デロイトトーマツコンサルティングとは 特徴や年収を徹底解説
2026年02月12日更新
デロイトトーマツコンサルティングは、Big4の一角として世界最大規模の総合コンサルティングサービスを提供しているコンサルティングファームです。
そのサービスラインは、経営戦略の策定からマネジメントコンサルティングやテクノロジーコンサルティングのデリバリーにまでおよびます。デロイトのグローバルネットワークと連携し、クライアント企業がグローバル市場で更にプレゼンスを高めるために包括的なサポートをおこなっています。
この記事では、そんなデロイトトーマツコンサルティングについて解説しますので、デロイトトーマツコンサルティングや、DTCへの転職に関心のある人はぜひ参考にしてください。
※2025年12月1日より、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社は合併し、「合同会社デロイト トーマツ」となりました。
著者

岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ(BCG)に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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監修者

山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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合同会社デロイト トーマツ(旧DTC)の求人情報
Operations_Industry & Domain Solutions(Smart X Lab.|環境系領域)
想定年収
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勤務地
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業務内容
複雑化が進む社会において、同一業界内・単一企業でインパクトのある変革を実現することは困難になっており、業界横断でのイニシアチブを立ち上げることが必要になっています。 Operations_Industry & Domain SolutionsユニットのSmart X Lab.(以下 OI&DS-Smart X)では、業界横断で社会にインパクトを与える経営アジェンダを中心にクライアント企業に対するコンサルティングサービスを提供しています。 代表的なアジェンダ ①Smart Agriculture & Food領域 食農領域におけるサステナビリティや、デジタルテクノロジーを活用したバリューチェーンを横断したデータ連携、健康向上やWellBeingの実現をするための栄養の提供など、新しい食と農業をテーマとした事業支援を行っています。 民間・公共団体に対する事業戦略立案、社会実装、ルール形成、デジタルソリューションの提供等、一気通貫でのサービス提供に挑戦しています。 ②Carbon Neutral / Circular Economy領域 気候変動対応や資源枯渇問題と言ったサステナビリティ課題への対応と、サステナビリティ対応を新しいビジネス機会と捉えて経済成長を目指す、その両立が企業経営に求められています。 そのようなビジネス環境下において企業単独では克服できない課題を的確に捉え、産官学連携の促進を通じた課題解決を図る、“共創型”のアプローチによるコンサルティングサービスを提供し、世の中への価値提供を目指しています。 業務内容 ①Smart Agriculture & Food領域 (1)食農サステナビリティ ・農畜産業の脱炭素化ルール形成、事業戦略、社会実装 (2)スマートフードチェーン ・フードチェーン横断のデジタルプラットフォーム構想、実装支援 (3)輸出促進支援 ・日本の食関連技術・農生産物の海外展開支援 (3)栄養戦略 ・健康改善・WellBeing向上に向けた商品・顧客接点改善支援 ②Carbon Neutral / Circular Economy領域 (1)CN/CE Strategy ・サステナビリティ課題に対する「攻め」と「守り」の構想・戦略策定 ・国際ルールや標準化、規制等に関するルールメイキング活動 ・サステナビリティ対応型のビジネスモデル構築やエコシステム形成(産業横断の座組による国主導の実証事業の実績多数) ・ビジネス立ち上げに向けた実行・モニタリング 等 (2)CN/CE Transformation ・CN/CEに関連する実証の計画・実行支援(国や民間が主導する実証事業の種まきから実証、効果測定までの一連の活動) ・民間企業や自治体に根付いた、定常的なサステナビリティ対応型のオペレーションモデルの構築と運用 等
