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EYSCとは?特徴・セクター構成・社風を解説

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2026年08月31日更新

EYSCとは、Big4・EYグループで戦略から実行までを一貫して支援するコンサルティングファームです。正式名称はEYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社で、戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど幅広い領域を扱っています。

ただし、領域が広いということは、応募する側が最初に「どのユニットを選ぶか」を決めなければならないということでもあります。EYSCは応募するユニットによって、求められる経験も入社後に関わる案件も大きく変わります。「Big4だから」「グローバル案件に関われるから」といった理由だけで応募すると、選考でも入社後もミスマッチが起きやすいファームです。

本記事では、EYSCの特徴・働き方・年収・転職難易度・向いている人を、コンサル転職を支援してきたエージェントの視点で解説します。

目次

EYSCとは EYSCの特徴・強み EYSCのセクター・ユニット構成 EYSCと他のBIG4ファームとの違い EYSCの働き方・社風 EYSCの年収 EYSCへの転職難易度 EYSCの研修・育成制度 EYSCに向いている人・向いていない人 EYSCへの転職を成功させるポイント EYSCに関するFAQ まとめ

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)の求人情報

【TC-Digital Engineering】ServiceNowコンサルタント

想定年収

800~1,800万円

勤務地

東京都

業務内容

デジタルエンジニアリングユニットは、先端テクノロジーを活用した新たな価値創出や、クライアントビジネス価値の向上、よりよい社会の実現を目指し、大手企業を中心に最適なDXの方向性を見極め、経営課題を解決するコンサルティングサービスを提供しています。 当ユニットの「ServiceNowコンサルタント」として、ServiceNowソリューションの専門性を発揮し、デジタル化プロジェクトやソリューションの導入における、戦略や計画策定フェーズのアセスメントや技術的アドバイザリーから、アーキテクチャデザイン、クライアント環境への導入に関する要求確認、ソリューションのFit&Gap分析、要件定義、設計、PoCでのプロトタイプ開発~導入、ユーザー教育まで、ライフサイクル全体のコンサルティングに従事いただきます。 ・ITサービスマネジメント、ITポートフォリオ、資産管理の高度化支援 ・バックオフィス業務(会計/人事等)の効率化・自動化支援 ・リスク/セキュリティマネジメントの高度化支援 ・SCM領域の効率化・自動化支援

【TC‐TXD】EPMテクノロジーコンサルタント

想定年収

600~2,000万円

勤務地

東京都

業務内容

●ミッション 企業の経営高度化に伴い、EPM導入は単なるシステム刷新ではなく、経営意思決定の高度化・迅速化を実現する変革テーマとなっています。 TXDでは、構想から実装までを分断せずに統合的に推進することで、プロジェクトの失敗やクライアントの負担を最小化しながら、CFO/経営層が活用できる経営管理基盤を実現することや、単なるEPMツール導入やPMO支援に留まらず、クライアントの競争力強化に直結する成果を創出することをミッションとして掲げています。 ●職務内容(EPM案件における役割) TXDコンサルタントとして、以下のようなプロジェクトに従事いただきます。 1.経営管理構想・EPM戦略策定 ・経営管理/FP&A改革の構想策定(予算・見通し・KPI管理など) ・EPM導入に向けたロードマップ策定 ・EPM/DWH/ERPを含めた全体アーキテクチャ設計 ・Tagetik等のソリューション選定支援 2.案件化・プリセールス支援 ・変革テーマの実現性評価(スコープ・コスト・リスク) ・提案活動・論点整理・ストーリー構築 ・ソリューション選定、RFP作成支援 3.EPM導入・変革実行(End-to-End) ・プロジェクト計画策定(スコープ、スケジュール、体制、コスト、品質管理) ・内部/外部ステークホルダー(業務部門、IT部門、ベンダー)との調整・折衝 ・業務要件定義/システム要件定義 ※DBモデルやデータ、IF、インフラ領域含む ・PM/BA/SAとしてのプロジェクト推進および契約、品質、コスト、スケジュール、要員管理 ・開発/設計/テスト/移行/定着化フェーズのプロジェクト推進および品質レビュー ・ベンダー/開発チームのマネジメント ・経営管理データモデル設計 ・非財務データ含むデータ活用基盤設計 ・BI/分析基盤との統合 4.アカウント推進 ・クライアント内の複数領域  (例:経理、人事、マーケティング、経営管理など)へ変革テーマ拡張 ・クライアントとの関係構築および中長期的な価値創出 5.オファリング開発・ケイパビリティ強化 ・業界×業種知見とテクノロジー知見を掛け合わせた新規オファリング/ケイパビリティの企画・整備 ●配属先(TXDユニット)の紹介 TXDは、企業の変革をテクノロジーの実行力で実現する専門チームです。 特定の製品・ソリューションに依存せず、クライアントの経営・業務課題を起点に、テクノロジーを活用した変革を構想から開発・定着化までEnd-to-Endで推進するチームです。 一般的な「構想中心のコンサルティング」や「特定製品の導入支援」とは異なり、TXDでは以下を強みとしています。 ・ビジネス課題を起点にした変革テーマの設計 ・テクノロジー適用の意思決定(製品選定を含む) ・開発フェーズまで含めたEnd-to-Endでの価値提供 また、EYのカルチャーであるコラボレーション・クロスファンクション連携を体現し、経営・業務・ITを横断した変革を推進し、TCでありながらビジネスクリエーションを実現していくユニットです。

