コーポレイト ディレクション（CDI）への転職を考えているものの、社風や年収がわからず迷っていませんか。

CDIは1986年に設立された、国内初の独立系経営戦略コンサルティングファームです。外資系コンサルとは異なり、少数精鋭の組織体制や徒弟制による独自の育成方針を採っています。企業文化や働き方を事前に把握しないまま応募すると、入社後にギャップを感じることもあるでしょう。

本記事では、CDIの会社概要や仕事内容、年収水準について、わかりやすく解説します。あわせて、働き方や研修制度、求められる人材像、よくある質問も紹介します。読み終えるころには、CDIが自分に合うかどうかを判断できるでしょう。

コーポレイト ディレクション（CDI）とは？

コーポレイト ディレクション（CDI）は、日本初の独立系経営戦略コンサルティングファームです。国内外の一流企業やパブリックセクター（官公庁）をクライアントに据え、独自の価値を提供する点が大きな特徴です。

以下では、会社概要と、組織を支える運営理念について解説します。

会社概要

設立当初から国内外の一流企業や官公庁の外部ブレーンとして機能し、現在はアジア圏の主要都市へも拠点を拡大する成長を見せました。

企業理念と考え方

同社では、コンサルタントを単に会社に所属する従業員とは捉えていません。自らに拠って立つコンサルタントが、創造的な空間を共有するために集まっているという考え方です。

コンサルティングの世界における“職人にとってのより良き工房であること”が、CDIの運営理念です。

2025年4月には創立40期の節目として、新たなタグラインが策定されました。この新タグラインでは、“あなたの会社が、信じる道をゆく。”という言葉が掲げられています。

既成の方法論に頼るのではなく、コンサルタント1人ひとりの考え方や行動を重視する姿勢が特徴です。

コーポレイト ディレクション（CDI）の特徴

同社は、独自の組織体制やアプローチにより、ほかのコンサルティングファームとは異なる強みを発揮します。他社と明確に差別化される3つの特徴について解説します。

日本企業の経営課題に強みを持つ

同社は、日本特有の企業文化や経営課題に寄り添い、本質的な解決策を提示するファームです。

• ボストン・コンサルティング・グループ出身者10名によって設立された経緯をもつ
• 上場会社を中心に約1,000社（累計）に及ぶクライアント実績を誇る
• 日本を起点としながらアジアへ展開し、グローバルな支援体制を構築する

国内市場で成長が鈍化する企業に対し、既存の枠組みに縛られずカスタマイズ型の戦略を立案し、アジア市場への進出を後押しする役割を担います。

日本企業の意思決定プロセスを深く理解したうえで、経営層と密接に対話を重ねる場面において真価を発揮します。

若手から裁量を持って働ける

同社は、個人の資質に根差した成長を重視し、若手にも大きな裁量を付与する方針を貫きます。

• 昇格スピードに大きな個人差が生じる点を許容する
• 徒弟制の採用により、若手が早くからシニアメンバーと近い距離で学べる環境を整備する
• 一般論としてのキャリアパスを想定しにくい反面、個人の資質に根差した成長を重視する方針を掲げる

※Manager昇格まで2年で到達する人材や、10年を要する人材が混在します

入社直後からManaging Directorの指導を直接受け、経営層に対する提案のプロセスや思考法を間近で習得する機会に恵まれる職場に位置づけられます。

画一的な評価基準に縛られず、コンサルタントとしての独自のスタイルを確立したい人に適した環境といえるでしょう。

少数精鋭のチームでプロジェクトに取り組む

大規模な人員を投じず、高い専門性を備えた少数のプロフェッショナルでプロジェクトを推進する体制を採用します。

• CDIメディカルやアクティベーションストラテジーをはじめ、関連会社を通じ支援領域を拡大し続ける
• 「コンサルタント」と「コンサルタント見習い」のみが在籍し、無駄を省いた組織体制を敷く