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Operations_Industry & Domain Solutions(Smart X Lab.|地方創生・産業創造系領域)
想定年収
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勤務地
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業務内容
①Smart City/Smart Mobility領域 (1)スマートシティ ・スマートシティアプリケーションの統合的導入を通じた”まち”のアップデート -モビリティ・デベロッパー・ゼネコン・ヘルスケア・金融等多様なステークホルダーとの協業 -民間企業向けスマートシティ戦略立案 -協議会運営を通じた官民連携支援 ・多様なステークホルダーでの活用を見据えたスマートシティに関わるデジタルアセット企画開発推進 ・複数事業者との自動運転やデータ流通等、デジタルPF構築を通じたアライアンス&エコシステムのインキュベーション (2)スマートモビリティ ・新モビリティの社会実装推進 -EV・自動運転車・UGV・マイクロモビリティ・空飛ぶクルマ・ドローン等の都市への導入推進 (ヒトの移動だけでなく、モノの移動も総合した将来モビリティ像の実現に向けた導入推進) -新モビリティ産業バリューチェーン構築に向けた各企業での組織立上・オペレーション/IT実装 (例:ソフトウェア化していくモビリティに於いて、継続的な企業や製品価値を発揮し続けるための、組織や技術等の戦略立案など) -新モビリティ社会実装に向けた協議会運営・政策提言・デジタルアセット企画開発推進 など (例:自動運転等の先進技術の国際競争に向けた国内協調のしかけづくりや、国際標準化のリーディング、・デジタルPF構築を通じたアライアンス&エコシステムのインキュベーションなど) ・モビリティ関連インフラの活用推進 -移動データx生活データ活用による都市オペレーションの効率化企画・実行推進 -販売店・整備工場・駅などモビリティを支える拠点の有効活用・企業の経営改革 など ②Smart Finance領域 (1)組込型金融(Embedded Finance) ・ユースケース構築等ビジネス構想の検討 ・態勢整備を含めた法規制への対応 ・ITの活用、M&Aなど事業構築 など (2)Web3/ブロックチェーン ・暗号資産、分散型金融(DeFi)、NFTなど国内/海外事例・動向調査 ・事業参入アプローチ、技術支援/選定、法規制・税制への対応 ・既存金融への影響査と取り得るオプション施策 など (3)サステナブルトレーサビリティ・ファイナンス ・SDGs、カーボンニュートラル等サプライチェーン全体の可視化 ・デジタル証券(STO)等と連動、グリーンファイナンスなどのトレーサビリティ強化 ・上記に係る、構想からブロックチェーン実装まで一気通貫したソリューションの提供 など ③Blue Economy領域 (1)海洋フィールドを活かした産業構想・まちづくり構想推進 ・海洋フィールドの新たな活用構想を通じた“地域産業”のアップデート、“まち”の魅力のアップデート ・自治体、民間企業、関係学術・研究機関等を交えた地域構想の策定 ・民間企業による地域参入を通じた海洋フィールド✕地域事業化検討支援 ・上記に係るデジタルを交えた実証形成・実証推進支援、同実装・実行支援 (2)海洋をフィールドとした特定産業領域における“事業”アップデート ・海洋をフィールドとした特定産業領域における気候変動等の環境変化対応やサステナビリティ要素の具備を交えた事業変革構想の策定、同ビジネスモデル検討支援 ・上記に係るデジタルを交えた実証形成・実証推進支援、同実装・実行支援 (3)その他、海洋をフィールドとする多様な事業領域・テーマを対象とした調査・分析・検討 ④Smart Value Chain領域 (1)AIを基軸とした全社バリューチェーン変革構想 ・AIの全社活用による全社効率化プログラム構想策定・組織構築 ・AI Factory as a Service提供 等 (2)品質バリューチェーン改革 ・AI等のテクノロジーも活用した開発~生産~販売~保守・メンテナンスまでEnd to Endでの品質向上プロセス刷新 (3)モデルベースシステムズエンジニアリング ・モデルベースシステムズエンジニアリングの考えに基づく製品開発方法刷新支援 ⑤政策渉外(政策・ルール形成)領域 ・政策渉外・ロビイング起点における中長期戦略・計画の策定 ・政策渉外・ロビイング起点における組織構造・仕組み等の具体化 ・企業優位性等を高める政策・ルールに関する制度案の具体化 ・新たな委託事業・補助事業等の創出・獲得に向けた支援 ・政策・ルール形成に向けたコミュニケーションプランの具体化(キープレイヤー特定、政策実現に向けた動き方の設計、キープレイヤーを納得させるための調査・資料等の作成) ・対パブリックビジネス拡大に向けた戦略検討 ⑥Smart Travel領域 ・観光産業における中長期戦略の策定 ・観光産業に対する新規事業参入戦略・ビジネスモデルの策定 ・観光政策の推進に資する事務局・伴走支援
