転職によって年収を上げたいと考えていても、実際にどれくらいの収入増加が見込めるのか、不安を感じる人は多いでしょう。とくに、これまでの経験やスキルを活かしてキャリアアップを目指す人にとって、年収100万〜300万円のアップが現実的なのかは気になるところです。

転職による年収アップの可能性は、年齢や業界・職種、これまでの実績によって異なります。 この記事では、転職による年収アップの平均額や年代別・業界別の相場を紹介します。さらに、年収100万〜300万円アップが期待できるケースや、希望年収を実現するためのポイント、転職後に後悔しないための注意点も解説します。

転職による年収アップの相場はどれくらい？

転職による年収アップの相場は、年齢や業界・職種によって異なります。現在の年収と比較しながら、どの程度の収入増加が期待できるかを把握することが重要です。

まずは、転職による年収アップの平均額・増加率に加え、年代別や業界・職種別の相場を紹介します。

転職による年収アップの平均額・増加率

転職によって賃金が増加した人の割合は40.8％で、そのうち全体の28.2％は1割以上の増加を実現しています。また、MyVisionの転職支援実績では、年収が上がった人の平均アップ額は約141万円です。

転職による年収アップの実態は、以下のとおりです。

厚生労働省の調査は転職前後の賃金変動を示すもので、年収の平均増加額とは異なります。一方、MyVisionの実績はコンサルティング業界への転職者が対象であり、年収が増加した人の平均値です。

転職によって年収を上げられる可能性はありますが、実際の増加額は経験や専門性、転職先の給与水準によって変わります。希望年収を設定する際は、平均値に加えて、自分の市場価値を踏まえて判断することが有効です。

※参考：厚生労働省「令和7年 雇用動向調査結果の概要」（2025年調査） ※参考：MyVision「データで見るMyVisionコンサルティング」（2026年8月時点）

年代別の年収アップ相場

転職による年収アップの相場は、年代によって異なる傾向があります。20代・30代・40代では、これまでに培ってきた経験やスキル、転職先で求められる役割にも違いがあるためです。

以下で、各年代の賃金増加率を比較しながら、年収アップの傾向を解説します。

20代の年収アップ相場

20代は、転職によって賃金が増加した人の割合が比較的高く、実務経験や将来性を評価されることで年収アップを目指せる年代です。

2025年の厚生労働省「雇用動向調査」によると、20代の転職入職者の賃金増加割合は以下のとおりです。

20代後半になると、営業成績やITスキル、プロジェクトへの貢献経験など、実務で培った強みが転職先での評価につながる可能性があります。

実際にMyVisionの転職体験談では、25歳のT・AさんがITベンチャーの企画職から外資系総合コンサルティングファームへ転職し、年収400万円から600万円へ200万円アップした事例があります。T・Aさんは、成長機会の減少をきっかけに転職を決意し、キャリアの方向性を見直したうえで新たな環境への転職を実現しました。

このように、20代でも経験や適性に合った転職先を選ぶことで、大幅な年収アップにつながる可能性があります。ただし、個別の成功事例は年代全体の相場とは異なるため、統計上の傾向と区別して判断する必要があります。

30代の年収アップ相場

30代は、これまでに培った専門性やマネジメント経験を評価されることで、転職による年収アップを目指せる年代です。とくに、特定領域での実績やプロジェクトを主導した経験が、転職先での待遇を左右する要素になります。

2025年の厚生労働省「雇用動向調査」によると、30代の転職入職者の賃金増加割合は以下のとおりです。

30代では、いずれの年齢層も約3人に1人が転職によって賃金を1割以上増やしています。30代後半になると賃金が増加した人の割合はやや低下しますが、専門性や経験を活かした年収アップの可能性は十分にあります。

実際にMyVisionの転職体験談では、32歳のK・Sさんがメガバンクのファイナンス部門から外資系FASコンサルタントへ転職し、年収900万円から1,150万円へ250万円アップした事例があります。K・Sさんは、銀行で培ったストラクチャードファイナンスの経験を活かし、専門性をさらに高められる環境への転職を実現しました。

30代の転職では、これまでの経験が応募先の事業や業務にどの程度貢献できるかが、年収アップを左右するポイントになります。自分の専門性を高く評価してくれる企業やポジションを選ぶことが、希望年収の実現につながります。

40代の年収アップ相場

40代は、専門性に加えて組織運営や事業推進の経験が評価されることで、転職による年収アップを目指せる年代です。とくに、部門責任者やプロジェクトマネージャーなど、責任ある立場で培った実績が評価につながる可能性があります。