医療分野やIT領域の専門的な課題に直面した場面におきましても、各領域に特化した関連会社と連携し、質の高いソリューションを迅速に提供します。

規模よりも提案の密度や経営陣との対話の質を最優先に据えるファームです。

【MyVision編集部の見解】 CDIの「少数精鋭」という体制は、単なる人数の少なさを指す言葉ではありません。MyVision編集部が重視するポイントは、経営層との対話の深さ、既成の方法論に頼らない提案の自由度、徒弟制による育成密度の3点です。

これらが自分のなかで正しい優先度かどうか、丁寧に判断する必要があります。この判断を誤ると、入社後に規模や体制のギャップを感じてしまうケースもあります。

コーポレイト ディレクション（CDI）の仕事内容

同社は、単なる業務代行に留まらず、深い洞察に基づく本質的なコンサルティングサービスを提供します。クライアントへ価値を提供する3つの主要な事業領域について解説します。

戦略コンサルティング

戦略コンサルティングは、企業の根幹に関わる方針を定め、持続的な成長に向けた道筋を描く支援領域です。

同社が提供するサービスの主な特徴は以下のとおりに設定されます。

• 全社戦略をはじめ、事業戦略、新規事業、営業、マーケティングの幅広いテーマ別サービスを展開する
• 既成の解決策に依存せず、クライアント独自の状況に応じたカスタマイズ型のアプローチを採用する
• 金融、自動車、IT、情報通信をはじめ、多種多様な業種へ対応する

業種を問わず、クライアント固有のニーズに基づいた創造的かつ実行可能な戦略を策定します。

経営・事業変革支援

経営・事業変革支援は、組織の内部構造やビジネスモデルを抜本的に見直し、新たな競争力を生み出す領域です。

同社は以下の視点から変革プロセスに関与します。

• 組織、人事、オペレーション、R&D、イノベーション領域のコンサルティングを担う
• 新興市場を切り拓くベンチャー支援や、グローバル展開を後押しする海外コンサルティングも手掛ける
• クライアント企業と密接に協働しながら戦略を策定するスタイルを貫く

既存事業の頭打ちに悩む企業に対し、組織体制の再構築や業務プロセスの改善を通じ、新たな成長基盤の構築へ導きます。単なる外部のアドバイザーに留まらず、経営陣と並走しながら変革の実行力を高める場面で真価を発揮します。

M&A・PMI支援

M&A・PMI支援では、企業の買収や合併を通じた非連続的な成長を実現し、統合後の相乗効果を最大化します。

プロジェクトにおいて、以下の支援を提供します。

• 事業成長に寄与するM&A戦略の策定と、適切なターゲット企業の抽出を実施する
• 株価算定や事業デューディリジェンスを通じたフィナンシャル・アドバイザリー業務を担う
• PMIを通じ、買収や統合によるシナジー効果の最大化を図る

※PMI：Post Merger Integration（M&A成立後の統合プロセス）を指します

事業規模の拡大を急ぐ企業に対し、買収前のリスク評価から統合後の組織文化の融合に至るまで、一貫したサポート体制を構築。財務的な視点と事業戦略の視点を掛け合わせ、M&Aを成功へ導く高度な専門性が求められる領域に該当します。

コーポレイト ディレクション（CDI）の平均年収

CDIの経営戦略コンサルタント職は、現行の求人情報で600万円から1,200万円の年収レンジが想定されています。この金額は、年俸制のもとで支払われる想定年収です。

CDIは非上場企業であり、有価証券報告書などの公開データが存在しないため、役職別や年代別の詳細な年収データは確認できません。求人情報に記載された年収レンジは、あくまで募集時点の目安です。

コーポレイト ディレクション（CDI）の制度

同社は、コンサルタントが高いパフォーマンスを発揮し、専門性を磨く環境を整備します。組織へ導入する働き方や研修に関する制度について解説します。

働き方に関する制度

働き方に関する制度は、従業員がワークライフバランスを保ちながら生産性を高める環境を構築する仕組みです。

同社では以下の条件や福利厚生を提供します。

• フレックスタイム制やリモートワークの勤務形態を採用し、柔軟な働き方を促進する
• 交通費の全額支給をはじめ、各種社会保険を完備する
• 完全週休二日制に加え、年次有給休暇、年末年始休暇、夏期休暇、慶弔休暇を付与する