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【HRT】HR Transformation(HR部門効率化 / 高度化・HRシステム構想等の人事機能変革領域)
想定年収
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勤務地
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業務内容
【ユニット・仕事の紹介】 HR Transformation(HRT)とHuman Performance Empowerment (HPE)の両ユニットは、クラウドシステム等の採用や人事機能・組織・業務の改革による人財情報活用の高度化・変化対応力の向上、RPA(Robotic Process Automation)やAIといった新たなテクノロジーの活用による業務の効率化・合理化の推進、デジタルツールを活用した多様な働き方の実現やイノベーティブな組織構築・人財育成等、組織と個人の両側面から人事部門のみならず、事業部門の抱える課題にアプローチしていくことで、次世代に対応できる組織作りと人材育成を支援します。 例えば、以下のようなプロジェクトテーマが挙げられます。 ※ご担当いただく領域に関してはご経験やご志向に併せて適切なプロジェクトのアサインが行われます。 ●グローバル/国内の人事部門改革、人事組織設計に関する戦略・施策立案・導入支援 ●人事BPR、シェアードサービス化、アウトソーシング支援 ●人事システム化構想および導入支援(WorkdayやSAP SuccessFactors等) ●デジタルトランスフォーメーションを推進するためのデジタル人材確保・育成プラン設計支援 ●デジタルツールを活用したワークスタイル変革・アジャイルトランスフォーメーション HRT / HPEが所属しているHuman Capital Divisionは、日本で400名、グローバルで10,000名超を誇る業界最大規模の組織・人事コンサルティング部隊であり、人事戦略・グローバル人事・人事制度・組織変革・人事業務/IT変革等の専門分野で多数のエキスパートと豊富な知見を有しています。 ※HRT / HPEにおける3つのサービスは下記のとおりです。 ①HR Technology ・HRシステム化構想 ・タレントマネジメントシステムの導入(Workday、SuccessFactors等) ・グローバルチェンジマネジメント ②HRSD(HRサービスデリバリー) ・人事機能・組織設計 ・人事業務改革 ・人事テクノロジー活用(RPA、AI) ③Digital HR ・デジタルトランスフォーメーション ・ワークスタイル変革(スマートワーク、健康経営) ・WellMe導入
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【G&I】Growth & Innovation(金融×Digital/Technology領域)
想定年収
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勤務地
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業務内容
G&I:Growth & Innovationチーム(金融業界向けコンサルティングサービスおよびオファリング開発) Growth & Innovation(以下G&I)は、金融業界・日本経済の成長(Growth)のために、業界変革/パラダイムシフトを生む改革(Innovation)により、専門性を活用し継続的(Sustainable)な効果を実現することをミッションとして、企業の変革に対し全方位的な支援を行います。 