【TC-Digital Engineering】ソリューションアーキテクト

想定年収

-

勤務地

東京都

業務内容

デジタルエンジニアリングユニットは、先端テクノロジーを活用した新たな価値創出や、クライアントビジネス価値の向上、よりよい社会の実現を目指し、大手企業を中心に最適なDXの方向性を見極め、経営課題を解決するコンサルティングサービスを提供しています。 当ユニットの「ソリューションアーキテクト」として、特定ソリューションの専門性を発揮し、デジタル化プロジェクトやソリューションの導入における、戦略や計画策定フェーズのアセスメントや技術的アドバイザリーから、アーキテクチャデザイン、クライアント環境への導入に関する要求確認、ソリューションのFit&Gap分析、要件定義、設計、PoCでのプロトタイプ開発~導入、ユーザー教育まで、ライフサイクル全体のコンサルティングに従事いただきます。 ◆DXプラットフォームの導入支援 ・ServiceNowやMicrosoft等のプラットフォームを活用した全社DXのシステム化構想 ・エンタープライズアーキテクチャ(EA)を活用した全社アーキテクチャデザイン ◆ハイパーオートメーション ・ノーコード・ローコードソリューションを活用したオペレーションの自動化 ・M365 Copilotの利活用促進、高度化 ◆インフラモダナイズ ・ITインフラ更改 ・ITインフラ新規構築

【Sector_PE】Financial DD Professionals

想定年収

500~2,000万円

勤務地

東京都

業務内容

PEチームは、投資銀行・証券会社・コンサルティングファーム出身者や PEファンド投資先における重要ポジション経験者等がおり、投資戦略策定・実行支援・各種 DD・Value Creation などの経験豊富なメンバーを中心に組成された、PE ファンド専門チームです。 当チームは、ワンファームで全てのサービスを提供できるサービスラインナップを整えております。 また、グローバル連携の垣根が低く、ALL EY としてクライアントサービス提供ができる点が弊社の PE セクターの強みとなります。 そのため、クライアントのニーズに応じ、EY の他のサービス・ライン及び EY の海外オフィスとチームを組成し、付加価値の高いアドバイザリー・サービスを提供します。 近年ますます日本国内での投資意欲の高い PE ファンドの意思決定と改革推進をサポートしています。 ●海外・国内の大手・中堅の幅広い PE ファンドがクライアントとなり、以下のサービスを主に提供しております。 ・クライアントの投資検討時のカーブアウト DD、ITDD、ESGDD、BDD 等の各種 DD 業務 ・クライアントの投資先企業のバリューアップ施策(最適オペレーションの構築) ・クライアントの投資後のモニタリング体制構築支援

【FSO-TCF】金融機関向けFA・財務DD(Financial Services Organization - Transactions & Corporate Finance)

想定年収

-

勤務地

EY東京オフィス ‐ 東京ミッドタウン日比谷

業務内容

<リードアドバイザリー業務 / Lead Advisory> ・国内外におけるM&A 実行サポート ・M&A 戦略の策定支援 ・M&A 戦略を実現するための候補先の選定支援 ・M&A プロセス管理および付随するアドバイス ・買収・売却価格、株式交換・移転比率の算定 サポート ・ディール・ストラクチャリングに関する総合的アドバイス ・各種条件交渉、ドキュメンテーション、クロージング等に関する各種助言・支援 ・M&A 遂行上の資金調達オプションに関する各種助言 <財務デュー・ディリジェンス業務 / Transaction Diligence> ・財務デュー・ディリジェンス(セルサイド・バイサイド) ・カーブアウト財務諸表作成支援 ・ディールストラクチャー構築支援 ・売買契約書作成及び契約交渉サポート <募集ポジション / POSITIONS> ・マネジャー / Manager ・シニア・コンサルタント / Senior Consultant ・コンサルタント / Consultant

EYSCとは

EYSCとは、Big4の一角であるEYグループの一員として、企業の経営戦略から実行支援までを担うコンサルティングファームです。正式名称は、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社です。

EYSCは、EY Japanのなかで経営コンサルティングと戦略的トランザクション支援を担っています。戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど、企業活動にかかわる幅広いテーマを扱っている点が特徴です。

また、EYのグローバルネットワークを活かし、国内外の専門家と連携しながらクライアントの課題解決を支援しています。戦略立案だけでなく、実行や変革の定着まで関われるため、幅広い経験を積みたい人にとって魅力のある環境といえるでしょう。

