【2026年最新】総合コンサルへの転職のリアル｜元総合コンサル人事が徹底解説
2026年03月20日更新
総合系コンサルティングファームは、近年最も勢いのあるコンサルティングファームのひとつです。コンサル業界の中でも採用人数が最も多く、業界未経験の人にも注目されているファームが非常に多いです。
本記事ではそうした「総合系コンサルティングファームへの転職」をテーマに、転職のメリットとデメリットや人気ファームの採用動向、具体的な選考対策の方法について、外資系総合ファームで人事担当の経験があるMyVisionエージェントの大河内が解説します。
著者
大河内 瞳子
Okochi Toko
株式会社MyVision執行役員
名古屋大学卒業後、トヨタ自動車での海外事業部、ファーストリテイリング/EYでのHRBP経験を経てMyVisionに参画。HRBPとして習得した組織設計、採用、評価などの豊富な人事領域経験を生かした支援に強みを持つ。
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監修者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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総合コンサルティングの求人情報
経営企画室|ガバナンス(SEVENRICH GROUP/正社員)
想定年収
500～700万円
勤務地
東京都渋谷区
業務内容
【当ポジションの業務概要】 グループ全体のガバナンス整備を推進するポジションです。 会議体やレポートラインの整備、業務数値管理の徹底、全社横断の生産性向上やコスト削減などをリードします。 【当ポジションの存在目的】 経営企画室がガバナンスを推進する目的は、下記の通りです。 1.意思決定の迅速化と精度向上 会議体の整備やレポートラインの設計により、組織全体で共有される情報の透明性が向上します。これにより、経営層や意思決定者がタイムリーかつ正確な情報に基づいて迅速に判断を下すことが可能になります。特に事業の速報値をモニタリングすることは、現場のパフォーマンスをリアルタイムで把握し、必要に応じて即時対応するための基盤を提供します。 2.組織内の責任分担の明確化 会議体とレポートラインの明確化は、組織内の責任分担を明確にし、レポートの流れを効率化します。これにより、各事業の進捗や問題点を管理しやすくなります。また、不正防止やリスク管理にも寄与します。 3.リソース配分の最適化 事業ごとの業績管理を通じて、必要に応じてリソースの再配分を行えます。これにより、成長事業への投資や問題のある事業へのテコ入れを適切なタイミングで行うことが可能です。 4.グループ全体のシナジー創出 会議体やレポートラインの設計を通じて、グループ内のコミュニケーションが促進され、各事業間でのナレッジ共有やコラボレーションが進みます。これにより、個別事業の成果を最大化するだけでなく、全社的なシナジーが創出されます。 【当ポジションの具体的な業務内容】 ・全社会議体・レポーティングレポートラインの設計と運用 ・事業成果の計画・予算の策定及びモニタリング ・KPIの設定及びモニタリング
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社長室|戦略アライアンス推進担当(SEVENRICH GROUP/正社員)
想定年収
700～1,500万円
勤務地
東京都渋谷区
業務内容
「M＆A、出資、アライアンスといった既存事業外で非連続成長機会の創出」をミッションにしているグループ横断の経営戦略組織「社長室」にて、戦略的アライアンスの推進に専念するポジションです。 グループが保有する60社以上の出資先・30以上の事業・10以上のバリューアップ機能という巨大アセットを背景に、外部パートナーとの関係構築・提携企画・JV構想の立ち上げなど、グループ事業間のシナジー創出や、外部企業との提携企画・実行をリードしていただきます。 【具体的な業務内容】 ・他社との資本提携・業務提携の企画・交渉・契約推進 ・VCや出資先、戦略的パートナー（大手企業〜スタートアップ）とのリレーション構築と継続的な関係管理 ・協業機会の発掘と社内事業部へのトスアップ、社内連携の起点づくり ・アライアンスをベースとした共同事業の設計・実行支援 ・アライアンス先との定例会議、事業進捗のハンドリング、KPI設計 ・アライアンス先への出資検討やシナジー創出支援 ・提携・協業による新規事業立ち上げ ・経営層との直接連携による意思決定・推進 【社長室の体制について】 弊グループにおける横断組織は、40以上の既存事業に対する経営管理を行う経営企画室と、特定事業には紐づかない非連続成長機会の創出をミッションとした社長室の2つに分かれており、社長室では主に下記機能を担っております。 ①アライアンスをベースとした共同事業の推進 ②グループ成長のための戦略的パートナーシップの構築 ③重要投資先のバリューアップ支援 ④M&Aの検討並びにM＆A後のPMI 現在の社長室では、室長含む3名のみの少数組織で上記の多様なミッションを担っており、新たに加わっていただく方のご志向やご経験を踏まえて、役職や裁量範囲を柔軟に設定させていただく想定です。
