コンサルがMBAを取得するメリットとは？国内・海外のプログラムや転職での活かし方とあわせて解説
2026年02月26日更新
「コンサルタントとしてのキャリアをさらに加速させたい」そう考えたとき、MBAの取得を選択肢に入れる人はいるでしょう。実際に、外資系・戦略系をはじめとした多くのコンサルティングファームでは、MBA取得を推奨し、支援制度を設けている企業もあります。
では、MBAを取得することで、コンサルタントのキャリアにはどのようなメリットがあるのでしょうか。
本記事では、MBAで得られる知識や人脈、国内外のプログラムの違い、取得後のキャリアアップの具体例まで、詳しく解説します。コンサル業界での成長を目指す人は、ぜひ参考にしてください。
著者
岡﨑 健斗
Okazaki Kento
株式会社MyVision代表取締役
東京大学を卒業後、ボストンコンサルティンググループ（BCG）に入社。主に金融・通信テクノロジー・消費財業界における戦略立案プロジェクトおよびビジネスDDを担当。採用活動にも従事。 BCG卒業後は、IT企業の執行役員、起業・売却を経て、株式会社MyVisionを設立。
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監修者
山口 翔平
Yamaguchi Shohei
株式会社MyVision代表取締役
早稲田大学を卒業後、JTB、オリックス生命を経てコンサルティング転職に特化した人材紹介会社へ入社。 長年のエージェント経験を基に、より多くの求職者様に対して質の高い転職支援サービスを提供するため、株式会社MyVisionを設立。
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目次
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コンサルティングの求人情報
【SAP×製造業DX】製造業のDXを牽引するSAP導入プロジェクトリーダー
想定年収
780～1,030万円
勤務地
東京都千代田区
業務内容
【配属組織名】 インダストリアルAIビジネスユニット エンタープライズソリューション事業部 産業システム本部 第三システム部 【配属組織について(概要・ミッション)】 主に関東圏の製造業のお客様向けに、SAPを中心とした基幹システムの構築・導入を担当しているチームです。特にDX(デジタルトランスフォーメーション)推進をテーマとし、製造・生産など“ものづくり”の現場におけるERPの刷新プロジェクトに注力しています。また、サプライチェーン(SCM)とエンジニアリングチェーン(ECM)の接続・最適化に向け、SAPを活用した統合ソリューションの提案・実装を進めています。 ●参考: エンタープライズソリューション事業部について 「挑もう、あなたらしく」製造業・流通業向けソリューション SE採用特設サイト https://www.hitachi.co.jp/products/it/industry/recruit/career/index.html 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 ●ビジネス概要 製造業のお客様に向けた大規模な基幹業務システムの刷新プロジェクトを中心に、共創型ビジネスの立ち上げや、構想策定段階からのIT支援を手掛けています。 ●提供ソリューション SAP導入におけるDXコンサルティング https://www.hitachi.co.jp/products/it/industry/solution/sap/peo_template.html ・ロジスティクス領域(販売・購買・生産・物流) ・S/4HANA ・PEO(Hitachi独自のテンプレート) 【職務概要】 ・企業全体やITの構想策定など、上流工程を中心としたプロジェクト推進 ・システム化計画の策定から要件定義の主導 ・要件定義～本番稼働までの各フェーズを通じたSAP導入プロジェクトのリード 【職務詳細】 SAP案件の引き合い・提案～システム設計・導入～保守運用を担うプロジェクトリーダーとして以下を担当。 ・SAPの導入を推進するために、SAPの技術習得と、ITプロセス(SAPプロジェクトの進め方)を理解し、SAPコンサルタントとして、上流工程ではお客様要件を実現するためのソリューション提案を主体的に遂行、進捗、リスクに対してもコントロールを行う。要件定義以降の構築フェーズでは、各チームリーダーの設計の概要を横断的に把握し、テスト、移行などのシステム品質の確保に向けた活動を推進する。 ・推進上の課題に対しては、根本的な原因を突き止め、対策の実行、上長への改善提案を行う。 ・また、各ステークホルダー(顧客、パートナー、チームメンバ)と良好なコミュニケーションを図り、プロジェクトを円滑に推進し、プロジェクトの成功に貢献する。 【働く環境】 ●配属組織について 配属予定の第三システム部は約30名の組織で、10名前後のチームに分かれています。20代?40代の経験豊かなメンバーが多く在籍しており、風通しが良く意見交換が活発です。SAP導入経験者同士が互いに支え合いながら、質の高い業務を推進しています。 ●働き方について リモートワークを基本としつつ、必要に応じて対面での打合せも柔軟に行うハイブリッド勤務を導入しています。時短勤務・サテライトワークにも対応し、生産性重視の働き方を推進しています。お客様先への訪問・出張については、個別に相談しながら対応します。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。 ●キャリアパス ・複数のプロジェクト経験を積んだ後、上級コンサルタントや部門幹部などへの昇進 ・スキルアップのための専門研修・マネジメント研修など充実した支援制度あり
