電通総研への転職を検討するなかで、実際の年収水準や年代・役職ごとの給与差が気になる人も多いでしょう。

電通総研の平均年収は約1,125万円であり、大手SIerのなかでも高い水準です。ただし、実際の年収は年齢や職種、役職、評価によって異なります。

本記事では、電通総研の平均年収や年代・役職・職種別の給与目安、高年収の理由、評価制度について解説します。転職によって年収アップを目指している人は、ぜひ参考にしてください。

電通総研の平均年収は約1,125万円

電通総研の実際の給与は、年齢や役職、職種によって異なります。

まずは、平均年収の推移や属性別の年収目安、新卒初任給について解説します。

電通総研の平均年収と平均年齢

電通総研の2025年度の平均年間給与は、約1,125万円です。

主なデータは、以下のとおりです。

平均年間給与には、基本給だけでなく賞与や各種手当も含まれます。また、管理職や勤続年数の長い社員も集計対象です。

そのため、平均年間給与は電通総研全体の給与水準を把握する目安として捉える必要があります。

※参考：電通総研「サステナビリティデータサマリー」

【MyVision編集部の見解】 全社の平均年収だけを基準に、入社後の待遇を判断することは適切ではありません。中途採用では、過去の経験や専門性、採用される職種、入社時の資格等級によって提示条件が変わるためです。

電通総研への転職で本当に確認すべきなのは、応募職種の想定年収だけではありません。固定給と賞与の割合や、どの資格等級からスタートするのかも重要です。平均年収の高さを会社選びのひとつの材料としながら、自分の経験がどの役割で評価されるかまで確かめることで、入社後の待遇をより現実的に見通せます。

平均年収の推移

電通総研の平均年間給与は、過去5年間にわたり1,000万円を超えています。2021年度から2025年度までの推移は、以下のとおりです。

2022年度に平均年間給与が大きく上昇し、2023年度には約1,134万円となりました。2024年度以降はわずかに増減しているものの、1,120万円を上回る水準を維持しています。

2021年度と2025年度を比較すると、平均年間給与は67万6,000円増えています。約6.4％の上昇となるため、中長期的には給与水準が高まっているといえるでしょう。

ただし、平均年間給与は社員の構成や賞与額の変化によっても増減します。各年度の数値だけでなく、入社時の想定年収や給与制度もあわせて確認することが大切です。

※参考：電通総研「サステナビリティデータサマリー」

年代別の年収目安

電通総研の年収は、経験を積み資格等級や役職が上がるにつれて上昇する傾向があります。年代別の年収目安は、以下のとおりです。

20代では、年収500万～800万円程度が目安です。30代に入ると、専門性やプロジェクト経験の蓄積に応じて年収1,000万円前後に到達する人も増えてきます。

40代では、マネージャー以上の役職に就く人も多くなり、年収1,000万円を超えるケースが一般的です。50代では、部門責任者を担うことで、年収1,500万円以上となる人も見られます。

実際の年収は、職種や資格等級、役職、評価、賞与などによって異なります。年代別の金額は、あくまで目安として捉えることが大切です。

等級・役職別の年収目安

電通総研では、一般的な役職名だけでなく、L・S・Pといった等級制度によって処遇や給与水準が決まります。各等級の年収目安は、以下のとおりです。

L1からL2までは、担当業務の幅を広げながら経験を積む段階です。S1・S2になると、高い専門性を発揮し、プロジェクトをリードする立場として年収1,000万円前後を目指せます。

さらに、P1～P3の経営職へ昇格すると、組織運営や事業責任を担うポジションとなり、年収1,200万円以上となるケースもあります。実際の年収は、担当する職種や評価、賞与などによって変動するため、同じ等級でも個人差がある点に注意が必要です。

職種別年収

電通総研の職種ごとの平均年収と年収レンジを、表にまとめました。

ITエンジニアや技術職は、若手から管理職・高度専門職まで含まれるため、年収レンジが広い傾向にあります。経験を積み、プロジェクト管理や専門性の高い業務を担うことで、年収1,000万円以上を目指すことも可能です。