2025年の厚生労働省「雇用動向調査」によると、40代の転職入職者の賃金増加割合は以下のとおりです。

40代では、いずれの年齢層も4割以上が転職によって賃金を増やしています。ただし、年収の増加幅は転職前の給与水準や担当する役割によって異なります。

また、MyVisionの転職支援実績では、35歳以上で年収アップを実現した人の平均増加額は125.1万円、年収が上がった人の割合は56.3％です。40代のみの数値ではありませんが、一定のキャリアを積んだ人の転職実績として参考になります。

40代の転職では、これまでに担当した組織の規模や経営課題への対応経験などが評価材料となります。自身の経験を活かせる役職や専門領域を見極めることが、年収アップの可能性を広げるでしょう。

※参考：MyVision「データで見るMyVisionコンサルティング」（2026年8月時点）

【MyVision編集部の見解】 40代のハイクラス転職では、年代別の平均年収アップ額をそのまま目標に設定することはおすすめできません。 同じ40代でも、専門職として高い技術力を持つ人と、事業責任者として収益管理を担ってきた人では、評価される経験や応募できるポジションが異なるためです。

たとえば、現年収800万円の管理職が1,000万円を目指す場合と、現年収1,500万円の事業責任者が1,700万円を目指す場合では、増加額は同じ200万円でも必要な年収増加率は25％と約13％で異なります。

そのため、年代別の平均値は転職市場の傾向を知る参考情報として捉え、実際の目標額は応募可能な職位の給与レンジから判断することが有効です。現在の役職にとらわれず、これまでの実績がどの程度の責任範囲に対応するかを見極めることで、より納得感のある希望年収を設定できます。

業界・職種別の年収アップ相場

転職による年収アップの可能性は、業界や職種の給与水準によっても異なります。とくに、専門性が求められる職種や給与水準の高い業界では、これまでの経験を活かして収入を増やせる可能性があります。

2024年の業界別平均給与を比較すると、以下のとおりです。

金融業・保険業や情報通信業は、全体平均の約478万円を上回っています。業界によって給与水準に差があるため、転職先の選択によって年収アップの可能性が変わることがわかります。

また、同じ業界でも職種や担当する業務によって報酬は異なります。経験を活かして年収アップを目指せる職種の転換例は、以下のとおりです。

• ITエンジニア→ITコンサルタント：システム開発や要件定義の経験を活かした上流工程への転職
• 金融業界の営業職→財務・M&A関連職：金融知識や法人営業経験を活かした専門職への転職
• 事業企画職→経営コンサルタント：事業戦略の立案や業務改善の経験を活かした転職

これらは年収アップを目指す際の選択肢の一例です。実際の増加額は、現在の給与と応募先の想定年収を比較し、自身の経験やスキルがどの程度評価されるかを踏まえて判断する必要があります。

※参考：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（2024年分）

転職で年収100万〜300万円アップは可能？

転職によって年収100万〜300万円アップを実現することは可能ですが、増加額は転職前の年収や経験、転職先で求められる役割によって異なります。

ここでは、転職前後の年収を仮定し、100万円・200万円・300万円の年収アップが期待できるケースをそれぞれ紹介します。

年収100万円アップが期待できるケース（400万円→500万円）

年収400万円から500万円への100万円アップは、これまでの実務経験や成果を高く評価してくれる企業への転職によって実現が期待できます。年収の増加率は25％となり、同じ職種でも企業の給与水準や評価制度の違いによって、収入が大きく変わる可能性があります。

たとえば、年収400万円の法人営業職が、営業実績や顧客開拓の経験を活かして、給与水準の高い企業へ転職するケースが考えられます。また、ITエンジニアが開発経験や要件定義のスキルを評価され、上流工程を担当するポジションへ転職することも選択肢のひとつです。

ただし、100万円アップを実現できるかは、応募先の想定年収や求められる経験によって異なります。現職での成果を具体的に示し、年収500万円以上の求人で自身のスキルがどの程度評価されるかを確認することが、実現可能性を判断する材料になります。

年収200万円アップが期待できるケース（600万円→800万円）

年収600万円から800万円への200万円アップは、専門性の高い職種への転職や、マネジメント職へのキャリアアップによって実現が期待できます。年収の増加率は約33.3％となり、これまでの実績に加えて、より大きな責任を担える能力が評価されるケースが考えられます。

たとえば、年収600万円のITエンジニアが、システム開発やプロジェクト推進の経験を活かし、ITコンサルタントへ転職するケースです。また、事業会社でチームリーダーを務めていた人が、組織運営や業績改善の実績を評価され、マネージャーポジションに採用される場合もあります。

200万円の年収アップを目指す際は、転職先で担当する職位や責任範囲がポイントになります。応募先の給与レンジに800万円が含まれているかを確認し、これまでの経験が求められる役割に合致しているかを見極めることで、希望年収の実現可能性を判断できます。