Digital & Technology領域 ●新ビジネス創出/SoEプラットフォーム構築支援(マイクロサービス/API等) ●基幹系システム更改・クラウド化支援(勘定系、市場系、契約管理等) ●SaaSソリューション、ノーコード/ローコードプラットフォーム導入支援 ●アジャイル変革/Digital Factory立上げ支援 ●アナリティクス活用戦略立案/組織組成 ●AIガバナンス、データマネジメント、データ分析基盤構築支援 ●DX人材育成支援(アナリティクス人材、アジャイル人材、アーキテクトやエンジニアなど) Finance & Performance領域 ●会計システムのクラウド化支援 ●業務のデジタル化支援(デジタル決算、リモート決算、電帳法対応、ペーパーレス等) ●規制対応支援(IFRS、バーゼル、ESR(新ソルベンシー)等) ●経営管理高度化支援/EPMツール導入支援(Oracle EPM/Anaplan/Tagetik等) ●ファイナンス組織のグローバルガバナンス ●サステナブルファイナンス(ESG投資、気候変動開示)支援 上記に関わるコンサルティングサービスに従事していただきます。 また、プロジェクト推進に限らず、新たなオファリング開発などにも積極的に関与いただきます。
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【HC】Human Capital Div. (人事組織コンサルティング)
想定年収
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勤務地
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業務内容
組織・人材マネジメントに関するコンサルティングサービス 具体的なアジェンダ例 ●「人事中計」策定 ●組織再編デザイン/M&A ●グローバル人事・組織管理 ●組織・人材力強化 ●HR Transformation (人事機能変革・IT変革) ●チェンジマネジメント 上記に関わるコンサルティングサービスに従事していただきます。
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デロイトトーマツコンサルティング 基本情報
デロイトトーマツコンサルティングの基本情報について説明します。
デロイトトーマツコンサルティングの会社情報
| 社名 | 合同会社デロイト トーマツ(Deloitte Tohmatsu LLC)(※1) |
| 代表者名 | 木村研一 (現・デロイト トーマツ グループCEO、兼務) |
| 設立年 | 2025年12月 |
| 従業員数 | 日本オフィス(子会社含む):約11,000名(2025年12月現在) |
| 株式公開 | 非公開 |
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社が合併し、2025年12月1日「合同会社デロイト トーマツ」を設立(※2)。
※1 出典:合同会社デロイト トーマツ ※2 出典:合同会社デロイト トーマツ ニュースリリース
デロイトのコア・バリュー
コア・バリューとは、会社のカルチャーを形作り、会社を特徴づける価値観です。デロイト トーマツ グループの社員・職員は、下記の共通の価値観(Shared Values)に即した行動を心掛けています。
Lead the way 今後のプロフェッショナルのあるべき姿を率先して追求するとともに、多くの人々の機会創出や持続可能な社会の実現に貢献する
Serve with integrity 誠実性を堅持し、クライアント、規制当局、社会一般からの信頼向上に努める
Take care of each other 一人ひとりを尊重し、公平性の確保、互いの成長と幸福追求に向けて配慮し助け合う
Foster inclusion 多様性を受け容れ、それを活かし強みとする Inclusive な組織風土を醸成する
Collaborate for measurable impact 目に見える高い成果をめざし、多様なプロフェッショナルが相互協力の精神で国境や専門性の垣根を越えて連携する
※ 出典:デロイト トーマツ グループの理念
デロイトのカルチャー
デロイト トーマツ グループの社員・職員は、デロイトが世界のメンバーファームに指針として提示する“Deloitte network Purpose”に即した行動を心がけています。クライアントにとって、メンバー一人ひとりにとって、社会にとって、最も価値あることをもたらすために日々挑戦を続けています。
また、経営理念としては、以下の3つを指針に掲げています。
Fairness to society 経済社会の公正を守り率先してその発展に貢献する プロフェッショナル ファームとして独立性を保持し、グローバルな視野に立って与えられた責任と役割を誠実に果たす。
