KPMG税理士法人への転職を考えるなかで、「平均年収はどのくらいなのか」「税理士資格や実務経験によって給与は変わるのか」と気になっている人もいるでしょう。年収の口コミを見つけても、その金額が自分にも当てはまるとは限りません。

KPMG税理士法人の待遇は、資格や経験、能力、前職の給与額などを考慮して決められます。この記事では、口コミサイトの回答データをもとに平均年収や年齢別・職種別の傾向を紹介し、Big4税理士法人との比較や給与の決まり方、昇格・評価制度について解説します。転職前にどの数字や条件を確認すべきかも押さえておきましょう。

KPMG税理士法人の平均年収

KPMG税理士法人の年収を考える際は、口コミサイトに掲載された平均年収と、公式採用情報に記載されている給与条件を分けて確認することが重要です。

口コミサイトの回答では、KPMG税理士法人の平均年収は約750万円です。ただし、実際の給与は職種や職階によって異なります。平均値だけで応募先の待遇を判断せず、募集要項の給与条件とあわせて確認しましょう。

平均年収

口コミサイトに掲載されているKPMG税理士法人の平均年収は約750万円です。正社員154人の回答に基づく数値であり、回答者の年収には幅があります。平均年収だけでなく、年収範囲や回答者の属性もあわせて確認しましょう。

この平均年収はKPMG税理士法人の公式発表ではなく、口コミサイトの回答に基づく参考値です。回答者には異なる職種や職階の人が含まれるため、同じ年収が提示されるとは限りません。

転職後の年収を検討する際は、応募する職種やポジションの給与条件とあわせて確認しましょう。

出典：OpenWork（KPMG税理士法人）（2026年10月26日確認）

給与の決まり方

KPMG税理士法人では、応募者の資格・経験・能力・前職の給与額を考慮して待遇を決めています。「国内・国際税務サービス」と「国際事業アドバイザリー／移転価格」のいずれも、こうした条件を踏まえて待遇を個別に相談する方式です。

そのため、同じ職種への応募であっても、保有資格やこれまでの実務経験、前職の給与額などによって、提示される条件が異なる可能性があるでしょう。

シニア・スタッフ職の具体的な年収レンジは、対象の2職種で公表されていません。職位ごとの給与額を一律に判断することは難しいため、実際の条件は選考過程で確認する必要があります。

転職を検討する際は、現在の年収に加えて、取得している資格や担当業務、これまでの実績を整理しておくとよいでしょう。希望する給与額についても、自分の経験やスキルを踏まえて説明できるよう準備しておくことが重要です。

参考：KPMG税理士法人 採用情報（国内・国際税務サービス） 参考：KPMG税理士法人 採用情報（国際事業アドバイザリー／移転価格）

【MyVision編集部の見解】 KPMG税理士法人への転職を考える際、現在の年収だけを基準に希望額を決めると、提示された条件を判断しにくくなる場合があります。まずは、税務申告、国際税務、移転価格など、これまで担当した業務と応募先で求められる経験を照らし合わせてみましょう。資格の有無に加え、自分が担当した案件の規模や役割を具体的に整理しておくと、希望年収の根拠を伝えやすくなります。

内定後は提示された年収の内訳に加え、職位や手当、入社後の給与改定の仕組みまで確認することで、長期的な収入の見通しを立てやすくなります。

KPMG税理士法人の年齢別年収

KPMG税理士法人の年齢別推定年収は、25歳から40歳にかけて高くなる傾向があります。ただし、年齢が上がれば誰でも同じように年収が増えるわけではありません。以下の表では、各年齢の推定年収と年収範囲を紹介します。

（※1）各年齢の金額と範囲は、回答者データに基づく推定値です

25歳から30歳までの推定年収差は約118万円ですが、35歳から40歳までの差は約29万円です。年齢によって推定年収の上がり幅は異なるため、一定のペースで昇給すると考えないようにしましょう。

30歳の推定範囲は約550万円〜1,032万円と幅があります。年齢別の数値だけで実際の給与額を予測することは難しいため、応募する職種や職階の条件もあわせて確認しましょう。