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【TORA HOS】急成長中の訪日外国人向け医療サービスの事業開発/アライアンス営業
想定年収
500～800万円
勤務地
東京都渋谷区
業務内容
事業を成功させるために必要なあらゆる役割を、優先度に沿って担っていただきます。 (1)セールス・アライアンス ・保険会社への提案:海外旅行保険を使いたい患者様が、スムーズに受診できるような協力体制の相談や提案 ・ホテルや宿泊施設への提案: 宿泊客が急病の際、スムーズに「とらほす」へ繋がるための連携体制(フロントでの案内フローなど)の構築 (2)提携医療機関の開拓 ・受け入れ先医療機関の開拓:外国人観光客が多く訪れるエリアを中心に、外国人患者受け入れ可能な医療機関を発掘し診療協力の提案とパートナーシップを締結 (3)クリニックの出店企画 ・マーケット分析:外国人観光客の動態データに基づいた出店エリアの選定 ・プロジェクトマネジメント:物件選定から行政手続き、スタッフ採用まで開院までのプロセスの進行管理 (4)オペレーションの最適化と改善 ・サプライチェーンの最適化:診療後、最短で薬を患者様へ届けるための配送業者や近隣薬局との連携フローの構築 ・CS/オペレーション改善:応対品質の向上や自動化、生産性を高めるための運用改善
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プロデューサー候補(waft)
想定年収
600万円～
勤務地
東京都渋谷区
業務内容
【業務内容詳細】 グループ内の35以上の事業と社外クライアント成長をクリエイティブの側面から支えるため、制作全般に関わる以下の業務を担当していただきます。 ・与件のヒアリングや課題の抽出 ・企画立案～提案 ・社内外のクリエイティブチームの構築 ・進行管理やスケジュール管理 ・コスト管理 ・制作物の品質維持とリスク管理 【組織構成】 デザイナー1名、Webマークアップエンジニア2名、Webディレクター1名、編集者2名 【制作例】 グループ内 ・キャリア支援事業のコーポレート/採用サイトの制作(https://box-hr.co.jp/) ・食品開発事業を行うコーポレートサイトの制作事例(https://myplate.co.jp/) ・SEVENRICH GROUPのウェブサイト制作と運用(https://sevenrich.jp/) ・提携クリニックの公式サイトの制作と運用・保守(https://clinicten.jp/) グループ外 ・チョコレートブランド D'RENTY CHOCOLATEのブランドサイト / コーポレート サイトの制作(https://drenty.jp/,https://corp.drenty.jp/) ・たまごブランド Once upon un eggのブランドサイト制作(https://onceuponanegg.jp/)
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【人事/労務/総務】美容医療クリニック
想定年収
400～600万円
勤務地
-
業務内容
美容医療業界において確固たる地位を築いてきた当クリニックは、2004年の創業以来、長年にわたり多くの信頼と実績を積み重ねてきました。 現在、主要都市に拠点を構え、確かな技術と患者様への真摯な姿勢で、業界を牽引する存在として知られています。 本ポジションでは、当クリニックの人事担当者として、組織全体の活性化、従業員のエンゲージメント向上、そして事業成長を人財の側面から推進していただきます。 【具体的な業務内容】 ●採用業務全般 L母集団形成、求人広告の作成・掲載、応募者対応、書類選考、面接、内定者フォローなど、採用プロセス全般の企画・実行 L医師、カウンセラー、看護師など、多様な職種の採用活動 L人事制度の企画・運用/既存の人事制度(評価制度、報酬制度、等級制度など)の運用、改善 L組織課題や事業戦略に基づいた新たな人事制度の企画・立案(ただし、医師の意向により調整が入る場合があります) ●労務管理 L勤怠管理、給与計算、社会保険手続きなど、労務管理全般 L従業員からの問い合わせ対応 L法令遵守、リスク管理 Lその他人事関連業務:人事データの分析、レポート作成 L従業員満足度調査の企画・実施 L人事関連プロジェクトの推進 ●総務 L待合室や施術室の美観と清潔さの管理、医療機器の保守、薬剤・消耗品(医療器具、ドクターズコスメなど)の厳密な在庫管理。 L 医療廃棄物の適切な処理、感染症対策、患者様の個人情報保護、医療法規に基づいた文書・ITシステム管理。 L患者様からの問い合わせ・予約対応、スタッフのサポート、各種経費処理、広報・プロモーション活動の補助。
