■概要 “お客様に高い満足度・付加価値を提供する”をコンセプトに、「やりたいことがあるが、業務プロセス上・運用上・システム上、どうしていいかわからない」というお客様に対して、「仕組み・運用・体制作り」までをお客様と伴走していただきます。 (例)IPO支援、IFRS導入、はじめての連結決算など ■詳細 会計コンサルティングサービス部では、下記業務を担当していただきます。 まずはコンサルティング実務に慣れていただき、その後プロジェクト責任者としてプロジェクト管理やお客様とのコミュニケーションをお任せする想定です。 ※担当業務やプロジェクトは、固定ではなく皆様の経験や興味関心に合わせて調整するため、強みを活かしつつ新たな挑戦をし続けていただける環境です。 ①会計コンサルティング 会計知識と連結決算開示の実務支援ノウハウを後ろ盾に、お客様の課題解決に向けて現状整理・体制/仕組み構築・実運用までを一気通貫で支援していただきます。 ・現状整理 └実態の把握/現状のヒアリング └組織/会社運営理解 └課題抽出/検討など ・構築 └専門的な知見を活用した仕組みの構築 └アウトソーシングで培った実作業の知見を仕組みに還元 ・テストラン/実運用 └仕組みのテスト運用を対応 ※運用開始後もアウトソーシングとして業務自体を対応する場合もございます。 ≪課題一例≫ ・会計方針の変更 ・内部統制の再構築 ・収益認識基準の対応など ②決算支援 お客様側の経理部長の急な退職等に伴い、単発的に現場と一緒に決算業務、開示業務を支援していただきます。※BPOでは対応できない業務を会計コンサルティング部署が対応(論点難しい、読み解き期間なし等) ・大手企業の連結精算表、開示資料(有価証券報告書、決算短信)の作成 ・上場子会社を中心とした単体決算業務 ③品質管理 BPOで作成する法定開示書類(短信含む)はお客様の期待水準に応える品質が不可欠です。 その品質を担保し、世の中に間違った資料を出さないという使命を全うする上で最終の砦を担う業務です。 会計士としての専門性や監査経験を活かした品質管理業務を担っていただきます。 ・開示書類全体を通しての知見に基づいた俯瞰的なチェック ・会計ルールの変化の全体周知 ・開示チェックリストによる標準化推進など 会計のスペシャリストとして、お客様の課題解決に向けてコンサルティング、体制構築、業務実行までを一気通貫で支援していただきます。

■概要 “お客様に高い満足度・付加価値を提供する”をコンセプトに、「やりたいことがあるが、業務プロセス上・運用上・システム上、どうしていいかわからない」というお客様に対して、「仕組み・運用・体制作り」までをお客様と伴走していただきます。 (例)IPO支援、IFRS導入、はじめての連結決算など ■詳細 会計コンサルティングサービス部では、下記業務を担当していただきます。 まずはコンサルティング実務に慣れていただき、その後プロジェクト責任者としてプロジェクト管理やお客様とのコミュニケーションをお任せする想定です。 ※担当業務やプロジェクトは、固定ではなく皆様の経験や興味関心に合わせて調整するため、強みを活かしつつ新たな挑戦をし続けていただける環境です。 ①会計コンサルティング 会計知識と連結決算開示の実務支援ノウハウを後ろ盾に、お客様の課題解決に向けて現状整理・体制/仕組み構築・実運用までを一気通貫で支援していただきます。 ・現状整理 └実態の把握/現状のヒアリング └組織/会社運営理解 └課題抽出/検討など ・構築 └専門的な知見を活用した仕組みの構築 └アウトソーシングで培った実作業の知見を仕組みに還元 ・テストラン/実運用 └仕組みのテスト運用を対応 ※運用開始後もアウトソーシングとして業務自体を対応する場合もございます。 ≪課題一例≫ ・会計方針の変更 ・内部統制の再構築 ・収益認識基準の対応など ②決算支援 お客様側の経理部長の急な退職等に伴い、単発的に現場と一緒に決算業務、開示業務を支援していただきます。※BPOでは対応できない業務を会計コンサルティング部署が対応(論点難しい、読み解き期間なし等) ・大手企業の連結精算表、開示資料(有価証券報告書、決算短信)の作成 ・上場子会社を中心とした単体決算業務