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【課長クラス】水・環境分野における事業リスクマネジメント(マネジメント体制の再構築推進)
想定年収
1,160～1,490万円
勤務地
東京都千代田区
業務内容
●配属組織名 インダストリアルAIビジネスユニット(水・環境) 経営管理本部 ビジネスマネジメント推進室 ●配属組織について(概要・ミッション) 各種プロジェクトの先手管理によるリスク回避・低減により、水環境ビジネスユニットの経営基盤強化、事業成長に貢献する組織です。 配属される部は各種プロジェクト案件のサポート実務や各種契約交渉を支援、もしくは取り纏めを行います。 ●携わる事業・ビジネス・サービス・製品など 水・環境ビジネスユニットでは、社会生活を支える上下水道、安心・安全をな社会を実現する環境監視システム、道路情報システムなど、ハードウェア、ソフトウェアの設計・開発、システムインテクレーション、保守・サービスにいたるまで一貫して提供しています。 これまで実績を積み上げてきた基盤事業に加え、「グリーン x デジタル」の視点を踏まえた、新規事業の基盤創生につなげる提案を加速するとともに、事業拡大を図っていきます。 そうした事業や各種プロジェクトのリスクマネージメント推進、実行を担っていただく、新たな人財を募集します。 ●職務概要 各種プロジェクトのビジネスマネージメント責任者として、プロジェクト・マネジメントの一端をお任せします。プロジェクト遂行のみならず、現行のリスクマネジメント体制の改革にも取り組んでいただきます。 ●職務詳細 ・事業開発関連の各種プロジェクトに於けるリスクマネージメントの支援。各案件において、チーム及び関係者と共同して以下を実行します。 └リスク調査項目の明確化、デュー・ディリジェンスでの調査実施支援 └価格及び契約交渉のリスクマネージメント支援 └契約書類のチェック、要修正事項の指摘 └取引ストラクチャーの検討、財務影響の試算 └社内外の関係者との意見調整、役割分担明瞭化、コミュニケーション円滑化の支援 └各種プロジェクト実行後(PMI)の支援 ・現行のリスクマネジメント体制改革に参画。 現在は案件特性ごとにリスク項目の見直しや、タイムライン再構築に着手しており、ご自身が保有されている業界ナレッジや過去プロジェクトの実績を踏まえて、改革を推進いただくことを期待しています。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
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日立グループの経営、事業を支えるコラボレーションサービスの企画・開発の技術的取り纏め
想定年収
780～960万円
勤務地
神奈川県川崎市
業務内容
【配属組織名】 ITデジタル統括本部 エンプロイーエクスペリエンス本部 ワークスペースソリューション部 【配属組織について(概要・ミッション)】 ITデジタル統括本部は、日立グループ30万人以上のユーザに対しITソリューションの開発と提供を通じて、日立グループの成長を支えています。 その中でもワークスペースソリューション部は、日立グループのグローバル戦略の推進に活用するコラボレーション/コミュニケーション基盤のサービス企画・開発を推進しています。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 ●関連するサービス、技術 Microsoft 365、Box、生成AI、Web会議 【職務概要】 社会と顧客の課題解決につながる事業の基盤を構築・維持するために、サービスの取り纏め者として、日立グループ向けITサービスの企画立案・要件取纏、ITサービスの開発・稼働/運用移管において担当するチームを管理していただきます。 具体的には、Microsoft365を初めとしたコラボレーション領域のサービスを中心に業務を推進、新しいサービスの構想、企画、開発、展開、既存サービスの改善を取纏め、技術的な観点を含めて、プロジェクト、チームメンバをリード、マネジメントを行っていただきます。 【職務詳細】 Microsoft365をはじめとしたコラボレーション関連のサービス開発・改善・維持に関する以下業務を担当いただきます。 ・最新技術動向を踏まえた、サービスのあるべき姿、必要な機能/新サービスの検討 ・自部署/他部署の推進する最新技術/サービスに関するMicrosoft365を活用したサービスの方針検討、実装とりまとめ 【働く環境】 ① 配属組織/チーム: 配属先社員8名、関連会社を含め40名前後のチーム ② 働き方:在宅勤務可、出社頻度1回/週程度。必要に応じて海外出張もあり。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。 ●キャリアパス: ・ユーザがダイレクトに触れるMicrosoft365関連サービスの利用という観点で日立グループのITインフラ全体にかかわることで、ITインフラ全体に対する知識、実績を積むことができる。 ・グローバルへサービス展開するため、米国や欧州など複数地域のメンバとの協業あり、国内に留まらない広い視点を持てる。