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そもそも総合コンサルファームとは？
総合系コンサルティングファームとは、数多く存在するコンサルティングファームの中でも、とくに幅広い業種のクライアントに対して、戦略立案からその実行支援、システム導入、保守運用、業務改善といった包括的なコンサルティングサービスを提供しているコンサルティングファームの総称です。
総合系コンサルファームの特徴は数多くありますが、ここでは「コンサルファームの規模」と「メンバーの多様性」のふたつについて解説します。
たとえば、アクセンチュアやBig4などのグローバルな総合系コンサルティングファームの社員数は、コンサルタント数が十万人を超えており、その規模の大きさを伺えます。
また、在籍するメンバーの職種や専門性も多種多様であることも特徴のひとつです。
コンサルタント以外にもエンジニアやデザイナー、データサイエンティスト、マーケターなど、幅広いバックグラウンドをもったメンバーが在籍しており、必要に応じて適宜最適なメンバーをアサインし、クライアントへサービスを提供できるのが総合ファームの強みです。
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部では、知名度やブランド力だけを基準に総合コンサルを選ぶことは推奨しません。なぜなら、同じ総合ファームでも案件の性質や評価制度、育成方針は大きく異なり、自分の志向と合わない場合に早期離職につながるケースがあるからです。
そのため、将来どの領域で専門性を築きたいのか、どのポジションを目指したいのかまで考慮し、案件傾向やキャリアパスとの相性を見極めたほうが納得度の高い転職になりやすいです。
▼総合系コンサルタントについては、こちらの記事でより詳細に解説しています。
人気の総合ファームとは
人気の総合コンサル業界ですが、そのなかでも下記のファームはとくに人気です。アクセンチュアやPwC、ベイカレントなど一度は耳にしたことのある人も多いのではないでしょうか。
各ファームの特徴については、後ほど説明します。
| 企業名 | 発祥 | 従業員数（国内） | 特徴 |
|---|---|---|---|
| デロイトトーマツコンサルティング | 外資 | 約22,000人 | Big4の一角、業務改革コンサルを得意としています。とくに、自動車部門が業界最大級 |
| PwCコンサルティング | 外資 | 約5,100人 | Big4の一角、「Strategy&」があり、戦略案件に強みがある |
| EYストラテジー・アンド・コンサルティング | 外資 | 約4,300人 | Big4の一角、チームに貢献する姿勢が重視しフレンドリーな社風が特徴 |
| KPMGコンサルティング | 外資 | 約2,370人 | Big4の一角、マネジメントコンサルティングとリスクマネジメントに注力 |
| アクセンチュア | 外資 | 約28,000人 | IT・デジタル分野に大きな強み、世界最大級のコンサルティングファーム |
| ベイカレント・コンサルティング | 日系 | 約5,900人 | システム開発やPMO・DX案件が得意で独自のDX方法論を確立する |
| アビームコンサルティング | 日系 | 約8,800人 | ERP分野の中でとくにSAPの導入支援・実装が強く、国内で最多のSAP認定コンサルタントが在籍 |
| フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ） | 日系 | 約1,200人 | NTTが母体、効率化・生産管理・原価計算など製造業固有の課題解決が得意 |
| 日立コンサルティング | 日系 | 約540人 | 大企業やグローバル企業などへの事業戦略・事業企画・業務改革（BPR）に強み |
※2026年3月時点でのデータです。
総合コンサルタントの仕事内容
総合系コンサルティングファームでは扱う課題が多岐に渡ります。そのためファームを 「担当するクライアントの業種（インダストリー）」と、「クライアントに提供する機能（ファンクション）」の2軸でわけてチームを組成する事が一般的です。
業種とは、たとえば製造業や金融機関、政府系、ヘルスケアといったものです。提供する機能とは、戦略、組織人事、IT開発・導入支援、業務支援といったものを指します。
近年のトレンドとして、DXやITに関する仕事が増加している点が挙げられます。たとえば、製造業のIT戦略や、金融機関におけるデジタルツールの導入などです。
