日立コンサルティングの年収は？競合他社との比較や転職難易度を徹底解説
2025年01月29日更新
日立コンサルティングは、日立グループ唯一のコンサルティングファームであり、ITの総合力に強みを持つ会社です。盤石な経営基盤と日立グループという信頼感、高い年収で転職者の人気が高まっています。
この記事では、日立コンサルティングの年収や福利厚生、競合他社との比較、転職難易度、転職対策について解説します。
監修者
山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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日立コンサルティングとは？
日立コンサルティングは、日立グループの一員であり、企業向けのITコンサルティングサービスを提供する会社です。主にシステムの設計、構築、運用、保守を支援し、企業のIT戦略の策定やITリスク管理にも力を入れています。
また、クラウドサービスやDXに関するコンサルティングも行っており、顧客企業のITインフラの最適化実現を目指しています。さらに、ITだけでなくエネルギー問題や地球温暖化問題などさまざまな分野への幅広い支援を行い、飛躍しているファームです。
| 商号 | 株式会社 日立コンサルティング |
| 設立 | 2002年7月1日 |
| 資本金 | 24億円 |
| 代表 | 代表取締役 取締役社長 伊藤洋三 |
| 従業員数 | 485名（2024年2月末現在） |
| 本社所在地 | 東京都千代田区麴町二丁目4番地1 麹町大通りビル（受付：11F） |
| 会社URL | https://www.hitachiconsulting.co.jp/ |
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日立コンサルティングの特徴
日立コンサルティングの特徴は、日立グループが積み上げてきた知見やノウハウ、クライアントとの関係性を活かした事業展開です。ITやさまざまな分野のテクノロジーにおいて知見・ノウハウがあるため、トータルソリューションを顧客に提供できるのが強みです。
また、日立コンサルティングは日本企業の課題は欧米的な手法だけで解決することは難しいとして、独自のやり方にこだわっています。堅実と実現にこだわったサービスにより、顧客の信頼によるネットワークを広げ、豊富な案件を獲得しています。
日立コンサルティングはまだ500人弱程度の規模であるため、若手であってもレベルの高いプロジェクトに関われるのも魅力です。
日立コンサルティングの年収の特徴
コンサルティング業界は高年収であることが一般的です。日立コンサルティングの年収はどの程度なのかみていきましょう。
日立コンサルティングの平均年収
大手口コミサイトによる日立コンサルティングの平均年収は908万円で、業界水準で高い傾向にあります。
参考：openwork
厚生労働省の発表による給与所得者の平均年収は458万円（※1）であり、経営コンサルタント職の年収は全国平均で947.6万円（※2）です。日立コンサルティングの年収は給与所得者の平均年収を大きく上回っており、コンサルティング業界では平均的な水準といえます。
日立コンサルティングの職種別・役職別の年収比較
日立コンサルティングの役職には、以下8段階のステージが用意されています。
- アナリスト
- コンサルタント
- シニアコンサルタント
- マネージャー
- シニアマネージャー
- ディレクター
- シニアディレクター
- マネージングディレクター
各役職における年収は公開されていませんが、大手口コミサイトによる日立コンサルティングのコンサルタント平均年収は926万円、マネージャークラスでは1200万円～1500万円程度です。
実際に公開されているキャリア採用の情報では、年収500～1,500万円の給与見込みが提示されています。
また、 日立コンサルティングの年齢別の平均年収は以下の通りです。
- 30歳：731万円
- 35歳：978万円
- 40歳：1,045万円
国税庁の「民間給与実態統計調査｜令和5年分」によると、男性の全年代の平均年収は569万円です。
日立コンサルティングでは30歳平均年収が男性全年代の平均年収を超えるため、高水準と言えるでしょう。
日立コンサルティングの新卒年収
日立コンサルティング公式サイトの募集要項では、新卒の給与は420万円〜となっています。厚生労働省が発表している新卒者の平均年収は228.5万円ですので、大きく平均を上回っていることがわかります。
年収には固定残業時間月40時間が含まれており、賞与は業績、パフォーマンスに応じて支給される仕組みです。昇給・評価は年1回実施されます。
参考：厚生労働省
新卒採用の採用大学は？