■概要 “お客様に高い満足度・付加価値を提供する”をコンセプトに、「やりたいことがあるが、業務プロセス上・運用上・システム上、どうしていいかわからない」というお客様に対して、「仕組み・運用・体制作り」までをお客様と伴走していただきます。 また、通常よりも高難易度の連結開示実務の導入・運用や最終アウトプットである開示書類の品質担保業務も担当していただきます。 (例)IPO支援、IFRS導入、はじめての連結決算など ■詳細 会計コンサルティングサービス部では、下記業務を担当していただきます。 担当業務やプロジェクトは、固定ではなく皆様の経験や興味関心に合わせて調整するため、強みを活かしつつ新たな挑戦をし続けていただける環境です。 ①会計コンサルティング 会計知識と連結決算開示の実務支援ノウハウを後ろ盾に、お客様の課題解決に向けて現状整理・体制/仕組み構築・実運用までを一気通貫で支援していただきます。 ・会計方針の変更 ・内部統制の再構築 ・収益認識基準の対応など ②決算支援 お客様側の経理部長の急な退職等に伴い、単発的に現場と一緒に決算業務、開示業務を支援していただきます。 ※BPOでは対応できない業務を会計コンサルティング部署が対応(論点難しい、読み解き期間なし等) ・大手企業の連結精算表、開示資料(有価証券報告書、決算短信)の作成 ・上場子会社を中心とした単体決算業務 ③品質管理 BPOで作成する法定開示書類(短信含む)はお客様の期待水準に応える品質が不可欠です。 その品質を担保し、世の中に間違った資料を出さないという使命を全うする上で最終の砦を担う業務です。 会計士としての専門性や監査経験を活かした品質管理業務を担っていただきます。 ・開示書類全体を通しての知見に基づいた俯瞰的なチェック ・会計ルールの変化の全体周知 ・開示チェックリストによる標準化推進など

私共Financeユニットでは、「世界水準のFinance Practiceを日本企業に導入し、競争力強化」というミッションを掲げ、大手企業を中心に経営課題に直結したCFO(組織)向けコンサルティングサービスを提供しています。 財務・経理コンサルタントとして、経理・財務・経営企画部門等に関して、主に会計領域のコンサルティングに従事頂きます。 EYが提供している会計コンサルティング領域は下記の通りです。 ●Finance Strategy ファイナンス業務の現状アセスメント ファイナンストランスフォーメーションの戦略および ロードマップの策定 ファイナンス組織の設計および構築 ファイナンストランスフォーメーション全般 ●Agile Finance 主要な経理業務プロセスの改善 決算早期化、財務報告プロセスの改善 会計基準の変更(IFRS導入、収益認識・リース会計基準の適用)に伴う改善 リモート決算、AI-OCRなどデジタルテクノロジーを活用した経理業務プロセス改革 ●FP&A　※別途個別募集要項参照 ●GBS　※別途個別募集要項参照 ●Treasury グローバル・キャッシュ・マネジメントによる資金効率の向上 トレジャリーオペレーションの効率化・高度化 流動性リスク、為替リスクの低減 グループ財務ポリシーの策定と浸透 戦略的資本政策・資産管理 ●Finance DX ERPを活用した経営管理、オペレーション高度化 ファインナンステクノロジーポイントソリューション DX構想の策定支援、DX推進組織構築支援 デジタリゼーション、データ基盤構想支援 ●Finance Talent Management ファイナンス人材育成にかかる制度設計および構築 ファイナンス組織人材のスキル定義、現状・ギャップ分析および対応策検討 ファイナンス組織の人材戦略策定 EYのFinanceコンサルタントの特徴 ・Financeチームでは特に『財務価値を担うCFOから、非財務も含めた企業の長期的価値を推進するCVO(Chief Value Officer)の観点』でサービス提供を行っております。 直近では、 ・Long Term Value=持続的な成長に向けた長期非財務重視でのCFOアジェンダに対するサービス ・グローバル経営・グループ経営の更なる深化を目指したファイナンス機能の組織・人材戦略の立案や経営管理制度の刷新と実行支援 ・少子高齢化への対応や成長事業へのリソースシフトに向けたGBS(SSC/BPOの導入・高度化)サービス ※上流の企画構想と実行を支援(BPO受託は行いません) ・AI活用によるオペレーションの更なるデジタル化と高度化 などにおいて、コンサルティングファーム全体の中でも高いケーパビリティを誇っています。

入社直後は、監査法人で培った財務知識がそのまま活きる「現状分析」「財務DD」「事業計画策定」等からスタートし、徐々にビジネスDD、PMI、経営伴走へと支援領域を広げていただきます。 【主なプロジェクト領域】 1.経営変革期における事業計画策定支援 ・中堅・中小企業の変革期における中期経営計画・事業計画の策定 ・事業再生・再成長に向けた財務・事業分析および改善施策の立案 2.M&A・再成長(バリューアップ)支援 ・財務DD、ビジネスDD、株価算定 ・買収後のPMI(経営統合支援)、KPI設計、予実管理体制の構築 3.経営管理高度化・資金調達支援 ・経営陣向けモニタリング体制の構築、モニタリング会議等を通じた業績改善支援 ・資金調達、金融機関対応、財務基盤の強化支援 4.AGSグループ内連携 ・税務、FAS、人事労務、事業承継等の各分野のプロフェッショナルとの協働案件 ※変更の範囲：会社の定める業務 ●キャリアパス 入社直後から単独で案件を任せるのではなく、原則としてプロジェクトチームで業務に入ります。 監査法人での経験を活かしつつ、財務分析、事業分析、経営者との議論、資料作成、提案、実行支援へと関与範囲を広げます。 将来的には、プロジェクトマネージャーとして案件を牽引し、M&A、再生、成長支援、資金調達、経営管理高度化など複数領域を横断できるコンサルタントを目指していただきます。