年収300万円アップが期待できるケース（1,000万円→1,300万円）

年収1,000万円から1,300万円への300万円アップは、経営に近いポジションへの転職や、高度な専門性を求められるハイクラス転職によって実現が期待できます。年収の増加率は30％となり、事業への貢献度や経営課題を解決する能力が評価につながるケースが考えられます。

たとえば、年収1,000万円の事業部長が、事業戦略の立案や収益改善の実績を評価され、より事業規模の大きい企業の経営幹部候補として採用されるケースです。また、専門領域で実績を積んだコンサルタントが、別のコンサルティングファームの上位ポジションへ転職する場合も考えられます。

年収1,300万円を目指す場合は、転職先が期待する成果と自身の実績との適合性が重要です。とくに、経営判断への関与度や担当事業の収益規模、組織全体への影響力などを確認し、提示される報酬に見合う役割を担えるかを見極める必要があります。

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転職で年収アップを実現するためのポイント

転職で年収アップを実現するには、これまでの経験やスキルが転職市場でどの程度評価されるかを把握し、自分に合ったポジションを選ぶことが重要です。

専門性やマネジメント経験の市場価値の把握から、転職先の選び方、年収交渉のポイントまで解説します。

専門性やマネジメント経験の市場価値を把握する

転職で年収アップを目指すには、自身の専門性やマネジメント経験が転職市場でどの程度評価されるかを把握することが重要です。現職で高い成果を上げていても、企業によって求められるスキルや経験、報酬水準は異なります。

とくにハイクラス転職では、専門知識の深さに加えて、組織や事業にどのような影響を与えてきたかが評価材料になります。市場価値を確認する際は、以下の項目に着目してください。

• 専門性：特定業界の知識や高度な技術、専門資格などの希少性
• マネジメント経験：管理した組織の規模や予算、担当したプロジェクトの難易度
• 実績の再現性：過去の成果を異なる企業や事業環境でも発揮できる可能性
• 市場での需要：自身の経験を求める求人の数や、提示されている年収レンジ

これらを確認するには、同業界・同職種の求人情報を比較するほか、転職エージェントから採用市場の動向や企業の評価基準について情報を得る方法もあります。

現在の年収が必ずしも自身の市場価値を表しているとは限りません。応募可能なポジションの給与水準と求められる経験を照らし合わせることで、現実的に目指せる年収の範囲を把握できます。

経験を活かせる高年収ポジションを選ぶ

転職で年収アップを実現するには、これまでの経験を活かせる高年収ポジションを選ぶことが有効です。同じ業界や職種でも、担当する業務範囲や責任の大きさによって給与水準は異なります。

とくにハイクラス転職では、これまでの実績と転職先で求められる役割が合致しているかが、ポジション選びのポイントになります。代表的な選択肢は以下のとおりです。

• 専門職の上位ポジション：特定領域の専門知識や技術力を活かせるスペシャリスト職
• マネジメントポジション：組織運営や人材育成、予算管理の経験を活かせる管理職
• 事業責任者・経営幹部候補：事業戦略の立案や収益改善の実績を活かせるポジション

たとえば、事業会社で業務改革を主導した経験があれば、コンサルティングファームの業務改革・DX領域なども転職先の候補になります。

求人を比較する際は、提示年収に加えて、担当する業務や意思決定の範囲、求められる成果を確認してください。自身の強みを発揮できるポジションを選ぶことで、入社後の活躍にもつながります。

【MyVision編集部の見解】 高年収ポジションへの転職では、入社時の年収だけで判断すると、将来的な収入の伸びしろを見落とす可能性があります。

たとえば、年収800万円の事業企画マネージャーが転職する場合、年収1,100万円の専門職として入社する選択肢と、年収950万円の事業開発マネージャーとして入社する選択肢が考えられます。前者は転職直後の収入増加が大きい一方、後者は事業責任者への昇進によって、将来的にさらに高い年収を目指せる可能性があるものです。

もちろん、専門職でも上位職位への昇格や報酬増加は可能です。重要なのは、各ポジションの昇格条件や報酬レンジを比較し、目先の年収と中長期的なキャリアの両面から転職先を判断することです。

事業への貢献実績を根拠に年収交渉する

転職時の年収交渉では、希望金額を伝えるだけでなく、これまでの事業への貢献実績を根拠として示すことが有効です。企業が提示する年収は、応募者の経験や能力に加え、採用後に期待する役割なども踏まえて決まるためです。

とくにハイクラス転職では、個人の成果に加えて、組織や事業全体に与えた影響を具体的に伝えることで、希望年収の説得力を高められます。年収交渉でアピールできる実績には、以下のようなものがあります。

• 売上・利益への貢献：新規顧客の獲得や事業拡大による売上・利益の増加
• 業務改善の成果：業務プロセスの見直しによるコスト削減や生産性の向上
• 組織運営の実績：チームの業績改善や人材育成による組織全体の成果
• 事業推進の経験：新規事業の立ち上げや重要プロジェクトの完遂