項目内容
会社名EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
英文社名EY Strategy and Consulting Co., Ltd.
業務開始2020年10月
代表者代表取締役社長 近藤 聡、代表取締役 川口 宏、代表取締役 吉川 聡、代表取締役 伊賀山 真吾
所在地東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
資本金4億5千万円
人員数4,429名(2026年5月1日現在)
主な拠点東京、大阪、京都、福岡
事業内容経営コンサルティング、戦略的トランザクション支援など
公式サイトURLhttps://www.ey.com/ja_jp/about-us/ey-strategy-and-consulting

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EY Japanにおける位置づけ

EYSCは、EYジャパン合同会社のもとで、戦略策定やM&A、トランスフォーメーションなど幅広いコンサルティングサービスを提供するEYのメンバーファームです。

同じEYジャパン合同会社のもとには、監査領域を担うEY新日本有限責任監査法人もあります。税務領域は、EY税理士法人が担っています。各法人はそれぞれの専門性を生かしながら、案件ごとに最適なチームを編成してクライアントを支援しています。

EYSCが担うのは、経営戦略の立案から実行支援までを含むコンサルティング領域です。

法人名担当領域
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)コンサルティング
EY新日本有限責任監査法人監査
EY税理士法人税務

2020年の統合

EYSCは、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社(EYACC)とEYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社(EYTAS)を前身としています。

EYACCは、2010年に設立されたアーンスト・アンド・ヤング・アドバイザリー株式会社を起点とし、2013年にEYアドバイザリー株式会社、2017年にEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社へと名称を変更しました。

一方、EYTASは2005年にアーンストアンドヤング・トランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社として設立され、2013年にEYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社へ名称を変更しています。

2020年10月1日、この2社が統合し、現在のEYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)として業務を開始しました。この統合により、経営コンサルティングと戦略的なトランザクション支援を、ひとつの法人で一体的に提供する体制が整いました。

BIG4の一角としての規模

EYSCは、世界的な会計事務所グループであるEY(アーンスト・アンド・ヤング)の日本におけるコンサルティング領域を担うメンバーファームです。EYは世界のBIG4(4大会計事務所)の一角に数えられ、グローバルなネットワークを生かした支援を強みとしています。

EYSCの人員数は、2026年5月1日時点で4,429名です。資本金は4億5千万円で、東京、大阪、京都、福岡に拠点を構えています。統合発足時の2020年から人員数が拡大し続けていることは、発信内容からも確認できます。

EYSCの特徴・強み

EYSCには、総合系コンサルティングファームとして幅広い経営課題に対応できる強みがあります。続いて、EYSCの特徴・強みを4つに分けて解説します。

戦略から実行まで一気通貫で支援できる

EYSCは、戦略策定にとどまらず、実行支援まで一気通貫で関われる点が強みです。

企業の変革では、経営戦略を描くだけでなく、M&A、業務改革、テクノロジー導入、組織変革などを組み合わせて成果につなげる必要があります。EYSCでは、クライアントの課題に対して、構想段階から実行・定着まで継続的に支援できる体制があります。

そのため、コンサルタントはプロジェクトの一部だけでなく、課題設定から施策の実行まで関わる機会があります。戦略と現場の両方を理解しながら経験を積みたい人にとって、成長につながりやすい環境といえるでしょう。

参考:EY Japan「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」

業界知見と機能別の専門性を掛け合わせられる

EYSCは、業界ごとの知見と機能別の専門性を掛け合わせて支援できる点も強みです。

EYSCの支援領域は、業界軸の「セクター」と、専門領域別の「ユニット」に分けて捉えると理解しやすいでしょう。

区分内容例
セクター業界ごとの支援領域金融、製造、消費財・小売、ヘルスケア、公共・社会インフラなど
ユニット機能別・テーマ別の専門領域戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど

企業が抱える課題は、特定の業界知識だけで解決できるとは限りません。たとえば、金融業界のDXであれば、金融規制や業務プロセスへの理解に加えて、テクノロジー、リスク管理、組織変革などの専門性も必要になります。

EYSCでは、セクター別の業界知見とユニット別の専門性を組み合わせながら、幅広い経営課題に対応しています。ひとつの専門領域に閉じず、複数の視点から企業変革を支援する経験を積めるでしょう。

参考:EY Japan「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」

EYグローバルのネットワークを活用できる

EYSCは、EYグローバルのネットワークを活用しながら、国内外の課題に対応できる点も強みです。

海外展開を進める日本企業や、日本市場への参入を目指す海外企業では、国や地域ごとの市場環境、商習慣、法規制、組織体制を踏まえた支援が求められます。EYSCでは、海外ファームと連携しながら、こうしたクロスボーダー案件に対応しています。

また、EYグループが持つグローバルナレッジを活用できるため、国内だけでは得にくい事例や専門知見を踏まえた提案につなげやすい環境です。クロスボーダー案件や海外メンバーとの共同作業を通じて、国内案件だけでは得にくい視点を身につけられます。