DXを実現するCDO(Chief Digital Officer)やCIO(Chief Information Officer)の伴走者として、デジタル領域におけるアドバイザリー業務を担当して頂きます。システムとデータ/テクノロジーの経営者伴走、構想から実行の関与、AI・DX・ガバナンスを横断でサポートし、企業価値の向上に寄与するアドバイザリーサービスを網羅的に提供します。具体的なサービス提供イメージは以下となります。 ●提供サービスイメージ ・DX戦略/実行計画策定支援(企業がDXを推進するための俯瞰的なグランドデザイン(IT中期計画)、とその実行計画の策定・実行支援) ・IT戦略/構想策定(企業のIT戦略策定、基幹システム、業務システム、及び周辺のサブシステム構想検討) ・生成AIの導入/利活用支援(生成AIのワークショップ、PoC開発など) ・経営管理ダッシュボード構築支援(KPMGの有する様々なツールの知見を活かし、企業の環境に即した手段でダッシュボード構築を支援) ・データ分析業務を活用した課題改善(データ分析業務を活用したクライアントの課題改善プロジェクト管理) ・デジタルガバナンス構築支援(企業のデータの管理態勢を強化し、デジタル技術の導入と運用におけるリスク管理を支援) ・AIガバナンス構築支援(AI技術を効果的に導入し、リスクを適切に管理しつつ競争力を高め、持続可能な成長を実現) ・リスク評価支援(企業のIT・デジタル領域におけるリスクや内部統制の評価を支援し、リスク管理の高度化を実現)　等 ※ご入社後は、Digital advisory事業部 コンサルティンググループとしての採用であり、シニアアソシエイト以下の若手層はプール制を推進しているため、セキュリティ/リスク評価、DX推進、AI導入等、コンサルティンググループがサービス提供している全てのプロジェクトへアサインの可能性があります。

日本を代表する大手クライアントの企業価値向上・財務戦略支援やFP&A強化を含むCFO組織改革、グローバル経営管理改革、経営統合・組織再編支援の領域において、戦略立案～構想策定～実行支援までを担当いただきます。 例えば、以下のようなニーズに対応することで、CFOを"数値の集計屋"から経営の意思決定に資する"経営参謀"へと変革を遂げるのを支援します。 ・自社の企業価値向上策がなぜ機関投資家に評価されていないのかがわからない。 ・アクティビストに狙われているが自社では十分な対応策が立案できない。 ・急速なグローバル化・事業成長に対してCFO機能の整備が追いついていない。 ・ROICを導入したのは良いが、経営資源配分の意思決定に有効に活用できていない。 ・組織再編を契機に子会社に対して財務ガバナンスを強化したい。　　等 まずはプロジェクトの一員としてアサインされ、業務の一部をお任せしながら、経験を積んでいただきます。 ご経験やスキルを踏まえ、活かしやすいプロジェクトや、ご希望のプロジェクトへアサインします。 【プロジェクト例】 ●ストラテジックレビューの実施と企業価値向上策の立案 ●事業ポートフォリオマネジメントとキャピタルアロケーション方針策定 ●財務戦略・資本政策の策定 ●資本コストを意識した経営の実践・浸透支援(KPI体系見直し、ROIC活用など) ●グループ財務ガバナンス強化(グローバルキャッシュマネジメント、財務コントロールなど) ●CFO組織の機能再編・強化支援(FP&A導入など) ●経営統合・組織再編を契機としたコーポレート部門改革支援 ※クライアントリレーションの強さから、中長期的に支援するプロジェクトが多数 【活かせる経験イメージ】 M&A関連アドバイザリー業務経験 / PEファンド・投資銀行業務 / 機関投資家(バイサイド、セイルサイド)/ クレジットアナリスト →　企業価値向上、ストラテジックレビュー、財務戦略プロジェクト コンサル経験 / 事業会社の経営企画・FP&A経験　 →ROIC含む管理会計、FP&A実装プロジェクト コンサル経験 / 事業会社のPMI・海外事業管理・赴任経験 →組織再編支援プロジェクト