Innovation for clients クライアントの期待を超える知的専門サービスを総合的に提供する 多様化するニーズにこたえるため、総合力を発揮できる組織を構築し、創造的で先見性に富んだサービスを提供する。
Talent of people 各人の個性を尊重し能力を発揮できる生きがいのある場を創りだす プロフェッショナルとして自らを鍛え、磨き、チームワークを守る一人ひとりが、生きがいを手にし、豊かな生活を実現する。
※ 出典:デロイト トーマツ グループの理念
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部の独自の見解としてお伝えしたいのは、デロイトトーマツコンサルティングを「Big4だから」「年収が高いから」という理由だけで検討するのは十分ではないという点です。
本当に見るべきポイントは、①End to Endでの変革支援にかかわれるか、②グローバル案件への関与可能性、③自身の専門性をどう深められるかの3点です。
ブランド力だけで判断すると、入社後のアサインや期待値とのギャップに悩むケースもあります。自分がどの領域で価値を出したいのかまで言語化できているかが、納得度の高い転職のわかれ目です。
▼デロイトトーマツの難易度や年収水準が知りたい人は、以下の記事もおすすめです。
デロイトトーマツコンサルティングのプロジェクト
デロイトの案件の特徴
日本での歴史が長く、規模・経験ともにほかのファームを圧倒しているため、カバーしているサービスの提供領域が極めて広いことが特徴です。
また、最近は最上流の戦略立案からオペレーション変革、テクノロジーソリューションの導入にいたるEnd to Endの変革を伴走してほしいという依頼が非常に増えてきています。すべてのサービスを網羅し、さらにそれをグローバルでカバーできるファームは限られますので、この点がデロイトの大きな強みだといえます。
DTCの事業内容
DTCは国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte(デロイト)のメンバーで、日本ではデロイトトーマツグループに属しています。DTCはデロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担っています。
デロイトおよびデロイトトーマツグループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスを提供し、提言と戦略立案から実行までを一貫して支援しています。
各ビジネスの業務内容の概略は以下のとおりです。
ストラテジー・アナリティクス・M&A Strategy・M&A領域(組織再編含む)に関する深い知見、豊富な案件実績および広範な専門家ネットワークを活用し、先進性・専門性・独自性の高いStrategy・M&Aコンサルティングを提供しています。
カスタマー・マーケティング ブランドが未来の顧客へ優れたサービスと価値を提供するために、データドリブンな変革と創造、最新テクノロジーを駆使した顧客中心のアプローチによって、企業のマーケティング戦略を支援しています。
コアビジネスオペレーションズ インダストリーと密接に連携しつつ、産業・企業のトランスフォーメーションを推進し、業界横断アジェンダや全社構造改革をリードしています。また、業界横断アジェンダや全社構造改革を起点として、DTCのほかオファリングやデロイトグループの専門家と連携することにより、クライアントの目指すゴールをEnd to Endで実現することを目指しています。
ヒューマンキャピタル 調査・アナリテックス・インダストリー知見を活用して、ビジネス視点の人事施策からイノベーティブな人材、リーダーシップ、変革プログラムなどさまざまな重要プログラムの構築、実行を支援しています。
エンタープライズテクノロジー・パフォーマンス ファイナンス、サプライチェーン、およびIT業務への投資から最大の成果を得るために、テクノロジー戦略からプロセス設計および導入にいたるまで総合的に支援しています。
出典:コンサルティング
デロイトトーマツコンサルティングの昇進と育成制度
プロモーションの仕組み
デロイトトーマツの社内には6段階の役職があり、下から順に 「ビジネスアナリスト」「コンサルタント」「シニアコンサルタント」「マネージャー」「シニアマネージャー」「パートナー/ディレクター」という名称で呼ばれています。
人事制度(キャリアパス)
DTCでは、コンサルタントの成長モデルとして「アワーグラス・モデル」を導入しています。専門性を絞る前に広範囲の経験を積み、シニアマネジャーに到達する段階では複数分野で活躍できる専門性を身につけるプログラムです。