参考:EY Japan「海外展開」

成長中の組織でキャリアの選択肢が広い

EYSCは、組織の成長にともない、キャリアの選択肢が広がりやすい環境があります。

EYSCは、2019年にEYグローバルからの投資を受けて成長計画を策定し、コンサルティング事業の国内売上ベースでFY20・FY21に2年連続43%の成長を続けています。組織拡大にともない、扱う案件のテーマも広がっており、SDGs、ESG、脱炭素、経済安全保障、サイバーセキュリティなどの案件にも関わっています。

また、人材育成にも力を入れており、研修プログラムや評価制度の見直し、カウンセラーによるキャリア支援なども進められています。若手や中途入社者にとっては、成長中の組織で新しい領域に挑戦しながら、自分の専門性やキャリアの方向性を広げやすいでしょう。

参考:EYSC「EYコンサルティングの成長戦略近藤聡社長インタビュー」

【MyVision編集部の見解】 EYSCを検討する際に、Big4のブランド力やグローバルファームであることだけを判断軸にすると、入社後のミスマッチにつながる可能性があります。EYSCは扱う領域が広く、応募するユニットによって求められる経験や入社後に関わる案件が大きく異なるためです。

本当に見るべきポイントは、①自分の経験を活かせる領域があるか、②今後伸ばしたい専門性と合うか、③将来のキャリアにつながるかの3点です。知名度や年収だけで判断すると、入社後に想定していた業務と違うと感じる可能性もあります。

応募前には、EYSCで何を実現したいのかまで具体化しておくことが重要です。

EYSCのセクター・ユニット構成

EYSCは、業界を担当する「セクター」と、専門領域を担当する「ユニット」の2軸で組織されています。双方のプロフェッショナルが常に協働することで、複雑な経営課題の解決を目指しています。

セクター別に見る支援業界の幅広さ

セクターは、業界軸で組織された部門です。特定の業界を担当し、業界全体や社会課題を見据えた支援をおこないます。EYSCには10のセクターと、1つのクロスセクターがあります。

区分名称
セクターテクノロジー・メディア・エンターテイメント・テレコム
セクター自動車・モビリティ・運輸・航空宇宙・製造・化学
セクター消費財・小売流通
セクタープライベートエクイティ
セクター公共・社会インフラ
セクター医薬・医療
セクター鉱業・金属・石油・天然ガス・電力・ユーティリティ・商社
セクター金融サービス
セクタージャパン アウトバウンド ビジネス
セクターファミリー・コンサルティング・オーガニゼーション
クロスセクターストラテジック インパクト

クロスセクターは、特定の業界に限定せず、社会課題や国家戦略といったテーマを横断的に扱う部門です。自分の前職の業界知見をどのセクターで活かせるか、応募前に見極めておきたいポイントです。

ユニット別に見る専門領域の広さ

EYSCの主な専門領域は、以下のように整理できます。

分野主な内容
ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション戦略立案(EY-Parthenon)、変革実行支援(カスタマーエクスペリエンス、サプライチェーンなど)
M&A(トランザクション・アンド・コーポレート・ファイナンス)トランザクション・デリジェンス、バリュエーション、リード・アドバイザリー
テクノロジーデジタル・プラットフォーム、AI&データ、サイバーセキュリティなど
ピープル組織・人材変革、リワード&トランザクションなど
リスクリスク・コンサルティング・サービス

2025年7月に「EY-Parthenon(EYパルテノン)」を拡張し、戦略コンサルティングとトランザクション(M&A支援)を統合して、戦略策定からM&A支援までを一体的に統括する体制に変更されました。

セクターとユニットの掛け合わせで案件が決まる

EYSCのプロジェクトは、業界を担当するセクターと、専門分野を担当するストラテジー・アンド・トランスフォーメーション、M&A、テクノロジー、ピープル、リスクといった機能領域の掛け合わせによって編成されます。

たとえば、金融サービスセクターとテクノロジー分野が組み合わされば、金融業界向けのシステム変革支援といった案件が生まれます。2025年7月の再編により、戦略とM&Aが一体的に扱われるようになったことで、業界知見を生かしながら、戦略立案からM&A、実行支援までを連続して手がけやすい体制になりました。

応募の際は、自分の経験がどのセクター、どの機能領域に近いかを整理しておくと、選考対策がしやすくなります。

EYSCと他のBIG4ファームとの違い

EYSCの特徴は、経営コンサルティングとM&A支援の機能を、ひとつの法人のなかに持っていることです。

BIG4各社は、法人体制、グローバルネットワークの規模、年収水準のそれぞれで違いが見られます。

法人体制で見る違い

BIG4各社の体制を比較すると、コンサルティングとM&A支援の関係性に違いが見られます。

ファームコンサルティングとM&A支援の法人体制
EYSC1つの法人(EYSC)のなかで一体的に提供
デロイト トーマツ合同会社デロイト トーマツが一体的な事業として運営
PwC Japanコンサルティングとディールアドバイザリーを別法人(PwCコンサルティング合同会社/PwCアドバイザリー合同会社)で提供
KPMGジャパンコンサルティングとM&A・事業再生などを別法人(KPMGコンサルティング/KPMG FAS)で提供