育児や介護と業務を両立させたい状況に直面した際、自身のライフスタイルに合わせた勤務時間の調整を図ります。個人のパフォーマンスを最大化し、長期的なキャリア形成を支える基盤として機能します。

研修・育成制度

研修・育成制度は、未経験からプロフェッショナルへ成長する道筋を描き、コンサルタントに必要な基礎能力を養うプログラムです。

入社後には以下のステップで学習を進めます。

• 入社後約1か月間にわたり、座学や演習、模擬プロジェクトを組み合わせた通称「一か月研修」を実施する
• OJTを基本とし、仮説構築から調査や分析手法、資料作成に至るまで実務を通じて指導する
• 入社1年未満のメンバーを主対象とし、データビジュアライゼーションや財務モデリングを学ぶ「月イチ勉強会」を開催する

実務経験の浅いメンバーがプロジェクトへ参画した直後、先輩社員の手厚いフォローを受けながら担当業務を遂行します。インプットとアウトプットを反復し、実戦に即した思考力と実行力を高められるでしょう。

コーポレイト ディレクション（CDI）の人事方針

同社は、コンサルタントを最大の資産と位置づけ、長期的な視野で人材を育成する方針を掲げます。独自の人材育成と求める人物像について解説します。

徒弟制

CDIでは、少数精鋭を長期的に育成するという人事方針を徹底するため、徒弟制を採っています。「師匠」にあたるManaging Directorが、選考基準とプロセスを自ら定め、自らの責任で新メンバーを迎え入れる制度です。

参画後は、そのManaging Directorがメンターとなり、コンサルタントとしての成長を見守ります。「師匠」と「弟子」の関係に、決まった形式はありません。一緒に仕事をするという決まりもなく、折に触れて会話や相談ができる、心理的距離の近いシニアメンバーが存在するという位置づけです。

早くからシニアメンバーの目線を追体験できることが、育成制度としての徒弟制の特徴です。

求められる人材

求められる人材は、同社の理念に共鳴し、クライアントへ本質的な価値を提供し続ける意欲を備えたプロフェッショナルに該当します。

具体的な応募資格や優遇要件は以下のとおりに設定されます。

• 国内外の主要大学や大学院を卒業し、企業や官公庁での勤務経験を保有する人材を対象とする
• コンサルティング、調査企画、コーポレイトファイナンス、M&A、IPOやIR支援の経験者を優遇する
• 自立したコンサルタントとして立つ意思と覚悟を備え、未知の課題へ挑戦するマインドを重視する

多様な利害関係者が絡むプロジェクトに直面した際、自ら論点を整理し、主体的に関係者を巻き込みながら解決策を提示することが求められます。

既存の枠組みに捉われず、自身の思考力と行動力で道を切り拓くことが重要です。

【MyVision編集部の見解】 CDIが求める人材の基準は、一般的な外資系ファームとは一線を画します。用意されたフレームワークに依存せず、ゼロベースで企業の課題に向き合う知的な思考力が問われる環境にほかなりません。 選考の場においても、模範解答のない問いに対し自身の見解を論理的に展開する力が試され、自己分析に基づく独自の対策が必要になるでしょう。

まとめ

CDIは、1986年に設立された国内初の独立系経営戦略コンサルティングファームです。少数精鋭の組織体制のもと、Managing Directorが師匠となる徒弟制で人材を育成しています。

“up or out”を採らず、1人ひとりの資質に応じた長期的なキャリア形成を重視する点が特徴です。既成の方法論に頼らず、コンサルタント個々の思考や行動を重視する社風も、ほかの戦略ファームとの違いといえます。

自分がCDIの環境や育成方針に合うかどうか、判断に迷う人も少なくないはずです。経験やスキルを踏まえた自分に合った選択肢を知りたい人は、転職エージェントに相談してみるのも1つの方法です。