転職によって年収を上げるには、これまでの経験や実績を活かし、より高い報酬を得られる業界・企業・ポジションを選ぶことが有効です。現職で一定の成果を上げていても、給与制度や昇進の機会によっては、今後の年収アップに限界を感じることもあるでしょう。「転職すれば本当に年収が上がるのか」「自分の経験を高く評価してくれる企業はどこなのか」と悩む人も多いです。

転職による年収アップを実現するには、給与水準の違いを理解し、自分の市場価値に合った転職先を見極めることがポイントです。本記事では、転職で年収を上げる5つの方法や、高年収を狙いやすい業界・職種を紹介します。さらに、選考対策や年収交渉のコツ、転職後に後悔しないための注意点まで解説します。

転職による年収アップの相場

転職によって年収がどの程度上がるのかは、転職を検討するうえで気になるポイントのひとつです。まずは、転職で年収が上がった人の割合や、年収アップの金額・増加率について解説します。

転職で年収が上がった人の割合

転職によって賃金が増加した人の割合は40.8％で、減少した人の割合を上回っています。

2025年の厚生労働省「雇用動向調査」によると、転職前後の賃金変動の割合は以下のとおりです。

賃金が増加した人のうち、1割以上の増加を実現した人は28.2％でした。転職によって収入を伸ばした人が一定数いることがわかります。

ただし、約3割の人は転職後に賃金が減少しています。年収アップを目指す場合は、これまでの経験や実績が転職先でどの程度評価されるかを確認し、希望年収に見合う企業を選ぶことが重要です。

※調査は転職前後の賃金を比較したものであり、賞与を含む年収の増減を直接示すものではありません。また、割合には不詳が含まれるため、合計は100％になりません。

※参考：厚生労働省「令和7年 雇用動向調査結果の概要」（2025年調査、2026年8月31日公表）

転職による年収アップの金額・増加率

転職によって年収100万〜200万円アップを実現することは可能ですが、必要な増加率は現在の年収によって異なります。

MyVisionの転職支援実績では、2026年1月に年収アップを実現して内定承諾した人の平均増加額は156万円でした。ただし、年収が上がった人のみを対象とした数値であり、転職者全体の平均ではありません。

年収100万円・200万円アップした場合の増加率は、以下のとおりです。

たとえば、年収500万円から700万円への転職には40％の増加が必要ですが、年収1,000万円から1,200万円であれば20％の増加となります。同じ200万円アップでも、現在の年収によって求められる上昇幅は大きく変わります。

希望する増加額を実現できるかは、これまでの実績や専門性、転職先の給与水準によって左右されます。自分の年収水準に対してどの程度の増加率が必要なのかを把握し、応募する企業やポジションを検討しましょう。

※参考：MyVision公式サイト（2026年1月にMyVision経由で年収アップを実現し、内定承諾した人の平均値）

転職で年収を上げるための5つの方法

転職で年収を上げるには、現在の給与水準やこれまでの経験を踏まえ、収入アップにつながる転職先を選ぶことが有効です。

続いて、業界・企業・職位・報酬制度・専門性の5つの観点から、転職で年収を上げるための具体的な方法を紹介します。

1.業界を変える（平均年収の高い業界へ移る）

転職で年収を上げる方法のひとつは、現在よりも給与水準の高い業界へ移ることです。同じ職種や仕事内容でも、業界の収益構造や利益率によって給与水準には差があります。

実際にMyVisionの転職支援では、ITベンダーで法人営業を経験した人が、外資系戦略コンサルティングファームへ転職し、年収600万円から900万円へのアップを実現しています。IT業界で培った顧客の課題を把握する経験を土台に、より幅広い経営課題に携わるキャリアを選択した事例です。

業界を選ぶ際は、平均年収に加えて、希望する職種の給与水準や求められる経験も確認しましょう。自分の強みを活かせる業界を選ぶことで、年収アップと入社後の活躍を両立しやすくなります。

2.企業を変える（同業界で給与水準の高い企業へ移る）

現在の業界で培った経験を活かし、より給与水準の高い企業へ転職することも、年収アップに有効な方法です。同じ業界でも、企業の収益性や事業規模、給与体系によって年収には差があります。

たとえば、コンサルティング業界では、同じコンサルタント職でも企業によって基本給や賞与の水準が異なります。現在の専門領域や職位を維持したまま、報酬水準の高いファームへ移ることで、年収が上がる可能性があります。

