コンサルティングファームで経験を積むなかで、「このままコンサルを続けるべきか」「事業会社やほかの業界へ移ったほうがよいのか」と悩む人は多いです。年収や働き方を見直したい人もいれば、提案する立場から事業の実行を担う立場へ移りたい人もいます。しかし、転職先の選択肢は幅広く、どの業界・職種で自分の経験を活かせるのか、判断に迷うこともあるでしょう。

コンサルからの転職先には、事業会社の経営企画やIT・Web企業、PEファンド、ほかのコンサルティングファームなど、さまざまな選択肢があります。 本記事では、代表的な転職先8選をはじめ、年収・働き方の変化や希望条件別の選び方、転職後に後悔しやすいケースを解説します。コンサル経験を活かして次のキャリアを考えている人は、転職先を比較する際の参考にしてください。

コンサルからの転職先8選

コンサルからの転職先には、事業会社やIT・Web企業、金融機関、ほかのコンサルティングファームなど幅広い選択肢があります。

代表的な8つの転職先について、主な職種・ポジションと活かしやすい経験を比較すると、以下のとおりです。

転職先によって求められる経験や担当業務は異なります。自分が培ってきた専門性をどのように活かせるかを踏まえ、それぞれの特徴を確認してみてください。

1.事業会社の経営企画・事業企画

事業会社の経営企画・事業企画は、コンサルで培った戦略策定や市場分析、経営層への提案経験を活かしやすい転職先です。自社の成長に継続して関わりたい人にとって、有力な選択肢となります。

主な業務は、以下のとおりです。

• 中期経営計画や事業戦略の策定
• 予算策定・予実管理
• M&Aやアライアンスの検討
• 新規事業の企画・立ち上げ
• 経営課題に対する部門横断プロジェクトの推進

コンサル時代に身につけた仮説構築、定量分析、経営層への提案、プロジェクト推進などは、経営企画や事業企画の業務と親和性があります。戦略立案に加えて実行支援まで経験している人は、入社後も強みを発揮しやすいでしょう。

事業会社では、企画した施策を社内の関係者と進め、その成果まで追う場面が増えます。ひとつの事業に中長期で関わり、戦略が売上や利益、組織の変化につながる過程まで経験したい人に適したキャリアです。

2.IT・Web企業のBizDev・プロダクトマネージャー

IT・Web企業は、コンサルで培った事業戦略やIT・DXに関する知識を活かし、サービスやプロダクトの成長に直接関われる転職先です。事業開発を担うBizDevやプロダクトマネージャー（PdM）をはじめ、さまざまなポジションが候補になります。

代表的な職種と主な業務は、以下のとおりです。

• BizDev（事業開発）： 新規事業の立ち上げやアライアンス、事業成長施策の推進
• PdM（プロダクトマネージャー）： プロダクト戦略や開発方針の策定、機能開発の優先順位の決定
• PjM（プロジェクトマネージャー）： 開発プロジェクトの進行管理や関係者との調整
• DX・AI推進：デジタル技術を活用した業務改革や新規施策の企画

ITコンサル出身者は、システム構想や要件定義、DX支援の経験を活かしやすいでしょう。戦略・業務コンサル出身者も、市場分析や事業計画の策定、関係者との調整経験を強みとしてアピールできます。

IT・Web企業では、ユーザーの反応やデータをもとに施策を改善し、事業成長につなげる機会があります。自ら企画したサービスやプロダクトの成果を継続的に追いたい人に適したキャリアです。

3.スタートアップ・ベンチャー

スタートアップ・ベンチャーは、コンサルで培った課題解決力や戦略立案力を活かし、経営に近い立場で事業成長に携われる転職先です。少人数の組織では一人ひとりの担当範囲が広く、戦略の立案から実行まで担う機会があります。