出典：OpenWork（KPMG税理士法人の年収・給与）（2026年10月26日確認）

KPMG税理士法人の職種別年収

KPMG税理士法人の職種別データでは、税務・税理士とコンサルタントの平均年収に差があります。

比較するときは、平均年収だけでなく年収範囲も見ておきましょう。職種内でも給与額には幅があるため、応募するポジションの給与条件とは区別して判断する必要があります。

税務・税理士の年収

KPMG税理士法人の「税務」の平均年収は約826万円、「税理士」は約869万円です。

それぞれの年収データは、次の表をご覧ください。

税務と税理士の平均年収には約43万円の差があります。ただし、税理士資格の有無だけで、この差が生じているとは限りません。

どちらの職種も回答者の年収に幅があり、同じ職種でも経験年数や職階、担当する業務などによって給与額が異なる可能性があります。

転職を検討する際は、職種別の平均年収だけでなく、これまでの経験や資格が応募先でどのように評価されるかを確認することが重要です。

出典：OpenWork（KPMG税理士法人）（2026年10月26日確認）

コンサルタント・アドバイザリーの年収

KPMG税理士法人の「コンサルタント」の平均年収は約726万円、年収範囲は約460万円〜1,400万円です。

「コンサルタント」の平均年収を、そのまま「アドバイザリー」の給与水準に当てはめることはできません。アドバイザリー職への応募を考える場合は、希望する部門や採用職階ごとの給与条件を確認する必要があります。

KPMG税理士法人では、国内・国際税務に加え、移転価格やM&Aに関する税務アドバイザリーなど、複数の専門分野を扱っています。そのため、コンサルタントやアドバイザリーの仕事でも、担当する業務や必要な専門知識は一律ではありません。

また、平均年収を比較する際は、回答人数に加え、回答者の職階や経験年数の違いにも注意が必要です。管理職の回答が多い職種と若手社員の回答が中心の職種では、平均年収に差が生じる可能性があります。

口コミサイトの年収データは、あくまで回答者の給与状況を知るための参考値です。実際に応募する際は、希望する部門の仕事内容や採用職階を確認し、自分の経験に合った給与条件を検討しましょう。

出典：OpenWork（KPMG税理士法人）（2026年10月26日確認）

KPMG税理士法人とBig4税理士法人の年収比較

KPMG税理士法人の平均年収は、ほかのBig4税理士法人と比べてどのくらいなのでしょうか。

4法人の平均年収を比較する際は、年収範囲だけでなく、回答者数の違いにも注目する必要があります。以下の表では、各法人の平均年収と回答者の年収範囲、人数を比較できます。

4法人の平均年収を比べると、KPMG税理士法人は約750万円、ほかの3法人は約775万円〜794万円で、最大差は約44万円です。

ただし、これらは各法人が公表した給与額ではなく、口コミサイトの回答者データを集計したものです。法人ごとに回答者数や職種、職階などの条件が異なるため、平均年収の差だけで待遇のよし悪しを判断することはできません。

転職を検討する際は、平均年収を参考にしながら、自分が希望する部門や職階の給与条件を比較することが重要です。

出典：OpenWork（KPMG税理士法人）（2026年10月26日確認） 出典：OpenWork（EY税理士法人）（2026年10月26日確認） 出典：OpenWork（デロイト トーマツ税理士法人）（2026年10月26日確認） 出典：OpenWork（PwC税理士法人）（2026年10月26日確認）

▼Big4のコンサルティング法人について詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。

BIG4とは？コンサル4社の違いと選び方、年収・転職難易度を比較

View More

KPMG税理士法人の年収を左右する要素

KPMG税理士法人の公式採用情報では、資格・経験・能力・前職での給与額を考慮して待遇を決定すると案内しています。

ここでは、採用条件に挙げられている資格や実務経験、英語力などが、年収を考えるうえでどのように関係するのかを紹介します。

税理士・科目合格などの資格

KPMG税理士法人では、応募するポジションによって、税理士や公認会計士などの資格が求められます。

「国内・国際税務サービス（シニア／スタッフ）」では、税理士、税理士試験の科目合格者、公認会計士のいずれかが必須条件です。税理士試験の科目合格者は、合格科目や科目数を問わず応募できます。

一方、「国際事業アドバイザリー／移転価格（シニア／スタッフ）」では、公認会計士や税理士、税理士試験の科目合格者などが歓迎資格に含まれます。

ただし、資格の有無だけで年収が決まるわけではありません。給与条件は、保有資格に加えて、実務経験や能力、前職の給与額などを踏まえて個別に決まります。

そのため、転職時には保有資格だけでなく、これまで担当した業務や応募する職位も踏まえ、希望年収の根拠を整理することが重要です。

参考：KPMG税理士法人 採用情報（国内・国際税務サービス） 参考：KPMG税理士法人 採用情報（国際事業アドバイザリー／移転価格）

税務・会計・財務の実務経験

KPMG税理士法人では、税務や会計、財務に関する実務経験も、待遇を決める際に考慮される要素のひとつです。

公式採用サイトの「国内・国際税務サービス（シニア／スタッフ）」では、次のような経験が歓迎条件として挙げられています。

• 税理士法人での業務経験
• 事業会社の管理部門における税務・経理・財務の業務経験
• 監査法人での業務経験

これらの経験がある場合は、担当してきた仕事の内容を整理し、応募先の業務とどのように結びつくかを考えておきましょう。

たとえば、法人税の申告書作成や税務調査への対応、企業買収に関する税務業務など、実際に担当した仕事を具体的に説明できると、自分の経験を伝えやすくなります。

実務経験は待遇を考える際の要素ですが、経験年数だけで給与額は決まりません。応募先が求める業務や職位、これまでの実績を踏まえ、選考時に具体的な給与条件を確認しましょう。