同業界での転職は、業務知識や専門スキルを直接活かせる点が強みです。候補企業を比較する際は、同等の職位で提示される年収レンジを確認することがポイントになります。

3.職位を上げる（マネジメント職や上位ポジションを目指す）

現在よりも上位のポジションで採用されることは、転職による年収アップにつながる方法です。一般的に、マネージャーや管理職などの上位職は、担当業務の範囲や責任が広がる分、高い給与水準が設定される傾向にあります。

たとえば、コンサルティング業界では、シニアコンサルタントからマネージャーへ転職することで、大幅な年収アップを実現するケースがあります。実際にMyVisionの転職支援では、総合系コンサルティングファームのシニアコンサルタントから、医療系ブティックファームのマネージャーへ転職し、年収1,400万円から1,700万円へのアップを実現した事例がありました。

上位職への転職を目指す際は、プロジェクトの管理経験や部下の育成実績、組織への貢献などが評価につながります。これまでに担ってきた役割を踏まえ、どのポジションまで挑戦できるかを検討しましょう。

【MyVision編集部の見解】 上位ポジションへの転職で注意したいのは、現職での成功体験が、そのまま管理職としての評価につながるとは限らない点です。個人として優れた成果を上げていても、チーム全体の成果に責任を持つ立場では、求められる能力が異なります。

たとえば、営業成績が優秀な人でも、成果の要因が個人の営業力に依存している場合、部下の育成や組織全体の業績向上に応用できるとは限りません。

上位職への転職を目指すなら、過去の実績を振り返り、環境や役割が変わっても成果を再現できるかを見極める必要があります。自身の経験と応募先が期待する役割に隔たりがある場合は、現職と同等の職位で入社し、昇格を目指す選択肢も検討する価値があります。

4.報酬制度を変える（成果が報酬に反映されやすい企業を選ぶ）

仕事の成果が給与や賞与に反映されやすい企業へ転職することで、年収アップを目指せます。とくに、現職で高い成果を上げているにもかかわらず、年功序列型の給与体系や一律の評価制度によって昇給が限られている人に有効な方法です。

成果主義を採用する企業では、営業成績や目標達成率、事業への貢献度などが報酬に反映される場合があります。また、基本給に加えて、個人の業績に応じたインセンティブが支給される企業であれば、成果次第で収入を伸ばすことも可能です。

実際にMyVisionの転職支援では、広告代理店で成果が適切に評価されないことに不満を感じていた31歳の人が、成果主義の評価制度を求めてSaaS企業へ転職し、年収450万円から500万円へのアップを実現しています。

ただし、成果主義の企業では、業績によって賞与やインセンティブが変動する可能性もあります。基本給と変動報酬の割合や評価基準を確認し、安定性と収入の伸びしろを踏まえて判断することがポイントです。

5.専門性を高める（希少性の高いスキル領域へ移る）

市場で需要が高く、専門知識を持つ人材が限られている領域へ転職することも、年収アップにつながります。とくに、現職で培った経験を土台に、より高度な専門性が求められるポジションへ移る方法が有効です。

たとえば、ITエンジニアであれば、システム開発の経験を活かしてクラウドアーキテクトやAI関連の専門職を目指す選択肢があります。また、財務・経理の経験者がM&Aアドバイザリーや財務コンサルティングへ転職するケースも考えられます。

こうした領域では、専門知識に加えて、実務での課題解決能力や高度な判断力が求められるものです。そのため、関連する経験や実績を持つ人は、高い報酬を提示される可能性があります。

専門性を活かして年収を上げるには、企業が求めるスキルと自身の経験がどの程度一致しているかを確認することがポイントです。現職で培った強みを発揮できる専門領域を選ぶことで、年収アップの可能性を広げられます。

転職で年収アップを狙いやすい業界・職種

転職で年収アップを目指すなら、給与水準が高く、これまでの経験やスキルを評価してもらえる業界・職種を選ぶことが有効です。

次に、年収アップを狙いやすい代表的な業界として、コンサルティング業界、IT・テクノロジー業界、金融業界の3つを紹介します。

コンサルティング業界

コンサルティング業界は、これまでの実務経験や専門知識を活かして、高年収を目指せる業界のひとつです。企業の経営戦略や業務改革、DX推進などの課題解決を支援する仕事であり、高度な専門性や問題解決能力が求められることから、比較的高い報酬が設定される傾向にあります。