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【担当者クラス】役員報酬制度立案・運用管理の専門家
想定年収
680～760万円
勤務地
東京都千代田区
業務内容
【配属組織名】 人財統括本部 グローバルトータルリワード部 【配属組織について(概要・ミッション)】 グローバルトータルリワード部(以下、当部)は、日立グループの戦略実現のためにトータルリワード領域のエキスパートとして報酬・福利厚生の仕組み・制度・基盤のデザイン・開発を行うとともに、HRBPの戦略策定・課題解決に連携して対応する部門です。 ビジネスニーズを満たし、法規制を遵守し、グローバルな人事方針フレームワークとの一貫性を確保した制度設計、自組織及びシェアドサービス組織における施策の実行を主導します。 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 国内外の日立グループ各社の人財部門と連携し、グループ・グローバルで報酬・福利厚生関連の人財戦略・グローバル人財マネジメント施策を実行し、事業に貢献していきます。 【職務概要】 日立グループの戦略実現のために グローバルCoEにおけるトータルリワード領域の一員として、役員報酬制度の運用、企画、改善や、グループ会社役員報酬のマネジメントを遂行する。 ビジネスニーズ、法規制要件を満たし、グローバルな人事方針フレームワークとの一貫性を確保した役員報酬制度の設計と実行、グループ全体を捉えた役員報酬ガバナンス体制の構築をサポートする。 【職務詳細】 ①報酬委員会運営事務局メンバー: 報酬委員長(社外取締役)、CHROをはじめとする人財統括本部リーダー層、他部署の関係者等との連携により報酬委員会にて議論される項目の事前調査・資料作成等を担当。 ②役員報酬構成要素、水準等の企画・立案: 外国人含む執行役・国内外グループ会社社長報酬の水準検討や構成要素の検討・見直し等を社外アドバイザーの協力も得ながら担当。 ③株式報酬をはじめ各種インセンティブ制度のメンテナンス・運用を補助。 ④役員報酬業務のガバナンス強化: 関連部門とも連携しながら、役員報酬関連の国内外の法制対応、情報開示の強化を補助。 【働く環境】 ①配属組織/チーム: 担当部長、部長代理を含めて当該業務を推進するチームは現在４ポジションで構成されています。 ②働き方: 在宅勤務を含めたハイブリッド型の勤務形態です。必要に応じて海外出張もあり。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
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Pega Platformを用いた開発案件のリーダ
想定年収
910～1,030万円
勤務地
神奈川県川崎市
業務内容
【配属組織名】 金融ビジネスユニット 金融デジタルイノベーション本部 第3部 【配属組織について(概要・ミッション)】 ●組織のミッション BPMソリューションであるPegaの適用を通じてお客様の部門横断でのDXを促進し、組織変革に寄与。 ●担当業界 銀行、保険など金融業界のお客様に加え、通信業界、eコマースなど様々な業種へ展開中 ●組織構成 課長3名、主任5名、担当1名 【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】 ●当事業部では、業種業態を超えてPegaの適用・展開を目ざしており、お客様へのプレから受注後の要件定義から設計・開発、保守まで対応します。 Pega Platformの適用を通じて、グローバルで活用できる技術を身に着け、個々人の価値を高めていって頂きたい。 ・日立HP:(https://www.hitachi.co.jp/products/it/harmonious/cloud/service/pega/index.html) ・ペガシステムズHP:(https://www.pega.com/services/partnerships/partner-finder/results?q=hitachi) 【職務概要】 Pega Platform適用プロジェクトのリーダとして、プロジェクト全体の整合(一貫性)、推進、報告、およびパフォーマンスを管理するとともに、期待される納期、予算、および対象範囲を守る。 【職務詳細】 ・プロジェクトのリーダ(小規模・中規模)またはサブリーダ(大規模) ・外国人を含む技術者チームを取りまとめてプロジェクト推進を行う。 ・Pega Platformの特性を踏まえたプロジェクト計画の策定、推進を行う。 【働く環境】 ①配属組織/チーム構成 配属組織は、ペガの専門部隊となります。各お客様適用案件にてご活躍頂きますので、配属組織のメンバーより、プロジェクトメンバーとのコミュニケーションが多くなります。 ②働き方 配属先プロジェクトにより、リモートワーク、弊社新川崎オフィス勤務、顧客先勤務の可能性があります。 ※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