また、上記のようなインダストリーやファンクションの垣根がない、「ワンプール制」を導入しているファームもあります。こういったファームでは、入社後にキャリアの選択肢を広げていきやすいという点で人気を集めています。
総合コンサルへの転職の最新情報
ここまで、総合ファームについて簡単にご説明してきましたが、ここからは実際の転職活動について話を進めます。
未経験から総合系コンサルファームに転職できるか
まずこちらよくいただく質問ですが、業界未経験からでも総合コンサルファームへの転職は可能です。実際に、MyVisionが支援している候補者の人のプロフィールですが、8割以上の人はコンサル業界未経験です。
過去にMyVisionがご支援した、総合系コンサルファームに転職された人の経歴を一部紹介します。
| 年齢・性別 | 前職業界 | 前職職種 | 転職先 | 転職先職種 |
|---|---|---|---|---|
| 25歳・男性 | 国家公務員 | 外務省 | 外資総合ファーム | アナリスト |
| 26歳・女性 | プランナー | PR代理店 | 日系総合ファーム | アナリスト |
| 36歳・男性 | 事業開発 | 電機メーカー | 外資総合ファーム | シニアコンサルタント |
| 33歳・男性 | マーケティング | プロスポーツクラブ | 日系総合ファーム | シニアコンサルタント |
| 28歳・女性 | 事業開発 | 電機メーカー | 外資総合ファーム | コンサルタント |
| 31歳・女性 | 海外営業 | 精密機器メーカー | 日系総合ファーム | コンサルタント |
| 23歳・男性 | 総合職 | 鉄道会社 | 外資総合ファーム | アナリスト |
| 31歳・男性 | SCM | 食品メーカー | 外資総合ファーム | シニアコンサルタント |
| 27歳・男性 | 市役所 | 公務員 | 日系総合ファーム | コンサルタント |
| 29歳・女性 | 研究職 | ゼネコン | 外資総合ファーム | コンサルタント |
| 32歳・男性 | 防衛省 | 自衛隊 | 外資総合ファーム | シニアコンサルタント |
| 28歳・男性 | SE | ITベンダー | 外資総合ファーム | コンサルタント |
| 31歳・男性 | SE | ITベンダー | 外資総合ファーム | コンサルタント |
| 36歳・男性 | 企画部 | メガバンク | 外資総合ファーム | シニアコンサルタント |
さまざまな業種に対してコンサルティングサービスを提供できるよう、特定の業界経験者や、IT・DX領域の専門スキルを持つ人材の中途採用が増加しています。
総合コンサルへの転職に成功するためには、まずは今までの経験を棚卸して、面接でアピールしていくことが重要です。
年齢別・職種別の採用難易度と求められる専門性
総合コンサルファームでは、年齢やこれまでの職務経験によって採用難易度や求められる専門性が大きく変わります。若手はポテンシャルが重視される一方で、年齢が上がるほど即戦力としての専門性やプロジェクト経験が求められる傾向があります。
一般的な目安は以下のとおりです。
| 年齢層 | 難易度 | 求められる専門性・スキル | 主な採用ランク |
|---|---|---|---|
| 20代前半（第二新卒） | やや高い | 論理的思考力、基礎的なビジネススキル、学習意欲 | アナリスト |
| 20代後半 | 中程度 | 業界経験、課題解決力、プロジェクト推進力 | コンサルタント |
| 30代前半 | 高い | 特定領域の専門知識、リーダー経験、顧客折衝力 | シニアコンサルタント |
| 30代後半以降 | 非常に高い | 業界トップレベルの専門性、事業開発経験、マネジメント経験 | マネージャー以上 |
20代はポテンシャル採用の余地があるため、異業種からでも転職できる可能性があります。とくにIT、データ分析、会計・財務などの専門性を持つ人は評価されやすい傾向です。
一方で30代以降の転職では、特定領域の専門知識やプロジェクトマネジメント経験など、即戦力としてのスキルが強く求められます。そのため、事業会社でのDX推進経験や業務改革プロジェクトの経験などがある人は評価されやすいでしょう。
人気の総合コンサルファームの採用状況
米国においては、コンサル業界の採用人数の減少などがニュースとなっていますが、日本国内の総合系コンサルファームでは、引き続き積極的な採用活動がおこなわれています。
先ほど紹介した、アクセンチュアやBig4系のファームでは年間を通してポテンシャルの高いコンサル候補者の中途採用や第二新卒採用を、またベイカレントにおいても同様に選考が一年間を通じておこなっています。
採用需要が高まる時期はいつ？
総合コンサルの採用需要が高まる主な時期は以下のとおりです。
- 1月〜3月：新年度に向けた体制強化
- 7月〜9月：下半期に向けた増員