代表的なポジションは、以下のとおりです。

• 経営企画：経営戦略やKPI（重要業績評価指標）の設計、全社課題の推進
• 事業開発：新規事業の立ち上げや提携先の開拓
• Strategy & Operations：事業戦略の策定や業務改善の推進
• Chief of Staff：経営陣の意思決定や重要プロジェクトを支援
• CxO候補：事業・組織の成長を担う経営幹部候補

成長段階にある企業では、限られた人員や予算のなかで成果を出すことが求められます。そのため、コンサル時代に不確実性の高い課題へ対応した経験や、関係者を巻き込んで施策を実行した経験が強みになるでしょう。

ただし、企業の成長段階によって業務範囲や裁量は大きく異なります。経営陣との距離の近さや肩書きだけで判断せず、実際に任される責任や権限を確認することが、転職先を見極めるポイントです。

4.PEファンド・ベンチャーキャピタル

PEファンドやベンチャーキャピタルは、戦略コンサルやFASで培った企業分析、事業評価、M&A関連の経験を活かしやすい転職先です。FASとは、M&Aや企業再生などの財務・会計分野を中心に企業を支援する専門サービスを指します。

PEファンドでは、主に以下の業務を担います。

• 投資候補企業の調査・分析
• ビジネスデューデリジェンス（事業性や成長性を確認する調査）
• 投資後の経営改善やバリューアップ支援
• M&Aや事業再編の検討・推進

ベンチャーキャピタルは、成長が期待されるスタートアップへの投資を中心とし、投資先の事業成長や経営を支援します。市場分析や成長戦略の策定経験がある人は、投資先の将来性を見極める場面でも強みを発揮しやすいでしょう。

ただし、PEファンドの投資担当職では、財務・会計や投資に関する専門知識も求められ、選考のハードルが高い傾向にあります。これまでの担当案件と応募先の投資領域にどの程度の接点があるかを確認し、自身の経験を活かせるポジションを見極めることが重要です。

5.投資銀行・金融機関

投資銀行や金融機関も、コンサル経験を活かせる転職先のひとつです。とくにFASや戦略コンサル、金融業界向けプロジェクトを担当してきた人は、M&Aや経営企画、DX推進などの領域で経験をつなげやすいでしょう。

主なポジションは、以下のとおりです。

• 投資銀行：M&Aアドバイザリー、企業価値評価、資金調達支援
• 銀行：経営企画、事業戦略、DX推進、リスク管理
• 証券：M&A、コーポレートファイナンス（企業の資金調達や財務戦略）、事業企画
• 保険：経営戦略、デジタル施策、業務改革

コンサルで培った財務分析や市場分析、経営層への提案、複雑なプロジェクトを進めた経験は、金融機関でも活かせます。金融業界のクライアントを支援した経験があれば、業界構造や規制への理解も強みになりやすいです。

一方、投資銀行では財務・会計の専門性や高い業務負荷への対応力が求められる傾向があります。銀行や保険でも職種によって期待される経験は異なるため、金融業界という括りだけで判断せず、応募先の業務内容との接点を確認することが重要です。

6.総合商社・大手メーカー

総合商社や大手メーカーでは、事業投資やM&A、経営企画、新規事業、DX推進などがコンサル出身者の主な転職先になります。複数部門やグループ会社をまたぐテーマも多く、全社視点で課題を捉えてきた経験を活かしやすい環境です。

主なポジションは、以下のとおりです。

• 総合商社：事業投資、M&A、事業開発、DX推進
• 大手メーカー：経営企画、新規事業、事業戦略、業務改革
• 共通領域：海外事業、PMI（M&A後の経営統合プロセス）、全社横断プロジェクトの推進

総合商社では、投資判断や事業会社の経営支援まで関わる機会があります。大手メーカーでは、自社の製品や技術を前提に中長期の成長戦略を考え、現場と連携しながら施策を進める役割が中心です。

コンサルで培った市場分析や事業性評価、部門横断でのプロジェクト推進力は、こうした業務と親和性があります。特定業界の支援経験がある人は、担当領域への理解を活かして早期に業務へ入りやすいでしょう。