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そもそもMBAとは？
ビジネスパーソンとしての専門性を高めたい人や、キャリアの転機を模索する人にとって、MBAは有力な選択肢のひとつです。MBAは日本語で「経営学修士」などと訳され、経営に関する実践的な知識やノウハウを体系的に学べます。
MBAは、大学やビジネススクールなどの教育機関が提供する一定のプログラムを修了した学生に与えられる学位であり、とくにマネジメント領域での課題解決力やリーダーシップの強化を目指す教育内容が中心です。
ここでは、まず「MBAで学ぶこと」と「MBAの種類」について詳しく解説します。
MBAで学ぶこと
MBAでは、ビジネスを構成する三大要素「ヒト・モノ・カネ」に関する知識を中心に学びます。
- ヒト：組織マネジメントやリーダーシップ
- モノ：マーケティングやオペレーション
- カネ：会計・ファイナンス
これらの知識は、企業経営に不可欠な領域を体系的にカバーするものです。また海外と国内でカリキュラムの体系は大きく変わりませんが、教育方針やスタイルには違いがあります。
| 国内のMBAプログラムを実施している大学 | 教育方針やスタイル |
|---|---|
| グロービス経営大学院 | 実務に直結したケースメソッドを多く取り入れており、即戦力となる力を重視 |
| 一橋大学大学院（ICS） | 論理的思考と実践を往復する学びに加え、小規模でプレミアムなグローバル教育でキャリアアップを図る |
| 慶應義塾大学ビジネス・スクール（KBS） | 慶応型ケースメソッドや少人数制のディスカッション重視のスタイルが特徴で、経営戦略や意思決定力の育成に力を入れている |
MBAはどのスクールでも経営知識を学べる一方、このように、教育スタイルや重点領域には各校の特色が表れています。進学を検討する際は、自身のキャリアゴールと照らし合わせて、最適な学習環境を選ぶことが重要です。
MBAの種類
MBAには主に5つの種類があります。
- 海外フルタイムMBA：1～2年間現地に滞在してフルタイムで学ぶスタイル
- 海外パートタイムMBA：現地勤務やリモート勤務を継続しながら週末や夜間を活用して学ぶプログラム
- 国内フルタイムMBA：日本国内のビジネススクールに通い平日昼間に授業を受ける形式
- 国内パートタイムMBA：働きながら夜間や週末に通学するスタイル
- オンラインMBA：国内外問わずインターネットを通じてすべての授業を受けられる形式
どのプログラムにも特徴があり、キャリアの状況やライフスタイルに応じて適切な選択をすることが重要です。
以下で、日本と海外のMBAプログラムについて解説します。
日本のMBAプログラム
日本国内には、世界的に高い評価を受けているMBAプログラムが数多く存在します。
その評価基準のひとつとして広く知られているのが、フランスのSMBG社が発表している「Eduniversal Business Schools Ranking」です。
このランキングは、世界150カ国以上のビジネススクールを対象に、国際的な影響力や評判などを総合的に評価したものです。ランク付けは、「ヤシの葉（パルム）」の枚数によっておこなわれています。
2023年時点で、日本国内において最高評価の「5パルム」を獲得しているのは以下の2校です。
いずれも、日本におけるビジネス教育のトップランナーとして認知されているMBAです。国際的な評価も高く、卒業生のネットワークや企業との連携体制も充実しています。
さらに、「4パルム」にランクインしている優れたビジネススクールも複数あり、具体的には以下のとおりです。
これらの大学院は、教育の質や研究実績はもちろん、グローバルなネットワーク構築や産学連携にも力を入れています。日本国内でありながら、国際水準のビジネス教育を受けられる点が特徴です。
自身のキャリアの方向性や専門領域に合わせて、高評価のMBAプログラムを選択することで、高い信頼性を手に入れられます。
海外のMBAプログラム
海外のMBAプログラムは、世界中の優秀な学生に向けて、高度な学習環境を提供しています。グローバルなキャリアを志向する人にとって、非常に魅力的な選択肢といえるでしょう。
フルタイムの留学となると学費や生活費を含めて1,000万円以上かかるケースも多く、入学審査も厳しい傾向にありますが、それに見合う大きなリターンも期待できます。
まず、国際的に評価が高い海外のMBAスクールとして、フランスのSMBG社が発表する「Eduniversal Business Schools Ranking」で上位にランクインしているビジネススクールの一覧です。
- ハーバード・ビジネス・スクール（Harvard Business School）：世界最高峰のMBA校と称され、リーダー育成に特化したケーススタディ中心の教育が特長
- マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン・スクール・オブ・マネジメント：テクノロジーと経営の融合を学べる環境で、イノベーションやアントレプレナーシップ志向を持つ学生を惹きつけている
