワークフローの構築

コンサルタントの求人情報一覧

転職相談する

年収700万円の手取りに関するFAQ

年収700万円の手取りについては、金額の目安だけでなく、節税や住宅ローン、今後のキャリアとの関係まで気になる人も多いでしょう。

ここでは、年収700万円に関してよくある疑問をQ&A形式でまとめています。気になる項目から確認してください。

Q.手取りを増やすためにできる節税対策はありますか？

iDeCoや企業型DC、ふるさと納税、生命保険料控除などを活用すると、課税所得を抑えられます。

とくに年収700万円帯は、控除の効果を実感しやすい水準です。

Q.ふるさと納税の限度額は年収700万円だといくらまでですか？

独身・扶養なしの場合、目安は年間8万〜9万円前後です。

家族構成や社会保険料によって変動するため、個別の確認が必要です。

Q.未経験から年収700万円以上のコンサルタントになれますか？

可能ですが、業界や職種を選ぶ必要があります。

IT・業務改善・DX領域など、前職の経験を活かせる分野では比較的現実的です。

Q.年収700万円の場合、住宅ローンの借入限度額はどのくらいですか？

金融機関の目安では、年収の7〜8倍が上限となり、5,000万〜5,500万円前後がひとつの基準です。

実際には返済負担率やほかの借入状況も考慮されます。

Q.年収700万円から手取りをさらに増やすには転職と昇給のどちらが有効ですか？

昇給よりも転職のほうが、年収アップ幅は大きくなりやすい傾向があります。

とくに業界や職種を変える転職は、手取り増加につながりやすい選択肢です。

まとめ

年収700万円の手取りは、おおよそ525万〜595万円が目安となり、税金や社会保険料の影響を受けて額面との差が生じます。生活面では余裕を持ちやすい一方で、手取りを大きく伸ばすには限界が見えはじめる年収帯ともいえるでしょう。

この水準から手取りをさらに増やすには、節税だけでなく、年収そのものを引き上げる選択が重要です。昇給には時間がかかるケースが多いため、業界や職種を見直す転職は、有効な手段のひとつです。

MyVisionでは、ハイクラス層の転職支援に特化し、年収700万円以上を目指す人に向けたキャリア設計を支援しています。現職の延長線で悩むのではなく、市場価値を正しく把握したうえで次の一手を考えたい人は、MyVisionのサポートを活用してみてください。

▼年収600万円以外の手取り金額も知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

年収450万の手取りは？内訳や税金、生活レベルを紹介

年収500万の手取りは？内訳や税金、生活レベルを紹介

年収1,300万の手取りは？内訳や税金、生活レベルを紹介

あなたもコンサルタントとして
働きませんか？

コンサルタントへの転職をお考えの方は、
是非MyVisionにご相談ください。
ファームとのコネクションを活かし、
あなたの理想の転職が実現するよう転職先の紹介から面接対策に至るまで、
徹底的にサポートいたします。

無料

転職相談する