7.外資系企業

外資系企業では、経営戦略や事業開発、マーケティング、ファイナンスなどがコンサル出身者の転職先として候補になります。外資IT、製薬、消費財など、幅広い業界でポストコンサル人材の経験を活かせるポジションがあります。

代表的な職種は、以下のとおりです。

• 経営戦略：全社戦略や中長期計画の策定
• 事業開発：新規市場への参入やアライアンスの推進
• マーケティング：市場分析やブランド戦略、成長施策の立案
• ファイナンス：FP&A（財務計画・分析）や事業計画、投資判断の支援

グローバル案件や海外拠点との協働経験がある人は、英語を使った調整力や異なる文化圏の関係者とプロジェクトを進めた経験を活かしやすいです。戦略コンサル出身者であれば経営戦略や事業開発、業界特化の経験があれば関連部門との接点も作りやすくなります。

外資系企業は成果や職務範囲が明確なケースも多いため、応募時にはジョブディスクリプション（職務内容や求められるスキルを記載した職務記述書）と自身の経験がどこまで一致するかを確認する必要があります。英語力だけで判断せず、業界知識や担当領域の専門性まで含めて適性を見極めることが重要です。

8.ほかのコンサルティングファーム

別のコンサルティングファームへ移ることも、コンサルからの転職で有力な選択肢です。これまでの経験を活かしながら、担当領域や年収、職位、働き方を見直せる可能性があります。

ファーム間転職で見直しやすいポイントは、以下のとおりです。

• 戦略・業務・ITなど担当領域
• 担当する業界やプロジェクトの規模
• 年収や評価制度
• 職位やマネジメント範囲
• 働き方やアサインの仕組み

現在の専門性を深めたい場合は、特定領域に強いファームへの転職が候補になります。反対に、経験の幅を広げたい人は、幅広い案件を扱う総合系ファームなども検討できます。

ファームごとに案件の特徴や昇進基準、アサイン方針は異なるため、条件面だけで判断しないことがポイントです。今後身につけたいスキルや目指す職位から逆算し、現在のファームでは得にくい経験を積めるか確認してみてください。

【MyVision編集部の見解】 コンサルからの転職先は、業界の知名度や年収水準だけで選ぶと、入社後に期待していた役割とのずれが生じやすくなります。同じコンサル経験者でも、経営課題の解決を支援し続けたい人、事業の意思決定に携わりたい人、自ら施策を実行して成果まで追いたい人では、適した転職先が異なるためです。

とくに注目したいのは、入社後にどこまで意思決定へ関与し、何に対して責任を持つのかという点です。たとえば、経営企画という同じ職種でも、経営陣への提案が中心の企業と、事業部門を巻き込んで施策を実行する企業では、得られる経験が変わります。

現職で物足りなさを感じている業務と、次のキャリアで担いたい役割を照らし合わせることで、転職先の選択肢を絞り込みやすくなります。

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希望条件・経験別に見るコンサルからの転職先

コンサルからの転職先は、希望する年収や働き方、これまで担当してきた領域によって適した選択肢が変わります。転職先の特徴だけでなく、自分が何を優先したいかを基準に比較することが重要です。

ここからは、希望条件と経験領域の2つの視点から、向いている転職先を紹介します。

年収アップを目指したい人に向く転職先

年収アップを重視する場合は、戦略系や外資系を含む高報酬ファーム、PEファンド、投資銀行、外資系企業などが候補になります。現在の年収や職位によって狙いやすい選択肢は変わるため、転職先の平均的な給与水準だけで判断しないことがポイントです。

候補になりやすい転職先は、以下のとおりです。

• 高報酬のコンサルティングファーム
• PEファンド・投資銀行
• 外資系企業の経営戦略・事業開発部門
• 高い専門性を求める事業会社のポジション

すでにマネージャー以上で高い年収を得ている人は、同水準を維持できる求人が限られる場合があります。反対に、若手層であれば職位アップや報酬水準の高い業界への転職によって、年収を伸ばせる余地が広がりやすいです。