1月〜3月は、新年度に向けて組織体制を整えるタイミングです。新規プロジェクトの開始や案件拡大に合わせて人員を補充するため、中途採用の募集が増える傾向があります。
7月〜9月は、下半期に向けた増員がおこなわれる時期です。企業のDX投資や業務改革プロジェクトが動きやすいタイミングでもあり、コンサルファームの採用活動も活発になります。
総合系コンサルに転職する6つ理由
まずは、業界未経験からコンサル業界へ転職された人の転職理由について説明します。もちろん、動機は人それぞれですが、実際にどのような志望動機でコンサル内定にいたることが多いのか参考にしていただければと思います。
ここでは、以下の理由について解説します。
- 市場価値を高めたい
- グローバルに活躍したい
- ワークライフバランスを改善したい
- 専門性を極めたい
- 行政・官公庁や研究職からでも転職しやすい
- 給与のアップサイドを狙いたい
市場価値を高めたい
現職で働き続けても、「他業界ではまったく通用しないスキルセットしか育たないケース」や、「縮小する斜陽産業で働いているケース」に危機感を感じて、一度コンサル業界への転職を目指す人は非常に多いです。また、コンサル業界で働いている大学同期や新卒同期を見た際に、漠然とした焦りを感じたといった相談もよくあります。
「成長産業であるコンサル業界に入り、ポータブルなスキルを身につけ、市場価値を高めたい」という思いの人に対して、総合コンサルティングファームは非常におすすめの業界です。
以下の人は、縮小産業に居続けることに対し危機感を感じ、コンサル業界への転職活動を開始しました。
入社以来携わっていたのがコピー機事業という斜陽産業でした。将来を見据えた時に、縮小産業で専門性を深めていくキャリアに不安を覚えたので、転職を決めました。どの産業でも活躍できるポータブルスキルを身に着けられるコンサル業界を第一志望としました。 引用：メーカーからコンサル転職 斜陽産業に危機感を感じ、成長産業に転職
グローバルに活躍したい
若くしてグローバルな案件に携われることも総合コンサルティングファームの魅力です。とくに、アクセンチュアやBig4といった外資系総合コンサルファームではグローバル案件へアサイン可能な部門も豊富です。
グローバル案件で活躍するためには、現地チームとのコミュニケーションのための英語力などが求められますが、その壁を超えてでも活躍したいという人にはおすすめのキャリアです。
以下の体験談は、新卒で入った会社でグローバル案件に携わるには長い下積み期間が必要だと知り、外資系総合コンサルファームへ転職したケースです。
グローバルプロジェクトに携われると思って入社しましたが、そのようなプロジェクトに入るためには最低でも5年以上の下積みが必要となったからです。年次に関係なくグローバルで活躍できるスキルを身につけられる環境を探した結果、外資系コンサルティング業界への転職が最も現実的なプランであると考えました。 引用：大手鉄道会社から第二新卒で外資系コンサルファームへ転職
ワークライフバランスを改善したい
比較的ハードワークと知られているコンサルティング業界ですが、ワークライフバランスを求めてより激務な環境からコンサル業界に転職される人も多いです。たとえば、官僚出身や広告代理店出身者に多い傾向があります。
また繁忙期はあるものの、近年はコンサルティング業界もホワイト化しています。とくに上場しているコンサル企業は、厳しい残業規制がある企業も多く、実際にベイカレント・コンサルティングや、マネジメントソリューションズは業界内でもホワイト企業として認知されています。
以下はワークライフバランスを求めて、文部科学省から日系総合ファームに転職された人の事例です。
国会対応などで非常に多忙となり、残業100時間を超える月もしばしばあることが以前から悩みの種となっていました。一度WLBの改善を最優先事項として転職活動を始めました。コンサル業界は近年WLBが改善され、キャリアップも見込めるということが大きかったです。 引用：WLB改善を求め公務員から日系コンサルへ
専門性を極めたい
先ほどの説明したように、総合コンサルファームではインダストリーやファンクションがわかれています。たとえば、DXやサプライチェーン、SAPなどのERP、会計、CRMなど特定の専門性を極めるために総合コンサルに入る人も多いです。
こちらの人も、「SAP✕グローバル」の軸で更にキャリアアップしたいというモチベーションから外資系総合ファームに転職。とくにBig4やアクセンチュアは採用部門が百近くあり、ご自身にあったポジションを見つけやすいこともメリットです。
前述したように、今後はグローバル案件にも携わっていきたいと思い、SAPを軸に仕事ができるポジションを探し始めました。現職ではSAPのプロジェクトは注力領域ではなかったため、転職する必要があったという背景があります。グローバル案件に積極的に携わっていく上では外資系コンサルファームが最適だと思いました。引用：SEからSAPコンサルのマネージャーへ グローバルな活躍を求めて転職