パートナー/ディレクターに到達するまでの道のりのなかで、DTCのコンサルタントはマネジメントスキル・リーダーシップが高度に要求されるロールを経験し、クライアントサービスデリバリーに必要なビジネス能力を鍛え上げ、キャリアを積みます。
また、各人にはランクに応じたカウンセラーがつき、自分のキャリアプランについて定期的にアドバイスを受けられます。
※ 参考:デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 キャリア採用
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部の独自の見解として、デロイトトーマツコンサルティングへの転職後のキャリアを仮にシミュレーションすると、たとえば30歳前後でシニアコンサルタントとして入社した場合、2〜3年でマネージャー昇格を目指すルートが一般的です。
その後は専門領域を深化させるか、複数オファリングを横断するかでキャリアの分岐が生まれます。
昇進スピードは実績だけでなく、アサイン領域や評価者との相性にも影響されるため、入社前に想定キャリアパターンを複数描いておくことが重要です。将来像が曖昧なまま入社すると、期待とのズレが生じやすい点は押さえておきましょう。
育成制度
DTC の教育制度は、実際のプロジェクトを通じたOJTと、研修などを通じたOFF-JTにわけられます。
OJT 数ヶ月単位のサイクルでアサイン(配属)されるプロジェクトのなかで、各コンサルタントはその役割や成長目標を明確に提示され、それを基にプロジェクト終了時の評価フィードバックが実施されます。
また、終了時の評価だけでなく、日常的におこなわれるプロジェクト内での成果に関するレビューや上位者による指導育成も非常に重要な要素です。
OFF-JT DTCでは体系的なプログラムと豊富なトレーニングメソッドが整備されています。コンサルティングスキルや業界知識といったコンサルタントに必要とされる基礎的な能力を、各ランクレベルに沿って身につけられます。
また、研修の多くはグローバルのカリキュラムと連動させながら、日々コンテンツの見直しや充実を図られています。
DTC のメンバーはOJTとOFF-JT、この両輪を回していくことでプロフェッショナルとして成長していくことが可能です。
公募制度
部門異動については上長の承認なく応募することが可能な公募での異動制度を取り入れています。
DTC内の部署はもちろん、クライアントや国際機関への出向など、四半期毎に実施される公募では毎回30以上のポジションがオープンになり、多様な成長機会へのチャレンジを後押ししています。
出典:デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 キャリア採用
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働きやすさへの取り組み
DTCではメンバーが望むキャリアや働き方ができるよう、さまざまな働きやすさへの取り組みを推進しています。以下はその一例です。
ワーキングプログラム
育児・介護・不妊治療を理由としたワーキングプログラムが複数種類あり、働き方・働く時間・目標設定などを制約の大きさに応じて希望するコースを選択できます。
また、シッター費補助も導入しており、Covid19による休園・休校時には特別休暇やシッター費の全額補助も利用可能です。
ネットワーキング
育児、介護や国籍などの共通するバックグラウンドを持つメンバーとの交流会を毎月開催しています。共通する悩みを持つ人とのネットワークを広げるサポートも進めています。
※参考:デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 キャリア採用
福利厚生について
デロイトには出産・育児・介護関連、休暇、各種手当て、働き方などの観点で、福利厚生は多岐にわたり非常に充実しています。
- トーマツ企業内保育園
- 各種社会保険完備
- 企業年金基金
- 退職金制度
- 総合福祉団体定期保険
- 財形貯蓄制度
- 定期健康診断
- 保養施設利用補助
- カフェテリアプラン
※ 出典:デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 新卒採用
女性の働きやすさについて
デロイトでは、グローバル全体で掲げるALL INという指針のもと、女性活躍推進を重要経営戦略のひとつとして位置付け、定量的・定性的観点双方からのGender Parityを目指しています。
デロイト内では、男女賃金格差(gender pay gap)防止のモニタリングをはじめ、ジェンダー平等のためにさまざまな施策を通じて女性活躍を推進。