●社会インフラ戦略コンサルタント(空港・水道・スポーツ施設・エネルギー) 社会インフラの未来をデザインする 人口減少やインフラ老朽化、脱炭素化への対応など、日本の社会インフラは大きな転換期を迎えています。 空港、水道、下水道、スポーツ・アリーナ施設、再生可能エネルギー、スマートシティなど、多くの分野で官民連携(PPP/PFI)の活用が進み、公共サービスのあり方そのものが変わろうとしています。 あずさ監査法人では、こうした社会課題に対し、財務・経営・政策・技術の視点を融合しながら、国や地方自治体、民間企業とともに新しい仕組みづくりに取り組んでいます。 「社会に残るプロジェクトに関わりたい」 「公共性とビジネスを両立したい」 「インフラ分野の専門性を高めたい」 そのような志向を持つ方を募集しています。 ●業務内容 国・自治体・民間企業に対し、社会インフラ分野のアドバイザリーサービスを提供します。 ① インフラ・PPP/PFI関連アドバイザリー ・空港、水道、スポーツ施設、エネルギー施設等を対象とした事業化支援 ・PPP/PFI導入可能性調査 ・フィージビリティスタディ(課題分析・将来予測・事業性評価) ・事業スキーム構築 ・公募資料作成 ・民間事業者選定支援 ・官民連携制度・政策に関する調査研究 ・ウォーターPPP、コンセッション等の新たな官民連携制度導入支援 ・インフラDX、脱炭素化、広域化等に関する戦略策定支援 ・都市再生、地域活性化、エリアマネジメント等のまちづくりに関する構想策定・事業化支援 ② インフラ海外展開・国際開発支援 ・海外インフラ市場調査 ・政策・制度分析 ・インフラ輸出戦略策定 ・個別インフラ案件の導入可能性調査 ※業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり

教育・人材・子ども・雇用領域にて、政策立案支援から産官学連携、ソリューション開発までをカバーする新ドメインの立ち上げメンバーを募集します。 <顧客イメージおよび業務内容> ①国内政府機関、地方公共団体、公的機関 ・政策策定のための基礎調査(デスクトップ調査、アンケート調査、ヒアリング調査等)、政策提言 ・公的事業の推進支援(実証事業の事務局業務、伴奏支援等) ・政策効果の検証、EBPM推進、公的事業の改善支援 ・官民連携/産官学連携の推進支援 ・民間セクターとのパートナーシップによる新規ソリューションの開発、PoC実施支援 ②民間企業、大学、民間財団など　※教育、人材等の領域 ・新規事業開発や新規参入戦略の策定・実行支援 ・官民連携/産官学連携のための戦略策定・実行支援 ・多様なステークホルダーとの連携による新規ソリューションの開発、PoC実施支援 ※上記を通じて蓄積された知見に基づくThought Leadership活動も業務に含みます。 ※業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり

クライアントのCFO改革の実現化に向けて、以下領域のコンサルティングに従事いただきます。 ●経理業務プロセス改革(BPR) ・経理業務の現状分析やターゲットプロセス設計、改善施策の策定 ・SSC、CoE、BPOなどを含めたファンクション設計・実現化 ●決算プロセス改革・高度化 ・決算の早期化・効率化、品質向上 ・将来的な決算自動化を見据えた構想策定 ●経理DX(会計システム・ERP刷新および周辺システム統合) ・ERP(SAP、Oracle等)を中心とした基幹システムの刷新 ・決算プラットフォームや周辺システムを含めた統合設計 ●経営管理プラットフォーム(EPM)導入・高度化 ・予算編成、予実管理、シナリオ分析の仕組み構築 ・データドリブンな経営管理、管理会計プロセスの実現化 ●AI・デジタル技術の活用による経理DX推進 ・AIを活用した経理問合せ対応、仕訳自動起票、予実差異分析などの効率化 ・経理業務を統括するAIエージェント構想の策定 具体的には、以下をお任せします。 ●マネジャー プロジェクトの現場リーダーとして、目的の達成に向けて実行をリードします。 クライアントとの日常的なコミュニケーションを担い、計画策定・進捗管理・リスク対応を推進。 テーマに関する専門的な助言を行い、成果物の品質を確保します。 また、メンバーへの明確な指示とレビューを通じて、チームのパフォーマンスを最大化し、プロジェクトを円滑に遂行します。 ●メンバー(アソシエイト・シニアアソシエイト) 特定領域の主担当として、マネジャーの指示のもとでプロジェクトを推進します。 ミッションやタスクを正確に理解し、マネジャーとの密なコミュニケーションを通じて作業を具体化。 自律的かつ責任感を持って遂行し、高品質なアウトプットをタイムリーに提供することで、クライアントへの価値創出に貢献します。 ★まずは、プロジェクトの一員としてデリバリーしながら、無理なくキャッチアップいただきます。 プロジェクトマネジメント経験がある場合は、早期にお任せすることも想定しています。 ※業務内容の変更の範囲:全ての業務への配置転換あり