日立コンサルティングでは採用大学を公開していません。ただし、コンサルティング業界では学歴も一定レベルを求められることが多く、日立コンサルティングも同様と思われます。
一般的にコンサルティング企業では、東京大学や京都大学、一橋大学、慶応義塾大学、早稲田大学など、国公立・私立の難関大学からの採用者が多い傾向がみられます。採用の際は学歴だけでなく、コンサルタントへの適性などのポテンシャルが必要です。
日立コンサルティングは激務？残業時間について
日立コンサルティング公式サイトによると、平均残業時間は22.9時間、有給休暇消化率は50％とされています。
一方で、一部口コミでは「残業時間が50時間を超えることもある」といった声も挙がっており、扱っているプロジェクトの大きさや一人ひとりが抱える業務量に差があることが影響しています。
しかし、一般的にコンサルティング業界の月平均残業時間は約40時間とされており、比較的残業時間が多いため、50時間程度と言うのはそこまで激務とはいえない結果です。同社では働き方改革を提唱していることもあり、みなし残業月40時間を超えるとチェックが入り、あまり超過しないように管理されています。
参考：株式会社 日立コンサルティング 参考：openwork
日立コンサルティングの年収が高い理由
日立コンサルティングの年収が高い理由には、以下のような点があげられます。
コンサルティング業界全体の高収益性
コンサルティングの仕事は、クライアントの課題を分析し、解決策を講じることです。無形商材を扱っているため、工場や機材の購入などの大がかりな設備投資が必要がありません。
また、コンサルティングは、クライアント企業の業績向上に直接貢献するため、高い報酬が設定されており、社員の年収に反映されていることも特徴です。高度な専門知識とスキルが求められる職種であるため、他の職種と比較して年収が高くなる傾向があります。
日立コンサルティングでは、これらの業界全体の特徴に加えて、日立グループ各社と、日立グループ以外の企業や公共への支援、さらにはASEAN・北米・欧州を中心としたグローバルビジネスなど、幅広いネットワークをまたいでいることが強みです。
さらに事業戦略、事業企画、業務改革といったビジネスの上流領域を対象とすることにより独自の付加価値を強化し、クライアントとの長期的な信頼関係が築かれています。
この結果、安定したプロジェクト受注と高収益性を実現しており、社員の年収にもその成果が反映されています。
安定した経営基盤
日立コンサルティングの親会社は日立製作所という大企業であり、安定した経営基盤があることも年収に反映されています。日立グループは長い歴史があり、多くの企業と信頼関係を構築しているため安定した受注が見込めます。
クライアントはIT、インフラ、エネルギー、金融などさまざまな分野にわたるため、社会や業界の変動に左右されることもありません。日本だけでなくグローバルに展開しているので、経済状況の変動に対するリスクも軽減されます。
実力主義の給与体系
コンサルティングファームでは、実力主義の給与体系を実施する企業が多く、日立コンサルティングもその一つです。
公式サイトの社員インタビューでは、転職して2年弱でマネージャーに昇進した例もあり、プロジェクトの成果やクライアントへの提供価値が給与や昇格に反映される評価制度が特徴的です。
日立コンサルティングでは若手社員でも大規模プロジェクトに挑戦できる環境が整備されており、成果を上げれば年齢や経験年数に関係なく評価されます。
新しい技術やツールを導入してプロジェクトを効率化することなど、クライアントの事業成長への貢献度が高く評価されるポイントです。
また、チームでの成果を重視する文化も根付いており、チームメンバーとの協力やプロジェクト全体への影響力が評価基準に含まれている点がユニークです。
実力主義の給与体系であれば、若く経験が少ない場合でも実力次第で高水準の年収が可能です。このような給与体系ならば、モチベーションを維持して働けますし、公正感や納得感が得られるというメリットもあります。
充実した福利厚生
日立コンサルティングでは充実した福利厚生制度を用意しています。休暇や手当、育児・介護と仕事の両立、研修制度など、社員が安心と充実を感じられる環境となるようなサポートが受けられます。
日立コンサルティングは日立グループの一員であり、グループの制度を活用した資産形成や生命保険などのマネープランが整備されている点も特徴です。外資系ファームでは日本のような制度や手当がないことも多く、年俸のほかに祝金や手当があることでより高い年収水準となっています。
日立コンサルティングの評価制度
日立コンサルティングでは、年に一度、評価と昇給が行われます。半期が終わるごとに担当マネージャーとプロジェクトレビューを実施し、期待値に対する達成度が評価されます。