- イエール大学マネジメントスクール（Yale School of Management）：社会貢献と倫理的リーダーシップに重点を置いたプログラムで、公共政策やNPO志向の学生にも支持されている
- ロンドン・ビジネス・スクール（London Business School）：ヨーロッパを代表するビジネススクールであり、国際色豊かなネットワークと柔軟な履修スタイルが魅力
これらの学校では、グローバルスタンダードに基づいた最先端のビジネスメソッドを学べるため、卒業後には外資系企業やグローバル企業でのキャリアアップにも直結しやすいです。
また、各国のトップ人材とのネットワーキングの機会も豊富で、生涯にわたる人的資本の形成にも大きく貢献します。
確かに、海外MBAは日本国内のMBAと比較して難易度も費用も高くなるでしょう。しかし得られる経験や知識、そしてその後のキャリアに与えるインパクトを考えると、将来的に高いリターンを見込める投資ともいえます。
MBAとほかの資格の違い
MBAは「経営学修士（Master of Business Administration）」という学位であり、公認会計士や税理士のように法律で定められた国家資格ではありません。この点が、ほかの資格とMBAの大きな違いのひとつです。
たとえば、公認会計士や税理士は国家試験に合格し、一定の実務経験を積むことで資格登録できます。
一方でMBAは、大学やビジネススクールといった教育機関が独自に設計したプログラムを修了した学生に授与される学位のため、共通の国家試験があるわけではありません。
そのためMBAを取得するには、各教育機関が定めた期間にわたるカリキュラムを履修し、修了要件を満たす必要があります。
【カリキュラムと修了要件の具体例】
- 講義
- グループワーク
- ケーススタディ
- 最終プロジェクト など
カリキュラムを履修して修了要件を満たすことで、MBA修了者は実践力や課題解決能力を身に付けたと見なされるのが一般的です。
また、前述したように各スクールでは教育方針が異なるため、得られる知識の範囲や深さは異なります。たとえば、経営戦略やマーケティングに特化した学校もあれば、ファイナンスやアントレプレナーシップに注力するプログラムも存在しており、選択肢が豊富です。
このように、MBAは資格とは異なり「学位」という位置づけです。試験による一発勝負ではなく、継続的な学びを通じて実践力を高めていきましょう。
MBA取得者の年収
複数の調査から、MBA取得者の年収は一般的なビジネスパーソンと比較して高水準であることが明らかです。
イギリスの大学評価機関クアクアレリ・シモンズ（QS）が実施したQS Global Employer Survey 2022」によると、日本国内でMBAを取得した人の平均年収は80,227米ドルとされています。
2025年3月20日時点の為替レート（1ドル＝148.63円）で換算すると、約1,192万円です。
一方で、国税庁の令和6年度分 民間給与実態統計調査によると、日本の民間企業に勤める給与所得者の平均年収は478万円（※）です。この比較からも、MBAホルダーの年収は一般平均の約2.6倍と、非常に高単価であることがわかります。
もちろん年収は職種や業界、企業規模、取得したMBAの種類、職歴やスキルによっても異なりますが、MBA取得がキャリアの選択肢や待遇の幅を広げる有力な手段であることは間違いありません。
とくにコンサル業界や外資系企業などでは、MBA取得者を高く評価する傾向が強く、年収アップの後押しにもつながります。
※参考：令和6年分 民間給与実態統計調査
MBAを取得することのコンサルキャリアにおけるメリット
コンサルタントにとって、MBAの取得はキャリアをさらに加速させるために非常に有効です。
実際に、外資系ファームや戦略系ファームでは、採用・昇進の評価軸としてMBAを重視するケースも多く、取得を前提としたキャリア設計がなされていることもあります。
ここでは、MBA取得がコンサルタントのキャリアにどのような価値をもたらすのか、詳しく見ていきましょう。
経営学について体系的に学べる
MBA取得の最大のメリットは、経営に関する知識を体系的かつ実践的に学べる点です。MBAでは「ヒト・モノ・カネ」の視点を軸に、経営戦略、会計、ファイナンス、マーケティング、組織論など、あらゆる領域を網羅的に学びます。
このような体系的な学びは、日々の業務の精度を高めるだけでなく、クライアント企業の課題を俯瞰的に捉える力を養ううえでも、非常に重要です。
とくにコンサルタントの立場では、経営全体を理解したうえで多角的にアドバイスする力が求められるため、MBAで得られるフレームワークや分析手法は実務に直結します。
また、ビジネス理論だけでなく、ケーススタディや実践型プロジェクトを通じて応用力を培える点も、MBAならではの特徴です。
経営の現場に即した学びをすることで、思考の幅と深さが格段に広がり、コンサルタントとしての説得力や提案力にも確実な差が生まれます。
人脈が広がる
MBA取得によって得られる大きなメリットのひとつが、質の高い人脈を形成できることです。