EYSCとデロイト トーマツは、戦略立案から実行支援、M&Aまでをひとつの法人で横断的に手がけられる体制です。一方、PwCとKPMGは、コンサルティングとM&A関連業務を別法人で担っており、案件によっては法人をまたいだ連携が必要になります。

どのような体制が自分のキャリアに合うかは、実際に担当したい業務の幅と照らし合わせて検討することをおすすめします。

グローバルネットワークの規模で見る違い

BIG4各社は、それぞれ独自のグローバルネットワークを持ち、規模には違いがあります。

ファーム国と地域従業員数
デロイト150以上約47万人
EY150以上約40万人
PwC136約36万4,000人
KPMG138約27万6,000人

デロイトは、世界150以上の国と地域に約47万人を擁する、BIG4のなかでもっとも規模の大きいネットワークです。EYも同様に、世界150以上の国と地域に約40万人のメンバーを擁しています。

EYSCは、この世界約40万人規模のEYグローバルネットワークを、日本のコンサルティング領域から活用できる立場にあります。グローバルな案件や、海外拠点との連携を重視する人にとっては、参考にしたい指標です。

平均年収で見る違い

OpenWorkの集計データによると、BIG4各社の平均年収には差があります。

ファーム平均年収(OpenWork集計)
PwCコンサルティング1,012万円
KPMGコンサルティング954万円
デロイト(合同会社デロイト トーマツ)942万円
EYSC917万円
※2026年8月時点

もっとも高いのはPwCコンサルティング合同会社の1,012万円で、続いてKPMGコンサルティング、デロイト、EYSCという順になりました。

ただし、デロイトの数値は、2025年12月に統合したコンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリー・リスクアドバイザリーを含む法人全体の集計値であるため、単純比較には注意が必要です。

各社の平均年収には一定の差がありますが、職種や役職による違いも大きいため、平均年収だけでファームを選ぶのではなく、担当したい領域や働き方とあわせて検討することをおすすめします。

出典:OpenWork「PwCコンサルティング合同会社」    OpenWork「KPMGコンサルティング株式会社」    OpenWork「合同会社デロイト トーマツ」    OpenWork「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」

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EYSCの働き方・社風

EYSCの働き方や社風は、プロジェクトの進み方や関わるメンバーによって変わります。

次に、稼働の変動と協働の多さというふたつの観点から解説します。

案件の繁忙期やクライアント対応によって稼働が変動する

EYSCの稼働は、案件の繁忙期やクライアント対応によって変動します。

コンサルティング業務では、提案前、資料提出前、システム導入前、経営会議前などに業務量が増えやすい傾向があります。EYSCでも、担当するプロジェクトの規模やフェーズ、クライアントの意思決定スピードによって、働き方が変わる可能性があります。

月平均残業時間は約43時間、有給休暇消化率は約63%が目安です。一定の残業は発生しやすい一方で、有給休暇を取得しながら働ける余地もあると考えられます。

転職前には平均値だけで判断せず、志望ユニットや想定される案件の特徴まで確認することが大切です。稼働の波を理解しておくことで、入社後の働き方を具体的にイメージしやすくなります。

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部門や国をまたいだ協働が多く、周囲を巻き込む力が求められる

EYSCでは、部門や国をまたいだ協働が多く、周囲を巻き込みながら仕事を進める力が求められます。

EYSCは、戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど幅広い領域を扱うため、ひとつの部門だけで完結しない案件もあります。プロジェクトによっては、国内外のメンバーや異なる専門性を持つチームと連携しながら、クライアントの課題解決を進める場面もあるでしょう。

また、個々の考えを尊重し、互いを仲間として歓迎する姿勢も重視されています。お互いの発言を尊重する文化がある一方で、受け身で指示を待つだけではなく、自分の考えを示しながら関係者を巻き込む姿勢が必要です。

多様な価値観や専門性を持つメンバーと協働する経験は、コンサルタントとしての視野を広げるきっかけになります。個人で完結する仕事よりも、チームで成果を出す働き方にやりがいを感じる人に合いやすい社風といえるでしょう。

EYSCの年収

EYSCの年収は、年齢や役職、評価、専門性によって大きく変わります。

平均年収の目安はあるものの、同年代でも職位や前職での経験によって年収差が生じる点に注意が必要です。

ここからは、EYSCの平均年収の目安や役職別の年収、中途入社時のオファー年収が決まる基準を解説します。

平均年収の目安

EYSCの平均年収は、約917万円が目安です。

年齢や役職が上がるほど年収も上がりやすい傾向があります。ただし、実際の年収は評価や役職、担当案件、残業代の有無などによって変動します。

年齢別の年収目安は、以下のとおりです。

年齢推定年収推定範囲
25歳約630万円約460万〜860万円
30歳約850万円約620万〜1,160万円
35歳約1,040万円約760万〜1,420万円
40歳約1,190万円約870万〜1,620万円
45歳約1,290万円約940万〜1,750万円
50歳約1,320万円約960万〜1,800万円

30代前半で800万円台、30代半ば以降で1,000万円超えを目指せる可能性があります。一方で、推定範囲には幅があるため、年齢だけで年収を判断するのは適切ではありません。