年収アップを目指す際は、入社時の提示額に加え、希望する職位で採用される可能性や、その後の昇進機会も確認しておきましょう。

ワークライフバランスを改善したい人に向く転職先

ワークライフバランスを改善したい人は、事業会社の経営企画や事業企画、大手メーカー、外資系企業などが候補になります。ただし、同じ企業でも部署や職種によって忙しさは異なるため、業界や会社名だけで判断するのは避けたいところです。

転職先を選ぶ際に注目したい特徴は、以下のとおりです。

• 事業会社の経営企画・事業企画：年間の経営計画や予算策定など、定期的な業務サイクルに沿って働ける場合がある
• 大手メーカー：部門ごとの役割や業務分担が明確で、勤務予定を立てやすいポジションがある
• 外資系企業：職種や企業によっては、柔軟な勤務制度を活用しやすい環境がある

ただし、経営企画や新規事業など、経営陣との距離が近いポジションでは、突発的な対応や繁忙期の長時間労働が発生することもあります。事業会社への転職が、必ずしも業務負荷の軽減につながるとは限りません。

転職先を絞る際は、残業時間の少なさと勤務時間の柔軟性のどちらを優先するのかを明確にすることがポイントです。希望する生活スタイルに合った働き方を実現できる企業・ポジションを検討しましょう。

戦略・Big4・ITコンサルなど経験領域別に向く転職先

コンサルからの転職では、所属ファームの名称よりも、これまで担当してきた領域やプロジェクト内容が転職先との相性を左右します。戦略、業務、IT、FAS、人事など、それぞれで評価されやすい経験が異なるため、自分の強みと転職先の業務を対応させて考えることが重要です。

経験領域別の主な転職先は、以下のとおりです。

Big4や総合コンサルの出身者は、企業名だけで一括りにせず、実際に何を担当してきたかを見る必要があります。同じファームでも、戦略案件とIT導入支援では、転職先で評価される経験が大きく変わります。

また、同じ経験領域でも、構想策定を中心に担当してきた人と、実行・定着まで携わった人では適したポジションが異なる点に注意が必要です。 応募先の業務内容と自身の経験がどこまで一致するかを確認することで、入社後に強みを発揮できる環境を見極めやすくなります。

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コンサルから転職すると年収・働き方はどう変わる？

コンサルから転職した後の年収や働き方は、転職先の業界や企業、ポジションによって大きく変わります。年収アップを実現できるケースがある一方で、働き方を優先した結果として収入が下がる場合もあります。

コンサルから転職した際に生じやすい年収とワークライフバランスの変化について見てみましょう。

転職先によって年収が上がるケース・下がるケースがある

コンサルからの転職では、年収が上がるケースもあれば、現職より下がるケースもあります。別の高報酬ファームや外資系事業会社、PEファンド、投資銀行などでは年収アップを狙える一方、日系事業会社では給与テーブルの違いから年収が下がる場合があります。

年収が変わりやすい主なパターンは、以下のとおりです。

年収差が生まれる背景には、企業ごとの報酬設計の違いが挙げられます。コンサルティングファームでは成果連動の賞与や職位ごとの昇給幅が大きい一方、事業会社では基本給を中心とした安定的な給与体系を採用する企業もあります。

そのため、転職前後の年収を比較する際は、金額だけでなく、どのような仕組みで報酬が決まるのかまで確認すが必要です。

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ワークライフバランスは企業やポジションによって異なる

コンサルから転職すると働き方が改善するケースはありますが、ワークライフバランスは転職先によって大きく異なります。事業会社へ移ったからといって、必ずしも業務負荷が軽くなるとは限りません。