参考：KPMG税理士法人 採用情報（国内・国際税務サービス）

英語力・専門分野の経験

KPMG税理士法人では、担当する業務によって求められる英語力が異なります。

「国内・国際税務サービス（シニア／スタッフ）」では、ビジネスレベルの英語力が歓迎条件とされており、必須ではありません。英語力があれば、担当できる業務の幅が広がります。

一方、「国際事業アドバイザリー／移転価格（シニア／スタッフ）」では、TOEIC750点以上を目安とするビジネスレベルの英語力に加え、税務・会計・ファイナンスのいずれかの知識が応募条件とされています。

移転価格に関する業務では、海外との取引にかかわる税務上の課題を扱うため、英語力に加えて財務分析や国際税務に関する知識も役立つでしょう。

ただし、英語力や専門分野の経験だけで給与額が決まるわけではありません。待遇は資格・経験・能力・前職での給与額を考慮して決められるため、英語を使った業務経験や専門分野での実績も整理しておくとよいでしょう。

参考：KPMG税理士法人 採用情報（国内・国際税務サービス） 参考：KPMG税理士法人 採用情報（国際事業アドバイザリー／移転価格）

KPMG税理士法人の給与改定・手当・評価制度

KPMG税理士法人では給与改定が年1回あり、通勤手当と超過勤務手当も設けられています。ただし、毎年必ず昇給することや、同じ手当額が支給されることを意味するものではありません。

入社後の収入を判断するには、基本給に加え、手当の支給条件や評価・昇格の仕組みを確認する必要があります。

ここからは、給与改定と職階ごとの役割を説明します。

給与改定・超過勤務手当

KPMG税理士法人の給与改定は年1回で、通勤手当と超過勤務手当があります。

ただし、給与改定が年1回あっても、毎年必ず昇給するとは限りません。実際の昇給額も一律には判断できないため、入社後の年収を考える際は、評価と給与改定の関係を確認しておきましょう。

超過勤務手当についても、基本給と分けて支給条件や計算方法を確認する必要があります。給与条件を比べる際は、手当の対象となる勤務時間や支給方法もあわせて確かめましょう。

参考：KPMG税理士法人 採用情報

職階と昇格の仕組み

KPMG税理士法人には、スタッフ、エクスペリエンスド・スタッフ、シニア、アシスタント・マネージャー、マネージャー、シニア・マネージャー、パートナーの7段階の職階があります。新卒や実務未経験で入社した場合は、スタッフとして税務申告書の作成などを担当し、上司の指導を受けながら経験を積むのが一般的です。

シニアでは後輩の指導や税務コンサルティング業務、マネージャー以上ではチーム管理やクライアント対応など、職階に応じて任される役割が広がるでしょう。

また、各職階で求められる水準は、業務上の行動指針や人事考課の基準として定められています。期待される水準を超えることで次の職階へ昇格するため、年齢だけで昇格が決まる仕組みではありません。

昇格時の具体的な昇給額や、各職階に到達するまでの年数は一律に判断できません。入社後の年収を考える際は、職階ごとに求められる役割に加え、評価・昇格の条件や給与改定との関係を選考時に確認しておきましょう。

参考：KPMG税理士法人 公式採用サイト

【MyVision編集部の見解】 KPMG税理士法人への転職では、提示された年収に加えて、入社時の職階を把握することが重要です。職階ごとに求められる役割や評価基準は確認できる一方、昇格後の具体的な給与額は一律に判断できません。

選考時には、入社後に担当する業務や期待される成果、評価の受け方について質問してみましょう。また、今後どのような専門性を身につけたいかも整理しておくと、目先の年収だけでなく、長期的なキャリアも踏まえて転職先を判断しやすくなります。

まとめ

KPMG税理士法人の平均年収は、口コミサイトによると約750万円です。ただし、この金額は法人が公表したものではなく、回答者の職種や職階、経験などによって実際の給与は異なります。

また、年齢別・職種別の年収やBig4税理士法人との比較からも、給与の幅の大きさがわかるでしょう。KPMG税理士法人の公式採用情報では、資格・経験・能力・前職での給与額などを考慮して待遇を決定すると案内しています。

転職を検討する際は、平均年収だけで判断せず、自分が希望する職種や職階の給与条件を確認することが重要です。入社後の給与改定や昇格の仕組みも含めて比較すると、将来の年収を考えやすくなるでしょう。

自分の経験や資格でどの程度の年収を目指せるか知りたい場合は、「MyVision」のキャリアアドバイザーに相談する方法もあります。