たとえば、年間の業務コストを15％削減した経験があれば、施策の立案から実行までに自身が担った役割もあわせて説明します。成果を生み出した過程を伝えることで、転職先でも同様の貢献が期待できると判断してもらいやすくなります。

ただし、年収交渉によって必ず希望額が認められるわけではありません。応募先の給与レンジや採用予定の職位も考慮し、転職エージェントを通じて企業側の評価や条件面を確認することが、納得できる待遇での転職につながります。

転職で年収アップして後悔しないための注意点

転職によって年収が上がっても、求められる成果や働き方、給与体系によっては入社後に後悔する可能性があります。

ここでは、年収アップを目指す際に確認しておきたい3つの注意点を解説します。

年収に見合う成果や責任が求められる

転職によって年収が大幅に上がる場合は、それに見合う成果や責任を求められる可能性があります。とくにハイクラス転職では、入社直後から一定の成果を期待されるケースもあり、現職よりも高い目標を設定されることが考えられます。

高年収ポジションで求められる成果や責任の具体例は、以下のとおりです。

• マネージャー職：部下の育成やチーム全体の業績目標の達成
• コンサルタント職：クライアントの経営課題の解決やプロジェクト成果への貢献
• 事業責任者：事業戦略の立案や収益目標の達成、重要な意思決定

こうした期待と自身の経験・能力に大きな差があると、入社後にプレッシャーを感じたり、評価が伸び悩んだりする可能性があります。

そのため、内定承諾前には、入社後に期待される成果や評価基準を確認しておくことが有効です。とくに、入社後半年から1年で求められる目標や、自身が担う意思決定の範囲を把握しておくことで、転職後のミスマッチを防ぎやすくなります。

労働時間や業務負担が増える場合がある

転職によって年収が上がっても、労働時間や業務負担が増えることで、働き方への満足度が下がる可能性があります。とくに、責任の大きいポジションや納期が厳しい業務では、現職よりも長時間労働になったり、休日対応が必要になったりするケースも考えられます。

年収アップを目的とした転職では、以下のような労働条件を確認しておきましょう。

• 残業時間：月平均の残業時間や繁忙期の業務量
• 休日・休暇：休日出勤の頻度や休暇の取得状況
• 勤務体制：リモートワークやフレックスタイム制度の利用条件
• 業務範囲：担当する業務量や突発的な対応の有無

たとえば、年収が600万円から800万円に上がっても、月の残業時間が20時間から60時間に増えれば、自由に使える時間は大きく減少します。収入面では希望を満たしていても、生活との両立が難しくなるかもしれません。

転職先を選ぶ際は、提示年収とあわせて実際の働き方を確認することが有効です。面接やオファー面談で配属予定部署の残業時間や繁忙期の状況を質問し、希望する生活とのバランスを見極めてください。

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賞与やインセンティブによって年収が変動する

転職先の給与体系によっては、賞与やインセンティブの支給額が変動し、想定していた年収を得られない可能性があります。とくに、成果報酬の割合が高い企業では、個人の実績や会社の業績によって年間の収入が大きく変わる場合があります。

年収アップを目的とした転職では、提示された年収の内訳について、以下の項目を確認しておきましょう。

• 基本給：業績に左右されず、毎月固定で支給される給与額
• 賞与：支給回数や算定基準、会社業績による変動の有無
• インセンティブ：個人・チームの目標達成率に応じた支給条件
• 想定年収：固定給と変動報酬の内訳、算出時に想定されている成果水準

たとえば、想定年収800万円の求人でも、固定給が600万円で残り200万円が業績連動の報酬であれば、目標の達成状況によって実際の年収が800万円を下回ることがあります。

内定承諾前には、固定給として保証される金額と、成果によって変動する金額を分けて確認することが有効です。賞与やインセンティブの支給実績も確認し、希望する収入を安定して得られる給与体系かどうかを見極めてください。

まとめ

転職による年収アップの相場は、年代や業界・職種、これまでの経験によって異なります。年収100万〜300万円のアップを実現できる可能性もありますが、希望する増加額に見合う専門性や実績が求められます。

年収アップを成功させるには、自身の市場価値を把握し、経験を高く評価してくれる企業やポジションを選ぶことが有効です。また、提示年収だけで判断せず、求められる成果や労働条件、報酬体系も確認し、納得できる転職先を見極めましょう。

MyVisionでは、コンサルティング業界を中心としたハイクラス転職を支援しています。現在の年収が市場価値に見合っているかわからない人や、専門性を活かしてより高い報酬を目指したい人に対し、経験に応じた求人の提案から選考対策、年収交渉までサポートしています。年収アップと今後のキャリアの両方を考えたい人は、ぜひMyVisionにご相談ください。