国内外を問わず、MBAプログラムには、各業界で実績を積んできた優秀なビジネスパーソンや、起業家志望、グローバル企業の若手リーダーなど、高い志を持った人材が集まります。
こうした環境での学びは、単に知識を習得するだけに留まりません。日々のディスカッションやグループワークを通じて、互いの価値観や経験を共有できるようになるのです。
とくに海外MBAでは、国籍や文化、業界背景が異なる多様な人々と交流できるため、国際的なネットワークが自然と広がります。
MBA取得を通じて得た人脈は、生涯の人的資産です。たとえば、将来的に転職や事業立ち上げを検討する際、MBAで築いたネットワークが貴重な情報源や協力者として機能します。
コンサルタントとしても、グローバルな人脈を持っていることは、信頼性や視野の広さを示す強力なアピールポイントになるでしょう。
MBAは単なる学位ではなく、同じ志を持つ仲間との出会いの場であり、長期的なキャリア形成において非常に大きな意味を持つといえます。
キャリアアップできる
MBA取得は、単に「肩書き」として価値があるのではなく、学んだ知識やスキルを実務に活かしてこそ真の意味を持ちます。
とくにコンサルタントのように、論理的思考や課題解決力、経営視点が求められる職種においては、MBAで得た知見が業務にダイレクトにつながりやすいです。
たとえば、戦略立案や財務分析、組織マネジメントといった分野で学んだことは、すぐにクライアントへの提案や社内でのプロジェクト推進に応用しやすくなり、成果を挙げやすくなるでしょう。
その結果、社内での評価やポジションが上がり、昇進・昇格といったキャリアアップに結びつくケースも多く見られます。
ただし、MBAを「取得しただけ」では十分とはいえません。大切なのは、そこで得た知識やネットワークをどのように活用するかです。
「自分の専門領域にどう活かすのか」「どうクライアントの価値提供につなげるのか」を考え、行動に移すことで、初めてMBAの真価が発揮されます。
MBAはキャリアアップの強力な武器ですが、それを活かす主体的な姿勢こそが、真の成長と成功を導くでしょう。
最先端のビジネスメソッドを学べる
MBAプログラムでは、日々進化するビジネスの現場に対応するため、最新の経営理論やフレームワーク、イノベーション事例を取り入れたカリキュラムが提供されます。
こうした最先端のビジネスメソッドを体系的に学べる点は、グローバル人材を目指すうえで大きな強みです。
- デザイン思考：利用者の視点に立ち、課題を深く理解したうえで、創造的なアイデアを生み出し試作・改善を繰り返しながら問題解決を図るアプローチ
- アジャイル経営：変化の激しい市場環境に迅速に対応するため、小さな単位で仮説検証と改善を繰り返す柔軟な経営スタイル
- サステナビリティ経営：環境・社会・ガバナンス（ESG）などに配慮し、持続可能な価値創出を目指す経営手法
- データドリブンな意思決定：感覚や経験だけに頼らず、収集・分析したデータに基づいて戦略や施策を判断する手法
MBAプログラムでは、上記のテーマについて、実際の企業事例を交えながら学べます。これらは日本のビジネス現場ではまだ広く浸透していないケースも多く、ほかの人材と比較した際の優位性につながるでしょう。
さらに、海外のビジネススクールでは現役の起業家や経営者が講師を務める機会も多く、理論と実務を融合させた学びも得られます。
変化の激しいビジネス環境に対応するには、従来の知識だけでなく、新しい概念やアプローチを柔軟に吸収する力が不可欠です。
MBAで最先端のビジネスメソッドに触れることで、クライアントに対して一歩先の提案ができるコンサルタントへと成長できます。
英語力が身に付く（海外MBAの場合）
海外MBAを通じて得られる大きな成果のひとつが、ビジネスに直結する英語力を習得できることです。
海外では授業やディスカッション、ケーススタディ、レポート提出、プレゼンテーションのすべてが英語でおこなわれるため、自然と実践的かつ高度な英語運用力が鍛えられます。
とくに、ビジネスの現場で求められる交渉力・論理的思考力・説得力を英語で発揮する能力が身につく点は、国内の英語教育では得がたい大きなメリットです。
グローバル案件を扱うコンサルタントや外資系企業への転職を目指すうえでも、こうしたスキルは強力な武器として役立ちます。
ただし、海外MBAの入学には高い英語力が欠かせません。多くのビジネススクールでTOEFLやIELTSのスコアが出願条件となっており、授業についていくには入学前から十分な英語力を備えておく必要です。
また、入学後も高度なディスカッションに対応するためには、専門的な語彙力やスピーディな思考力が求められます。入学前の準備期間から、ニュース記事やビジネス書籍に触れる、模擬ケースに取り組むなど、対策を講じておくことが重要です。
MBAを取得することのデメリット
MBAは多くのメリットをもたらす一方で、費用や時間といった現実的なハードルがともなうのも実情です。
この章では、MBA取得にともなう代表的な2つのデメリットである「お金がかかること」と「時間がかかること」について解説します。
メリットだけでなく、こうした負担をあらかじめ理解したうえで、自分のキャリアやライフプランに合った選択をすることが大切です。
お金がかかる
MBAを取得するうえで、最も大きなハードルのひとつが費用負担です。国内外を問わず、ビジネススクールに通うには相応の学費が必要です。