行政・官公庁や研究職からでも転職しやすい
業界未経験でも入社しやすいため、民間現場への入り口として総合コンサルファームへ転職する人も非常に多いです。入社後の社員研修が充実しているため業界未経験からでも活躍ができるほか、前職までの経歴をきちんと評価され年収が上がるケースも多いです。
とくに研究職や行政・官公庁ご出身がビジネス現場に転職する際に、最初のステップとして総合系ファームは有力なキャリアパスのひとつになり得ます。
転職について相談した先輩から、「研究職からの転職だと同じ職種内での転職がメインとなるが、コンサルティング業界は未経験からでも入りやすい業界だから検討してみたら良いと思う」と助言をもらったことがきっかけです。 引用：ゼネコン研究職からコンサル転職 これまでの経験を活かした挑戦とは
給与のアップサイドを狙いたい
前述したように、前職までの経歴がきちんと評価される場合は、年収が大幅に上がるケースも存在します。過去にMyVisionが支援した、総合系ファームに転職された人の年収事例を一部紹介します。
| 転職時の年齢 | 前職 | 転職先 | 前職の年収 | 転職後の年収 |
|---|---|---|---|---|
| 35歳 | Sler | 外資総合ファーム/マネージャー | 900万 | 1200万 |
| 38歳 | 消費財メーカー | 日系総合ファーム/マネージャー | 800万 | 1100万 |
| 33歳 | プロスポーツクラブ | 日系総合ファーム/シニアコンサルタント | 600万 | 900万 |
| 28歳 | 電機メーカー | 外資総合ファーム/コンサルタント | 500万 | 800万 |
| 28歳 | 小売り | 日系総合ファーム/コンサルタント | 400万 | 700万 |
| 28歳 | ITベンダー | 外資総合ファーム/コンサルタント | 450万 | 700万 |
| 30歳 | 物流会社 | 日系総合ファーム/コンサルタント | 450万 | 700万 |
| 29歳 | Sler | 日系総合ファーム/コンサルタント | 350万 | 600万 |
| 32歳 | 銀行 | 日系総合ファーム/シニアコンサルタント | 1000万 | 1200万 |
| 31歳 | ITベンダー | 外資総合ファーム/コンサルタント | 600万 | 800万 |
| 28歳 | メガベンチャー | 外資総合ファーム/コンサルタント | 600万 | 800万 |
| 25歳 | 外務省 | 外資総合ファーム/アナリスト | 400万 | 600万 |
前職までのキャリアが高く評価されるという前提がありますが、年収が300万円増加するケースも存在し、キャリアを高く評価されて嬉しかったと語る転職成功者も多いです。
転職前は年収400万円、転職後は年収700万円になりました。きちんと前職でやってきたことが評価されていることが分かり、嬉しかったです。 引用：地方中小企業から日系総合コンサルへ 第二新卒の挑戦
総合コンサルに転職する3つのメリット
これまで、求職者の声を中心に総合コンサルへの転職理由を説明してきました。次にエージェント目線で、コンサル業界未経験から総合系ファームに転職することのメリットを3つ説明します。
これまで経験を活かした独自の価値を提供できる
コンサル業界未経験者が保有する特定の業界・業務に関する深い知見は、総合系ファームへの転職後も非常に役立ちます。総合系ファームで案件が多いDX・IT導入などのテーマの場合でも、システム開発の前の業務分析フェーズで業界知識・業務知識を活かすことが可能です。
より深いクライアント視点からコンサルティングができることは、転職者であることのひとつのアドバンテージになるといえるでしょう。コンサル業界未経験から総合系ファームに転職し、コンサルタントとして適性を磨きながら自分の強みを活かし、最終的にパートナーまで上り詰めている人も多くいます。
多様な業界・案件に触れる機会
総合系ファームでは、さまざまな業界や案件にかかわる機会があります。そのため、コンサル業界以前のキャリアと比べると、自身の希望によって経験の幅や視野を大幅に広げられます。
コンサルタントはさまざまな案件を経験していく中で、ひとつの企業にいながら数多くの日本を代表するような企業の成功事例や、ときには失敗事例を見られる立場です。
また、コンサルティングファームに依頼される案件は、大手企業の会社全体の方向性を左右するような案件が多く、若いうちから企業の経営全体・変革にかかわれることは、コンサルティングファームに転職することで得られる大きなメリットいえるでしょう。
キャリアの拡大
コンサルティングファームは自らの提案・思考のみが商品にもかかわらず、高額な報酬でクライアントに価値を提供することが求められるため、必然的に成長が求められます。