EYSCでは、役職や評価、専門性によって同年代でも年収差が生じやすいと考えられます。転職時は平均年収だけでなく、自分の経験がどの職位で評価されるかまで確認することが重要です。

役職別の年収目安

EYSCの年収は、役職が上がるほど大きく上昇する傾向があります。

役職別の年収目安は、以下のとおりです。

役職年収目安
コンサルタント約550万〜800万円
シニアコンサルタント約900万〜1,100万円
マネージャー約1,200万〜1,500万円
シニアマネージャー約1,400万〜1,800万円
アソシエイトパートナー/ディレクター約2,000万〜3,000万円
パートナー約5,000万円〜

コンサルタントからシニアコンサルタント、マネージャーへ昇格するにつれて、求められる役割は大きく変わります。若手層ではリサーチ、資料作成、分析、クライアント対応などの実務遂行力が重視されやすい一方、マネージャー以上ではプロジェクト管理やメンバー育成、クライアントとの関係構築なども重要です。

役職が上がるほど、個人の作業品質だけでなく、チーム全体の成果やクライアントへの提供価値も評価に関わりやすくなります。そのため、年収を見る際は金額だけでなく、各職位で求められる責任範囲もあわせて理解しておくことが大切です。

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中途入社時のオファー年収が決まる基準

EYSCの中途入社時のオファー年収は、前職の経験や専門性によって変わります。

中途採用では、年齢だけでなく、以下のような要素が総合的に見られます。

  • 前職で経験した業界
  • これまでの職位
  • DX、M&A、業務改革、人事・組織、リスク管理などの専門性
  • マネジメント経験
  • プロジェクト推進や関係者調整の経験

たとえば、金融、製造、IT、ヘルスケアなどの業界知見がある人は、応募領域との相性によって評価される可能性があります。また、特定領域の専門性やプロジェクトをリードした経験がある場合、入社時の職位や年収に影響することもあるでしょう。

単に前職の年収が高いかどうかではなく、EYSCのどの領域で再現性を発揮できるかが重要です。中途入社時の年収を判断する際は、提示された金額だけでなく、入社後に担当する領域、期待される役割、昇格の見通しまで確認しておくとよいでしょう。

EYSCへの転職難易度

EYSCは、知名度や年収水準の高さから転職先として検討されやすい一方、選考難易度は高い傾向があります。

以下で、中途採用の難易度や選考で見られるポイント、応募前に確認すべきユニット選びについて解説します。

EYSCの中途採用は難易度が高い

EYSCの中途採用は、難易度が高い傾向があります。

EYSCは、Big4の一角であるEYグループに属し、戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど幅広い領域を扱うコンサルティングファームです。知名度や扱う案件の幅、グローバルネットワークを活かせる点から、転職先として検討する人も多いと考えられます。

一方で、中途採用では、応募領域に関連する専門性やプロジェクト経験が求められやすくなります。未経験から転職できる可能性もありますが、前職で培った経験をコンサルティング業務にどう活かせるかを示す準備が必要です。

そのため、EYSCへの転職では、会社名やブランドへの興味だけでなく、自分の経験と応募ポジションの接点を明確にすることが重要です。選考前には、志望ユニットで求められるスキルや経験を把握し、職務経歴書や面接で一貫して伝えられる状態にしておきましょう。

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選考では専門性とコンサル適性の両方が見られる

EYSCの選考では、専門性とコンサル適性の両方が見られます。

中途採用で見られやすいポイントは、以下のとおりです。

  • 前職での職務経験
  • 業界知見やプロジェクト経験
  • DX、M&A、業務改革、人事・組織、リスク管理などの専門性
  • 論理的思考力や課題解決力
  • コミュニケーション力や関係者を巻き込む力
  • 志望動機やユニット理解

専門性では、応募領域に関連する経験や知識が評価対象になりやすいでしょう。たとえば、金融、製造、IT、ヘルスケアなどの業界知見や、DX、M&A、業務改革などの経験は、応募ユニットによって強みになる可能性があります。

一方で、コンサル適性では、物事を構造的に捉える力や、相手にわかりやすく伝える力も重要です。専門性と適性のどちらか一方ではなく、両面から総合的に判断される点を理解しておきましょう。

応募前に自分に合うユニットを見極める

EYSCへ応募する際は、自分に合うユニットを見極めることが重要です。

EYSCは支援領域が広いため、どのユニットに応募するかによって、求められる経験や志望動機、入社後のキャリアパスが変わります。

応募前に確認したいポイントは、以下のとおりです。

  • 自分の経験が活かせる領域か
  • 志望ユニットのテーマに関心を持てるか
  • 入社後に伸ばしたい専門性と合っているか
  • 想定される案件や働き方に納得できるか
  • 将来的なキャリアパスを描きやすいか

また、EYSCには、各ユニットに配属された後もチーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度があります。ただし、応募時点では自分の経験や志向に合うユニットを選び、志望動機やキャリアイメージに一貫性を持たせることが大切です。