とくに、事業会社で一定の実績を積んだ人は、以下のような職種への転職が選択肢になります。

• 戦略コンサルタント：経営企画や事業開発の経験
• ITコンサルタント：システム開発やITプロジェクトの推進経験
• 業務コンサルタント：営業改革や業務改善、組織運営の経験
• 財務コンサルタント：経理・財務やM&A関連の実務経験

実際にMyVisionの転職支援では、2026年にコンサルティング業界へ入社した人のうち、年収が増加した人の平均アップ額は141万円とデータが出ています。

ただし、年収はファームの種類や採用ポジション、これまでの経験によって異なります。自身の専門性を評価してもらえる領域を見極め、経験に見合った職位での採用を目指すことが、年収アップの可能性を高めるポイントです。

※参考：MyVision「データで見るMyVisionコンサルティング」（2026年8月時点掲載データ。年収増加額は2026年コンサル入社者のうち年収アップした人の平均）

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IT・テクノロジー業界

IT・テクノロジー業界は、デジタル技術を活用した事業成長や業務改革を担う人材の需要が高く、年収アップを狙いやすい業界です。とくに、AIやクラウド、サイバーセキュリティなどの専門領域では、高度なスキルや実務経験を持つ人材が評価されやすい傾向にあります。

年収アップを目指す際の主な転職先として、以下のような職種が挙げられます。

• ITプロジェクトマネージャー：システム開発やプロジェクト管理の経験
• クラウドエンジニア：クラウド環境の設計・構築・運用経験
• データサイエンティスト：データ分析やAI・機械学習の活用経験
• SaaS企業の法人営業：IT商材の提案営業や大手企業への営業経験

IT関連の技術職に加え、SaaS企業の営業職など、ビジネス経験を活かせるポジションも選択肢です。とくに、法人営業やプロジェクト推進の実績を持つ人は、技術的な知識を組み合わせることで、活躍できる領域を広げられる可能性があります。

ただし、IT・テクノロジー業界は企業の事業モデルや成長段階によって報酬水準が異なります。希望する職種の年収レンジと求められるスキルを確認し、自身の経験が採用時にどのように評価されるかを見極めましょう。

※参考：IPA「DX動向2025-AI時代のデジタル人材育成」

金融業界

金融業界は、専門性の高い業務や大規模な取引に携わることで、高年収を目指せる業界です。銀行や証券会社、資産運用会社など幅広い企業があり、とくに高度な金融知識や分析力を求められる職種では、高い報酬が設定される場合があります。

2025年の金融業・保険業の平均給与は約726万円で、全業種平均の約487万円を上回っています。

年収アップを目指す際は、以下のような職種が選択肢になります。

• 投資銀行部門：M&Aや資金調達に関する助言業務
• M&Aアドバイザリー：企業買収や事業売却の支援業務
• ファンドマネージャー：株式や債券などの資産運用業務
• リスク管理：市場・信用リスクの分析や管理業務

金融業界での経験者に加え、事業会社で財務分析や経営企画、法人営業などを経験した人にも、これまでのスキルを活かせる可能性があります。

ただし、金融業界は企業や部門によって給与体系に大きな違いがあります。専門知識や実務経験との適合性に加えて、固定給・賞与の水準や採用ポジションを比較することが、希望年収を実現するうえでの判断材料になります。

※参考：国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」（2025年分、2026年9月公表）

年収アップを実現するための転職活動のポイント

転職で年収アップを実現するには、希望する給与水準に見合う企業を選ぶとともに、選考で自身の価値を適切に伝えることが求められます。

ここでは、希望年収の設定から職務経歴書・面接でのアピール、転職理由の伝え方、年収交渉まで、転職活動で押さえておきたい4つのポイントを解説します。

自分の市場価値を把握して希望年収を設定する

転職で年収アップを実現するには、自分の市場価値を把握し、実現可能な希望年収を設定することが重要です。現在の年収だけを基準に希望額を決めると、応募先の給与水準と合わず、選考の機会を狭めてしまう可能性があります。

市場価値を把握する際は、以下の項目を確認しましょう。

• 同業界・同職種における自分の経験年数や役職に応じた年収相場
• 求人票に記載された想定年収と求められるスキル・実績
• 自身の専門性やマネジメント経験に対する企業の評価
• 転職エージェントから得られる類似経歴の人の転職実績や年収情報