転職先ごとの働き方の傾向は、以下のとおりです。

働きやすさを判断する際は、残業時間だけでなく、休日対応の頻度や突発業務の多さ、勤務時間の柔軟性、予定の立てやすさまで確認することが重要です。同じ企業でも部署や役割によって実態は異なるため、配属予定先の働き方まで把握しておくとミスマッチを防ぎやすくなります。

コンサルからの転職で後悔しやすいケース

コンサルからの転職では、年収や仕事内容、組織文化の違いを十分に確認しないまま入社すると、後悔につながることがあります。とくに、コンサル時代とのギャップを具体的に想定しておくことが重要です。

ここからは、コンサルからの転職で起こりやすい3つの後悔例を紹介します。

年収や待遇の変化を想定できていなかった

コンサルからの転職では、提示された基本給だけを見て判断すると、入社後に待遇面でギャップを感じることがあります。賞与やインセンティブ、退職金、福利厚生などを含めると、実質的な報酬が想定より低くなる場合があるためです。

確認したい項目は、以下のとおりです。

• 基本給と賞与の割合
• 業績連動賞与やインセンティブの有無
• 退職金や企業年金
• 住宅手当などの福利厚生
• ストックオプションや株式報酬
• 昇給・昇進時の給与レンジ

とくにコンサルティングファームは、職位や成果に応じて賞与が大きく変動する企業もあります。事業会社へ移ると、基本給は大きく変わらなくても、賞与や各種手当を含めた年間の受取額が変わるケースがあります。

転職前には、初年度の想定年収のほか、2年目以降の昇給ルールや賞与の算定方法まで確認しておくことが重要です。年収の数字だけで判断せず、報酬全体の仕組みを把握しておくと、入社後の後悔を防ぎやすくなります。

仕事内容や裁量が想定と異なっていた

仕事内容や裁量を十分に確認せず転職すると、入社後に期待とのギャップを感じやすくなります。職種名や企業イメージだけでは、実際に任される業務範囲や意思決定の権限までは判断できません。

たとえば、事業会社の経営企画でも、戦略立案より予算管理や会議運営の比重が高いケースがあります。スタートアップでも、CxO候補や事業開発という肩書きがあっても、実際には既存事業の運用や社内調整が中心となる場合があります。

入社前に確認したいポイントは、以下のとおりです。

• 入社後半年〜1年で期待される役割
• 自分で決められる範囲と上司の承認が必要な範囲
• 企画・実行・運用の業務比率
• レポートラインや関係部署
• 前任者や同職種が担っていた具体的な業務

求人の記載だけで判断せず、面接やオファー面談で実際の業務内容まで確認しておくことが重要です。自分が担いたい役割と企業側の期待をすり合わせておくと、入社後のミスマッチを減らしやすくなります。

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コンサルと異なる組織文化に適応できなかった

コンサルから事業会社などへ転職すると、仕事の進め方や意思決定の文化に戸惑うことがあります。コンサルではスピードや論理性が重視されやすい一方、事業会社では関係部署との合意形成や社内事情への配慮が求められる場面も多くあるためです。

とくにギャップが出やすいのは、以下のような点です。

• 意思決定までに複数部署の承認が必要になる
• 正論だけでは周囲を動かせない場面がある
• 長期的な人間関係や社内調整が成果に影響する
• 施策の実行速度が自分の想定より遅い場合がある

コンサル時代と同じ感覚で改善提案を急ぐと、内容自体は妥当でも、周囲から受け入れられにくくなることがあるでしょう。転職後は組織の意思決定プロセスや関係者の役割を理解し、現場の事情を踏まえながら施策を進める姿勢が求められます。

入社前に企業文化を完全に把握するのは難しいため、面接では意思決定の流れや部門間の連携方法、経営陣と現場の距離感などを確認するのがおすすめです。自分が成果を出しやすい環境かを見極める材料になります。

コンサルからの転職を成功させるポイント

コンサルからの転職を成功させるには、これまでの経験をどの転職先で活かせるかを見極め、選考で適切に伝えることが重要です。あわせて、転職理由と今後のキャリアに一貫性を持たせる必要があります。