また、常に高い熱意や倫理観、責任感をもって仕事するプロフェッショナルマインドを持つ人が先輩/同僚に多い環境であることも特徴です。
これらのスキルやマインドを保有する人材はコンサル以外の業界でも非常に市場価値が高いため、自身のキャリアの可能性をさらに広げることが可能になるでしょう。
また、各ファームでは、コンサル未経験でも、転職後すぐにキャッチアップできる仕組みや、コンサルタントのキャリア開発のための研修が整備。
そのため、それぞれのキャリアプランを実現するための自己研鑽ができる仕組みを上手く活用し、キャリアアップを成功させている人も多くいます。
総合コンサルに転職する3つのデメリット
基本、コンサルファームへの転職はメリットのほうが多いと考えていますが、一方で、コンサルティング業界未経験から総合系ファームに転職して苦労することもあります。
ハードな労働環境
先に挙げたメリットと表裏一体ではありますが、総合系ファームは、クライアントの要望に応えるために、限られたスケジュールのなかで質の高いアウトプットを継続して出していく必要があります。
そのため、ときには長時間労働や、厳しいスケジュールが求められることもあるでしょう。
しかし、そのような厳しい環境を乗り越えて、プロジェクトをやり遂げたときの達成感に大きなやりがいや、成長の実感に魅力を感じるコンサルタントも多くいます。
近年は、働き方改革の影響でワークライフバランスの確保が急速に進んでいますが、発注サイドであるクライアントの期待に応えるために局所的なハードワークが求められるケースもある点には注意が必要です。
事業会社との働き方や文化の違い
コンサルティング業界では、コンサル特有の文化もあります。
資料の作成やドキュメント管理、会議のファシリテーションなどは実践を積みながら身につけていくしかありません。コンサルティング業界未経験の場合は、このやり方に慣れるまで苦労する傾向にあるでしょう。
転職当初は議事録ひとつとってもほぼすべてに修正が入ることも頻繁にあり、転職後すぐに自信を無くしてしまう人もなかにはいます。
しかし各ファームでは、そのような状況を受けて、さまざまな研修制度を充実させており、コンサル未経験の人でもすぐにキャッチアップできるような制度が整えられています。
ストレス管理
コンサルティングファームでの働き方は、ときには高いストレスを感じることもあります。クライアントからのプレッシャーや厳しいスケジュール、新しい業務への不安など、さまざまなストレスが発生してしまう可能性も否定できません。
近年では働き改革などの影響で、ハードワークの文化も変わりつつありますが、コンサル未経験の人にとって、転職当初はストレスを感じてしまう場面もあります。そのため、ご自身で適度なリフレッシュやストレス管理をおこなっていく必要があります。
総合コンサルに転職成功するためのスキル
総合系ファームへの転職は非常に人気ではありますが、その採用難易度は高く、転職を成功させるには、一定の適性や能力が必要です。
論理的思考力・コミュニケーション能力
「論理的思考力」や「コミュニケーション能力」はコンサルタントにとって、最も重要なスキルのひとつです。面接においてもこの2点を見られることが多いです。
「論理的思考力」はビジネス上の問題を解決するために重要であり、問題を整理し、仮説を立て、適切な解決策を導き出すために必要な能力です。面接ではケース問題を通して、論理的思考力の有無を判断されます。
また、「コミュニケーション能力」は、クライアントやチームメンバーとよい関係性を保つために非常に重要です。異なるバックグラウンドを持つ人々と、信頼関係を築きながら日々のプロジェクトを進めていくうえで必須のスキルです。
専門知識と経験
総合系ファームへの転職では、「論理的思考力」や「コミュニケーション能力」などで採用を判断するポテンシャル採用もありますが、年齢とともに経験や知識も求められる場合があります。
とくに30歳前後から、前職での経験や特定の業界に関する知識も重要です。
総合系ファームでは、組織が「業種」×「機能」の2軸でわけられていることが一般的であるため、特定領域における業界のトレンドや、法律、規制、固有の課題などに深い見識を持っている場合は、転職の際に大きなアドバンテージとなるでしょう。
また、現代のビジネスシーンにおいては、企業の問題を解決するためにITを活用することが不可欠であるため、IT・デジタル領域の素養がある人はファームから歓迎されやすいのが現状です。
総合コンサルへの転職で成功するために
積極的な採用活動を進めている総合系ファームですが、なかには転職で失敗してしまうケースがあります。
転職に失敗する主な原因としては、「選考の失敗」と「入社後のミスマッチ」が挙げられます。これらの失敗を回避し、コンサル転職を成功へと導くためには以下の点に注意しましょう。
選考の失敗を避ける