たとえば、現在の年収が600万円でも、同等の経験を持つ人材が750万〜850万円で採用されている職種であれば、年収800万円を希望する根拠になります。

希望年収は、最低限確保したい金額と、目標とする金額を分けて設定すると、応募先を比較しやすくなります。客観的な年収相場と自身の実績を照らし合わせることで、無理のない年収アップ目標を設定できます。

職務経歴書や面接で実績を具体的に伝える

年収アップを目指す転職では、これまでの実績を具体的に示し、応募先でどのように貢献できるかを伝えることが重要です。企業は採用時に、過去の成果に加えて、入社後に期待する役割を担えるかどうかも評価します。

職務経歴書や面接では、以下のような情報を盛り込むと説得力が高まります。

• 営業職：売上実績、目標達成率、新規顧客の獲得件数
• 企画職：新規事業の売上規模、施策による収益改善額
• エンジニア：開発プロジェクトの規模、業務効率化によるコスト削減額
• 管理職：マネジメント人数、組織全体の業績改善実績

実績を伝える際は、成果の数字に加え、課題に対してどのような工夫や取り組みをおこなったのかを説明してください。たとえば、売上を前年比120％に伸ばした場合、顧客分析や営業手法の改善など、成果につながった行動まで示すことで、自身の強みが伝わりやすくなります。

応募先の業務に関連する実績を優先してアピールすることが、採用時の評価を高め、希望年収に近づくためのポイントです。

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年収アップを目的とした転職理由を前向きに伝える

年収アップを目的に転職する場合は、収入を増やしたい理由をキャリアの目標や仕事への意欲と結びつけて伝えることが有効です。年収への不満だけを強調すると、給与条件のみで転職先を選んでいる印象を与える可能性があります。

面接では、以下のように転職理由を前向きな表現に置き換えると、納得感が高まります。

• 給与がなかなか上がらない：成果や貢献度が適切に評価される環境で働きたい
• 昇進の機会が少ない：より責任のあるポジションで組織に貢献したい
• 現職の給与水準が低い：培ってきた専門性を活かし、より高度な業務に挑戦したい

たとえば、営業職で高い実績を上げてきた人なら、これまでの成果を踏まえ、より大きな売上目標や重要顧客を担当したいという意欲を伝えられます。

年収アップを希望すること自体に問題はありません。その金額に見合う役割を担う意思を示し、応募先で実現したいキャリアと結びつけることで、転職理由に説得力を持たせられます。

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内定前後の年収交渉を適切におこなう

転職で希望年収を実現するには、企業から提示された条件を確認し、適切なタイミングで年収交渉をおこなうことが有効です。企業の提示額は必ずしも最終条件とは限らず、経験や実績によって調整できる場合があります。

年収交渉を進める際は、以下のポイントを押さえましょう。

• 希望年収は選考の早い段階で伝え、企業との認識のずれを防ぐ
• 希望額の根拠として、過去の実績や専門性を具体的に示す
• 内定後は労働条件通知書などで提示条件を確認してから承諾する
• 必要に応じて転職エージェントに条件交渉を依頼する

とくに、内定承諾後は条件の変更が難しくなるため、疑問点があれば承諾前に確認してください。また、現職の年収や他社の選考状況を正確に伝えることも、円滑な交渉につながります。

年収交渉に不安がある場合は、転職エージェントを通じて希望額を伝える方法もあります。企業との関係を保ちながら条件を調整できるため、納得できる年収で入社するための選択肢になります。

【MyVision編集部の見解】 提示年収が希望額に届かない場合、交渉すべきかどうかは、企業の給与レンジと採用時の評価を踏まえて判断する必要があります。たとえば、希望年収が900万円に対して提示額が850万円でも、その職位の給与上限が900万円であれば、入社時点で上限に近い評価を受けている可能性があります。

この場合、50万円の増額を求めるより、入社後の昇格条件や昇給余地を確認するほうが有益かもしれません。逆に、給与レンジに余裕があり、経験や実績が十分に評価されていない場合は、交渉の余地が考えられます。

企業ごとの給与レンジや採用時の評価基準は外部から把握しにくいため、転職エージェントが持つ情報を活用することも有効です。提示額の背景を理解したうえで、交渉するか受け入れるかを判断することが、納得できる転職につながります。