PM・ディレクションやコンサルタント、営業は、顧客への提案や案件の推進、プロジェクト全体の管理など、成果や責任の大きい業務を担います。そのため平均年収は1,000万円前後となっており、コンサルタントでは年収1,600万円に達するケースもあります。

ただし、職種名だけで年収が決まるわけではありません。実際の給与は、L・S・Pなどの等級や役割、経験年数、評価、賞与によって異なります。

新卒初任給と想定年収

電通総研の新卒初任給は、大学院卒が月給30万円、大学卒が月給28万円です。大学院卒には、2万円の院了手当が含まれています。

月給をもとに単純計算した想定年収は、大学院卒で約360万円、大学卒で約336万円です。ただし、実際には賞与や各種手当が支給されるため、初年度の年収はこれより高くなるケースが一般的です。

入社後は経験や実績に応じて等級が上がり、年収も段階的に上昇していきます。専門性を高めて上位等級へ昇格すれば、年収1,000万円以上を目指せる環境が整っています。

※参考：電通総研 採用サイト

電通総研の年収が高い理由

電通総研の年収が高い背景には、事業の付加価値や案件単価、利益を社員へ還元する仕組みがあります。

ここからは、主な3つの理由を紹介します。

高付加価値な事業を展開している

電通総研の年収が高い理由のひとつは、企業の経営課題や業務変革に深く関わる高付加価値な事業を展開しているためです。単純なシステム開発だけでなく、コンサルティングから業務設計、システム構築、運用支援まで幅広く手がけています。

とくに、企業のDX推進や基幹システムの刷新といった案件では、高度な専門知識とプロジェクト推進力が求められます。顧客への提供価値が大きい分、案件から得られる収益も高くなりやすく、社員の給与水準にも反映されていると考えられます。

大手企業向けの高単価案件が多い

電通総研の年収が高い理由として、大手企業を顧客とする高単価な案件が多い点も挙げられます。基幹システムの構築やDX支援など、企業活動の中核に関わる大規模プロジェクトを幅広く手がけています。

大手企業向けの案件では、システムの企画や導入だけでなく、運用や改善まで長期的に支援するケースも多いです。案件規模が大きく継続的な取引につながりやすい事業構造が、安定した収益と高い給与水準を支えています。

好調な業績を社員へ還元している

電通総研は、安定した収益を確保しながら、給与制度の見直しを通じて社員への還元を進めています。2025年12月期の売上高は1,648億6,500万円、営業利益率は13.9％となっており、収益性の高い事業基盤を築いています。

また、2024年には報酬制度の改定に伴うベースアップを実施しました。業績の成長を人材への投資につなげる方針が、平均年収1,000万円を超える給与水準を支える要因のひとつといえるでしょう。

※参考：電通総研「数字で分かる電通総研」 ※参考：電通総研「Human Capital Report 2025」

電通総研の給与制度と評価の仕組み

電通総研の年収は、基本給や賞与、各種手当によって構成されます。

評価結果が賞与や昇給・昇格へどのように反映されるのかを見ていきましょう。

基本給・賞与・各種手当で年収が構成される

電通総研の年収は、主に以下の3つで構成されています。

• 基本給
• 賞与（年2回）
• 各種手当（時間外勤務手当または裁量手当）

賞与は年2回支給され、業績や評価が反映されます。また、手当は職位や働き方によって異なり、アソシエイトには時間外勤務手当、専門職などには時間外勤務手当に代わって裁量手当が支給されます。

転職時は、提示された月給だけでなく、賞与や手当を含む想定年収を確認することが大切です。

※参考：電通総研「キャリア採用情報」

業績評価の結果が賞与に反映される

電通総研では年2回の業績評価が実施され、評価結果が賞与に反映されます。評価では、上司とあらかじめ設定した目標や課題に対し、どの程度の成果を上げたかが確認される仕組みです。