【学費例】
| MBAプログラム | 学費 |
|---|---|
| 筑波大学大学院 | 入学金：28万2,000円・初年度：53万5,800円・2年次：53万5,800円 |
| グロービス経営大学院（オンライン） | 入学金：8万円・初年度：162万5,000円・2年度：162万5,000円 |
| 早稲田大学大学院（WBS） | 入学金：30万円・初年度：166万8,000円・2年次：200万8,000円 |
| ハーバード・ビジネス・スクール | 学費：7万8700ドル・コースおよびプログラム教材費：2,800ドル・HUHS学生健康費（SHF）：1,800ドル・学生健康保険プラン（SHIP）：4,308ドル・ハウジング：1万8,900ドル（月額2,100ドル）・食べ物：9,100ドル（月額1,011ドル）・交通機関：2,360ドル（月額262ドル）・その他の生活費：8,568ドル（月額952ドル） |
国内の私立や国公立により異なるものの100万〜400万円程度の学費ですが、海外の有名校の場合は800万〜2,000万円にのぼることもあります。加えてフルタイムで学ぶ場合はその間の収入が途絶えるため、生活費や滞在費も別途確保が必須です。
とくに海外MBAでは、学費に加えて渡航費・滞在費・保険料なども発生し、全体で数千万円単位の出費になるケースもあります。
これらは個人の貯蓄や奨学金制度、企業のサポートなどでまかなう必要があるため、資金計画は早期に立てておくことが重要です。
MBAは将来的な収入向上やキャリア形成に役立つ投資である一方で、大きなコストをともないます。自分の予算やライフスタイル、キャリアゴールと照らし合わせながら、どのプログラムを選ぶか慎重に検討しましょう。
時間がかかる
MBA取得には、多くの時間がかかります。とくに海外MBAを目指す場合は、受験準備から卒業までにおよそ3年近くかかるのが一般的です。
- 英語試験やGMATの対策、エッセイや推薦状の準備：1年〜1年半
- 入学から卒業まで：1〜2年
一方、国内MBAであっても出願準備に数ヶ月から半年程度、入学後はプログラムの内容によって1〜2年の学習期間が必要です。
とくに社会人として仕事を続けながら学ぶ場合、仕事・家庭・学業の両立が求められるため、想像以上の時間とエネルギーを消費することもあります。
そのため、MBAに挑戦する際は、単なるキャリアのステップアップや資格取得という動機ではなく、「なぜ今、自分はMBAに行くのか」「どのように活かしたいのか」という目的意識を明確にしておくことが不可欠です。
MBAは決して短期間で結果が出るものではありません。目的を明確にし、本当に必要な選択であるかを見極めることが大切です。
【MyVision編集部の見解】 MyVision編集部では、「キャリアに箔がつく」というイメージだけを基準にMBA取得を選ぶことを推奨しません。なぜなら、実際に3年近い歳月をかけて学位を取得したものの、その間に実務で得られたはずの「現場でのプロジェクト経験」や「昇進の機会」を逃し、市場価値の逆転現象に悩んで失敗している人がいるからです。
そのため、学位という形式的な資格取得だけを目指すのではなく、その膨大な投資時間が「自分のキャリアのどの段階で、どうレバレッジをかけるのか」まで考慮し、現場経験とのトレードオフに納得したうえで決断するほうが、結果として後悔のない転職になりやすいです。
MBA取得後コンサルキャリアに活かすためのポイント
MBAの取得は、取得すること自体がゴールではありません。とくにコンサルタントとしてのキャリアを考えるうえでは、MBAで得た知識や経験を実践の場でどう活用するかが重要な評価軸です。
ここでは、MBAを取得したあとに実践すべき2つの重要なポイントを紹介します。
MBAで学んだことが実際にどう活きたのかを見つめ直す
MBAを取得したあとに重要なのは、「何を学んだか」だけでなく、それが実際の業務でどう活かされたのかを具体的に振り返ることです。
【実際の業務でどう活かされたかの具体例】
- プロジェクトマネジメントの手法を使って業務の効率化を図った
- ファイナンスの知識をもとに経営層との会話がスムーズになった など
とくにコンサルタントの場合、MBAで得た知識がクライアントへの提案や課題解決にどう寄与したかを説明できるようになっておくことで、自身の市場価値をより強くアピールできます。
また、MBAの学びは即効性のあるものばかりではないため、日々の業務のなかで「活かせた実感」があった場面を記録しておくこともおすすめです。
MBAには、ただ通っただけではキャリアが変わることはありません。自らの成長の軌跡を言語化することで、次のキャリアの選択肢も明確になるでしょう。
▼MBA資格があると有利になる経営コンサルタントについて詳しく知りたい人は、以下の記事もおすすめです。
MBAで学んだことをどう活かすのかを話せるようにしておく
MBAを取得したあと、すぐに業務に従事する機会がなかった場合でも、「学びをどう活かすか」という展望を明確に語れるようにしておくことが非常に重要です。
とくにコンサル業界の転職活動では、「MBAで何を得て、今後どのように役立てたいと考えているか」が必ず問われます。
そのため、たとえ実務での活用経験がなくても、以下を自分の言葉で説明できるよう準備が不可欠です。
- どのような知識を得たか