自己評価と上長評価、さらにプロジェクト内のクライアントの評価によって総合評価が決まる仕組みです。評価制度は全社的に整備されていますが、上長によって片寄ることもあるようです。賞与は業績と個人のパフォーマンスによって決定されます。
日立コンサルティングの福利厚生
日立コンサルティングでは、働き方改革に向けた取り組みを積極的に行っています。リモートワークを推進するほか、首都圏各地にサテライトオフィスを完備し、ニューノーマルな働き方を支援しています。
また、社員の子育てや健康へのサポートが認められ、以下の認定を受けました。
- 2022年度くるみん認定：社員の子育てをサポートする企業として厚生労働省が認定
- 健康経営優良法人2024：経済産業省と日本健康会議が共同で実施
ライフスタイルに合わせたマネープラン
日立コンサルティングでは、日立グループを含めたマネープランを用意しており、ライフプランに合わせて利用が可能です。他のコンサルティングファームにはない制度もあり、魅力の一つといえるでしょう。
- 日立グループ社員持ち株制度
- 確定拠出年金制度
- 財形貯蓄制度
両立支援・生活
日立コンサルティングで働く社員は、仕事と家庭の両立、育児や介護との両立のために、さまざまな制度が利用できます。
- 介護休暇
- 出産・育児休暇、配偶者出産休暇
- 子・家族の看護休暇
- 生理休暇
- 配偶者転勤休暇
この他、育児・介護を行う社員の時短勤務制度や残業・深夜労働制限制度、勤務規則緩和制度なども実施しています。
キャリアアップ
日立コンサルティングでは、社員のキャリアアップを図るために以下のような制度を設けています。社内研修プログラムでは、経験に即した実践的なポイントを現役コンサルタントから学ぶことが可能です。
- 各種社内研修（全社共通研修、本部別研修、階層別研修等）
- 外部研修制度（社外研修やセミナーを会社負担で受講可能）
- 自己啓発休暇（入社3年目以降、留学や長期研修参加のために最長2年まで休暇を取得可能）
各種手当
日立コンサルティングは、各種手当も充実しています。高度障害見舞金制度や採用赴任手当制度など、日立グループの手厚い施策がここでも取り入れられているようです。
- 慶弔見舞金（結婚祝金、出産祝金、弔慰金、傷病見舞金、災害見舞金）
- 死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
- 採用赴任手当制度
- インフルエンザ予防接種補助
その他
その他にもさまざまな福利厚生制度が用意されています。退職者の再雇用制度なども明確になっており、社員を大切にする姿勢が伺われます。
- ボランティア休暇
- 公傷、罹災休暇
- 本人希望異動制度
- カフェテリアプラン制度
- リターンエントリー制度（介護等による退職者の再雇用制度）
- 各種サークル活動（補助金制度あり）
- 副業制度
競合他社との年収比較
日立コンサルティングと競合他社の年収を比較してみましょう。大手口コミサイトによる競合他社の平均年収は以下の通りです。
- 野村総合研究所：コンサルタント1,095万円
- 三菱総合研究所：コンサルタント878万円
- NTTデータ：コンサルタント843万円
- クニエ：コンサルタント1,136万円
日立コンサルティングのコンサルタント平均年収は、これら競合他社の平均レベルと同水準の高さといえるでしょう。
参考：openwork 参考：openwork 参考：openwork 参考：openwork
日立コンサルティングへの転職対策
日立コンサルティングの詳細がわかったところで採用動向や転職難易度、具体的な転職対策について解説します。
日立コンサルティングの採用動向
日立コンサルティングは、顧客ニーズの高まりによる案件増加を受け、事業拡大を目指し積極的に募集を行っています。公式サイトによると、2026年度新卒者は20人程度、第二新卒も募集しています。
経験者採用は、DX、IT戦略、グローバル専門、事業戦略、金融DXなど各種ごとのコンサルタントを募集中です。さまざまな経験や背景を持つ人材に、成長しながら長期間就業してもらうことを重視しており、間口が広がっているといえます。
日立コンサルティングへの転職難易度
日立コンサルティングは、日立グループであることから安定性・信頼性が高く、やりがいのある業務内容や高年収により人気の企業です。採用枠は増えていますが、大手コンサルティングファームと比較すると少ないため、競争は激しく、難易度は高いといえるでしょう。
ただし、十分な選考対策を行うことで内定獲得も目指せます。コンサル業界や日立コンサルティングについてしっかり情報収集を行い、転職エージェントなどを活用した効果的な転職対策を行いましょう。
日立コンサルティングが求める人物像
日立コンサルティング公式サイトでは、求める人物像について以下のように記されています。