ここでは、コンサル経験を次のキャリアにつなげるために押さえたい3つのポイントを解説します。

自分の経験が評価される転職先を見極める

コンサルからの転職では、所属ファームやコンサル経験年数だけで市場価値を判断しないことが重要です。実際の選考では、どの業界で、どのテーマを扱い、どの工程を担ってきたかまで見られます。

自分の経験を確認する際は、以下の観点に分けると転職先との接点を見つけやすくなります。

• インダストリー（担当業界）：金融、製造、消費財、通信など
• テーマ：経営戦略、M&A、DX、業務改革、人事など
• プロジェクトフェーズ：構想策定、実行支援、PMO、運用定着など
• 職位・役割：分析担当、チームリード、クライアント折衝など
• マネジメント経験：チーム人数やプロジェクト規模

たとえば、製造業のDX案件で構想策定から導入まで経験している人なら、メーカーのDX推進やIT企画との親和性があります。M&A関連のプロジェクトで事業性評価を担ってきた人は、経営企画やFAS、投資関連のポジションが候補になりやすいです。

転職先を見極める際は、自分の経験のなかで何が強みとして評価されるのかを具体化しておく必要があります。担当業界やテーマだけでなく、どの局面で意思決定に関わり、どの程度の責任を担ったかまで振り返ることで、応募先ごとに訴求すべき経験を選びやすくなります。

実績を「自分の役割」と「成果」に分けて伝える

コンサルからの転職では、プロジェクトの規模や有名企業を支援した実績だけでは、自分自身の評価につながりにくい場合があります。採用側が知りたいのは、その案件の中で本人が何を担い、どのような成果を生んだかという点です。

実績を伝える際は、以下のように分けて考えると伝わりやすくなります。

• 課題：どのような経営・業務課題があったか
• 役割：自分が担当した範囲や責任
• 行動：どのような分析・提案・調整をおこなったか
• 成果：売上、コスト、業務時間、進捗などにどのような変化が出たか

たとえば、DXプロジェクトに参加したという説明だけでは、本人の貢献は見えにくいです。業務プロセスの課題抽出を担当し、関係部署との合意形成を進め、導入後に作業時間を削減したといった形まで具体化すると、実績の再現性を伝えやすくなります。

チーム全体の成果と自分の貢献を切り分けて示すことで、転職先でも同じように成果を出せる根拠になります。数値で示せる成果がない場合も、意思決定への関与や担当範囲、周囲を動かした行動を具体的に伝えることが重要です。

転職理由と将来のキャリアに一貫性を持たせる

転職理由は、現職への不満だけで終わらせず、次のキャリアで実現したいことまでつなげて伝える必要があります。採用側は、なぜコンサルを離れるのかに加えて、なぜその企業やポジションを選ぶのかまで確認しているためです。

たとえば、「激務だから転職したい」という理由だけでは、転職先との接点が弱くなります。一方で、「提案中心の立場から事業の実行まで関わりたい」「特定業界で専門性を深めたい」など、今後担いたい役割まで示せると、転職理由に納得感が生まれます。

伝える際は、以下の流れを意識するとまとめやすいです。

1. 現職で経験してきたこと
2. 転職を考えるようになった背景
3. 次の環境で実現したいこと
4. 将来的に目指す役割やキャリア

過去の経験と今後の方向性につながりがあれば、転職理由が単なる環境変更ではなく、キャリア上の選択として伝わります。応募先ごとに内容を変えすぎず、自分の軸を保ったうえで企業との接点を示すことが重要です。

【MyVision編集部の見解】 コンサルからの転職では、企業の採用背景によって、同じ経験でも評価されるポイントが変わります。たとえば、経営企画の欠員補充であれば既存業務を安定して遂行できる能力が求められ、新組織の立ち上げであれば、前例のない課題に対応しながら仕組みを構築する経験が評価される可能性があります。