賞与を含む変動報酬は、個人評価だけでなく会社業績によっても変わります。そのため、同じ等級や基本給であっても、目標の達成度や会社の業績によって年間の支給額に差が生じる可能性があります。

※参考：電通総研「電通総研、基本給を平均10.7％・最大12％、引き上げ」

役割評価の結果が昇給・昇格に反映される

電通総研では、現在の職位・等級に求められる役割をどの程度果たしているかを役割評価で確認します。業績評価が目標や課題の達成度を見るのに対し、役割評価では、担っている責任や能力の発揮度が主な判断材料です。

役割評価の結果は、年1回の昇給や昇格に反映されます。昇格では、現在の等級で成果を上げているかに加え、次の等級で求められる能力や責任を担えるかも重要です。

そのため、年収を高めるには、目の前の目標を達成するだけでなく、上位等級を見据えて役割の幅を広げることが求められます。

※参考：電通総研「Human Capital Report 2026」

電通総研と競合他社の年収を比較

電通総研の年収水準を判断するには、事業領域が近い企業との比較が参考になります。

ここからは、大手SIerとコンサルティング企業に分けて年収を比較します。

大手SIerとの年収比較

大手SIerと比較すると、電通総研の平均年収は業界内でも高い水準です。

電通総研の平均年収は、野村総合研究所を下回るものの、伊藤忠テクノソリューションズやNTTデータグループ、TIS、SCSKと比べても高い水準です。システム開発に加えて、コンサルティングや業務改革などの上流工程を幅広く手がけていることが、給与水準にも表れていると考えられます。

ただし、平均年収は従業員の年齢構成や職種、管理職の割合などによって変わります。転職先を比較する際は、全社平均だけでなく、希望する職種の給与レンジや評価制度、賞与の仕組みまで確認することが大切です。

※1 SCSK株式会社「2026年3月期有価証券報告書」 ※2 TIS株式会社「2026年3月期有価証券報告書」 ※3 NTTデータグループ「2025年3月期 有価証券報告書」 ※4 CTC公式サイト「新卒採用」 ※5 野村総合研究所「2026年3月期（第61期）有価証券報告書」

コンサルティング企業との年収比較

コンサルティング企業と比較しても、電通総研の平均年収は高い水準です。

電通総研の平均年収は約1,125万円で、比較した4社を上回っています。PwCコンサルティングとは約125万円、日立コンサルティングとは約175万円の差があり、コンサルティング領域を含む企業の中でも高い給与水準といえるでしょう。

ただし、各社の平均年収は、回答者の職種や年齢、役職などによって変わります。転職先を比較する際は、希望するポジションの給与レンジや評価制度、昇進後の年収も確認することが大切です。

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電通総研への転職で年収アップを実現するポイント

電通総研への転職で年収アップを目指すには、応募職種の選び方や面接での伝え方、オファー内容の確認が重要です。

転職前に押さえておきたい3つのポイントを紹介します。

経験を高く評価される職種を選ぶ

電通総研への転職で年収アップを目指すなら、これまでの経験を高く評価されやすい職種を選ぶことが重要です。募集要件との接点が強いほど、入社時の職位や提示年収にも反映されやすくなります。

たとえば、システム開発やプロジェクトマネジメントの経験がある人は、ITコンサルタントやプロジェクトマネージャーなどの職種で強みを発揮できる可能性があります。業界知識や顧客折衝、業務改革の経験がある場合は、特定のインダストリーやコンサルティング領域との相性も確認しましょう。

職種名だけで判断せず、担当業務や求められるスキルを確認し、自分の経験が即戦力として評価されるポジションを選ぶことが大切です。

面接では成果と再現性を伝える

面接では、これまでの仕事内容を並べるだけでなく、どのような課題に対して、どのような工夫をおこない、どのような成果を出したかを具体的に伝えることが重要です。売上や工数削減率、プロジェクト規模などの数字を交えると、実績の説得力が高まります。

さらに、その経験を電通総研の業務でどのように活かせるかまで説明しましょう。採用側が重視するのは、過去の成果そのものだけでなく、入社後も同様の価値を発揮できる再現性です。担当した役割や課題解決の進め方を分解し、応募職種との接点を明確にすることが大切です。