総合系コンサルティングファームに限らず、コンサル業界への転職は難易度が高いです。業界研究と企業選定から職務履歴書の作成、ケース面接対策やビヘイビア面接対策、選考スケジュールの管理、内定受託や給与ポジション交渉をすべて現職と並行しておこなう必要があります。
▼コンサル業界への転職の選考対策について知りたい人は、以下の記事もおすすめです。
また、総合コンサルファームは1社当たりの求人数が非常に多く、アクセンチュアやBig4においては100以上のポジションのなかから自身にあった部門からファームを選ぶ必要があります。一つひとつのポジションについて正しく理解し、候補者様が最も活躍できる部門に応募するハードルは非常に高いです。
MyVisionにご相談頂ければ、こういった課題をすべてクリアして、自身が一番活躍できるファームから内定獲得をするためサポートをお約束します。選考スケジュールの作成から、選考フローをひとつずつタスク分解し、毎回の面談でネクストアクションを提示します。
元Big4の人事担当を含め、日系/外資問わず大手総合コンサルファーム出身のトップエージェントを中心に総合コンサル業界への転職をサポートしますので、ぜひ一度無料キャリア相談を活用くださいま。
入社後のミスマッチを避ける
また、入社後にミスマッチが発生して転職が失敗に終わってしまうケースもあります。入社後のミスマッチは、たとえば業務内容や各ファームの企業文化、報酬などに対するご自身の期待値と、採用後の実際の現実との間にギャップが生じてしまった場合に起こります。
元々のスキルやコンサル適性が高いほうで内定を獲得できる人でも、コンサル業界を正しく理解し、適切なポジションを選べないと起こりうる問題です。
MyVisionでは、数多くの人の転職をサポートするなかで得られた、公には公開されていないリアルな情報についても個別の面談を通して共有させていただき、入社後のミスマッチをできる限り防ぎます。
コンサルティング業界への転職は、自己成長や自身のキャリアを広げる大きなチャンスです。それぞれの転職活動が成功に結びつくよう、サポートさせていただきます。
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部の見解では、選考対策だけに注力し、入社後の働き方や評価基準を十分に理解しないまま転職する人は失敗しやすい傾向があります。その理由は、総合コンサルは成果主義が強く、期待される役割も想像以上に広いからです。
事前に求められる成果水準やアサインの傾向を確認し、自分の強みがどの領域で評価されるのかを明確にしておくことが重要です。
まとめ
総合系ファームでは若手ハイクラス層の採用に非常に積極的な姿勢を示しており、コンサル未経験からコンサルへの転職を考えている人にとっては今がベストなタイミングであるといえます。
しかし業界未経験からコンサルティングファームに転職するには、事前の対策や計画などさまざまな準備が必要です。そのため未経験からの転職は難易度が高く、転職においてはコンサルティング業界を専門とした転職エージェントの活用が非常に効果的です。
弊社MyVisionは、ご自身のキャリア目標に合わせた転職活動のサポートを提供しています。具体的には、業界の動向や転職市場の情報提供、応募書類の添削、ケース面接対策など、さまざまな支援をおこなっています。ケース面接については、戦略ファーム出身のメンバーを中心に、これまで数多くの人のケース面接や選考対策を支援してきました。
もし未経験からのコンサル転職に不安を感じている人は、選考の流れや具体的な対策方法を事前に把握しておくことが重要です。MyVisionでは、面談から内定までの具体的なサポートの流れを公開しており、未経験者がどのようなステップで準備を進めていくのかを明確にしています。
総合コンサルへの転職を本気で目指す人は、ぜひ一度ご相談ください。
総合コンサルファームへの転職に関するFAQ
最後に総合コンサルファームへ転職を考えている人からいただく質問と、その回答を紹介いたします。
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Q1.総合コンサルの選考で英語力は求められますか？
一般的に多くの総合系ファームでは、採用時点で英語力を求められることはありません。先ほど紹介したアクセンチュアや Big4も外資系のファームではありますが、英語面接などは実施されていません。
一方で、とくにアクセンチュアやBIG4ではグローバルプロジェクトも多くあるため、英語力のアピールは選考時に大きなアドバンテージとなります。
Q2.総合コンサルへの転職で重視されるポイントは何ですか？
選考では、これまでの実績そのものよりも、再現性や思考プロセスが重視される傾向があります。ケース面接や深掘り質問を通じて、課題設定力や構造化力が確認されることが一般的です。
自分の経験を抽象化し、コンサル業務にどう活かせるかを具体的に説明できるかがカギとなります。