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年収アップを目的とした転職で後悔しないための注意点

転職によって年収が上がっても、給与条件や働き方が想定と異なれば、入社後に後悔する可能性があります。

年収アップを目的とした転職で失敗しないために、事前に確認しておきたい3つの注意点を見ていきましょう。

給与の内訳や評価制度を確認する

年収アップを目的とした転職では、提示された年収の総額に加え、給与の内訳や評価制度を確認することが重要です。同じ年収でも、基本給や賞与、各種手当の割合によって、毎月の収入や将来の給与変動リスクは異なります。

転職先の給与条件を比較する際は、以下の項目を確認しましょう。

• 基本給：毎月固定で支給される金額
• 賞与：支給回数、算定基準、業績による変動の有無
• インセンティブ：成果報酬の支給条件や達成基準
• 固定残業代：給与に含まれる残業時間と超過分の支給条件
• 評価制度：昇給・賞与に反映される評価項目や評価時期

たとえば、年収700万円から900万円への転職でも、増加分の大半が業績連動賞与であれば、目標の達成状況によって実際の収入が変動する可能性があります。

また、求人票の想定年収には、標準的な賞与額や一定の残業代が含まれている場合もあります。内定時には固定で支給される金額と変動する金額を区別し、希望する収入を安定して確保できる条件か確認してください。

労働時間や求められる成果水準を把握する

年収アップを目的に転職する際は、給与の増加に見合う働き方ができるかを確認する必要があります。高年収のポジションでは、業務上の責任が大きくなり、求められる成果や仕事の負担が増える場合もあるためです。

入社後の働き方を判断するために、以下の項目を確認しましょう。

• 労働時間：平均残業時間、繁忙期の勤務状況、休日出勤の頻度
• 業務範囲：担当する案件や顧客の規模、責任の範囲
• 成果目標：売上目標やKPIの水準、達成に求められる業務量
• 人員体制：チームの人数、業務分担、上司や同僚からのサポート体制

たとえば、年収600万円から800万円に上がっても、月の残業時間が20時間から60時間に増えれば、時間当たりの収入は想定ほど伸びない可能性があります。

とくに、管理職や成果主義のポジションを目指す場合は、目標を達成するための裁量や人員体制にも注目してください。年収の増加額と実際の業務負担を比較し、無理なく成果を出せる環境かどうかを見極めることが、転職後の満足度につながります。

入社後の昇給やキャリアの可能性を見極める

年収アップを目的とした転職では、入社時の給与条件に加え、将来的にどこまで収入を伸ばせるかを見極めることも欠かせません。転職直後は希望年収を実現できても、その後の昇給機会が限られていると、長期的な収入の伸びが鈍化する可能性があります。

入社後のキャリアを判断するために、以下の項目を確認しましょう。

• 昇給制度：昇給の頻度や昇給額の目安
• 昇格機会：上位ポジションへの昇格条件や平均的な昇格期間
• キャリアパス：専門職や管理職など、将来的に目指せるポジション
• 成長機会：新たなスキルの習得や、より高度な業務に挑戦できる環境

たとえば、入社時の年収が800万円でも、その職位の給与上限が850万円であれば、さらなる年収アップには昇格が必要になる可能性があります。昇格ポストが限られている企業では、収入が頭打ちになることも考えられます。

3〜5年後に目指せる役職や年収水準を確認し、中長期的なキャリアの見通しを持つことが、納得できる転職先選びにつながります。

まとめ

転職で年収を上げるには、給与水準の高い業界・企業への転職や、上位ポジションへの挑戦、専門性を活かせる仕事への転身などが有効です。これまでの経験や実績を踏まえ、自分が高く評価される環境を選ぶことが年収アップにつながります。

また、希望年収を実現するためには、市場価値の把握や選考対策、適切な年収交渉も欠かせません。入社時の給与だけに注目せず、働き方や将来の昇給機会まで考慮し、納得できる転職先を見極めましょう。

MyVisionでは、コンサルティング業界をはじめとするハイクラス転職を支援しています。現職で実績を積んでいても、転職先によってどの程度の年収アップが見込めるのか、自分の経験がどのポジションで評価されるのかを判断するのは容易ではありません。今後のキャリアと収入の可能性を広げたい人は、ぜひご相談ください。