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提示年収と入社時の職位を確認する

求人票に記載された年収の上限額が、そのまま提示されるとは限りません。内定後は提示年収だけでなく、基本給や賞与、裁量手当、残業代の内訳を確認し、実際の支給条件を把握することが重要です。

あわせて、入社時にどの職位・等級へ位置づけられるのかも確認しましょう。初年度の年収が高くても、職位が想定より低ければ、その後の昇給や昇格に時間がかかる可能性があります。

電通総研では具体的な年収が採用内定時に説明されるため、オファー面談などで待遇と職位の両方を確認することが大切です。

【MyVision編集部の見解】 求人票の上限年収や現職からの増額幅だけで内定を判断すると、入社後に「想定より昇給しにくい」と感じる可能性があります。提示額には賞与や手当が含まれている場合があり、入社時の等級が低ければ、その後の年収の伸び方も変わるためです。

オファーを比較する際に重要なのは、初年度の金額だけではありません。基本給と変動報酬の割合、入社時の職位、次の等級へ上がる条件まで確認する必要があります。ただし、選考中に待遇面をどこまで質問すべきか迷う人もいるでしょう。企業との関係を損なわずに条件を確認したい場合は、転職エージェントを通じて年収の内訳や評価制度を確認することが有効です。

※参考：電通総研「キャリア採用 FAQ」

電通総研の年収に関するよくある質問

電通総研の年収について解消しておきたい疑問をQ&A形式で紹介します。

Q1.電通総研は激務ですか？

電通総研が一律に激務とはいえませんが、職種やプロジェクトの状況によっては業務が忙しくなる可能性があります。

大規模なシステム開発や顧客の業務改革を支援する案件では、納期前やトラブル対応時に業務負荷が高まりやすいでしょう。働き方を判断する際は、会社全体の平均だけでなく、応募する部署の案件特性や繁忙期、チーム体制を確認することが大切です。

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Q2.電通総研の転職・就職難易度は高いですか？

電通総研の転職・就職難易度は高いと考えられます。ITとコンサルティングの両領域で専門的なサービスを提供しており、高い年収水準や幅広いキャリア機会を求める応募者が集まりやすいためです。

中途採用では、応募職種に関連する専門知識だけでなく、顧客の課題を捉える力やプロジェクトを推進した経験も求められます。ただし、コンサルティング未経験でも、事業改革やシステム導入を主導した経験があれば採用される可能性があります。新卒採用では、学歴だけでなく、自ら考えて行動する姿勢や変化に対応する力を具体的な経験から伝えることが重要です。

Q3.電通総研の採用大学はどこですか？

電通総研の採用大学には、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学、同志社大学などが挙げられます。難関国立大学や有名私立大学を含む、幅広い大学から採用されているとみられます。

ただし、特定の大学を卒業していなければ入社できないわけではありません。新卒採用では学業や課外活動を通じて培った強み、中途採用では実務経験や専門性、入社後に成果を再現できるかどうかが重要です。

まとめ

電通総研の平均年収は約1,125万円で、大手SIerや主要なコンサルティング企業と比べても高い水準です。高付加価値な事業や大手企業向けの案件を手がけており、安定した業績を社員へ還元する仕組みが整っています。

一方で、実際の年収は職種や等級、役職、評価によって異なります。転職で年収アップを目指すには、自分の経験を高く評価される職種を選び、面接で成果と再現性を具体的に伝えることが重要です。内定後は提示年収の内訳だけでなく、入社時の職位や今後の昇給・昇格の見通しも確認しましょう。

電通総研はITとコンサルティングの両領域を手がけるため、自分の経験がどの職種や事業領域で評価されるのかを判断しにくい場合があります。MyVisionでは、これまでの経験を踏まえて応募ポジションを検討し、年収を含む条件面や選考対策まで一貫して支援しています。電通総研への転職で年収アップを目指す人は、まずは気軽にキャリアの悩みをご相談ください。