求人票の職種名や応募要件だけでは、こうした期待の違いを十分に把握できません。採用の目的や入社後に求められる成果を確認し、自分が過去のどの経験を活かせるのかまで考えることが、説得力のある志望動機につながります。とくに、希望する業務と企業側の期待にずれがある場合は、応募前にキャリアアドバイザーを通じて確認することで、選考段階での認識違いを減らせます。

コンサルからの転職成功事例

コンサルからの転職では、これまでの経験を活かしながら、年収アップや希望するキャリアを実現した事例があります。

ここでは、MyVisionの支援を通じて転職した2人について、転職理由や転職前後の年収、実際の支援内容を紹介します。

事例①日系総合コンサルから外資系コンサルへ転職

T・Kさんは、将来的にフリーランスとして活動することを見据え、外資系コンサルファームへの転職を決意しました。

MyVisionでは、同じSAP領域の経験を持つアドバイザーが担当し、希望するキャリアに合ったファームの特徴や案件の違いについて情報を提供しました。さらに、内定後の年収交渉も支援した結果、年収は約650万円から約850万円へアップし、将来の独立に向けたキャリアアップを実現しています。

事例②戦略コンサルから日系IT系ファームへ転職

R・Eさんは、戦略コンサルタントとして海外案件に携わっていましたが、職位が上がるにつれて営業活動の比重が高まることを懸念していました。そこで、プレーヤーとして海外案件に携わり続けられる環境を求め、転職を決意しました。

MyVisionでは、本人の希望に合うファームを複数紹介し、デリバリー（クライアントへのサービス提供業務）を続けたい理由を面接で具体的に伝えるための対策を実施しました。その結果、希望していた日系ITコンサルティングファームへの転職を実現し、年収も約1,000万円から約1,150万円にアップしています。

コンサルからの転職でMyVisionが選ばれる理由

コンサルから次のキャリアを考える場合、選択肢の多さが判断を難しくする要因になります。事業会社へ移るのか、専門性を活かして別ファームへ進むのかによって、評価される経験や転職後のキャリアは大きく変わるためです。

MyVisionは、コンサル転職・ポストコンサル転職に特化した転職支援サービスです。コンサル経験者の転職では、これまでの担当業界やプロジェクト、職位などを踏まえながら、次のキャリアにつながる求人を検討できます。主な支援内容は、以下のとおりです。

• キャリアの希望を踏まえた求人・ポジションの提案
• 職務経歴書や応募書類の作成支援
• 応募先に応じた面接対策
• 選考日程や入社時期の調整
• 内定後の条件交渉

コンサル経験者の場合、求人に記載された年収や職種名だけでは、入社後に任される役割や期待される成果まで判断しにくいことがあります。現在の経験がどの企業で評価されるのか、コンサルに残る選択肢も含めて比較したい人は、キャリアアドバイザーへ相談することで判断材料を増やせます。

コンサル経験を活かせる転職先を幅広く検討したい人は、MyVisionの無料相談を活用してみてください。

まとめ

コンサルからの転職先には、事業会社の経営企画・事業企画、IT・Web企業、スタートアップ、PEファンド、金融機関、総合商社、外資系企業、ほかのコンサルティングファームなど幅広い選択肢があります。年収やワークライフバランスだけで決めるのではなく、これまでの経験がどこで評価され、次のキャリアでどのような役割を担いたいかまで考えることが重要です。

転職後に後悔しないためには、年収・待遇、仕事内容、裁量、組織文化などを入社前に確認しておく必要があります。あわせて、自分がプロジェクトで担った役割や成果を明確にし、転職理由と将来のキャリアにつながりを持たせることで、選考でも経験の価値を伝えやすくなります。

コンサル経験は活かせる範囲が広いからこそ、どの選択肢が自分に合うのか迷いやすいものです。転職先を比較する材料を増やしたい人は、MyVisionで今後のキャリアについて相談してみてください。