- その知識を今後のどのような場面で活かしたいのか
たとえば、戦略フレームワークをどのように提案活動に活用したいか、組織行動論の知識をマネジメント支援にどう応用したいかなど、具体的なイメージを描いておくと説得力が増します。
将来の仕事との接続点を明確にし、信念と戦略を持って行動に移すことで、MBAの価値を最大化させられるでしょう。
【MyVision編集部の見解】 MBAホルダーでありながら年収が上がりにくい人をMyVision編集部が分析した結果、専門用語を多用して煙に巻く、あるいは「MBAではこう習った」と教科書どおりの回答に固執するなどの特徴があることがわかりました。
実際にエージェントの視点でも、知識は豊富でも「目の前の顧客にどう貢献するか」という視点が欠落している場合は、面談で事前にその懸念を伝え、より「顧客中心主義」な語り口へ改善にのぞむ傾向があります。
市場価値を正当に評価させるために、事前に「MBAの知識を捨ててでも守るべき、顧客の利益とは何か」を確認し、柔軟性をアピールする面接対策をするのもおすすめです。
コンサル業界でMBAを活用しキャリアアップした事例
MBAの取得は、理論やスキルを習得するだけでなく、キャリアを大きく変えるきっかけにもなり得ます。
実際にMyVisionでは、MBAでの学びを活かして、コンサルティング業界への転職やポジションアップを実現した人たちの事例が豊富です。
ここでは、MyVisionを利用してMBA取得後にキャリアアップを果たした人の事例を紹介します。
どのような背景を持つ人が、どのようにしてコンサル転職に成功したのかを知ることで、これからMBA取得やキャリアチェンジを検討している人にとっても、具体的なヒントとなるはずです。
研究職からグロービスMBAを経て日経戦略ファームに転職
はじめに紹介するのは、化学品メーカーのR&D部門で働いていた人の事例です。MBA取得中にコンサルファームへの転職を意識し、見事に日系戦略ファームへの転職を成功させました。
本事例は、MBAの先生からコンサルティングファームへの転職を勧められるほど、もともとロジカルシンキングができていました。しかしMBAで得た知識をケースなどに活用しようとすると回答がちぐはぐになるなど、戸惑う場面もあったようです。
この点に関しては、本記事のキャリアアップできるの見出しでも解説したように、MBAを取得するだけではなく、知識をもとに自ら考え、行動に移すのが大切ということがわかります。
とはいえ無事に転職を成功させ、年収も前職の500万円を大きく超える650万円と、キャリアアップを果たしました。
将来的には「自分がMBAで教える側に回れるくらい成長したい」といっていることから、MBAを大いに活用したことで結果が出たといえるでしょう。
精密機器メーカーから日系総合ファームのコンサルタントに転職
次に、精密機器メーカーの海外営業職として働いていた人が、日系総合ファームに転職した事例です。
本事例では、海外営業として働くかたわらMBAに通い、そこでレベルの高い動機と触れあうなかで、仕事環境のゆるさに危機感を覚えて環境を変える決心をしたそうです。
なかでもとくにコンサル業界経験者の人は軒並み外れて能力が高いと感じ、コンサルティングファームへの転職を目指しました。
転職活動のなかでもMyVisionのサービスを活用し、600万円から750万円への年収アップを果たしています。
まさしく、MBAを受講することで世界観が変わり、自身のキャリアアップにつながった事例です。
まとめ
MBAは、経営に関する体系的な知識やグローバルな人脈、最先端のビジネスメソッドを習得できる、非常に有効なキャリア投資のひとつです。
とくにコンサル業界においては、課題解決力・提案力・戦略思考を高めるうえで大きな武器となり、転職や昇進といったキャリアアップにも直結します。
一方で、費用や時間といった現実的な負担もともなうため、MBA取得を検討する際は「なぜ取得するのか」「将来どう活かすのか」という目的を明確にしておくことが欠かせません。
MyVisionでは、MBAホルダーのコンサル転職支援も多数の実績があり、学びを活かしたキャリア設計のサポートを提供しています。
MBAを取得してからの一歩をどう踏み出すか悩んでいる人は、ぜひMyVisionにご相談ください。あなたの経験と可能性を最大限に活かすキャリアプランを一緒に描いていきましょう。
FAQ
コンサルタントになるために解消しておきたい疑問をQ&A形式で紹介します。
転職面接で「MBAを取得した」という事実以外に、評価を上げる伝え方はありますか？
「MBAでの学びを、応募先企業の具体的なプロジェクトでどう活かすか」を、自身の言葉でシミュレーションして話すことが不可欠です。 知識の保有ではなく、複雑な課題に対してどのフレームワークを適用し、どう解決に導くかという「成果の再現性」を示すことで、面接官からの評価は格段に高まります。
MBA取得にかかる数千万円のコストは、コンサル転職で回収できるものですか？
コンサル業界の給与水準は非常に高いため、転職後の大幅な年収アップによって数年で投資を回収できるケースが大半です。 MBAホルダーの平均年収は1,000万円を超える水準にあり、金銭的なリターンだけでなく、生涯続く質の高い人脈や希少性の高いキャリアパスを得られる点に真の価値があります。