”私たちが求める人物像は、「さまざまなパートナーとともに新しい価値を提供するイノベーター」です。コンサルティングチームメンバー、クライアント、パートナーなどあらゆるステークホルダーに働きかけ周囲を巻き込み、ともにゴールに向かって歩む推進力を最も重視します。”
社会課題に対して当事者意識を持って自ら解決する姿勢や、新たなことにも意欲的に挑戦できることが重視されるようです。また、日立コンサルティングではコンサル職に必要な論理的思考力やコミュニケーション能力だけでなく、協調性も求められます。
未経験でも日立コンサルティングへの転職は可能？
日立コンサルティングでは、未経験の募集も行っています。必須条件には、プロフェッショナルマインド、チャレンジ精神、チームとしての成功に主体的に取り組めることがあげられています。
デジタル技術を活用した経験や、DX部門における実務経験、グローバル案件に対応できるビジネス経験などが歓迎要件です。入社後は、ITの基礎から実務ベースの個別指導などの研修があり、充実した育成制度が整備されているため、安心して仕事に取り組めます。
日立コンサルティングへの転職対策
日立コンサルティングの選考では、以下の点に注意して対策を行いましょう。
自己分析・志望動機
日立コンサルティングの選考フローは、エントリーシート→書類選考・適性試験→1次面接→志望動機書→2次面接です。書類選考に合格したらweb適性テストが受けられ、その後面接、志望動機書に進みます。
書類選考では、自身の強み・弱みや過去のキャリア・スキルをよく整理し、会ってみたいと思わせるような書類を目指しましょう。志望動機書では、コンサルタント及び日立コンサルティングを志望する理由をまとめ、やる気や本気度をアピールします。「なぜ転職するのか？」「なぜ日立コンサルティングなのか？」を論理的に説明できるようにしておきましょう。
面接対策
面接では、転職理由やこれまでのキャリア、志望動機について深掘りされます。今までの経験とスキルを活かしてクライアントに価値を提供できる人材であると伝えることが必要です。コンサル業界や日立コンサルティングを理解したうえで、自身の経験・スキルがどう活かせるのか一貫性を持って話せるようにしておきましょう。
これまでの実績を述べる際は、具体的な数字や結果までのプロセスを論理的に伝えることが大切です。部門によってはケース面接を行われる場合もあるため、抜かりなく対策しておきましょう。
転職エージェントの活用
日立コンサルティングへの転職対策では、転職エージェントの活用も有効です。担当者にはコンサルティング出身者などもおり、現場感と客観性のバランスのとれたアドバイスが期待できます。
各コンサルティングファームの詳細な情報を把握しているので、希望する業務内容や働き方に合ったファームを絞り込む際にも役立ちます。過去の実績をもとにした具体的な書類対策や面接練習も可能ですので、ぜひ転職エージェントを活用してみてください。
マイビジョンでの転職成功事例
転職エージェント「マイビジョン」を活用し、希望通りの転職を果たした事例を紹介します。
| 男性30歳東京理科大学卒 | SlerのPM→コンサルタント |
| 転職のきっかけ | クラウドの導入支援から実装まで行っていたが、社内に技術レベルの高い人が少なく、大規模な導入支援が難しかった。高い技術力の必要性を感じた |
| 転職した背景 | 大手Slerに行くかコンサルファームにいくかで迷い、力をつけるためにコンサルファームに決めた |
| 転職活動を振り返って | 人気ファームの選考に落ちるなど、モチベーションが下がることもあったが、担当者のサポートで大手ファームからの内定がもらえた。コンサルタントのキャリアについて非常に丁寧に教えてもらえ、視野が広がった。大企業の大規模プロジェクトに関わり、上流からプロジェクトをリードして、質の高いシステム構築に貢献したいと考えている |
| 転職前後の年収 | 転職前800万円→転職後950万円 |
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まとめ
日立コンサルティングは、日立グループの知見やノウハウを活かし、独自の手法で日本企業の問題解決を行っています。充実した育成制度も用意されており、自身の可能性や能力を引き出す環境を求める人に向いています。
働き方改革を推進し、さまざまな福利厚生制度を用意しているため、ワークライフバランスも取りやすいといえるでしょう。ただし、人気企業であるため転職の際は十分な対策が必要です。コンサルタントファーム専門の転職エージェントをうまく活用して、転職成功にこぎつけましょう。
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