参考:EY Japan「研修・育成」

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EYSCの研修・育成制度

EYSCは、人材育成を経営の重要課題のひとつとして位置づけています。

評価制度と育成制度を連動させながら、社員の成長を後押しする仕組みを整えているのが特徴です。入社後は手厚い研修に加え、日々の業務のなかでキャリアを相談できる体制も用意されています。

ここでは、研修プログラムとカウンセラー制度について、順に見ていきましょう。

入社後の研修プログラム

EYSCの入社時研修には、パートナー約20名を含む200名以上のプロフェッショナルが携わっています。

役職の高いメンバーが直接育成に関わるため、実務に近い知見を早い段階から得られます。学びの機会は入社時研修にとどまりません。語学学習の支援や、Udemyをはじめとする外部オンライン学習サイトの無料利用など、業務時間外でも学べる環境が整っています。

学習の成果は、社内資格認定制度の“EY Badge”を通じて可視化される仕組みです。こうした継続的な学習支援により、キャリアを積み重ねながら専門性を磨いていけます。

キャリア形成を支援するカウンセラー制度

EYSCでは、プロジェクトごとの評価をおこなう評価者とは別に、社員1人ひとりに専任の“カウンセラー”がつきます。

評価者がプロジェクトでのパフォーマンスを見るのに対し、カウンセラーはより長い時間軸でキャリア全体の方向性に向き合う存在です。プロジェクトが変わるたびに生じる不安なども、カウンセラーになら共有しやすいでしょう。

評価者、カウンセラー、カウンセリー(被評価者)の3者が三角形を描くように連携し、短期的な成果と長期的な成長の両方を支えています。目の前の案件に追われるだけでなく、数年単位でキャリアを描きながら働ける点が、この制度の強みです。

EYSCに向いている人・向いていない人

EYSCへの転職を検討する際は、年収や知名度だけでなく、自分の志向や働き方に合うかを確認することが大切です。

EYSCに向いている人・向いていない人の特徴を見てみましょう。

EYSCに向いている人

EYSCに向いているのは、幅広いテーマに関わりながら、企業変革を支援したい人です。

具体的には、以下のような人が向いていると考えられます。

  • 大規模な企業変革に関わりたい人
  • グローバル案件や海外メンバーとの協働に関心がある人
  • 戦略立案だけでなく、実行支援まで関わりたい人
  • 業界知見や専門性を掛け合わせて課題解決に取り組みたい人
  • 変化の大きい環境を前向きに楽しめる人
  • 多様な関係者を巻き込みながら仕事を進めたい人

EYSCは、戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど幅広い領域を扱っています。そのため、ひとつの業務だけを深めるよりも、複数のテーマに関わりながら経験を広げたい人に合いやすいでしょう。

また、部門や国をまたいだ協働も多いため、周囲と連携しながら成果を出す姿勢も重要です。変化の大きい環境で新しい知識を吸収し、自分の専門性を広げていきたい人に向いています。

EYSCに向いていない人

EYSCに向いていない可能性があるのは、業務範囲や働き方を限定したい人です。

具体的には、以下のような人はミスマッチを感じる可能性があります。

  • 担当する業務範囲をできるだけ限定したい人
  • 変化の少ない環境で働きたい人
  • 部門横断の調整や関係者対応に抵抗がある人
  • 成果へのプレッシャーをできるだけ避けたい人
  • 決まった手順やルーティンワークを好む人
  • グローバル案件や多様な価値観のなかで働くことに負担を感じる人

EYSCは、扱うテーマが広く、プロジェクトによって求められる役割も変わります。そのため、決められた業務を安定的に進めたい人や、担当領域を明確に固定したい人は、働き方にギャップを感じるかもしれません。

また、コンサルティング業務では、クライアントや社内外の関係者を巻き込みながら成果を出す姿勢が求められます。調整業務や成果責任に負担を感じやすい場合は、入社後の働き方を具体的に確認しておくことが大切です。

EYSCへの転職を成功させるポイント

EYSCへの転職を目指す場合は、企業理解だけでなく、選考で伝える内容の準備も重要です。

以下で、EYSCへの転職を成功させるために押さえておきたいポイントを解説します。

EYSCで活かせる経験を言語化する

EYSCへの転職では、現職の経験をEYSCで活かせる形に言語化することが重要です。

コンサル未経験の場合でも、これまでの経験を分解すると、EYSCの業務に接続できる要素が見つかる可能性があります。たとえば、以下のような観点で経験を整理するとよいでしょう。

  • 業界知見:金融、製造、IT、ヘルスケアなど特定業界への理解
  • 業務改善:業務プロセスの見直し、効率化、コスト削減の経験
  • プロジェクト推進:関係者調整、進行管理、課題管理の経験
  • データ活用:データ分析、KPI管理、意思決定支援の経験
  • M&A:事業再編、PMI、財務分析、デューデリジェンスに関わる経験
  • IT導入:システム企画、DX推進、要件定義、導入支援の経験