そのなかで、歴代のデロイトCEOは、内閣府男女共同参画局が主管する「輝く⼥性の活躍を加速する男性リーダーの会」に加入し、日本社会全体における女性活躍推進に積極的に取り組んでいます。
また、デロイトでは女性活躍推進におけるKPIを定め、それぞれ目標値を設定しています。
女性パートナー/ディレクター・管理職候補個別育成計画の実施 パートナー/ディレクター・管理職候補の女性を対象に育成担当者をアサインし、プロモーションに向けた育成計画を作成・実行しています
キャリア開発研修 女性リーダーの育成を目的に、キャリア開発研修を実施しています。育成担当者との合同研修など、視座を高め、キャリアのイメージを更に明確にすることで、より昇格意欲を向上する機会を提供しています
女性ロールモデルとの交流会 職場の上司や同僚の女性だけでなく、部門横断型で女性ロールモデルと交流できるイベントを開催し、いつでも身近に相談できるロールモデルとのネットワーク形成をサポートしています
女性対象リクルーティングセミナー デロイト トーマツ グループでのキャリアに興味を持っている外部の人を対象に、女性メンバーのキャリアや働き方を伝える女性限定のリクルーティングセミナーを開催しています
デロイトの最近のトピック
トピック①デロイト、貿易効率化を一括支援 新会社設立
デロイトトーマツグループは新会社を設立し、貿易関連業務の効率化支援を拡充しました。従来手がけていた関税の評価などに加え、企業の輸出入業務体制の構築や通関手続きの支援などをはじめました。
トピック②デロイト、危機管理対応を支援 企業向け専門チーム
デロイトトーマツグループは2023年6月1日、企業が予期せぬ有事に直面した際の対応を支援する「危機管理センター」を開設すると発表しました。当局による立ち入りや役職員の逮捕、会計不正やサイバー攻撃といったさまざまな相談を受け付け、初動対応をワンストップで支援します。
トピック③デロイトCEO、コンサル軸に売上高1兆円めざす DX商機
デロイトトーマツグループはデジタルトランスフォーメーション(DX)や脱炭素対応の支援などの商機を取り込み、2030年5月期の売上高にあたる業務収入で現状の3倍となる1兆円を目指すと発表しました。
※ 参考:デロイトCEO、コンサル軸に売上高1兆円めざす DX商機
▼デロイトトーマツへ第二新卒で転職できるか気になる人は、以下の記事もおすすめです。
まとめ
デロイト トーマツ(旧デロイト トーマツ コンサルティング合同会社を含む)は、Big4の一角として、戦略立案から業務改革、テクノロジー導入までを一気通貫で支援できる総合コンサルティングファームです。2025年12月の合併により「合同会社デロイト トーマツ」として新たな体制へ移行し、より統合的なサービス提供が可能となりました。
幅広いサービスラインとグローバルネットワークを強みに、End to Endでの変革支援を実現している点は大きな特徴です。また、6段階の明確なプロモーション制度や「アワーグラス・モデル」に基づく育成方針、充実したOJT/OFF-JT、公募制度など、成長機会も豊富に用意されています。さらに、柔軟なワーキングプログラムや女性活躍推進施策など、働きやすさへの取り組みも進んでいます。
高い専門性と責任が求められる環境ではありますが、その分、年収水準やキャリアの広がりという観点では大きな魅力があるといえるでしょう。グローバル規模で社会や企業変革にかかわりたい人にとって、有力な選択肢のひとつといえます。
MyVisionでは、デロイトをはじめとするハイレベルなコンサルティングファームへの転職支援実績が豊富です。実際の選考傾向や非公開ポジション情報も踏まえたサポート体制については、ぜひMyVisionの強みもご覧ください。経験豊富なコンサル業界出身アドバイザーが、キャリア設計から面接対策まで伴走します。
デロイトトーマツに関するFAQ
デロイトトーマツコンサルティングに関して、とくに多く寄せられる質問をまとめました。本文の補足として参考にしてください。
Q1.デロイトトーマツコンサルティングは激務ですか?
プロジェクトの内容やフェーズによって繁忙度は異なります。
とくに戦略立案や大規模変革案件では、一定期間業務量が増えるケースもあるのが特徴です。一方で、働き方改革や各種ワーキングプログラムの整備も進んでおり、以前と比べて柔軟な働き方を選択しやすい環境づくりが進んでいます。
Q2.デロイトトーマツコンサルティングへの転職難易度は高いですか?
国内トップクラスの総合コンサルティングファームであるため、選考難易度は比較的高い傾向にあります。
論理的思考力や専門性に加え、カルチャーフィットやリーダーシップも重視される点が特徴です。ただし、ポジションや経験領域によって求められる要件は異なるため、自身の強みがどの領域で活かせるかを整理して臨むことが重要です。