担当業務を職種名や業務名だけで捉えると、活かせる経験を見落とす可能性があります。どの業界で、どのような課題に向き合い、どの役割を担ってきたのかを分けて考えることで、自分の経験を客観的に把握しやすくなります。

志望ユニットに合わせて選考対策をおこなう

EYSCへの転職では、志望ユニットに合わせて選考対策をおこなうことが重要です。

EYSCは支援領域が広いため、「EYSCに入りたい」という理由だけでは志望動機として十分とはいえません。どのユニットで、どのような課題解決に関わりたいのかを明確にする必要があります。

選考前には、志望ユニットで扱うテーマやプロジェクトの特徴を把握しておきましょう。職務経歴書や面接では、志望ユニットに合わせて、強調する実績や志望動機、入社後に挑戦したいテーマを調整することが大切です。

また、志望動機、転職理由、入社後のキャリアイメージに一貫性を持たせることも欠かせません。ユニット理解が深まるほど、面接でも具体性のある回答をしやすくなります。

【MyVision編集部の見解】 EYSCの選考で失敗しやすいのは、Big4だから応募したい、グローバル案件に関わりたいといった抽象的な理由のまま選考に進むケースです。EYSCは扱う領域が広い分、応募先ユニットによって評価される経験や志望動機の見せ方が変わります。

対策が浅いままだと、「なぜEYSCなのか」「なぜそのユニットなのか」という質問に対して、具体性のある回答ができない可能性があります。入社後にどの領域で価値を発揮できるのかまで伝えられなければ、志望度や再現性を十分に示しにくくなるでしょう。

不安がある場合は、選考前に第三者の視点で応募書類や回答内容を確認しておくのがおすすめです。

EYSCに関するFAQ

EYSCについて理解を深めるうえで、よくある疑問をまとめました。

Q1.EYSCとEY Japanの他法人はどう違いますか?

EYSCは、EY Japanのなかでコンサルティング領域を担う法人です。

監査領域はEY新日本有限責任監査法人、税務領域はEY税理士法人が、それぞれ担当しています。各法人は専門性を生かしながら、案件ごとに連携してクライアントを支援しています。

Q2.EYSCの採用大学はどのような傾向がありますか?

EYSCの採用大学としては、慶應義塾大学、東京大学、早稲田大学、京都大学、一橋大学などが挙げられます。難関大学出身者が見られる傾向はありますが、採用大学だけで合否が決まるわけではありません。

とくに中途採用では、出身大学よりも前職での実績や専門性、プロジェクト経験、コンサルタントとしての適性が重視されやすいでしょう。学歴に不安がある場合でも、応募ユニットで活かせる経験や成果の再現性を具体的に伝えることが大切です。

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Q3.EYSCは激務ですか?

EYSCの働き方は、担当する案件やプロジェクトのフェーズによって変わります。提案前、資料提出前、システム導入前、経営会議前などは業務量が増えやすく、一定の残業が発生する可能性があります。

一方で、常に同じ稼働が続くわけではなく、案件や時期によって働き方に差があります。転職前には平均的な残業時間だけで判断せず、志望ユニットの案件特性や繁忙期の傾向まで確認しておくことが大切です。

Q4.EYSCへの中途転職は未経験でも可能ですか?

EYSCへの中途転職は、コンサル未経験でも可能性があります。ただし、未経験の場合は、前職で培った業界知見や業務改善、プロジェクト推進、IT導入、データ活用などの経験を、コンサルティング業務にどう活かせるかを示す必要があります。

完全に未経験の状態で応募するよりも、応募ユニットと自分の経験の接点を明確にしておきましょう。過去の業務内容だけでなく、課題をどう捉え、どのように成果につなげたのかを具体的に伝えるよう意識してください。

Q5.EYSCの新卒採用にはどのような区分がありますか?

EYSCの新卒採用には、“スタンダード”と“専門”の2つの入り口があります。

スタンダードはビジネスコンサルタント職として、幅広いプロジェクトを経験しながらキャリアを形成します。

専門は、テクノロジーコンサルタント、戦略コンサルタント、M&Aフィナンシャルアドバイザーの3職種があり、入社時から特定領域でキャリアを形成します。

まとめ

EYSCは、EYグループの一員として、戦略、M&A、テクノロジー、人事・組織、リスクなど幅広い領域を支援するコンサルティングファームです。業界軸のセクターと専門領域別のユニットを掛け合わせながら、企業の経営課題に対応している点が特徴です。

年収は役職や評価、専門性によって差が出やすく、中途採用では前職での経験や応募ユニットとの相性も見られます。EYSCへの転職を検討する際は、知名度や年収だけで判断せず、自分の経験を活かせる領域や入社後に伸ばしたい専門性まで確認することが大切です。

EYSCは支援領域が広い分、「どのユニットを選ぶべきか」「自分の経験がどの領域で評価されるのか」で迷いやすい企業です。MyVisionでは、コンサル転職に精通したエージェントが、応募先の見極めから職務経歴書・面接対策までサポートしています。EYSCへの転職可能性を具体的に知りたい人は、まずはMyVisionにご相談ください。

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